燃え尽き症候群が急増するなか、職場の柔軟性が企業文化と生産性を高めることが重要　Future Forum「リモートでの従業員体験レポート」最新版が発表

　Slackは2月15日、同社が支援するコンソーシアム「Future Forum」による調査「リモートでの従業員体験レポート」の最新版を発表した。

　今回の調査結果によると、経営層の見解に反して、柔軟性の高い働き方が企業文化の醸成や生産性の向上、燃え尽き症候群の解消に大きく貢献していることが明らかになったという。

　調査は2020年の夏から四半期ごとに実施しているもので、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、日本、オーストラリアのナレッジワーカー（知識労働者）1万人以上を対象としたもの。

　最新の調査レポート結果から、主に以下のことが明らかとなった。

　日本においてはおよそ半数の49.3%がオフィス勤務を継続しており、これはグローバルの中で引き続き最も高い数値な一方、ハイブリッド型の勤務は39.9%と最も低く、残りの10.8%がリモートのみの勤務体制となっている。この傾向に呼応するかたちで、理想の勤務場所として「毎日のオフィス勤務」を希望する割合はグローバルで日本が最も高い結果（30.5%）となったものの、希望の出社の頻度については回答にばらつきがあり、週に3～4日：22.6%、週に1～2日：17.4%、月に数回：14.1%、リモートのみ：15.4%。企業は引き続き、多様な働き方を受け入れる対策が求められているとしている。

　また、燃え尽き症候群については、2022年5月以降、増加の傾向が高まっており、今回はこれまでの調査で2番目に高い27%という結果になった。

　グローバルの調査結果では、柔軟な働き方を享受しているフレキシブルワーカーは、週に5日間出社しているオフィスワーカーと比較して、「過去2年間で企業文化が向上した」と回答する割合が57%高いことがわかった一方、経営者層の25%が柔軟性の高い働き方に対して「企業文化に悪影響を及ぼす」と回答。

　回答者の67％は、物理的なオフィススペースも利用できるハイブリッド型の働き方を好むと回答しているほか、全回答者のうち74％はオフィスを同僚やクライアントとのコラボレーション、仲間作り、また対面でのミーティングを促進できる場であると考えており、依然としてオフィスは従業員にとっての重要な場所だが、その役割や目的が変わりつつあることが明らかとなったとしている。

　今回の調査では、42％（前回調査から2ポイント上昇）が「燃え尽き症候群を経験した」と回答しており、Future Forumが燃え尽き症候群について調査を開始した2021年5月以来、過去最高を記録。女性や30歳以下の労働者が燃え尽き症候群を経験する可能性が高く、さらに今後1年間に「間違いなく」転職活動を行なう確率が3.4倍高いほか、職場の柔軟性に不満がある回答者の53％が燃え尽き症候群を経験しており、時間の柔軟性がない回答者は燃え尽き症候群になる確率が26％高いという。これらのことから、柔軟性が「燃え尽き症候群」の改善につながるとしている。