このテストは、こちらのページからWebブラウザ上で体験できる。 賞金総額110万ドルのコンテスト「ARC Prize 2024」 現在、ARCを用いたコンテスト「ARC Prize 2024」が開催中だ。ARC Prize 2024は、AGIに向けた新しいアイデアの探求を奨励し、その進歩をオープンソース化することを重視している。 ARC Prize 2024は、総額110万ドル（約1億7780万円、1ドル＝161円換算）以上の賞金が用意され、グランプリの50万ドル（約8081万円）は、ARC-AGIの非公開評価セットで85％以上のスコアを達成した最大5チームに授与される（人間の正解率が平均84％なため）。 2024年の進歩賞として、トップスコア賞と論文賞がそれぞれ5万ドル（約808万円）を用意。トップスコア賞は、24年の競争期間中に最高スコアを記録した上位5チームに分配される。1位が2.5
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 バングラデシュのIslamic University of Technology、米サウスカロライナ大学、米スタンフォード大学、米Amazon AIに所属する研究者らが発表した論文「A Comprehensive Survey of Hallucination Mitigation Techniques in Large Language Models」は、大規模言語モデル（LLM）における幻覚（AIが根拠のないコンテンツを生成すること、ハルシネーションともいう）を軽減するための32のテクニック（研究）を紹介した研究報告である。 これらのテ
医療政策の企画立案などを目的とする日本医師会総合政策研究機構（日医総研）が8月24日に公開した文書が、SNS上で物議を醸している。医療機関とシステムベンダーの契約と責任分担に関するもので、「信義誠実の原則」を理由に「ベンダーのリスク説明が不足している場合、契約に記述がなくても、医療機関側から一定の責任を問える可能性がある」との内容が記されている。 文書のタイトルは「サイバー事故に関し システムベンダーが負う責任：医療DXを推進するために」。医療機関とベンダーには専門知識の格差があることなどから、「システムベンダーは信義誠実の原則に基づく不随義務として、医療機関が安全管理義務を履行するために必要な情報を適切に提供する義務を負う」との見方を示している。 「信義誠実の原則」とは「互いに信頼を裏切らないよう行動すべき」とする法原則。既知の脆弱性についてベンダーが適切に情報提供しない状態で、その脆弱
米Googleは、“第三のOS”「Fuchsia」を第1世代のNest Hub（旧「Google Home Hub」）にOTAによるサイレントアップデートでインストールしている。米9TO5Googleが8月17日（現地時間）、Googleに確認したとしてそう報じた。 Fuchsiaのリリースは5月にGoogleが認めていたが、その段階では「プレビュープログラム」を有効にした一部の端末のみが対象だった。9TO5Googleは、Googleが先週末にサポートページを更新し、ファームウェアアップデートのバージョンを更新したことに気づき、Googleに確認したところFuchsiaへの移行を認めたという。 本稿筆者の第1世代Nest Hubのファームウェアバージョンも「1.52.260996」になっており、これはFuchsiaであることを意味する。なお、第2世代Nest Hubは対象ではなく、まだ「
新型コロナウイルスの感染拡大を機に、ITmedia NEWS編集部が原則在宅勤務の態勢に移行して1年たった。当初は「テレワークつらい、出社したい」なんて言っていた記者だが、社内制度の改定でオフィスへの出社が義務ではなくなったため、東京都から埼玉県に“テレワーク移住”した。今回は、部屋探しをレポートする。 新居の作業スペース。イラスト、音楽、VR、配信など仕事以外の作業がはかどる設備に。会社の規定で、2時間以内で出社できる場所にするよう指定があるため、春日部は今回移住できる最も遠い場所の一つだった 軽い気持ちでテレワーク移住 感染拡大が長引く中で、記者発表会やインタビューもほぼ全てオンラインでの実施に移行。アイティメディアもこのタイミングで働く場所を従業員が選択できる「スマートワーク制度」を導入した。感染収束後も原則として在宅勤務となることから、21年2月にはオフィスの床面積も削減し、記者が
この記事は新野淳一氏のブログ「Publickey」に掲載された「Pythonの生みの親グイド・ヴァンロッサム氏が職業プログラマから引退を表明。昨年Pythonの優しい独裁者からも引退」（2019年11月1日掲載）を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 Pythonの生みの親であるGuido van Rossum（グイド・ヴァンロッサム）氏が、勤務先であったDropboxを退社し、これからは引退生活を送ることを表明しました。 下記はヴァンロッサム本人のツイートです。 Python開発からGoogleへ、そしてDropboxへ 1956年にオランダで生まれたヴァンロッサム氏は、約30年前の1989年12月に趣味の一環として新しいプログラミング言語Pythonの開発をスタート。Pythonという名前はBBCのコメディー番組「モンティ・パイソン」にちなんだとされています
「グーグルには売らない」 日本勢は音声翻訳で覇権を握れるか：東京オリンピックに向け開発競争「激化」（1/5 ページ） 「東京オリンピックまでには翻訳精度を高めて、世界最高の翻訳アプリを作りたい」。最新の音声翻訳アプリ『VoiceTra（以下、ボイストラ）』のデモ発表会で、人工知能（AI）を使った音声翻訳技術を開発する国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）の開発担当者である隅田英一郎氏は、こう意気込んでいた。 この日は、空港でスーツケースをなくしたという設定で日本語と中国語でタブレットを使用してのやりとりや、病院において採血と血圧を測定するという中での日本語と英語での会話を、「ボイストラ」を使って翻訳するデモを実施した。1秒もかからずに相手国の言葉に訳され、ネイティブスピーカーと変わらないスムーズな翻訳には驚かされた。 今回のデモでは話す人が静かな環境の中、クリアな声で話したため、間違
「私はロボットではありません」選ぶ必要なし 新「reCAPTCHA」Googleが公開、ユーザーは何もしなくてOK 米Googleは10月29日、人間とbotを識別するための新API「reCAPTCHA v3」を公開したと発表した。従来のreCAPTCHAは、ゆがんだ文字を読み取ったり、チェックボックスにチェックを入れるなどユーザーによる操作が必要だったが、v3は操作が不要。リスク分析エンジンでユーザーのアクティビティを分析し、どれぐらい不審かをスコア化して示すことで、Webサイトオーナーが対策を講じられるようにした。 reCAPTCHA v1では、アクセスした全ユーザーに対して、ゆがんだ文字を読み取って入力するよう要求していた。reCAPTCHA v2では、「I'm not a robot」（私はロボットではありません）というチェックボックスにチェックを入れる方法がメインとなり、リスク分
米フロリダ州ジャクソンビルで8月26日（現地時間）開催のeスポーツイベントで少なくとも3人が死亡した銃乱射事件の容疑者は、メリーランド州ボルチモア在住の24歳の白人男性、デビッド・ベネット・カッツだと地元警察が27日に発表した。カッツは銃乱射後、その銃で自殺した。 この事件は、米EAとNFLが共催するeスポーツイベント「マッデンNFLクラブチャンピオンシップ」の予選中に発生した。EAの公式ページからは情報が既に削除されているが、カッツは2017年にNFLの公式チーム、バッファロー・ビルズが企画した公式トーナメント「Madden 17 Bills Championship」の優勝者だった。 地元警察の記者会見では、乱射の動機はまだ不明との発表だった。「容疑者が競争相手のゲーマーをターゲットにしていたことは明らか」だという。カッツは2丁の拳銃とレーザーアタッチメントをトーナメント会場に持ち込ん
Microsoftが75億ドルで買収したGitHubとはどんな企業？ 米国オフィスを訪ねて：鈴木淳也の「Windowsフロントライン」（1/3 ページ） 米Microsoftは6月4日（米国時間）、米GitHubを75億ドル（約8200億円）で買収すると発表した。翌週の6月12日（日本時間）にはGitHubが東京都内でGitHub Satelliteというイベントを開催し、記者会見では「Microsoftが買収してもGitHubの運営には手を着けない」という両社間での合意があったことが語られた。 GitHubについて、開発者ではない多くの読者にとっては「オープンソースのプロジェクトが保存されている場所」程度の認識で、Microsoftが膨大な資金を使って買収するだけの価値がどれほどあるのか（しかも運営に手は着けないという）、ピンとこないかもしれない。 本稿では「そもそもGitHubとは何だ
米Googleは2月23日（現地時間）、Android端末向けAR（拡張現実）体験を構築するためのSDK「ARCore」の公式版をバルセロナで開催のMobile World Congressでリリースすると発表した。 ARCoreは、米Appleの「ARKit」に対抗するAR体験構築のためのSDK。昨年8月にプレビュー版が、12月にプレビュー2が公開された。プレビュー段階で、既存の1億台の端末で使えるようにするとしていた。 公式版リリースで、Androidアプリ開発者は自分のアプリにAR体験を追加したり、新しいARアプリを公開できるようになる。 Googleは公式ブログで、米Snapや独PorscheなどのパートナーがARCore採用のARアプリや機能を開発していると紹介した。 公式版リリース段階でARCoreアプリを使える端末は以下の機種。 GoogleのPixel、Pixel XL、P
米Googleは2月23日（現地時間）、現在は「Pixel 2／2 XL」でしか使えないAI（人工知能）採用の画像検索技術「Google Lens」を、それら以外の一部の端末でも利用できるようにすると発表した。 Google Lensは、昨年5月の「Google I/O」で発表されたAI技術。まずはAIアシスタントの「Googleアシスタント」と写真サービスの「Googleフォト」に組み込まれ、検索やフィルタリングを強化している。例えばGoogleアシスタント内で建築物の写真を撮影すると、Googleアシスタントがその建築物の情報を紹介する。 向う数週間中に、英語版Android／iOS向けGoogleフォトアプリでGoogle Lensの機能が使えるようになる。また、英語設定の“フラグシップ端末”では、GoogleアシスタントでもGoogle Lensを使えるようになる。具体的なメーカー
2月1日、日本国内の「eスポーツ」普及・発展を目指す新団体「日本eスポーツ連合」の設立が発表された。日本代表選手が海外大会に出場する際の経済的支援などが期待されるが、同団体が発行する「プロゲーマーライセンス」を疑問視する声が出ている。 日本eスポーツ連合が設立されることで、日本のeスポーツ界はどう変わるのか、変わらないのか。いま一度整理してみたい。 プロゲーマーの条件は？ これまで日本国内のeスポーツ団体は、日本eスポーツ協会、s-sports促進機構、日本eスポーツ連盟の3団体があったが、日本オリンピック委員会（JOC）に加盟する条件（そのスポーツの国内唯一の代表団体であることなど）を満たせず、国際大会に日本選手を派遣できないという課題があった。3団体を統合し、日本eスポーツ連合を設立することで、JOCに加盟して日本選手の海外派遣を支援する考えだ。 岡村秀樹代表理事も「これまで以上に日本
「働き方改革」の旗印のもと、プレミアムフライデーやノー残業デーなど、労働時間を短縮する動きが広がりをみせている。その一方、空いた時間を持て余して街をふらつく「フラリーマン」など、働き方の意識と働き方改革にズレが生じている事象も現れてきた。 「日本人の働き方改革は、短期的な視点しかない」――そう指摘するのは、ピョートル・フェリクス・グジバチ氏だ。ピョートル氏はモルガン・スタンレーやGoogleで人材開発に携わった経験を持ち、生産性やリーダーの仕事術についての著書『0秒リーダーシップ』『世界一速く結果を出す人は、なぜ、メールを使わないのか』を出版している。 世界で成長を続ける企業と日本企業では、働き方の意識がいかに異なるのか。ITmedia ビジネスオンラインとITmedia エンタープライズが共催するセミナーで、ピョートル氏が語った。 指数関数的な変化に追従するために ピョートル氏は、民泊サ
スマートフォン向けゲーム開発のエイチーム（東証1部）は12月22日、プログラマー向け技術情報共有サービス「Qiita」などを運営するIncrements（東京都渋谷区）を子会社化すると発表した。 代表取締役の海野弘成氏らからQiita株式の100％を25日付で取得する。取得額は約14億5300万円。 エイチームはスマホゲームや引っ越し比較・予約サイト「引っ越し侍」などを手がける。中長期の成長を視野に、自社で参入が難しい事業のM＆Aを積極化する方針。Incrementsの買収で新しい事業展開を加速できると判断し、買収を決めた。 Incrementsは2012年創業。Qiitaを運営するほか、チーム内情報共有ツール「Qiita-Team」を開発している。2016年12月期の売上高は8995万円、最終損益は8022万円の赤字。 関連記事 ドワンゴ、川上量生氏が会長を退任 ドワンゴ創業者の川上量生
人気“VR施設”、成功のワケは「カップル狙い」と「インスタ映え」：課題点は「13歳問題」（1/2 ページ） さまざまなVR（仮想現実）関連機器やコンテンツが発表され、「VR元年」と呼ばれた2016年から1年が経過した現在、日本のVR市場はどこまで発達しているのだろうか――。 IDC Japanの調査によると、2017年上半期のAR（拡張現実）・VRヘッドセットの出荷台数は11.5万台で、既に16年通期の出荷台数を上回った。ただし、その過半数はソニーの家庭用ゲーム機「プレイステーション 4」向けヘッドセット「PlayStation VR」が占めており、「消費者レベルでのAR・VR体験者の数を増やすには、依然として課題が多い」という。 しかし昨今、こうした状況を打破すべく、VRアトラクションに特化した日本のアミューズメント施設が相次いで誕生している。 その代表例が、アドアーズが16年12月から
米Microsoftと米Facebookは9月7日（現地時間）、AI（人工知能）開発者がフレームワーク間のスイッチを簡単にできるようにするオープンソースプロジェクト「Open Neural Network Exchange（ONNX）」を公開したと発表した。GitHubで公開されてる。 ONNXは、あるAIフレームワークで構築した学習モデルを異なる機械学習システムに簡単に切り替えることを目的としており、Facebookの「Caffe2」と「PyTorch」、Microsoftの「Cognitive Toolkit（CNTK）」をサポートする。FacebookはONNXのために、Caffe2とPyTorchの双方をアップデートした。PyTorchのニューラルネットワークモデルをCaffe2にデプロイできる。 関連記事 Microsoft、人工知能ラボ「Microsoft Research A
「『デイリーポータルZ』はどうなるのか」――1月31日、ネットに心配の声があふれた。同日、富士通が子会社ニフティの個人向け事業をノジマに売却すると発表。ニフティの“看板”とも言える人気サイト・デイリーポータルZ（DPZ）の今後に注目が集まった。 デイリーポータルZは今後どうなるのか。昨春からのニフティをめぐる一連の動きの中で、何を考え、どう動いてきたのか。編集長の林雄司さんに聞いた。 「この先どうなるのかな？」と不安に ――いろいろありましたね……。 そうですね。去年の4月末にニフティの上場廃止が決まって。その時点で親会社の富士通は、ニフティのコンシューマー部門とエンタープライズ部門を分けて、コンシューマーは売るかもしれない、と発表していました。その時は「そうなんだなあ」と。 僕、社内の持ち株会に入ってたんです。すごい持ってたんですよ、株。IT企業の社員が自社株持ってるともうかるって言うじ
焼肉専用コンロ「やきまる」が、目標の5倍も売れているワケ：水曜インタビュー劇場（じゅーじゅー公演）（1/5 ページ） 岩谷産業の焼肉専用コンロ「やきまる」が売れている。2016年に発売したところ、いきなり品薄状態に。年間目標の5倍ペースで出荷している理由を、開発担当者に聞いたところ……。 岩谷産業（以下、イワタニ）が2016年8月に発売した、焼肉専用コンロ「やきまる」が売れている。発売直後からクチコミで話題になり、いまも品薄状態が続いている。「年間で3万台売れればいいよね」（同社）と言っていたのに、2017年7月末現在で15万台を突破。目標の5倍も出荷しているのだ。 実物を見たところ、カセットコンロの上にプレートが乗っているだけ。これと言った特徴はないように感じるが、なぜ「やきまる」は売れたのか。その答えは「煙」である。自宅で焼肉をすると、どうしても煙が気になる。焼肉をするたびに火災報知器
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