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10万ドル再接近後のビットコイン横ばい推移、コインベースプレミアムの低下が示唆するもの

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

仮想通貨市況

暗号資産(仮想通貨)市場では、ビットコイン(BTC)は前日比+1.04%の1BTC=99,000ドルに。

BTC/USD日足

91,000ドルを底抜けた場合のリスクを警戒して強気のロングは入れにくい局面だ。一方、過去数週間で下目線が増える中、24日の6,000ドル幅の反騰はショート・スクイーズも影響したか。

米機関投資家の動向

CryptoQuantの認定アナリストTraderOasis氏は、コインベース・プレミアム指数の低下と市場動向分析について、ショートポジションの増加に着目した。

直近の価格上昇局面でコインベース・プレミアム指数が追随せず、現在はマイナス圏に突入している。この状況から、上昇トレンドの継続には一時的な調整局面が必要との見方が強まっている。

コインベース・プレミアムは、米最大手暗号資産(仮想通貨)取引所コインベースのドル建ての通貨ペアと、バイナンスのUSDTペアで上場されているビットコイン(BTC)の価格差を表したもの。したがってコインベース・プレミアムの上昇は強気シグナルであり、米国の機関投資家が主導していることを示唆する。

だが、直近のコインベース・プレミアムは12月に入り-0.12%まで低下しており、年末に向けた持高調整売りのほか、米連邦公開市場委員会(FOMC)による金融政策の影響を受けた機関投資家の買い意欲減退を示唆する状況にある。

先物市場の過熱感を示すFunding Rate(資金調達率)が低下傾向を示した一方、OI(未決済建玉)は直近でも上昇を続けている。

Funding Rate

12月に入ってからのFR低下は顕著で、これは市場参加者のショートポジション増加を示唆するものだが、強気相場での健全な調整として捉えられる指標でもある。

Funding Rate低下とOIの上昇は、市場参加者がショートポジション(売り持ち)を積み上げていることを示唆しており、価格下落局面でのOI上昇は、新たなショートポジションが開かれていることを表している。

暗号資産分析プラットフォームSpot On Chainのデータによると、FOMCを経て暗号資産(仮想通貨)相場全体が急落した12月16日から20日にかけて、ビットコンETF(上場投資信託)とイーサリアムETFから大規模な資金流出が確認されている。

ビットコンETFからは過去最大級となる6億7,190万ドルの資金が流出したほか、ブラックロックのイーサリアムETF「ETHA」からも過去最大規模となる1億370万ドルの流出を記録した。

この動きは、直近の市場下落と時を同じくしており、それまで2週間続いていた資金流入の流れが途絶えることに。

一方で、同期間中にビットコンETFへは4億5,720万ドル、イーサリアムETFへは6,270万ドルの新規資金流入も確認されており、機関投資家の見方が分かれている状況が浮き彫りとなっている。

年末の利益確定売りや、FRBの金融政策を受けた機関投資家の慎重姿勢が反映された可能性がある。

大口投資家のシグナルは継続

データ分析会社Santimentの調査によると、ビットコインウォレットの保有量別の分布は以下の通りとなっている。

注目すべきは、10-1,000BTCと1,000BTC以上を保有するクジラ(大口投資家)層の動向だ。

これらのグループは2024年を通じて一貫した保有・蓄積傾向を示しており、Santimentは、「保有量の増加が継続している限り強気相場が持続する可能性が高い」と分析している。

チャートからは大口投資家の保有傾向と価格動向の相関関係が確認できる。特に10-1,000BTCを保有するグループの増加が、近年の価格上昇を下支えしている様子が見て取れる。

この点についてThecoinrepublicのアナリストは、「クリスマス直後は取引量の減少により急激なボラティリティ(価格変動性)が起こりやすく、過去の強気相場サイクルでは、価格が大幅に上昇することが多いことが示されている」との見解を示した。

その上で、「現在の市場構造は、2020年の強気相場における過去の長期休暇(年末年始)との類似点を示していると言及。そのサイクルでは、クリスマス後の期間が大幅な市場拡大の始まりとなり、特にアルトコインはその後数か月で30倍以上高騰したと指摘した。

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