業種別広告費（マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く）
「エネルギー・素材・機械」「家電・AV機器」「不動産・住宅設備」「薬品・医療用品」「食品」など9業種が増加
2016年は21業種中9業種の広告費が増加、12業種が減少となった（2015年は6業種が増加、15業種が減少）。
増加業種（9業種）
「エネルギー・素材・機械」（前年比141.0％、電力自由化関連などが増加）、「家電・AV機器」（同109.7％、電気理容・美容器具、電気冷蔵庫、4Kテレビなどが増加）、「不動産・住宅設備」（同106.7％、一般住宅、厨房ユニットなどが増加）、「薬品・医療用品」（同104.2％、総合保健薬、コンタクトレンズ、総合胃腸薬などが増加）、「食品」（同103.5％、通販系サプリメント・健康食品、チョコレートなどが増加）、「情報・通信」（同103.5％、ウェブコンテンツ、移動体通信サービスなどが増加）、「化粧品・トイレタリー」（同101.5％、柔軟剤、美容液、洗濯用洗剤などが増加)、「官公庁・団体」（同100.9％、自治体、政党・政治団体などが増加）、「趣味・スポーツ用品」（同100.2％、キャットフード、フィットネス用品などが増加）の9業種が前年を上回った。
減少業種（12業種）
「精密機器・事務用品」（同86.2％、腕時計、デジタルカメラなどが減少）、「ファッション・アクセサリー」（同90.0％、婦人服、カジュアルウェアなどが減少）、「自動車・関連品」（同94.0％、軽自動車、輸入２BOX、ワゴンなどが減少）、｢教育・医療サービス・宗教｣（同94.5％、通信教育、学校などが減少）、「飲料・嗜好品」（同94.7％、第3のビール、ビールテイスト飲料、発泡酒などが減少）、「出版」（同95.2％、一般紙、趣味専門誌などが減少）、「流通・小売業」（同95.5％、総合スーパー、大型量販店などが減少）、「交通・レジャー」（同96.1％、会員制スポーツクラブ、鉄道、海外航空各社などが減少)、「家庭用品」（同96.2％、家庭用計量器、脱臭剤などが減少）、「案内・その他」（同96.4％、各種案内などが減少）、｢外食・各種サービス｣（同98.3％、その他サービス、エステティックサロン、男性用かつらなどが減少）、「金融・保険」（同98.7％、通販系医療・ガン保険、宝くじなどが減少）の12業種。
2016年 主な増加業種と減少業種（マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く）
（％）
| 増加業種 | |||
|---|---|---|---|
| 前年比 | 構成比 | 増加寄与率 | |
| エネルギー・素材・機械 | 141.0 | 1.4 | 20.3 |
| 情報・通信 | 103.5 | 10.4 | 18.0 |
| 食品 | 103.5 | 10.2 | 17.6 |
| 不動産・住宅設備 | 106.7 | 4.4 | 14.1 |
| 薬品・医療用品 | 104.2 | 5.6 | 11.5 |
| 減少業種 | |||
|---|---|---|---|
| 前年比 | 構成比 | 減少寄与率 | |
| ファッション・アクセサリー | 90.0 | 3.6 | 16.1 |
| 飲料・嗜好品 | 94.7 | 6.7 | 14.8 |
| 自動車・関連品 | 94.0 | 5.3 | 13.4 |
| 流通・小売業 | 95.5 | 6.6 | 12.6 |
| 交通・レジャー | 96.1 | 7.6 | 12.4 |
（注）増加（減少）寄与率は増加（減少）額合計に占める各増加（減少）額の割合。各上位5業種を掲げた。
2014年～2016年 業種別広告費（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
| 業種＼広告費 | 広告費（千万円） | 前年比（％） | 構成比（％） | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2014年 （平成26年） |
2015年 （27年） |
2016年 （28年） |
2015年 （平成27年） |
2016年 （28年） |
2014年 （平成26年） |
2015年 （27年） |
2016年 （28年） |
|
| 1. エネルギー・素材・機械 | 2,560 | 2,664 | 3,755 | 104.1 | 141.0 | 0.9 | 1.0 | 1.4 |
| 2. 食品 | 26,350 | 27,069 | 28,012 | 102.7 | 103.5 | 9.4 | 9.9 | 10.2 |
| 3. 飲料・嗜好品 | 21,096 | 19,373 | 18,354 | 91.8 | 94.7 | 7.5 | 7.1 | 6.7 |
| 4. 薬品・医療用品 | 14,992 | 14,647 | 15,265 | 97.7 | 104.2 | 5.3 | 5.3 | 5.6 |
| 5. 化粧品・トイレタリー | 29,551 | 28,426 | 28,845 | 96.2 | 101.5 | 10.5 | 10.3 | 10.6 |
| 6. ファッション・アクセサリー | 11,382 | 11,067 | 9,961 | 97.2 | 90.0 | 4.0 | 4.0 | 3.6 |
| 7. 精密機器・事務用品 | 3,050 | 3,347 | 2,884 | 109.7 | 86.2 | 1.1 | 1.2 | 1.0 |
| 8. 家電・AV機器 | 5,926 | 5,444 | 5,970 | 91.9 | 109.7 | 2.1 | 2.0 | 2.2 |
| 9. 自動車・関連品 | 17,277 | 15,380 | 14,459 | 89.0 | 94.0 | 6.1 | 5.6 | 5.3 |
| 10. 家庭用品 | 7,242 | 6,714 | 6,456 | 92.7 | 96.2 | 2.6 | 2.4 | 2.4 |
| 11. 趣味・スポーツ用品 | 9,414 | 7,951 | 7,966 | 84.5 | 100.2 | 3.3 | 2.9 | 2.9 |
| 12. 不動産・住宅設備 | 11,804 | 11,209 | 11,964 | 95.0 | 106.7 | 4.2 | 4.1 | 4.4 |
| 13. 出版 | 8,769 | 8,486 | 8,080 | 96.8 | 95.2 | 3.1 | 3.1 | 3.0 |
| 14. 情報・通信 | 26,091 | 27,433 | 28,401 | 105.1 | 103.5 | 9.3 | 10.0 | 10.4 |
| 15. 流通・小売業 | 19,374 | 18,984 | 18,121 | 98.0 | 95.5 | 6.9 | 6.9 | 6.6 |
| 16. 金融・保険 | 16,437 | 15,973 | 15,759 | 97.2 | 98.7 | 5.8 | 5.8 | 5.8 |
| 17. 交通・レジャー | 21,172 | 21,635 | 20,784 | 102.2 | 96.1 | 7.5 | 7.9 | 7.6 |
| 18. 外食・各種サービス | 14,504 | 14,638 | 14,395 | 100.9 | 98.3 | 5.2 | 5.3 | 5.3 |
| 19. 官公庁・団体 | 3,380 | 3,296 | 3,326 | 97.5 | 100.9 | 1.2 | 1.2 | 1.2 |
| 20. 教育・医療サービス・宗教 | 7,717 | 7,342 | 6,941 | 95.1 | 94.5 | 2.7 | 2.7 | 2.5 |
| 21. 案内・その他 | 3,672 | 3,562 | 3,432 | 97.0 | 96.4 | 1.3 | 1.3 | 1.3 |
| 合計 | 281,760 | 274,640 | 273,130 | 97.5 | 99.5 | 100.0 | 100.0 | 100.0 |
2016年 業種別広告費の伸び率（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
2006年～2016年 業種別広告費推移（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
（注）2007年に「マスコミ四媒体」の「雑誌広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改定した。
-
エネルギー・素材・機械（前年比141.0％、構成比1.4％）
- 3年連続の増加
- 電力自由化関連が好調
- 引き続きガソリン各社は大幅な減少
- 地上波テレビの広告費が大幅な増加
-
食品（前年比103.5％、構成比10.2％）
- 前年に引き続き2年連続の増加
- 通販系サプリメント・健康食品が好調
- チョコレート、合わせ調味料、即席みそ汁・おすましなどが大幅な増加
- アメ・キャラメル、スープ、チューインガムなどが減少
- 地上波テレビ、新聞、雑誌の広告費が増加
-
飲料・嗜好品（前年比94.7％、構成比6.7％）
- 前年に引き続き２年連続の減少
- 引き続き第3のビールは大幅な減少
- ビールテイスト飲料、発泡酒、家庭用カクテルなどが減少
- 缶コーヒー、美容・栄養ドリンク、日本茶は大幅な増加
- ニアウォーター、炭酸飲料などが好調
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
薬品・医療用品（前年比104.2％ 構成比5.6％）
- 2年ぶりに増加
- 総合保健薬、コンタクトレンズが大幅な増加
- 総合胃腸薬、うがい薬・喉消炎薬、サポーターやマスクが好調
- メガネは引き続き減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
化粧品・トイレタリー（前年比101.5％ 構成比10.6％）
- 2年ぶりに増加
- 美容液、モイスチャークリームが大幅な増加
- 柔軟剤、洗濯用洗剤が大幅な増加
- ベビー用紙おむつ、歯磨、トリートメントが増加
- シャンプー＆リンス・コンディショナーが大幅な減少
- 新聞、地上波テレビの広告費が増加
-
ファッション・アクセサリー（前年比90.0％ 構成比3.6％）
- 3年連続の減少
- 婦人服、カジュアルウェアが大幅な減少
- 紳士服、ジーンズ、機能性肌着が減少
- ストッキング・タイツ、紳士・婦人靴は増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
精密機器・事務用品（前年比86.2％ 構成比1.0％）
- 2年連続の増加から一転して大幅な減少
- 腕時計が大幅な減少
- デジタルカメラ、万年筆も減少
- 新聞、地上波テレビの広告費が大幅な減少
-
家電・AV機器（前年比109.7％ 構成比2.2％）
- 2年ぶりに増加
- テレビ向けデジタルメディアデバイスが大幅な増加
- 電気理容・美容器具、家庭用マッサージ器、4Kテレビが増加
- 電気掃除機、電気鍋・ホットプレートは減少
- 地上波テレビの広告費が大幅な増加
-
自動車・関連品（前年比94.0％ 構成比5.3％）
- 前年に引き続き2年連続の減少
- 軽自動車、輸入2BOXが前年に引き続き大幅な減少
- ワゴン、ミニバン・1BOXも依然低迷
- セダンが大幅な増加
- 2BOX、スポーツ・クーペは好調
- 地上波テレビ、新聞の広告費が大幅な減少
-
家庭用品（前年比96.2％ 構成比2.4％）
- 前年に引き続き2年連続の減少
- 家庭用計量器が大幅な減少
- 機能性マットレス、ラップ・アルミ箔が減少
- 脱臭剤、防虫剤、殺虫剤が減少
- 芳香剤、浄水器は増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
趣味・スポーツ用品（前年比100.2％ 構成比2.9％）
- 8年ぶりに増加
- ペット関連（キャットフード、動物用薬品）は好調
- フィットネス用品、人形・玩具（人気キャラクター系玩具）は増加
- オーディオソフト、映像ソフトは減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
不動産・住宅設備（前年比106.7％ 構成比4.4％）
- 2年ぶりに増加
- 一般住宅、不動産仲介が大幅な増加
- 住宅設備関連では厨房ユニットが大幅な増加
- 住宅リフォーム、トイレは減少
- 地上波テレビの広告費が大幅な増加
-
出版（前年比95.2％ 構成比3.0％）
- 4年連続の減少
- 一般紙、趣味専門誌は大幅な減少
- 他の出版物(英語教材、テキストなど)は前年に引き続き減少
- 文庫本、総合・娯楽誌は増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
情報・通信（前年比103.5％ 構成比10.4％）
- 3年連続の増加
- ウェブコンテンツ、移動体通信サービスが大幅な増加
- 民間放送や企業広告は好調
- 衛星放送は減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
流通・小売業（前年比95.5％ 構成比6.6％）
- 前年に引き続き2年連続の減少
- 総合スーパー、百貨店は依然低迷
- 大型量販店も減少
- 通信販売が好調
- 地上波テレビの広告費が大幅な減少
-
金融・保険（前年比98.7％ 構成比5.8％）
- 3年連続の減少
- 通販系医療・ガン保険、宝くじ、損害保険は大幅な減少
- 証券関連も大幅な減少
- 通販系生命保険、クレジットカードは好調
- 新聞、雑誌、ラジオの広告費が減少
-
交通・レジャー（前年比96.1％ 構成比7.6％）
- 前年の増加から一転して減少
- 旅行関連（鉄道、海外航空各社、旅行代理店）は大幅な減少
- 会員制スポーツクラブ、コンサートが減少
- 国内航空会社、イベント・セミナーが増加
- レジャーランド・テーマパークは好調
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
外食・各種サービス（前年比98.3％ 構成比5.3％）
- 4年連続の増加から一転して減少
- 女性用ウイッグ、男性用かつらは大幅な減少
- エステティックサロン、その他サービスも減少
- メモリアルサービス、法律事務所は好調
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
官公庁・団体（前年比100.9％ 構成比1.2％）
- 2年ぶりに増加
- 選挙関連で政党・政治団体が大幅な増加
- 自治体、広告団体が増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が増加
-
教育・医療サービス・宗教（前年比94.5％ 構成比2.5％）
- 前年に引き続き3年連続の減少
- 通信教育、学校、専門学校・各種学校など教育関連が大幅な減少
- 予備校・学習塾、英会話・語学スクール、シルバー施設（老人ホーム）は増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
案内・その他（前年比96.4％ 構成比1.3％）
- 2008年から9年連続の減少
- 業種全般に低調
- 案内（求人ほか）、多業種・小スペース連合広告（新聞）は大幅な減少
- 新聞広告費の減少が継続