Tik Tok (ティックトック)とは、中国の北京字節跳動科技 (Bytedance、バイトダンス)株式会社が運営する動画ソーシャルアプリである。ニコニコ動画のタグとしては「TikTok」が一般的。
その他のTik Tokについてはこちらを参照。 → Tik Tok
概要
Vineのように短い動画を投稿できるが、15秒から60秒というVineよりも長い動画を、音楽に載せて投稿できる点が異なる。主に投稿者自身の顔を映し、音楽に合わせて踊る、口パクをするといった動画が投稿されている。また、他の投稿者の動画と組み合わせたものが投稿できる「デュエット」の機能がある。
2018年現在、登録者数（おそらく世界合計）は4000万人を超えており、調査によっては中学生の半数ほどが視聴経験があるといった結果が出るなど、主に10代を中心に流行している。芸能人やYouTuberの中にも利用している人物がいる。
YouTubeをはじめとする多数の場所で広告を出しているが、「広告がうざい」として話題になっている。使われているBGMとして有名なもので「バンバンバン(bang bang bang)」という歌詞が入っているものがあるが、その曲名はアルバニア人のシンガーソングライター、Flori Mumajesiの『Beautiful』である。
課題/問題
投稿者自身の顔を映す場合、その性質上「顔出し」になる。そのデメリットについての説明は「顔出し」の記事に書かれているのでここでは詳しく述べることはしないが、ニコニコ動画やYouTubeにTikTokの動画が無断転載されているという点については留意した方がよいだろう。
もし後に転載投稿者に削除を求めても、おそらく無視・拒否されたり、アカウント自体がネットから失踪していたりする場合もあるため、削除されない可能性が高い。その場合、転載先の動画サイトの運営会社に著作権侵害として削除を求めることはできる。ただし、それで削除に応じるかどうかは送った要望の内容や運営会社の方針次第である上、仮に炎上している場合は消す前に動画が広まってしまい、「消すと増えます」という状態になるため、あまり効果的ではない。
TikTokは13歳以上を対象としたアプリであり13歳未満はアカウント作成に制限がかかるが、虚偽の情報入力でも通ってしまうため、13歳未満の児童が使用できてしまう。そのため、プライバシー意識が充分でない子供たちの情報保護が十分になされていないとの指摘が出ている。 [1] [2]
使用楽曲の著作権の問題がある。
公的な楽曲についてはワーナーミュージックグループやJASRACと利用許諾契約を結んでいるものの、ニコニコ動画で流行したアニメのMAD動画が音源として使われていたケースもあり、やや不透明な部分も残っている。
また、TikTokからの他動画への転載だけでなく、TikTokそれ自体にも他サイトからの音楽や動画の無断転載が増えているという。[3]
アメリカ合衆国では「中国政府への情報漏えいを行い、政府による情報収集に協力している」との懸念が消えず、トランプ政権ではTikTokの利用を禁止する大統領令を出し、バイトダンスに対しては米国事業の売却を指示していた（結局実現していない）。
中国メディアはこれを「窃盗」「公開強盗」と表現して非難し、中国政府が十分な対抗措置を検討していると報じている。また、バイトダンスがアメリカの強制売却命令にやむなく従う姿勢を見せたことから、中国国内でもバイトダンスに対するバッシングが起きているという。 [4] [5]
2022年末にはアメリカ政府が所有するデバイスでのTikTok使用を禁止する法律が成立、過半数の州でも同様の法律が成立している。[6]
日本では具体的な動きにはなっておらず、デジタル庁がTikTokと連携してマイナンバー啓発動画を出したりしている。[7]
2024年3月、米議会下院のエネルギー・商業委員会がTikTokの米国内での利用を禁じる法案を可決すると、バイトダンスは法案に反対するように求めるメッセージと電話発信ボタンをTikTokに表示し、全米の議員たちにTikTokユーザーからの抗議の電話が殺到。結果的にバイトダンス自身が「TikTokは有事の際に扇動マシンとして機能する」ことをアメリカの政治家たちに証明してしまった。
※法案は2024年4月に成立、9ヶ月以内にアプリの米資産の売却を義務付け、従わない場合はアプリの利用が禁止される。[8]
関連動画
関連生放送
関連項目
関連リンク
- Tik Tok
- 公式サイト
- tiktok_japan (@tiktok_japan)
- tiktok (@tiktok_japan)
- 【独自】ＴｉｋＴｏｋ運営会社が一般投稿装い動画宣伝…協力者に歩合制報酬、年５００万円も
脚注
- *「TikTokが児童プライバシー保護法に違反し続けている」と20団体が連名で訴状を提出 (Gigazine 2020年05月15日 12時00分)
- *TikTok、子供たちのプライバシー侵害をめぐりFTCとの和解に合意--罰金は約6億円超 (CNET News 2019年02月28日 09時23分)
- *TikTokアプリレビューより
- *中国、米国へのTikTok事業売却を「公開強盗」と非難。対抗措置も？ (Engadget日本版 2020.08.05)
- *四面楚歌のTikTok、マイクロソフトと交渉で中国内からも批判 (日経ビジネス 2020年8月6日)
- *TikTok全面禁止求める声、米議会で強まる－バイデン政権に圧力
- *河野さん大丈夫？ TikTokがデジタル庁と連携でマイナンバー啓発動画、小林前経済安保相も疑問
- *ＴｉｋＴｏｋ、法廷闘争へ 米で「禁止」法成立
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