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久しぶりにGreenpeaceを覗いてみたら、12回目のGreener Electronics Guideが7月1日にリリースされていた。

前々から見えていたことだが、どうやらおおよそ三つのグループに分けられてきた。

Nokia、Samsung、Sony Ericssonの上位グループ、LGE、Toshiba、Motorola、Philips、Sharp、Apple、Acer、Panasonic、 Sonyの中位グループ、そして、Dell、HP、Microsoft、Lenovo、Fujitsu、Nintendoの下位グループだ。
Source：Greenpeace / Greener Electronics Guide 2009 July

最下位が定位置となっているNintendo（任天堂）は、前回の0.8ポイントから0.2ポイントアップして1.0に改善している。これはコンソール内部の配線からPVCを除去したからだ。

Greenpeaceの評価指標は、化学物質、E-Waste、エネルギーの3つに大きく分けられている。その化学物質では改善ポイントがあったが、それ以外のE-Wasteやエネルギーでは有意の貢献ポイントはないと判定されている。

さて、Greenpeace Internationalは、Facebookにページを持っている。
(クリックでサイトページへ)
このページには約26万人のファンがいる。そして、アルゼンチン、インドネシア、ギリシャなどの各国Greenpeaceもページを持っている。
Facebook以外では、Twitterにも各国のGreenpeaceや地域単位のグループがアカウントを持ち、フォロワーを抱えている。

最近、Mashableが、

Twitter、Facebook、Technorati、Digg、FriendFeed、Ｄｅｌ.ｉｃｉｏ.ｕｓなど多数の ソーシャルメディアスペースに対するコンテンツ共有ガジェットを提供している「addtoany」によると、ガジェットユーザがコンテンツを共有するサイ トのトップはFacebookで24%に達している

と書いていた。

これはEmailの11.1%、Twitterの10.8%を大きく引き 離している。また、Yahooグループとして、Del.icio.us、Yahoo Bookmark、Yahoo Buzz、そしてYahoo Messengerを合計すると14.4%となり、Facebookに次ぐ2位にあたる。

Source：Mashable / Sharing on Facebook Now More Popular than Sharing by Email

その比率をeMarketerがMashableよりもわかりやすくグラフ化してくれている。

Source：eMarketer / Social Widgets Drive Sharing on Facebook

Mashableが言うように、

世界中でemailよりもソーシャルメディアのリーチが高い。

そして、ソーシャルメディアスペーストップにあるのは Facebookで、そこに世界中のインターネットユーザが様々なソースからコンテンツを自分のプロファイルに追加している。自分のプロファイルにコンテ ンツを上げることで、友人ネットワークにコンテンツが共有されてゆく。

Facebookには2.5億人以上のアクティブユーザが存在し、毎日、1.2億人以上のユーザが一度はログインしている。そして、ユーザは平均120人の友人を持っている。

Source：Facebook Statistics

こ のベースから考えると、Facebookにアップされた共有コンテンツが、ポータルサイトあるいはマスメディアサイトにアップされたコンテンツと同等、あ るいはそれ以上に再露出される可能性があることが分かる。そして、ポータルサイトあるいはマスメディアサイトよりもユーザが集うサイトがFacebook であるわけだ。

「このサイトをコミュニケーションチャネルとして使わない手はない」、とGreenpeaceが理解するまでにそう時間はかからないと思う。その際、最初の標的になるのはどのブランドになるのだろう...?

eROIから「Use of Testing in Email Marketing」という資料がリリースされている。623人のEmailマーケターを対象に、どのようにemailマーケティングを改善しているか、あるいはしていないかを調査したものだ。

まず、37%はEmailキャンペーンのテスト・検証をまったく行っていない。
その理由は、検証方法がわからないが33%、検証する意味がわからないが8%もいる。
これが現実だろう。

Emailマーケティングのみならず、すべてのマーケティング戦略・戦術において結果だけを求める企業・ブランドが存在する。バズを発生し、メディアでも 取り上げられ、大きな成果をあげたマーケティングを踏襲し、自社・ブランドにそのまま持ってこようとする。テストもせずに。

さて、テスト・検証しているEmailマーケターは何をしているかというと、デザイン、発信頻度、発信時間など様々だが、eROIの調査結果では「タイトル・件名」がトップ、「Call to action（行動促進？うまい日本語がない）」、「デザイン」、「本文」が続いている。
MarketingSherpaの調査では、「タイトル・件名」をテスト・検証することが中・上位のROI結果をもたらしたとするのが85%に達しているそうだ。

Email発信時間をテストしているケースも報告されている。それによると、マーケターの38%は発信時間のテスト・検証を行っており、その49%は日中（10時から2時まで）の発信がベストで、35%は始業（6時から10時まで）の発信がベストとしている。
Source：eROI / Use of Testing in Email Marketing

これら以外にも発信頻度、セグメント化、A/Bテスト、複数要素テストなどが調査されている。

Emailの配達率、開封率、CTRは、それ以外のオンラインマーケティング戦術の中でも群を抜く高率を叩き出している。それだからこそ、他のマーケティング戦術の中でも多くのマーケターがその価値を認めている。当然、予算も増額される傾向にある。

参考：Email Trend 2008Q3 (Online Ad 2009/02/24)
参考：Marketing & Media Survey 2009 (Online Ad 2009/03/12)

効果を認めているEmailだからこそ、テスト・検証が必要なのだが、37%が何もしていないというのは理解できない。これが現実かもしれないが、結果だけを求めてもそれが得られる可能性は少ないことを知るべきだ。

7月27日、「Real Time Search」で、

なぜなら今、ブランドをコントロールしているのは消費者、顧客、ユーザだからだ。彼らの声、意見、アイディアを聞き、疑問、苦情に応えなければ、本来比率 の低いネガティブコメントがオンライン会話の大半を占めてしまう。あるいは、シカトされたブランド価値が暴落してしまう。

と書いた。

参考：Real Time Search (Online Ad 2009/07/27)

上では書き忘れたとてもいいサンプルがある。

カナダのミュージシャン、Dave CarrollとUnited Airlinesの間に昨年起こった手荷物で預けたギターの弁償話だ。1年間、UAと交渉を続けてもラチがあかないと悟ったDaveは、UAとの最後の電話で「今回のことを歌にして世界中の人に知ってもらう歌を3曲作る」と宣言した。

その1曲目が下のビデオだ。まずUAの手荷物取扱のひどさ、ギターの弁償交渉などを歌にしたビデオをご覧いただこう。


Source：YouTube / United Breaks Guitars

7月5日にアップされたビデオは、7月28日までに426万回視聴されている。

そして視聴者は、カナダや米国だけではなく、欧州、南米、南ア、アジア、オセアニアにまで及んでいる。

企業・ブランド側からすると、言葉にならないほどのネガティブキャンペーンになったといえる。

これほどのパワーと影響を見せつけられたUAは白旗を掲げるしかない。下は、最初のビデオがアップされてから2日後にUAがコンタクトし、謝罪と弁償の話があったことを伝えるビデオだ。

Source：YouTube / STATEMENT

企業・ブランドが営々と築き上げてきたブランドレピュテーションがガラガラと音を立てて崩れていったのは、たった一人のビデオだ。それもビデオアップ後2日ほどでタオルを投げる羽目になるほど強烈なアッパーカットだった。これほど威力のあるメディアは他にない。にもかかわらず、ソーシャルメディアスペースを気にもせず、参加もせず、モニターもしないのは自殺行為に近いとしか言えない。

広告効果が可視化できないレガシーメディアに予算をつぎ込むだけでは、ブランド認知はおろか、ブランドレピュテーション・評価が向上する可能性は著しく低い。

Source：WARC / The Digital Divide in Customer Service
Source：DailyMail / United Breaks Guitars

YouTubeに、「Kuroshio Sea - 2nd largest aquarium tank in the world」というビデオが上がっているとViralBlogが伝えている。

7月15日にアップされてから22日までに35万回以上視聴されている。26日には77万回、今朝は85万回にまで伸びている。

先週からYouTubeのStatistics & Dataがいろいろなデータを提供し始めている。その視聴回数の累積グラフを見ても順調に視聴回数を伸ばしているのがわかる。

このビデオはJon Rawlinsonというカナダをベースに活動しているフリーランスのビデオプロデューサーが、沖縄美ら海水族館が誇る巨大水槽を撮影したものだ。

ViralVideoChartによれば、すでに222（22日時点：181）のBlogがビデオを取り上げて記事を書き、1,885（22日時点：1,137）のコメントがある。コンテンツがコンテンツなので、22日時点ではいつもならあまり顔を見せない日本語でのバズも8%あったが、26日時点では以下のようになっている。
Source：ViralBlog / Why The Kuroshio Sea Aquarium Goes Viral?
Source：ViralVideoChart / Kuroshio Sea - 2nd largest aquarium tank in the world - shot on 5dmk2

Jon Rawlinsonというカナダのフリーランサーがアップしたビデオに比べると、Visit Japanチャネルにアップされているビデオは234本、沖縄関係のものは13本あるが、最大の視聴回数を獲得しているのは「Yokoso! Japan」だ。ただし、これは2008年5月にアップされているので、14か月かかって18万回以上だ。

Jonのビデオがなぜ、2週間やそこらで85万回も視聴されたのだろう？

少し彼の個人的なコネクションをのぞいてみる。彼のVimeoページを見ると529人のコンタクトを持っている。Facebookには379人の友人を持っている。Twitterには731人のフォロワーがいる。それ以外に家族、仕事関係での個人的なコネクションがカナダだけではなく、米国、アジア、欧州にも広がっていることだろう。そして、彼の友人コネクションにつらなる人々には、それぞれ多くの友人コネクションがある。多分、地球を何周もするほどの友人たちがつながっているはずだ。

Source：Vimeo / Jon Rawlinson
Source：Facebook / Jon Rowlinson
Source：Twitter / jonrawlinson

そして、最初はトップティアの友人コネクションに露出され、それがセカンド、サードティアへ再露出されてゆく。その再露出フローの中で、コンテンツのクオリティが高い評価を受けて、友人コネクション以外のユーザたちにも伝搬して行き、あっという間に彼のビデオは世界的にバイラル化したわけだ。

その証拠がある。このビデオの「Statistics & Data」にあるHonours for this videoに61項目も上がっている。とんでもない数だ。(7月22日時点。26・28日時点でも23項目)

「旅行＆イベント」カテゴリに入るこのビデオをカナダはもちろんのこと、グローバル、ドイツ、スペイン、フランス、韓国、オランダ、チェコ、スウェーデン、豪、アイルランド、インド、ニュージーランド、イスラエル、メキシコ、ポーランド、ブラジル、ロシア、香港、台湾など世界各国で「お気に入り」「トップ評価」「最多視聴」「最多コメント」でトップ、あるいは上位にランクされている。

注意：以下のリンクは22日時点なので、現在のランキングではない。
フィーチャーされているBarcelonaの"Please don't go"が静かに流れ、美ら海水族館が誇る巨大水槽を悠々と泳ぐジンベイザメ、マンタ、そして数多くの魚たちが迎えてくれる中、まるで自分が魚たちと一緒に海の中を泳いでいるかのような奇妙な錯覚さえ覚える。もの言わずゆったりと目の前を横切る魚たちが発するメッセージは圧倒的だ。海の雄大さ、平和裏に共存する多様な種の存在、そして時間の流れを押し留めるかのような自然の癒しを前にして、人間は言葉を失う。

この雄大な自然力が世界中のYouTubeユーザの魂を揺さぶったことは間違いない。このビデオを見て世界最大の水槽を持つアトランタのジョージア水族館へ来週行こうと思ったり、近場の海水浴場へ行ってみようかと思った人もいるだろう。よし、俺がもっとすごいビデオを撮ってやると準備を始めたり、昔、自分が撮ったビデオをYouTubeにアップしようと探しているユーザもいるかもしれない。あるいはひょっとして沖縄、日本へ行ってみたいと思った人もいるかもしれない。

しかし、コンテンツのクオリティが良ければそれだけで世界中に伝わるわけではない。それだけでBlog、SNSなどのソーシャルメディアスペースでコンテンツが消費、共有されるわけではない。何がこの素晴らしいコンテンツの魅力を世界に伝え、それを広めたのだろう？

いちカナダのフリーランサーがアップしたビデオが、なぜ、カナダ以外のユーザに評価されているのか、英語圏ではないロシア、スペイン、フランス、イタリア、ポーランド等などで「旅行＆イベント」カテゴリだとしてもなぜ、最多視聴をたたき出したのか？

当然それは、世界中からインターネットユーザがアクセスするYoutubeがベースにある。が、それよりも重要なのは個人的、そしてソーシャルメディアスペースでのコネクションだ。彼のVimeo、Facebook、Twitterでのコネクションはもちろん、彼の友人、コンタクト、フォロワーが持っているコネクションだ。人と人のつながりだ。

そしてこのコネクションで語られるのがクチコミ情報だ。「すごいビデオが上がってるよ！」、「見て見て！」といったEmailや、Blog、SNSプロファイルでコンテンツが語られたわけだ。これなくしてどんなコンテンツ、情報も消費され、共有されることはない。

さて、Visit JapanキャンペーンはYouTubeにチャネルを持っている。
が、チャネル管理人が行った「コンテンツ更新」、「お気に入りビデオ」、「友人になったチャネル・サイト」などの行動履歴を表示したり、「評価したビデオ」「コメント」などでチャネル（管理人）の顔を見せ、ユーザから「お気に入り」をもたったビデオや、チャネルの購読者や友人として登録したユーザを紹介してはいない。

参考：Visit Japan 2009 -2 (Online Ad 2009/06/23)

チャネルとして、YouTubeユーザとしてコネクションを広げる試みが成されていない。そしてコネクションはYouTubeだけで完結するわけではない。そのため、SNS、Twitter、Digg、Flickrなどにもコネクションの輪を広げるべきだが、成されていない。そのコネクションを活用して「クチコミ」を広げるべきだが、成されていない。

Visit Japanの競合であるVisit Britainは、2008年に世界17カ国を対象にした大掛かりな調査を実施している。それによると「観光地を決定する際、頼りになる情報ソース」、「旅行前に旅程を決めるために利用した情報ソース」のどちらも、「友人あるいは知人からの情報＝クチコミ」がトップになっている。
Source：Visit Britain

これは、実際に観光地を旅行した人の生の声がベストであることはもちろん、その生の声を伝えるクチコミコネクションがもっとも影響力を持つことを物語っている。

そして、Visit Britain（VB）はもちろんこの調査結果を活かして...、と書きたいところだが、この調査結果をもっともよく活用しているのはVisit London（VL）のほうだろう。どちらもソーシャルメディアスペースに参加し、それなりにユーザと会話を行っている。しかし、Facebookに参加しているのはVLだけだ。12万人のファンを持つVLは、Londonの良さを、素晴らしさを、楽しさを受け止めるユーザと、その数倍、数10倍に達する個人コネクションを持っている。彼らのクチコミコネクションを上回るいかなるマーケティングチャネルも存在しない。（クリックでサイトページへ）
Visit Japanも、キャンペーンとして個人的コネクション、ソーシャルメディアスペースでのコネクションを拡大し、クチコミしてくれるサポーター、アドボケーターを増やすべきだと思うが、いかがだろうか？

筆者はSitemeterを使ってBlogのアクセスログをとっている。先週金曜日、午前7時23分にVirgin Americaからのアクセスが記録されている。
実は、先週の金曜日、「Virgin America and Twitter」を書いた。それをNetvibesからFacebookおよびTwitterに共有したのが午前7時21～22分頃。それから1分もしないうちにVirgin AmericaからBlogにアクセスがあったことになる。このアクセスはTwitterで、「Virgin America」を検索し、その結果に上がっていた筆者のBlogへアクセスしたようだ。
参考：Virgin America and Twitter (Online Ad 2009/07/24)

ま、これは自動的にTwitterで「Virgin America」を検索し、記録しておくプログラムだろうが、最初のアクセスから2分ほどして、今度は直接、「Virgin America and Twitter」へアクセスがあった。今度はFFではなく、IE7でのアクセスなので別PCだったのだろう。筆者Blogを確認したようだ。（日本語がわかったのかしら？）

そして、筆者のTwitterアカウントにフォロワー追加のメールが来た。Virgin Americaのお眼鏡にかなったらしく、筆者のTwitterをフォローするらしい。（ま、本当のところはどんなアカウントであれ、Virgin Americaという書き込みをしたアカウントは必ずフォローしているはずだ）
ということで、Twitterのリアルタイム検索で何が行われているか、少しはお分かりいただけただろうか？

B2C企業としてのVirgin Ameriaは、現下の厳しい経済状況において顧客満足度、ブランドロイヤルティ、ブランドレピュテーション、カスタマーサービス向上など様々な施策を実行している。

その施策ツールの一つとしてTwitterがある。このソーシャルメディアツールを利用して、リアルタイムで顧客、乗客、傍観者の声を拾い集めている。時には、DMなどで直接会話を行うし、飛行中の乗務員、乗客にフィードバックしたり、カスタマーサービスを提供したり、そして、TwitterでVirgin Americaに関するつぶやきを囁くユーザのモニターを開始したりと八面六臂の活躍だ。

これはアウトバウンドマーケティングではなく、インバウンドマーケティングだし、その過程がオープンにされていることで会話が成立するカンバセーションマーケティングともいえる。また、緊急対応が要求されるリアルタイムマーケティングともいえるものだ。そして、マスメディアを排除したダイレクトレスポンスチャネルがエンゲージメントを向上させるソーシャルメディアマーケティングだともいえる。

日本の航空会社の対応、ブランディング、マーケティングに関しては別の機会に書くつもりだが、今、Virgin Amricaなどが行っている上記マーケティングは、顧客対応が必要であれば、B2C/B2B企業にかかわらず重要だ。

なぜなら今、ブランドをコントロールしているのは消費者、顧客、ユーザだからだ。彼らの声、意見、アイディアを聞き、疑問、苦情に応えなければ、本来比率の低いネガティブコメントがオンライン会話の大半を占めてしまう。あるいは、シカトされたブランド価値が暴落してしまう。（InterBrandなどが出す企業ブランドランキングも、オンラインでのユーザエンゲージメントをブランド価値の指標のひとつとして取り込むべきなのだが...）

顧客の声など聴く必要もないとうそぶき、上から目線でものを言っていた誰かのように四面楚歌の中、退場を余儀なくされるのか、それとも今年末までにはリリースが予定され、Twitterを飲み込む機能を装備するらしいGoogle Waveなどを活用するマーケティングを開始するのか？

答えはたった一つしかない。

TechCrunchが、「Real-Time Conversations Hasten Social CRM」というエントリーを書いている。

Real Time Businessというパネルディスカッションが紹介されていて、パネリストの中のVirgin AmericaのマーケティングVP、Porter Galeが自社の取り組みを紹介している。

Virgin AmericaはTwitterなどのソーシャルメディアネットワークをモニターするために1.5人を貼り付けている。
顧客、乗客が抱える問題、不満、そして問題を解決するためのアドバイスなどリアルタイムカスタマーサービスのためにソーシャルメディアを利用している。そして、必要があれば、機内の乗務員にWiFiでフィードしている。（Virgin Americaでは機内WiFiが使える。1.5時間以内のフライトなら5．95㌦から）

そして、Twitterを利用したリアルタイムでのカスタマーサービスの一例をあげている。

あるフライトで大学を卒業して医者になる女性がその喜びを機内からTweetした。それをモニターしていたPorterとモニターチームは、機内にいる誰かが彼女に一杯奢ってくれないかと提案したところ、即座に、「11番列の俺が御馳走するよ」と回答があった。

そうだ。

この話には、パネルディスカッションに参加していた、LA WeeklyのAlexia Tsotsisが、「それは俺だよ」と会場から声を上げたというオチもついている。

Source：Tech Crunch / Real-Time Conversations Hasten Social CRM

Virgin AmericaのTwitterには、24,000人以上のフォロワーがいる。それ以外にも検索や、トレンドトピックスなどでVirgin AmericaのTweetに露出されるTwitterユーザが多数いる。そして、その数の数百倍、数千倍におよぶTwitterユーザがVirgin Americaに関するつぶやきをささやいている。
それをモニターするというのは大変な作業になる。しかし、顧客の真の声を聴くには必要な作業になってきているようだ。また、リアルタイムで顧客が必要なサービスを提供するためにも必要になってきている。

以前、JetBlueがらみのTwitter話を書いたが、単にTwitterを利用するだけでは顧客の要求にこたえることもできず、逆にブランド評価を落とすことにもなりかねない。

参考：Twitter for Customer Service and Branding (Online Ad 2009/03/30)

昨年の頭に、「Chinese Search Engine Engagement」を書いた。

参考：Chinese Search Engine Engagement　(Online Ad 2008/01/23)

Enquiroが行った視線ヒートマッピング調査から、中国での検索エンジン事情、黄金の三角地帯、Baiduのボックススキャンを紹介した。それによると、オーガニックな検索結果に視線が集中し、検索リスティングやスポンサー広告にはあまり視線が行っていないことが明らかにされている。

ところが、OneUpWebが出してきたソーシャルメディアスペースでの視線ヒートマップ調査を見ると、検索エンジンとは違う結果が出ている。

Source：BtoB Online / Ｓｔｕdy shows social users actively engaged with Ads

OneUpWebは、Facebook、Twitter、YouTubeにログインしたユーザが検索など通常行動を起こす前の1~2分間、ページを見つめてもらい、その後、最近購入した製品やこれから購入しようとしている製品に関する情報を調査してもらっている。その時々に視線が移動した場所、凝視した時間などを調査している。最も視線がとどまった場所を赤く示している。

まず、Faebookで検索前の場合。Wallなどのタブ、「What's on your mind?」、自分のコンテンツエントリ、そして、ソーシャル広告あたりが赤くなっている。
次にTwitterで検索前の場合。いちばん赤くなっているのは、DM、検索、トレンドトピックスあたりだろうか。
最後にYouTubeで検索前の場合。ユーザホームページのモジュールは独自設定できるが、とにかく、ページ上部と最初のモジュールエリア、そして、オンライン広告付近が赤くなっている。
次にFacebookで行った検査結果ページでの視線移動だ。見にくいが最初に視線を走らせたところを「1」として、その後、視線が移動した箇所を順番通りにつないでいる。視線が留まった時間が長いほど大きな円になっている。
YouTubeで行った検索結果ページでの視線移動。
Faebookでも、YouTubeでもユーザはまず、検索フィールド周辺や最初の検索結果に視線を走らせているが、スポンサー広告にも視線を走らせている。Twitterは広告がないので検索結果での視線移動は調査していない。

Source：OneUpWeb
Source：OneUpWeb / New Social Media Eye Tracking Study

OneUpWebは、結果を次のようにまとめている。

• 調査対象者の65%は、検索結果後10秒間以内にスポンサー広告を視認している。
• 視線移動パターンは検索エンジンでのパターンと違う。スポンサー広告はオーガニック検索結果の3番目、あるいは4番目よりも前に視認している。
• Facebook、YouTubeにおいて、4番目までの検索結果とスポンサー広告に対する視線移動、視認、視認時間などに有意の差はない。

また、OneUpWebは、

Facebookでの検索結果は、ユーザ自身のソーシャルネットワーク内での関係性に基づいて順番づけられているし、 YouTubeでの検索結果も、ユーザがつけたタグ、記述、そしてコメント数などに基づいて順番づけられている。そのため、検索結果とスポンサー広告との シナジーにより、繰り返されるオンライン広告露出はブランドに対する親近感を生成する。

とも書いている。

OneUpWeb調査は、ソーシャルメディアスペースを対象にした初めてのものだが、「ユーザはソーシャルネットワーキングサイトにおける広告を好きではない。嫌悪する」といった誤解を解き、誤った神話を訂正する十分な証拠を提供しているのではないだろうか。

Wetpaintと、Altimeter Group（以前、ForresterにいたCharlene Liがパートナーになっている）というところが共同で、BusinessWeek/Interbrandの「Best Global Brands 2008」がランクしている100社のソーシャルメディアスペースへの参加、ユーザとのエンゲージメント、そしてそのエンゲージメントが、企業・ブランドの売上・利益といった最重要の財務指標とどのように関連しているかを調査したENGAGEMENTdbというレポートを出している。

調査したソーシャルメディアスペースには、Ｂｌｏｇ、SNS、フォーラム、コンテンツ共有サイト、Flickr、Wikis、Twitter、YouTube、評価・レビューサイトなどがあり、各社ごと、業界ごとにどれくらいのソーシャルメディアスペースにエンゲージしているかをスコア化し、4つのプロファイルに分類している。

そのランキングは下図のようになっている。Starbucksが、11のソーシャルメディアスペースに参加し、スコアとしては127を獲得、プロファイルとしてはMaven（≒玄人）とされ、ランキングトップを飾っている。
Source：MarketingVox / Starbucks Most Engaged Among Top 100 Brands on Web
Source：ENGAGEMENTdb / 2009 Report

170万人が参加しているSAPコミュニティネットワーク（SCN）を持つSAPにはソーシャルメディア担当者が35人いるのは当然だが、Starbucksは6人、Toyotaはたった3人でソーシャルメディアエンゲージメントを回していることに驚かされる。

SAPはSCNを含み10チャンネル、Toyotaは7チャンネル、そしてStarbucksは11チャネルを運営している。これだけのチャネルでコンテンツ更新、ユーザとの会話、コンテンツモニター、レポートなどを行うために6人とか、3人でできるのだろうか？

とくにStarbucksはFacebookだけで363万人以上のファンを抱えている。ファンの書き込みも分単位で行われている。ソーシャルメディアスペースでの書き込み、コメントモニターを自動化するツールが使われているようだ。
(クリックでサイトへ)
さて、今回のレポートは基本的に米国企業をベースとしているが、ソーシャルメディアスペースに参加するのは何も米国ユーザだけではない。欧州・アジア・南米ユーザもFacebookであれ、MySpaceであれ、Twitterであれ、Flickrであれ、スペースに参加し、サービス・ツールを活用している。当然、どの国の企業・ブランドも取り組まなければならない課題のひとつだ。

そしてのこの課題のひとつは、自前メディアという属性を持ち、顧客・ユーザとの直接対話チャネルであるだけにファン、サポーター、アドボケーターを育成していくためにも企業・ブランドにとって価値のあるチャネルのはずだ。

参考：Michael Jackson on Facebook (Online Ad 2009/07/13)

ところで、日本のグローバル企業・ブランドにソーシャルメディア担当者は何人いるのだろう？いや、ソーシャルメディアを担当する部署はあるのだろうか？

Airline Branding -2で紹介したAir New Zealandの「Nothing to hide」というビデオ、マーケティングがあった。これでCEOのRob FyfeはNZの「最もセクシーなビジネスマン」に選出されている。

参考：Airline Branding -2　（Online Ad 2009/05/21）

そのAir New Zealandが今度は、機内でのセキュリティ案内をビデオ化している。もちろん、ヌードで。


そして、単なるバイラルビデオだけではなく、「何も包み隠さない」Air New Zealandをお手本として、告白・懺悔をしなさいというWebサイト、携帯サイトも構築している。
Source：ViralBlog / Air New Zealand: Nothing to Hide

上のサイトの告白・懺悔リストの中で面白いやつや、とんでもないものがいくつかある。

Frank：仕事仲間のお弁当を食べて、その罪を彼の秘書になすりつけた。
Peters：お隣の猫を誤って轢いてしまった。

この試みはちょっとおもしろい。ただし、マーケティングフローにどうやって落とし込むことができ、どのような効果が期待できるかが明示できればの話だが…。

Silicon Alley InsiderのChart of the Dayにビジネス誌の広告売上グラフがあった。

Economistだけはまだ前年対比でプラスになっているが、残りは全滅といった状況だ。

Morgan Stanleyの欧州メディアアナリストが、Matthew Robsonに「友人たちのメディア利用」をレポートするように言い渡した。そして彼のレポートは、「今まで見た中で最も明確で最も示唆に富む考察のひとつ」だと判断され、公開されている。

Source：FT.com / Note by 'teenage scribbler' cause sensation
Source：FT.com Morgan Stanley / How Teenagers Consume Media (pdf)

直接、内容をご覧になりたい方は下をどうぞ。
How Teenagers Consume Media

ここで驚かされるのは、Matthew Robsonは15歳と7か月でロンドンの学校に通っているMorgan Stanleyのインターンだということだ。そして、彼がレポートする10代のメディア利用状況は、業界関係者を驚かせている。

特に、10代のTwitter利用に関して各メディアが伝えている。

Source：TechCrunch / Why Teens Aren’t Using Twitter: It Doesn’t Feel Safe
Source：Guardian / Twitter is not for teens
Source：Bloomberg / Morgan Stanley Intern Says Teens Don’t Twitter, Prefer Events

Robsonは、「ティーンエイジャーはTwitterを使わない。多くはサービスに登録しているが、そのままにしておくだけだ（携帯からTwitterを使うとお金がかかるので、お金を使うくらいなら友人にSMSする）。加えて、自分のプロファイルを誰も見ないので、Tweetする意味がない」と書いている。

また、「バイラル・屋外マーケティング」の節で、「ティーンエイジャーは、Webサイトの広告（ポップアップ、バナー広告など）を、まったく目障りで、意味がないとみなしている。それは広告に注意を払ったことがないし、誰もついていかないネガティブな光のもとに照らし出されているからだ」と書いている。

彼を含むティーンエイジャーが熱中しているのは、何をおいても携帯だし、タッチスクリーンだし、ゲームだし、Facebookだし、音楽だし、お金のかからないものだ。そういったティーンエイジャーからすると、お金やクレジットカードがあるデモグラフィックス層にターゲットされている製品、サービス、広告は、トンチンカンな、KYなものということになる。

それからすると、Morgan Stanleyのヨーロッパメディアチームのエグゼクティブ・ディレクター、Edward Hill-Woodが、「今まで見た中で最も明確で最も示唆に富む考察のひとつ」だと判断し、公開したというのも、ちょっとトンチンカンだし、「TV、ラジオ、新聞といったレガシーメディアは地盤を失っている」と判断するのはもっとトンチンカンだ。

このレポートは15歳の子供が作成したという驚きがメディア、広告業界を駆け巡った理由だろうが、その15歳というデモグラフィックスを見落としているメディア、広告業界の底の浅さにがっかりする。Twitterがどうしたこうしたということでメディアや広告業界が騒ぐべきことではない。

もっと注目すべきことは別にある。

それは、この15歳7か月の彼の周りにあるのは、インターネット、携帯、PC、オンラインラジオ、BBC iPlayer、Virgin Media、YouTube、ゲーム（コンソール、PC）、Google、eBay、Facebook、iTunes、iPodだということだ。レガシーメディアの新聞、TV、ラジオ、屋外広告、映画などもあるが、彼らの日常生活の中心に来ることはない。

日常生活の中心に来るのは、すべてデジタル関連、デジタルコンテンツ、デジタルコミュニケーションなのだ。

カンヌでMSのCEO、Steve Ballmerが、「消費者は10年以内にデジタルプラットフォームを通して、すべてのメディアにアクセスするようになる。ということは、オンラインとオフラインのコンテンツプロバイダーは、迅速に変化する状況に適合してゆく必要がある」。また、「スタティックなコンテンツは将来まで生き残れないから新聞、雑誌、そしてTV番組といったレガシーコンテンツは、すべてオンラインになる」と語っている。

Source：WARC / All media is going digital, says Ballmer

Ballmerが言わんとしているのは、例えば60歳以上でデジタルに対応できないデモグラフィックスが企業の訴求対象から退場するのに10年という期間がかかるということだ。10年目にすべてがデジタル化されるのではなく、スタティックコンテンツが退場するまでに10年かかるということだ。

そして、レガシーデモグラフィックスしか相手にしないレガシーコンテンツはそのデモグラフィックスが退場してしまえば、存在する基盤がなくなるということだ。

今、デジタルに首までつかっている15歳の彼だけではない。20歳の誰かも10年以上オンライン、デジタルの洗礼を受けている。40歳や50歳のあなたもそうだ。ひょっとすると15年以上デジタル漬けの60歳もいることだろう。そんなデモグラフィックスが気にもしないスタティックなレガシーコンテンツ、メディアにお金を落としているブランドがまだ多いということだ。

筆者がemail購読している中に「SmartBrief on Social Media」がある。7月10日のemailにGoogleのバナー広告が掲載されていた。
で、これをクリックすると以下のページにリンクされる。
(クリックでサイトへ)
Source：Google for Advertisers

サイトへ行くとOnline、TV、Mobileとカテゴリ分けされている。

例えばOnlineの場合、検索広告、ディスプレイ広告、YouTube広告、広告マネージメント、フリーマーケティングと区分けされ、検索広告のキーワード選択、ターゲティングなどから、ローカルビジネスセンターなどを使って顧客がどうして店にやってきたかを知ることができるフリーのダッシュボード提供まで説明している。

Mobileであれば、モバイルキャンペーンのキーワード選択、ターゲティング、広告作成ウィザードなどなど必要最低限のツールは何でもそろっている。

そして「Pet Stick: A 'Worst case' case study」というケーススタディもある。これは新しいキーワード選択、キーワードテスト、キャンペーンフィードバックなどの戦略、ウイジェットなどサイトコンテンツの追加、YouTubeへの展開、リッチメディアなどのクリエイティブ、そして、キャンペーンの最適化などが詰まっている。

ちょっとした総合代理店から検索やマーケティング会社が提供する資料、データ、業務、クリエイティブ、フィードバックなどがすべて手に入るスペースとなっている。ちょっと見ると、これ以外の業務を代理店が提供できるスペースはあまり残っていないように見える。

こんなサービス、スペースを提供された企業・ブランドが、今までの代理店が提供してきたサービス・業務の見直しをしないことは考えられない。今の経済状況ならそういった動きに拍車がかかる。固定費を削りながら、なんとか今まで同様の露出を継続したいと考える企業・ブランドが、このGoogleのサービスを持ち出しながら、予算削減を代理店に迫るということもありそうだ。

代理店ビジネスを脅かす大きな揺れが世界中で起こりそうだ。

ただし、このGoogleのサービスが持つ意味と、可能性を理解する企業・ブランドの存在は欠かせない。それがなければ左うちわの代理店ビジネスも続いてゆく。

さて、このバラ色のGoogleのサービスだが、まったくカバーされていないエリアがある。それはブランド構築、そしてソーシャルメディアスペースでのマーケティングだ。

Googleが提供しているのは、Web 1.0のマーケティングであり、オンライン広告手法・戦略にとどまっている。それがGoogleにとってのビジネスモデルであるだけに、そのリソースを最大活用するツール、スペースとして提供しているわけだ。しかし、このビジネスモデルで何もかもが解決できるわけではない。

Web 1.0、直販、ダイレクトレスポンスというエリアを離れた時、Googleの標準化されたビジネスモデルから提供できるソリューションが解決できる部分はあまりない。

MarketingSherpaのChart of the Weekに、PPC広告を利用しているマーケターがどのような使い方をしているかという図があった。

過去12ヶ月間継続して利用しているPPC広告でもっとも利用されているのはGoogleの検索連動型。それにGoogleの文脈連動型、Yahoo!の検索連動型、MSNが続いている。

Source：MarketingSherpa / Search Marketers' PPC Property (7月16日までアクセス可)

上図の最後にFacebookが顔を出している。Facebookは検索エンジンではないが、Googleのコンテンツネットワークに類似した文脈ターゲティングPPCのテキスト広告を提供していることで顔を出している。

FacebookでのPPC広告は一般的なPPC同様に、クライアントWebへトラフィックを誘引する。また、PPCからFacebook内のクライアントスペースへ誘引するパターンもある。そしてFacebookユーザが自分のWall、プロファイルに関連コンテンツやリンクを書き込むことによる露出からSEO的な側面も持っている。

ここが、今後の大きなポイントになってくる。通常のPPC広告によりコンテンツが拡散、再露出されるよりも、友人やFanのネットワークを通じたソーシャルメディアスペースでのコンテンツ拡散や再露出による消費および共有は大きなインパクトがある。

これをテコにマーケティングを企画、展開することが重要だ。ネットワークの輪を活用しないマーケティングは、Marketing -5.0位に評価されるしかない。

以前、「RIM MJ」を書いた。

参考：RIM MJ (Online Ad 2009/06/27)

その絡みでちょっとFacebookを確認したところ、Michael JacksonのFacebookにあるPageには、すでに780万人以上（7月9日時点）のFanがついている。今朝はもう877万人を超えている。あっという間にObama大統領を追い抜いてFacebookで最もFanを抱えているページになっている。

InsideFacebookによれば、7月8日だけで90万人以上、1週間で454万人以上がFanになっている。チョー強烈な伸びだというほかはない。
MJのWallには、ライブ追悼式の件、追悼式の告知、無料ギフトなど上がっている。
そして、MJのFanになった筆者のFacebookページには、他のFanや友人が書き込んだコンテンツと一緒にMJコンテンツも反映されている。
ということで、Facebookは世界中に友達の輪が広がってゆくネットワークであり、コンテンツの流通チャネルであり、露出増幅マシーンでもある。

また、Facebookをメディアと捉えるとMJの場合、877万人もの読者、聴取者、視聴者がいる自前メディアを持っていることになる。自前メディアなのでコストはかからない。

既成レガシーメディアであれば双方向のコミュニケーションはもちろん存在しないし、ワンウェイのコミュニケーションを行ったところでそれを他人が知る術はない。最初から会話が成立するベースは存在していない。また、メディアから押し付けられるコンテンツを受け入れるか、あるいは拒絶するかの選択肢しかない。

ところがオンラインのソーシャルメディアスペースで最大であるFacebookのページ、Wallであれば、MJからのコンテンツも、Fanからのコンテンツもオープン、透明に供給され、消費され、共有され、再露出されているし、会話が成立する。

こういったコミュニケーションチャネルこそ、企業・ブランドが昔から、広告というメッセージを発信した時から希求していたものだ。いや、最初はマスメディアを使うことで露出を稼ぎ、押し売りするメリットを最大化しようとしていただけなのかもしれない。

しかし、2006年のANA総会でP&GのCEO、A. G. Lafleyが、

「パワーは消費者が握っている」
「マーケターおよび小売業者は、消費者にしがみついて後れないようについて行っている」
P&Gは長い間、消費者がどのように商品を理解、使用すべきかを教えてきたが、
「DVRや衛星ラジオなどの技術を使った広告を、いつ見たり、いつ消すかを消費者が選択している今日、小売側は消費者とともに学んでいる段階だ」
「消費者があらゆる意味で我々のブランドを所有し、ブランド創造にも参加している」
「我々は、消費者や好きな製品の回りに築かれるオンラインコミュニティによってコマーシャルが創造されるこのトレンドを認めるべく学習すべきだし、それを歓迎すべきだ」

と述べているように、「トップダウン方式のマーケティングからボトムアップ、グラスルーツ方式のマーケティングへ変えていかなければならない」という理解は広まり、実践するケースが増えこそすれ、少なくなったり、消えてゆくようなことはない。そして、現在、ボトムアップ、グラスルーツ方式のマーケティングの中身が変化してきている。

参考：Letting Consumer Control Marketing : Priceless (Online Ad 2006/10/17)

話をFacebookに戻すと、ボトムアップ・グラスルーツ方式から、参加、共有、コラボ、拡散、再露出というソーシャルメディアマーケティングへ移行してきた状況で、そのメディア・コミュニケーションシーンのトップに立つFacebookを活用することで、既存メディアの存在意義が薄まってくる。

なにしろコストのかからないメディアなど今まで存在していなかったのだから。レガシーメディアへの広告がなくなることはない（だろう）が、そのシェアは減るしかない。
参考：Beyond Advertising (Online Ad 2009/04/30)

新聞や雑誌広告、TVCFに金をかけ、仰々しく額装丁されたエビデンスプレートをオフィスに飾るステータスとしてのレガシーメディアが全てを牛耳っていた時代から、一般消費者・ユーザ・顧客が手綱を握るソーシャルメディアへ参加することで初めてコミュニケーションが成立する時代へ変わってきている。

こういった時代にレガシーメディアに広告を出しているだけで、ソーシャルメディアスペースで露出することもできないし、参加することなど全くできはしない。今こそ、マインドセットをシフトする時なのだが...。

最近、Samsung USAから来たニュースレターは「Four Seasons of Hope」という社会貢献がメインになっていた。
（クリックでemailコンテンツページへ）
これはスポーツ有名選手やセレブと連携し、子供や家族の生活の質を向上させようという活動で、2002年の5月から開始されている。Arnold Palmer、Joe Torre（ドジャース監督）、Ruddy Giuliani（元NY市長）などを担ぎ出すだけではなく、Best Buy、Sears、Lowe'sなど小売ビジネスのパートナーもラインアップしている。

活動開始からSamsungは2,000万㌦を寄付したということで6月16日に盛大なパーティを催したようだ。
（クリックでサイトへ）
Source：Samsung / Four Seasons of Hope

国際機関、NGOや非営利団体とタッグを組んで社会貢献活動を実践しているケースは多い。が、SamsungはBest Buyなどの小売大手だけではなく、テキサス州のみで展開しているようなローカルの大手小売とも手を結んでいる。

ただし、これらローカルの大手小売のWebサイトには「Four Seasons of Hope」の「F」の字も見えない。社会貢献というよりもローカルに特化した販売促進策が見え見えだ。

一方、Flipという低価格ビデオカメラを出しているPure Digital Technologiesが実践している社会貢献活動はというと、承認されたNGOが彼ら自身の活動を撮影し、BlogやSNSにアップするためのビデオカメラを半額で提供する「Spotlight」プログラムだ。これは、1台買えば1台おまけでもらえ、それを100万台まで提供するプログラムだ。
Source：Flip / Press Release
Source：FlipVideo Spotlight

FlipのほうはClinton元大統領が主催する「Clinton Global Initiative (CGI)」と提携し、世界中のNGOに対してプログラム申請を呼びかけている。世界各地のNGOが様々な活動状況をソーシャルメディアスペースにアップしてゆく際、Flipが使われることになる。

どちらの社会貢献活動が、カバーするテリトリが広く、深く、本当の意味での社会貢献活動に役立つかは明らかだ。そして、どちらが活動のサポーターとしてのブランドも広く、深く認知されてゆくかが明らかだろう。

今日もEIAAネタで恐縮だが、今年も「Marketers' Internet Ad Barometer 2009」が出てきた。その中から4つ紹介する。

1. 他メディア予算がオンラインへ
   40%から46%へと昨年と比べ、雑誌から予算がオンラインへシフトしているケースが増えている。それ以外はどのメディアもオンラインへの予算シフトが行 われているが、昨年ほどではない。しかし、昨年の39%が37%となったTV、40%が32%となった新聞などはまだまだメディアシフトの影響を大きく受けてい るし、止まりそうにない。
   
2. モバイル予算増加
   オンライン広告を重要だと認識する広告主は、モバイル予算を大幅に増やしている。オンライン広告を重視し、そのメリットを理解する広告主は、先端フォーマットを採用している。
   全体の30%はすでにモバイルを広告戦略に導入済みで、全欧州で87%の普及率に達するモバイル広告はますます効果的なフォーマットになってきている。
   
3. ターゲティング増加
   広告主の72%はデモグラフィックに応じてターゲッティングを行っている。そして合計57%は25-44歳にターゲティングしている。
   
4. パンヨーロッパ向け予算
   調査対象の広告主は、予算の16%をパンヨーロッパ向けに割いている。
   2009年の各国向けオンライン広告予算を増やす広告主が69%のところ、パンヨーロッパ予算を増やす広告主は82%に達する。
   そのなかでもパンヨーロッパ向け広告に行動ターゲティングを利用するのは39%（各国向けは22%）
   

Source：EIAA / Internet Ad Barometer 2009 (pdf)

インターネットやモバイルの中心ユーザにターゲティングすること。そして各国個別マーケティングだけではなく、パンヨーロッパを活用することが明らかになっている。

言語別のパンヨーロッパ向けマーケティング比率を出してくれるといいのだが...。

EIAAから初めての「Media Multi-tasking Report」が出ている。

それによると、TVとインターネットを同時に利用しているマルチタスカーが増えている。欧州では2006年からすると38%増で全体の22%に達している。

マルチタスカーのプロファイルを見ると；

• その大半は35歳以下
• 複数メディアをいつも利用するユーザの4分の一（25%）は、デジタルユースカテゴリ（16-24歳）に属する
• その29%は「Golden Youth（25-34歳：インターネットのヘビー＋エンゲージユーザ）」に属する
• 45-54歳のマルチタスカーは13%、55歳以上は11%にしか過ぎない
  

ただし、

• 55歳以上の「Silver Surfer」も複数メディアを同時利用するようになってきたデモグラフィックスに属する
• 2006年からするとメディアのマルチタスキングが75%も増えている「Silver Surfer」は今後の重要なターゲットを構成する

ということだ。

さて、TVおよびインターネットのマルチタスカーと、それ以外のインターネットユーザにおけるインターネット活動の差を見てみる。SNSとIMでの差が大きい。マルチタスカーはSNS（53%対33%）、IM（51%対27%）を含み、すべてのインターネット活動で非マルチタスカーを凌いでいる。いかにマルチタスカーがヘビーなユーザ、コミュニケーターであるかが分かる。

次にTVおよびインターネットのマルチタスカーはそれ以外のインターネットユーザと比べ、製品やサービスの調査・購入検討時に、企業・ブランドサイト、価格比較サイト、そして製品レビューサイトからの情報法をより多く入手している。
また、TVおよびインターネットのマルチタスカーの半分（48%）は、それ以外のインターネットユーザ（36%）と比べ、ブランドに対するマインドを活発に変えているそうだ。

Source：EIAA / Media Multi-taskers (pdf)

EIAAは、上述の「ブランドに対するマインドを変えている」という点から、WOMから「WOW（Word of web）」へ急速に移行していると結論づけている。

対面WOMからオンラインWOMへという流れがようやく検証されてきた。上述の企業・ブランドWeb、価格比較、レビューサイト以外にも、Email、IM、SNS、Blog、チャットなど多くのコミュニケーションチャネルでブランドが語られている。対面WOMの情報ソースは既存のレガシーメディアだけではなく、オンラインメディアでもあるし、オンラインのコンテンツが増えてきているのは間違いない。

ブランドのコントロールできないコンテンツがオンラインで消費されている現状で、レガシーメディアを使ったコントロールも、既存のPRフローも効果はない。

オンラインでのブランドコンテンツをいかに効率よく、露出、消費、共有、再露出へつなげるかが最も重要になってくる。また、オンラインでのブランド評価をどのように保護、管理するかも課題となってくる。コンテンツ消費をモニターすることがまず重要だが...?

ドイツに本拠を置くOlympusヨーロッパがYouTubeにチャネル、Olympus PEN Storyを6月18日に開設し、7月2日に「The PEN Story」というビデオを公開している。これはコマ撮り写真のコマ撮りビデオだ。


Source：YouTube / The PEN Story

コマ撮りした写真を再びコマ撮りで撮影したビデオとしては、「オオカミとブタ。Stop motion with wolf and pig.」がある。すでに約200万回視聴されている。


Source：YouTube / オオカミとブタ。Stop motion with wolf and pig.

Olympusのほうは6万枚の写真を撮り、9,600枚を現像し、1,800枚をビデオで撮影したそうだ。大変な労力を費やした結果、7月6日朝の時点で約14万回視聴されている。

さて、OlympusヨーロッパはFacebookにもグループを持ち、積極的にソーシャルメディアスペースでの露出を行っている。が、YouTubeにしろ、Facebookにしろ世界中からインターネットユーザがアクセスしているトップサイトなわけで、テリトリとしてのヨーロッパに限定されるマーケティングチャネルではない。これらグローバルサイトを活用したグローバルなオンラインブランディングは本社が担当すべきだと思うが。いかがだろうか？

6月にQuantcastからニュースレターが届いていた。
(クリックでemailコンテンツへ)
内容は当然、Quantcastのデータを使って各種効果をあげたクライアントのケーススタディとなっている。6月号では、Virgin America、Kia Motors、そしてMedia Contactsの3つが挙げられていた。VirginとKiaはデモグラフィック関連、Media Contactsは検索エンジンの差異によるオーディエンスターゲティングの修正だ。

その中でMedia Contactsのケーススタディを紹介する。33カ国にオフィスを構えるグローバルなインタラクティブメディア・エージェンシーであるMedia Contactsが、男性にターゲティングが必要なクライアントのためにQuantcast経由で、検索行動に関するユーザのデモグラフィック属性を調査したそうだ。

クライアント用の条件にあてはめたキーワード検索をベースとしているので、一般的なデータではなく、ある程度のバイアスはある。しかし、Google、MSN、Yahoo!の検索エンジンを利用するユーザデモグラフィックスに有意な差が見える。
Source：Quantcast / Case Study : Media Contact

性別で見るとYahoo!の女性比率が58.5%、そしてMSNの57.5%も注意が必要だ。次の世代構成でもYahoo!が若年層、MSNが中年層比率が高いのに比べ、Googleは35-44歳層がピークだ。年収でも各検索エンジンで面白い結果が出ている。

SEMさえやっておけばいいというステージはすでに過ぎているが、こういったケーススタディが出てきたということは、SEMの迷宮に入る前の段階でデモグラフィックスをちゃんと検証するスタンスはどのクライアントでもやっているわけではないらしい。また、誰がクリックしているのかを出せるSEMソリューションをどこでも提供しているわけでもないらしい。

昨年のXmasイブに「Client's Perspective on Agencies」で一度、紹介したことがあるReardon Smith Whittaker (RSW) からまた新しい資料、「The 2009 1/2 Client-Agency Economic Outlook Report」が出ている。

参考：Client's Perspective on Agencies (Online Ad 2008/12/24)

eMarketerも6月25日付ニュースレターで、同じ調査結果から下の2点を取り上げていた。

1. マーケター（メーカー側）とマーケティング（広告）代理店から見た経済状況がビジネスに及ぼす影響
2. マーケターのメディア戦略
   

Source：eMarketer / What Ad Agency Clients Think

さて、eMarketerが紹介していない部分に「2009年上期に人員削減があったか」というものがある。クライアント側では「大量解雇」が10％、代理店側は8％だ。「ある程度の人員削減」はクライアント側も代理店側も43％となっている。相当程度の痛みを伴った対応がクライアント、代理店の双方でなされている。
RSWは人員削減に関して、「メーカー側人員削減により代理店への業務委託が増える。また固定費削減により予算が広告およびマーケティングに復活する」と楽観的な解説をしている。本当かしら？

そしてマーケティング予算に関してのデータがある。クライアント側マーケターの80%は予算が削減されたと回答している。11%以上の予算削減は40%にも及んでいる。代理店側も同様だが、21%以上の予算削減を食らったというケースが29%にもなっている。

21%以上も予算を削減されたのではどんな代理店にとっても大きな打撃だ。
Source：Reardon Smith Whittaker / The 2009 1/2 Client-Agency Economic Outlook Report (要ユーザ登録)

クライアント側で10%以上予算が削減されたケースが40%ということは、今までの業務形態が変わってくる。マーケティング戦略が変わってくるはずだ。

既存メディアに費やされていた業務時間・労力・リソースが空いてくる。また、「Doing More With Less」という方針はどこにも適用されているだろうから、コストのかからない露出を様々なフェーズで検討しているはずだ。

となると、早ければ今年下期、あるいは来年上期に実行を検討しているマーケティングは、既存レガシーメディアの再活用だろうか？そんなことはないはずだ。今年上期、まったくと言っていいほど抜けてしまったレガシーメディアでの露出による売上への影響が明白でない限り、レガシーメディアの効力・効果に関する話題が再沸騰する。売上が半減したところで、それは悪化、低迷した市場のせいであって広告のせいではない。

現在、検討され、近い将来実施されるだろう施策が、レガシーメディアの再活用でないとすると、それは何だろう？

下のグラフは、「マーケティング戦術ごとの予算変動」を示している。今後の予算が「Significantly lower」、および「Somewhat lower」として、大幅カットされたり、相応にカットされる部分をネガティブにとらえて「マイナス」とした。「Significantly higher」「Somewhat higher」「No change」は、そのまま「プラス」として積み重ねグラフを描いてみたものだ。
「Significantly higher（大幅増）」「Somewhat higher（ある程度増加）」を合わせて最も高いのは「Social Media」、次に「Email」「SEO」の順だ。

「No change（現状維持）」が最も高いのは「モバイル」。続いて「バナー広告」、「SEO」「TV」「RAdio」だ。

「Significantly lower（大幅減）」、および「Somewhat lower（ある程度減少）」を合わせて最もひどいのは「Print」、続いて「Radio」「TV」となっている。

これにマーケティング・広告による効果の可視性を合わせてみると、答えは明らかだ。