ニューヨークに住み始めた僕は、まず携帯電話を手に入れた。すぐにわかったことだが、僕が手に入れた番号を以前に使っていたのは、ニコール・サンタクルズという女性だった。 週に何回か、彼女の友達が電話をかけてきた。僕は電話に出るたびに、その番号は今は僕が使っていることを説明した。いつかみんなニコールの番号が変わったことを知るだろう。そう思っていた。 ところが、ニコールへの電話は増えるばかりだった。頻繁にかかってくる番号を「邪魔者」とか「困ったヤツ」という名前で携帯に登録したほどだ。携帯を手に入れてから１年が過ぎたころには、日に30本も電話がかかってきた。僕はいつも携帯をマナーモードにしていなければならなかった。 問題は、ニコールがクレジットカードの返済を怠っていたことだった。支払いが遅れれば遅れるほど、彼女を追い求める電話は増える。留守番電話に残されたメッセージは、ときに優しい声でこうささやく。「
最高裁のHPに掲載された裁判例、平成19年04月26日京都地方裁判所 第3民事部 平成17(ワ)1841損害賠償請求事件(ベンチャー社長セクハラ事件)ですが、その会話を見ているだけで、この社長さんの人格識見が窺われて大変面白いです。 http://www.courts.go.jp/hanrei/pdf/20070515120227.pdf 「君はセックス要員で雇った。社長とセックスするのが君の仕事だ」 「それならハローワークの条件に書いておいてください」 「そんなこと書いたら誰もきいひんやろ」 「君はセックス要員で雇った」「社長のスケジュール管理とセックス管理をするのが秘書の役目だ」 「明日は同じホテルに泊まるんやで。分かっているな」 「セックスできないなら，最初から君を雇わない」「何でセックスできないのに俺に同行してグリーンに乗るんや。経費かかるわ」「セックスしないなら社長室を退け。お前
世にもおもろい見ものは、黙って楽しんでおけばいいというのが大人の態度なのでしょうが、それにしても、 >彼が「また解雇されたときには」と書いているのは、私が「一度は解雇された」ことを前提にしているが、私は一度も解雇されたことはない。以前の記事にも書いたように、国際大学グローコムの公文俊平が私を含む3人に対して「雇用契約が存在しない」という荒唐無稽な通告（国際大学の文書ではなく公文の私的な手紙）をしてきたことはあるが、それは裁判所における和解で無効とされ、国際大学は通告が存在しないことを確認した。 正当な理由があろうがなかろうが、およそ解雇は自由でなければならないと主張しているはずの人間が、自分のボスによる解雇通告に逆らうなどという言語道断な振る舞いに出たことを、平然と公言しているというのは、これを天下の奇観と言わずして何と申しましょう、というところです。 しかも、絶対的解雇自由を主張するとい
http://d.hatena.ne.jp/fuzzy2/20090512/p1 こちらのエントリーでは、都市と地方の格差な話が。 僻地の貧乏な老人が、高速インターネットで医学論文を検索、適切な薬を選択し、個人輸入…じゃなくて、楽天で購入するケースは、あまり想像がつかないけど、そういう問題じゃないんだろう。 昔、騎士は所領を与えてもらい、その所領の収益で馬を養い、武具を誂え、戦に備えたという。馬は自前、武具は自前、従軍しても時給７００円なんていったら、誰が騎士になんてなるのだろう*1。業務独占は、過去の研鑽に与えられた権益で、これからの研鑽に対して与えられる報酬で、それを一方的に削減するのは、どんなもんかな（いや、既得権の代償なき削減なんて発生しまくりだけど）*2。 こちらも似たような。 http://d.hatena.ne.jp/michikaifu/20090512/124215378
いろいろと原因はあるだろうが、最たるものに「金が無く、増える見込も無い」というのがあるだろう。 俺は経済の専門家でもなんでもないのでこれから書くことはたぶん間違ってる。でも素人が素人なりに計算してみた結果というのも、閉塞感を説明するのには意外に有用なのではないだろうか。 まず前提として、よく言われる以下の俗説をすべて肯定する。 今の日本では年収300万円程度しか稼げず昇給の見込もない 団塊Jr以降の世代は若手人口が減りすぎて年金はいっさいもらえなくなる 誰が政治をやっても同じだから日本は変わらない 若者が起業すると失敗して借金を背負うか、成功して上の世代の経営者に睨まれて警察に逮捕されるかのどちらか 22歳で大学を卒業し65歳で定年をむかえ、80歳で死ぬというモデルを考えてみよう。 この場合労働期間は43年で、その間に15年間働かずに暮らし抜くだけの蓄財が必要となる。また、昇給は無いものと
ソースネクストとパラマウント デジタル エンターテイメントは5月14日、業務提携をしたことを発表した。パラマウントの持つ映画コンテンツと、ソースネクストのソフト企画開発力を融合させ、映画コンテンツとPCソフトとそれぞれの市場の拡大を目指すとしている。 第1弾として、英語学習ソフト「超字幕」シリーズを6月19日より順次発売する。2GバイトのUSBメモリで提供され、価格は3490円。 超字幕は、映画を鑑賞するだけでなく、英語教材としても活用できるようにしたものだ。パラマウントの作品17タイトルを用意した。 映画は、全セリフを表示し、日本語、英語、日英両方表示、字幕なしを1クリックで切り替えられる。また、繰り返し再生やスピード調整ができ、セリフ単位でもリスニングや発音練習をしやすいようにした。 映画を見ていて、気になったフレーズ、覚えたいフレーズをお気に入り登録し管理できる「お気に入り字幕」や穴
まずきのうの記事で指摘した事実誤認について、さすがの小倉弁護士も撤回したことは諒としたい。彼にも、これぐらいの理性は残っていたということだろう。その次の記事については、私は労働法の専門家ではないので、専門家の見解を引用しておこう：1975年には、日本食塩製造事件に関する最高裁判決が出されている。この「使用者の解雇権の行使も、それが客観的に合理的な理由を欠き社会通念上相当として是認することができない場合には、権利の濫用として無効になる」とする判例法理は、解雇制限にかかわる基本法理として広く参照されることになった。[・・・] 整理解雇に関する代表的な初期判例として引かれる1979年の東洋酸素事件に関する東京高裁判決は、特定の事業部門の閉鎖に伴う整理解雇が就業規則にいう「やむを得ない事業の都合による」ものといえるためには、三要件[略]を充足することが必要であり、かつそれをもって足りるという整理
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