WO2017208850A1

WO2017208850A1 - 送信装置および送信方法

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Publication number: WO2017208850A1
Application number: PCT/JP2017/018770
Authority: WO
Inventors: 村上　豊; 知弘木村; 幹博大内
Original assignee: パナソニックインテレクチュアルプロパティコーポレーションオブアメリカ
Priority date: 2016-06-03
Filing date: 2017-05-19
Publication date: 2017-12-07
Also published as: RU2018137060A3; AU2017274891A1; US20190386719A1; CN113765552B; CN109155648A; US11736160B2; CN109155648B; RU2728526C2; US11349535B2; US20220255597A1; KR102365813B1; RU2018137060A; JP7266078B2; JP2022020654A; MX2018012382A; RU2020120814A; US11057084B2; EP3468059B1; ZA201806612B; TWI713336B

Abstract

Ｍ個（Ｍは２以上の整数）の受信装置への変調信号をそれぞれ生成するＭ個の信号処理部と、多重信号処理部と、Ｎ個（Ｎは１以上の整数）のアンテナ部とを備える。上記Ｍ個の信号処理部の各々は、複数のストリームを送信する場合、２つのマッピング後の信号を生成し、２つのマッピング後の信号にプリコーディングを行うことによって第１及び第２のプリコードされた信号を生成し、第２のプリコードされた信号に対して、ＩＱ平面における信号点の位相を周期的に変更し、位相変更された信号を出力し、第１のプリコードされた信号と位相変更された信号とを２つの変調信号として出力する。上記Ｍ個の信号処理部の各々は、１つのストリームを送信する場合、１つの変調信号を出力する。多重信号処理部は、Ｍ個の信号処理部から出力された変調信号を多重し、Ｎ個の多重信号を生成する。Ｎ個のアンテナ部は、Ｎ個の多重信号をそれぞれ送信する。

Description

送信装置および送信方法

　本開示は、送信装置および送信方法に関する。

　従来、マルチアンテナを用いた通信方法として例えばＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉｐｌｅ－Ｉｎｐｕｔ　Ｍｕｌｔｉｐｌｅ－Ｏｕｔｐｕｔ）と呼ばれる通信方法がある。ＭＩＭＯに代表されるシングルユーザ用マルチアンテナ通信では、複数系列の送信データをそれぞれ変調し、各変調信号を異なるアンテナから同時に送信することで、データの通信速度を高めるようになっている。

　図３３は、非特許文献１に記載されている、送信アンテナ数２、送信変調信号（送信ストリーム）数２のときの、ＤＶＢ－ＮＧＨ（Digital Video Broadcasting - Next Generation Handheld）規格に基づいた送信装置の構成の一例を示す図である。送信装置では、データ１が入力され、符号化部２により符号化されたデータ３が、分配部４により、データ５Ａ及びデータ５Ｂに分けられる。データ５Ａは、インターリーバ４Ａにより、インターリーブの処理が施され、マッピング部６Ａにより、マッピングの処理が施される。同様に、データ５Ｂは、インターリーバ４Ｂにより、インターリーブの処理が施され、マッピング部６Ｂにより、マッピングの処理が施される。符号化器２における符号化処理、インターリーバ４Ａ及び４Ｂにおけるインターリーブ処理、および、マッピング部６Ａ及び６Ｂにおけるマッピング処理は、フレーム構成信号１３に含まれる設定情報により実行される。

　重み付け合成部８Ａ及び８Ｂの各々は、マッピング後の信号７Ａ及び７Ｂを入力とし、それぞれ重み付け合成を行う。これにより、重み付け合成後の信号９Ａ及び１６Ｂが生成される。重み付け合成後の信号１６Ｂは、その後、位相変更部１７Ｂにより位相変更が行われ、位相変更後の信号９Ｂが出力される。そして、無線部１０Ａ及び１０Ｂにより、例えば、ＯＦＤＭ（orthogonal frequency division multiplexing）に関連する処理、周波数変換、増幅などの処理が行われ、アンテナ１２Ａから送信信号１１Ａが送信され、アンテナ１２Ｂから送信信号１１Ｂが送信される。重み付け合成部８Ａ及び８Ｂにおける重み付け合成処理、位相変更部１７Ｂにおける位相変更処理は、信号処理方法情報生成部１１４により生成された信号処理方法情報１１５に基づいて行われる。信号処理方法情報生成部１１４は、フレーム構成信号１３に基づいて、信号処理方法情報１１５を生成する。このとき、位相変更部１７Ｂでは、例えば、９つの位相変更値を設けて、周期が９の位相変更が規則的に行われている。

　これにより、直接波が支配的な環境において、定常的な受信状態に陥ることを回避することができる可能性が高くなり、通信相手である受信装置におけるデータの受信品質を向上することができる。

"MIMO for DVB-NGH, the next generation mobile TV broadcasting," IEEE Commun. Mag., vol.57, no.7, pp.130-137, July 2013. Standard conformable antenna diversity techniques for OFDM and its application to the DVB-T system," IEEE Globecom 2001,pp.3100-3105, Nov. 2001. IEEE P802.11n(D3.00) Draft STANDARD for Information Technology-Telecommunications and information exchange between systems-Local and metropolitan area networks-Specific requirements-Part11: Wireless LAN Medium Access Control (MAC) and Physical Layer (PHY) specifications, 2007.

　しかしながら、図３３の送信装置は、同一時間、同一周波数を用いて、複数の端末（複数のユーザー）に対し、変調信号を送信することを考慮していない。

　そこで、本開示の一態様は、同一時間、同一周波数を用いて、複数の端末（複数のユーザ）に対し、変調信号を送信する送信装置であって、各端末（各ユーザー）に対し、複数のストリームの変調信号を送信する際、直接波が支配的な環境において、定常的に劣悪な受信状態に陥ることを回避することができる送信装置を提供する。これにより、通信相手である受信装置のデータの受信品質を向上させることができる。

　本開示の一態様に係る送信装置は、Ｍ個（Ｍは２以上の整数）の受信装置に対する変調信号をそれぞれ生成するＭ個の信号処理部と、前記Ｍ個の信号処理部の各々は、対応する受信装置に複数のストリームを送信する場合に、前記対応する受信装置に送信する２つのマッピング後の信号を生成し、前記２つのマッピング後の信号にプリコーディングを行うことによって第１のプリコードされた信号及び第２のプリコードされた信号を生成するプリコーディング部と、前記第２のプリコードされた信号に対して、ＩＱ平面における信号点の位相を周期的に変更し、位相変更された信号を出力する位相変更部と、を備え、前記第１のプリコードされた信号と前記位相変更された信号とを２つの変調信号として出力し、前記Ｍ個の信号処理部の各々は、前記対応する受信装置に１つのストリームを送信する場合に、１つの変調信号を出力し、前記Ｍ個の信号処理部の各々から出力された変調信号を多重することによって、Ｎ個（Ｎは１以上の整数）の多重信号を生成する多重信号処理部と、それぞれが少なくとも１つのアンテナ素子を有し、前記Ｎ個の多重信号をそれぞれ送信するＮ個のアンテナ部と、を備える。

　なお、これらの包括的または具体的な態様は、システム、方法、集積回路、コンピュータプログラム、または、記録媒体で実現されてもよく、システム、装置、方法、集積回路、コンピュータプログラムおよび記録媒体の任意な組み合わせで実現されてもよい。

　本開示に係る送信装置は、各端末（各ユーザー）に対し、複数のストリームの変調信号を送信する際、直接波が支配的な環境において、定常的に劣悪な受信状態に陥ることを回避することができる。これにより、通信相手である受信装置のデータの受信品質を向上させることができる。

本開示の実施の形態における送信装置の構成の一例を示す図ユーザー＃ｐ用信号処理部の構成の一例を示す図図２における信号処理部の構成の一例を示す図図２における信号処理部の構成の図３とは異なる例を示す図ＯＦＤＭ方式が用いられる無線部＄ｎの構成の一例を示す図図１のアンテナ部の構成の一例を示す図図３、図４の制御情報シンボル信号を生成するための制御情報生成に関する部分の構成の一例を示す図ユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号のフレーム構成の一例を示す図ユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号のフレーム構成の一例を示す図ユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号のフレーム構成の別の一例を示す図ユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号のフレーム構成の別の一例を示す図時間軸に対するシンボルの配置方法の例を示す図周波数軸に対するシンボルの配置方法の例を示す図時間・周波数軸に対するシンボルの配置の例を示す図時間軸に対するシンボルの配置の例を示す図周波数軸に対するシンボルの配置の例を示す図時間・周波数軸に対するシンボルの配置の例を示す図多重信号処理部にインターリーバを含んでいる場合の構成を示す図本実施の形態における受信装置の構成の一例を示す図送信装置と受信装置の関係を示す図図１９のアンテナ部の構成の一例を示す図基地局（ＡＰ）が図１の送信装置とともに具備する構成の一例を示す図端末が図１９の受信装置とともに具備する構成の一例を示す図基地局（ＡＰ）と端末の関係の一例を示す図基地局（ＡＰ）と端末の通信の時間的な流れの例を示す図図３とは異なる、図２における信号処理部の構成の一例を示す図基地局（ＡＰ）と端末＃ｐとの通信の例を示す図受信能力通知シンボルに含まれるデータの例を示す図受信能力通知シンボルに含まれるデータの図２８とは別の例を示す図受信能力通知シンボルに含まれるデータの図２８、図２９とは別の例を示す図ユーザー＃ｐ用信号処理部の構成の一例を示す図ユーザー＃ｐ用信号処理部の構成の一例を示す図非特許文献１に記載されているＤＶＢ－ＮＧＨ規格に基づいた送信装置の構成の一例を示す図図２４に示した基地局の通信相手である端末＃ｐの構成の一例を示す図図３４に示した端末＃ｐの受信装置の構成の一例を示す図ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア伝送方式を用いて送信されるシングルストリームの変調信号のフレーム構成の一例を示す図シングルキャリア伝送方式を用いて送信されるシングルストリームの変調信号のフレーム構成の一例を示す図図２における信号処理部の構成の更に別の一例を示す図図２における信号処理部の構成の更に別の一例を示す図重み付け合成部の前段と後段に位相変更部を配置する第１の例を示す図重み付け合成部の前段と後段に位相変更部を配置する第２の例を示す図重み付け合成部の前段と後段に位相変更部を配置する第３の例を示す図重み付け合成部の前段と後段に位相変更部を配置する第４の例を示す図重み付け合成部の前段と後段に位相変更部を配置する第５の例を示す図重み付け合成部の前段と後段に位相変更部を配置する第６の例を示す図重み付け合成部の前段と後段に位相変更部を配置する第７の例を示す図重み付け合成部の前段と後段に位相変更部を配置する第８の例を示す図重み付け合成部の前段と後段に位相変更部を配置する第９の例を示す図図２とは異なるユーザー＃ｐ用信号処理部の構成の一例を示す図図３の構成を含む送信装置において送信される信号点の状態の第１例を示す図図３の構成を含む送信装置の通信相手の受信装置において受信される信号の信号点の状態の第１例を示す図図３の構成を含む送信装置において送信される信号の信号点の状態の第２例を示す図図３を含む送信装置の通信相手の受信装置において受信される信号の信号点の状態の第２例を示す図基地局（ＡＰ）の送信装置の図１とは異なる構成例を示す図受信能力通知シンボルに含まれるデータの図２８、図２９、図３０とは別の例を示す図フレームの構成の一例を示す図基地局またはＡＰが送信する変調信号のキャリア群の一例を示す図基地局またはＡＰが送信する変調信号のキャリア群の図５５と異なる例を示す図位相変更部を追加した構成の一例を示す図図１、図５２のユーザー＃ｐ用信号処理部の第１の構成例を示す図図１、図５２のユーザー＃ｐ用信号処理部の第２の構成例を示す図制御情報シンボル等に含まれる構成の第１の例を示す図制御情報シンボル等に含まれる構成の第２の例を示す図第１信号処理部の構成の一例を示す図第２信号処理部の構成の一例を示す図基地局（ＡＰ）と端末の関係の一例を示す図基地局（ＡＰ）の送信装置の図１とは異なる構成例を示す図

　以下、本開示の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、以下に説明する各実施形態は一例であり、本開示はこれらの実施形態により限定されるものではない。

　（実施の形態１）
　本実施の形態の送信方法、送信装置、受信方法、受信装置について、詳しく説明する。

　＜本実施の形態における送信装置の構成の一例＞
　図１は、本実施の形態における送信装置の構成の一例を示す図である。図１に示す送信装置は、例えば、基地局、アクセスポイント、放送局等である。送信装置は、ユーザー＃１の受信装置（端末）からユーザー＃Ｍ（Ｍは２以上の整数とする）のＭ個の受信装置（端末）に対して送信するための複数の変調信号を生成し、送信する送信装置である。

　図１に示す送信装置は、ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１～ユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍ、多重信号処理部１０４、無線部＄１（１０６＿１）～無線部＄Ｎ（１０６＿Ｎ）、アンテナ部＄１（１０８＿１）～アンテナ部＄Ｎ（１０８＿Ｎ）（Ｎは１以上の整数）を備える。

　ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１は、制御信号１００、ユーザー＃１用のデータ１０１＿１を入力とする。ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１は、制御信号１００に含まれる、ユーザー＃１用の変調信号を生成するための送信方法（例えば、誤り訂正符号化方法（誤り訂正符号の符号化率、誤り訂正符号の符号長）、変調方式、送信方法（例えば、シングルストリーム送信、複数ストリーム送信）など）の情報に基づき、信号処理を行い、ユーザー＃１用の第１のベースバンド信号１０３＿１＿１、および／または、ユーザー＃１用の第２のベースバンド信号１０３＿１＿２を生成する。ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１は、生成したユーザー＃１用の第１のベースバンド信号１０３＿１＿１、および／または、ユーザー＃１用の第２のベースバンド信号１０３＿１＿２を多重信号処理部１０４へ出力する。

　例えば、複数ストリーム送信が選択されていることを示す情報が制御信号１００に含まれる場合、ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１は、ユーザー＃１用の第１のベースバンド信号１０３＿１＿１、および、ユーザー＃１用の第２のベースバンド信号１０３＿１＿２を生成する。シングルストリーム送信が選択されていることを示す情報が制御信号１００に含まれる場合、ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１は、ユーザー＃１用の第１のベースバンド信号１０３＿１＿１を生成する。

　同様に、ユーザー＃２用信号処理部１０２＿２は、制御信号１００、ユーザー＃２用のデータ１０１＿２を入力とする。ユーザー＃２用信号処理部１０２＿２は、制御信号１００に含まれる、ユーザー＃２用の変調信号を生成するための送信方法（例えば、誤り訂正符号化方法（誤り訂正符号の符号化率、誤り訂正符号の符号長）、変調方式、送信方法（例えば、シングルストリーム送信、複数ストリーム送信）など）の情報に基づき、信号処理を行い、ユーザー＃２用の第１のベースバンド信号１０３＿２＿１、および／または、ユーザー＃２用の第２のベースバンド信号１０３＿２＿２を生成する。ユーザー＃２用信号処理部１０２＿２は、生成したユーザー＃２用の第１のベースバンド信号１０３＿２＿１、および／または、ユーザー＃２用の第２のベースバンド信号１０３＿２＿２を多重信号処理部１０４へ出力する。

　例えば、複数ストリーム送信が選択されていることを示す情報が制御信号１００に含まれる場合、ユーザー＃２用信号処理部１０２＿２は、ユーザー＃２用の第１のベースバンド信号１０３＿２＿１、および、ユーザー＃２用の第２のベースバンド信号１０３＿２＿２を生成する。シングルストリーム送信が選択されていることを示す情報が制御信号１００に含まれる場合、ユーザー＃２用信号処理部１０２＿２は、ユーザー＃２用の第１のベースバンド信号１０３＿２＿１を生成する。

　同様に、ユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍは、制御信号１００、ユーザー＃Ｍ用のデータ１０１＿Ｍを入力とする。ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１は、制御信号１００に含まれる、ユーザー＃Ｍ用の変調信号を生成するための送信方法（例えば、誤り訂正符号化方法（誤り訂正符号の符号化率、誤り訂正符号の符号長）、変調方式、送信方法（例えば、シングルストリーム送信、複数ストリーム送信）など）の情報に基づき、信号処理を行い、ユーザー＃Ｍ用の第１のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１、および／または、ユーザー＃Ｍの第２のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿２を生成する。ユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍは、生成したユーザー＃Ｍ用の第１のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１、および／または、ユーザー＃Ｍの第２のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿２を多重信号処理部１０４へ出力する。

　例えば、複数ストリーム送信が選択されていることを示す情報が制御信号１００に含まれる場合、ユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍは、ユーザー＃Ｍ用の第１のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１、および、ユーザー＃Ｍ用の第２のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿２を生成する。シングルストリーム送信が選択されていることを示す情報が制御信号１００に含まれる場合、ユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍは、ユーザー＃Ｍ用の第１のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１を生成する。

　したがって、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐ（ｐは１以上Ｍ以下の整数）は、制御信号１００、ユーザー＃ｐ用のデータ１０１＿ｐを入力とする。ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐは、制御信号１００に含まれる、ユーザー＃ｐ用の変調信号を生成するための送信方法（例えば、誤り訂正符号化方法（誤り訂正符号の符号化率、誤り訂正符号の符号長）、変調方式、送信方法（例えば、シングルストリーム送信、複数ストリーム送信）など）の情報に基づき、信号処理を行い、ユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１、および／または、ユーザー＃ｐの第２のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２を生成する。ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐは、生成したユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１、および／または、ユーザー＃ｐの第２のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２を多重信号処理部１０４へ出力する。

　例えば、複数ストリーム送信が選択されていることを示す情報が制御信号１００に含まれる場合、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐは、ユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１、および、ユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２を生成する。シングルストリーム送信が選択されていることを示す情報が制御信号１００に含まれる場合、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐは、ユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１を生成する。

　なお、ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１～ユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍの各構成については、ユーザー＃ｐ用信号処理部の構成を例にとって後述する。

　なお、制御信号１００は、ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１～ユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍのそれぞれに対して、複数ストリーム送信とシングルストリーム送信とのいずれが選択されているかを示す情報を含む。

　多重信号処理部１０４は、制御信号１００、ユーザー＃１用の第１のベースバンド信号１０３＿１＿１、ユーザー＃１用の第２のベースバンド信号１０３＿１＿２、ユーザー＃２用の第１のベースバンド信号１０３＿２＿１、ユーザー＃２用の第２のベースバンド信号１０３＿２＿２、・・・、ユーザー＃Ｍ用の第１のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１、ユーザー＃Ｍの第２のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿２、（共通）リファレンス信号１９９を入力とする。多重信号処理部１０４は、制御信号１００に基づいて多重信号処理を施し、多重信号＄１のベースバンド信号１０５＿１～多重信号＄Ｎのベースバンド信号１０５＿Ｎ（Ｎは１以上の整数）を生成する。多重信号処理部１０４は、生成した多重信号＄１のベースバンド信号１０５＿１～多重信号＄Ｎのベースバンド信号１０５＿Ｎを、対応する無線部（無線部＄１～無線部＄Ｎ）へ出力する。

　（共通）リファレンス信号１９９は、受信装置が伝搬環境を推定するために送信装置から送信される信号である。（共通）リファレンス信号１９９は、各ユーザーのベースバンド信号に対して挿入される。なお、多重信号処理については、後述する。

　無線部＄１（１０６＿１）は、制御信号１００、多重信号＄１のベースバンド信号１０５＿１を入力とする。無線部＄１（１０６＿１）は、制御信号１００に基づき、周波数変換、増幅等の処理を行い、送信信号１０７＿１をアンテナ部＄１（１０８＿１）へ出力する。

　アンテナ部＄１（１０８＿１）は、制御信号１００、送信信号１０７＿１を入力とする。アンテナ部＄１（１０８＿１）は、制御信号１００に基づき、送信信号１０７＿１に対し、処理を施す。ただし、アンテナ部＄１（１０８＿１）において、入力として、制御信号１００が存在しなくてもよい。そして、送信信号１０７＿１は、アンテナ部＄１（１０８＿１）から電波として出力される。

　無線部＄２（１０６＿２）は、制御信号１００、多重信号＄２のベースバンド信号１０５＿２を入力とする。無線部＄２（１０６＿２）は、制御信号１００に基づき、周波数変換、増幅等の処理を行い、送信信号１０７＿２をアンテナ部＄２（１０８＿２）へ出力する。

　アンテナ部＄２（１０８＿２）は、制御信号１００、送信信号１０７＿２を入力とする。アンテナ部＄２（１０８＿２）は、制御信号１００に基づき、送信信号１０７＿２に対し、処理を施す。ただし、アンテナ部＄２（１０８＿２）において、入力として、制御信号１００が存在しなくてもよい。そして、送信信号１０７＿２は、アンテナ部＄２（１０８＿２）から電波として出力される。

　無線部＄Ｎ（１０６＿Ｎ）は、制御信号１００、多重信号＄Ｎのベースバンド信号１０５＿Ｎを入力とする。無線部＄Ｎ（１０６＿Ｎ）は、制御信号１００に基づき、周波数変換、増幅等の処理を行い、送信信号１０７＿Ｎをアンテナ部＄Ｎ（１０８＿Ｎ）へ出力する。

　アンテナ部＄Ｎ（１０８＿Ｎ）は、制御信号１００、送信信号１０７＿Ｎを入力とする。アンテナ部＄Ｎ（１０８＿Ｎ）は、制御信号１００に基づき、送信信号１０７＿Ｎに対し、処理を施す。ただし、アンテナ部＄Ｎ（１０８＿Ｎ）において、入力として、制御信号１００が存在しなくてもよい。そして、送信信号１０７＿Ｎは、アンテナ部＄Ｎ（１０８＿Ｎ）から電波として出力される。

　したがって、無線部＄ｎ（１０６＿ｎ）（ｎは１以上Ｎ以下の整数）は、制御信号１００、多重信号＄ｎのベースバンド信号１０５＿ｎを入力とする。無線部＄ｎ（１０６＿ｎ）は、制御信号１００に基づき、周波数変換、増幅等の処理を行い、送信信号１０７＿ｎをアンテナ部＄ｎ（１０８＿ｎ）へ出力する。

　なお、無線部＄１～無線部＄Ｎ、アンテナ部＄１～＄Ｎの構成の一例については、後述する。

　制御信号１００は、図１の通信相手である受信装置が、図１の送信装置に対して送信した情報に基づいて生成されたものであってもよいし、図１の送信装置は入力部を具備し、その入力部から入力された情報に基づいて生成されたものであってもよい。

　なお、図１の送信装置において、ユーザー＃１用信号処理部（１０２＿１）～ユーザー＃Ｍ用信号処理部（１０２＿Ｍ）のすべてが動作していなくてもよい。すべてが動作していてもよいし、一部が動作していてもよい。つまり、送信装置が通信を行っているユーザー数は、１以上Ｍ以下となる。図１の送信装置が変調信号を送信する通信相手（ユーザー）の数は１以上Ｍ以下となる。

　また、無線部＄１（１０６＿１）～無線部＄Ｎ（１０６＿Ｎ）のすべてが動作していなくてもよい。すべてが動作していてもよいし、一部が動作していてもよい。また、アンテナ部＄１（１０８＿１）～アンテナ部＄Ｎ（１０８＿Ｎ）のすべてが動作していなくてもよい。すべてが動作していてもよいし、一部が動作していてもよい。

　以上のように、図１の送信装置は、複数のユーザーの変調信号（ベースバンド信号）を、複数のアンテナを用いることにより、同一時間、同一周波数（帯）を用いて送信することができる。

　例えば、図１の送信装置は、ユーザー＃１用の第１のベースバンド信号１０３＿１＿１、および、ユーザー＃１用の第２のベースバンド信号１０３＿１＿２、および、ユーザー＃２用の第１のベースバンド信号１０３＿２＿１、および、ユーザー＃２用の第２のベースバンド信号１０３＿２＿２を、同一時間、同一周波数（帯）を用いて送信することができる。また、図１の送信装置は、ユーザー＃１用の第１のベースバンド信号１０３＿１＿１、および、ユーザー＃１用の第２のベースバンド信号１０３＿１＿２、および、ユーザー＃２用の第１のベースバンド信号１０３＿２＿１を、同一時間、同一周波数（帯）を用いて送信することができる。なお、図１の送信装置が送信する複数のユーザーの変調信号（ベースバンド信号）の組み合わせは、この例に限ったものではない。

　＜ユーザー＃ｐ用信号処理部の構成の一例＞
　次に、図１におけるユーザー＃１用信号処理部１０２＿１～ユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍの構成について、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐの構成を例にとって説明する。図２は、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐの構成の一例を示す図である。

　ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐは、誤り訂正符号化部２０２、マッピング部２０４、信号処理部２０６を備える。

　誤り訂正符号化部２０２は、ユーザー＃ｐ用のデータ２０１および制御信号２００を入力とする。制御信号２００は、図１における制御信号１００に相当し、ユーザー＃ｐ用のデータ２０１は、図１におけるユーザー＃ｐ用のデータ１０１＿ｐに相当する。誤り訂正符号化部２０２は、制御信号２００に含まれる誤り訂正符号に関する情報（例えば、誤り訂正符号の情報、符号長（ブロック長）、符号化率）に基づき、誤り訂正符号化を行い、ユーザー＃ｐ用の符号化データ２０３をマッピング部２０４へ出力する。

　なお、誤り訂正符号化部２０２は、インターリーバを具備していてもよい。誤り訂正符号化部２０２は、インターリーバを具備していた場合、符号化後にデータの並び替えを行い、ユーザー＃ｐ用の符号化データ２０３を出力する。

　マッピング部２０４は、ユーザー＃ｐ用の符号化データ２０３、制御信号２００を入力とする。マッピング部２０４は、制御信号２００に含まれる変調方式の情報に基づき、変調方式に対応するマッピングを行い、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号（ベースバンド信号）２０５＿１、および／または、マッピング後の信号（ベースバンド信号）２０５＿２を生成する。マッピング部２０４は、生成したユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号（ベースバンド信号）２０５＿１、および／または、マッピング後の信号（ベースバンド信号）２０５＿２を信号処理部２０６へ出力する。

　なお、マッピング部２０４は、複数ストリーム送信が選択されていることを示す情報が制御信号２００に含まれる場合、ユーザー＃ｐ用の符号化データ２０３を第１の系列と第２の系列とに分離する。そして、マッピング部２０４は、第１の系列を用いて、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿１を生成し、第２の系列を用いて、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿２を生成する。このとき、第１の系列と第２の系列は異なるものとする。ただし、第１系列と第２系列が同一の系列であっても同様に実施することが可能である。

　また、マッピング部２０４は、複数ストリーム送信が選択されていることを示す情報が制御信号２００に含まれる場合、ユーザー＃ｐ用の符号化データ２０３を３つ以上の系列に分離し、それぞれの系列を用いてマッピングを行い、３つ以上のマッピング後の信号を生成しても良い。この場合、３つ以上の系列が互いに異なっていてもよいし、３つ以上の系列の一部または全てが同一の系列であっても良い。

　また、マッピング部２０４は、シングルストリーム送信が選択されていることを示す情報が制御信号１００に含まれる場合、ユーザー＃ｐ用の符号化データ２０３を１つの系列としてユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿１を生成する。

　信号処理部２０６は、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿１、および／または、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿２、ならびに、信号群２１０、制御信号２００を入力とする。信号処理部２０６は、制御信号２００に基づいて、信号処理を行い、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０７＿Ａ、２０７＿Ｂを出力する。ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０７＿Ａは、図１におけるユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１に相当し、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０７＿Ｂは、図１におけるユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２に相当する。

　このとき、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０７＿Ａをｕｐ１（ｉ）、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０７＿Ｂをｕｐ２（ｉ）と表す。ｉはシンボル番号であり、例えば、ｉは０以上の整数とする。

　次に、図２の信号処理部２０６の構成について、図３を用いて説明する。

　＜信号処理部２０６の構成の一例＞
　図３は、図２における信号処理部２０６の構成の一例を示す図である。信号処理部２０６は、重み付け合成部３０３、位相変更部３０５Ｂ、挿入部３０７Ａ、挿入部３０７Ｂ、位相変更部３０９Ｂを備える。なお、図３では、図２において、マッピング部２０４が、複数ストリーム送信が選択されていることを示す情報に基づき、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿１、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿２を生成した場合について説明する。

　重み付け合成部（プリコーディング部）３０３は、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ａ、および、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ｂ、および、制御信号３００を入力とする。ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ａは、図２におけるユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿１に相当し、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ｂは、図２におけるユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿２に相当する。また、制御信号３００は、図２における制御信号２００に相当する。

　重み付け合成部３０３は、制御信号３００に基づいて、重み付け合成（プリコーディング）を行い、ユーザー＃ｐ用の重み付け後の信号３０４Ａおよびユーザー＃ｐ用の重み付け後の信号３０４Ｂを生成する。重み付け合成部３０３は、ユーザー＃ｐ用の重み付け後の信号３０４Ａを挿入部３０７Ａへ出力する。重み付け合成部３０３は、ユーザー＃ｐ用の重み付け後の信号３０４Ｂを位相変更部３０５Ｂへ出力する。

　ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ａをｓｐ１（ｔ）、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ｂをｓｐ２（ｔ）、ユーザー＃ｐ用の重み付け後の信号３０４Ａをｚｐ１（ｔ）、ユーザー＃ｐ用の重み付け後の信号３０４Ｂをｚｐ２’（ｔ）と表す。なお、ｔは一例として、時間とする。また、ｓｐ１（ｔ）、ｓｐ２（ｔ）、ｚｐ１（ｔ）、ｚｐ２’（ｔ）は、複素数で定義されるものとする。したがって、ｓｐ１（ｔ）、ｓｐ２（ｔ）、ｚｐ１（ｔ）、ｚｐ２’（ｔ）は、実数であってもよい。

　この場合、重み付け合成部３０３は、次式（１）に基づく演算を行う。

　式（１）において、ａ、ｂ、ｃ、ｄは、複素数で定義される。ａ、ｂ、ｃ、ｄは、実数であってもよい。なお、ｉはシンボル番号とする。

　位相変更部３０５Ｂは、重み付け後の信号３０４Ｂ、および、制御信号３００を入力とする。位相変更部３０５Ｂは、制御信号３００に基づき、重み付け後の信号３０４Ｂに対し、位相変更を施し、位相変更後の信号３０６Ｂを挿入部３０７Ｂへ出力する。なお、位相変更後の信号３０６Ｂをｚｐ２（ｔ）で表す。ｚｐ２（ｔ）は、複素数で定義するものとする。なお、ｚｐ２（ｔ）は、実数であってもよい。

　位相変更部３０５Ｂの具体的動作について説明する。位相変更部３０５Ｂでは、例えば、ｚｐ２’（ｉ）に対しｙｐ（ｉ）の位相変更を施すものとする。したがって、ｚｐ２（ｉ）＝ｙｐ（ｉ）×ｚｐ２’（ｉ）と表すことができる。ｉはシンボル番号（ｉは０以上の整数）とする。

　例えば、位相変更部３０５Ｂは、ｙｐ（ｉ）として表される位相変更の値を次式（２）のように設定する。

　式（２）において、ｊは、虚数単位である。また、Ｎｐは、２以上の整数であり、位相変更の周期を示す。Ｎｐは３以上の奇数に設定されると、データの受信品質が向上する可能性がある。ただし、式（２）は、あくまでも一例であり、位相変更部３０５Ｂにおいて設定される位相変更の値はこれに限ったものではない。そこで、位相変更値をｙｐ（ｉ）＝ｅ^{ｊ×δｐ（ｉ）}で表すものとする。

　このときｚｐ１（ｉ）およびｚｐ２（ｉ）は、位相変更値ｙｐ（ｉ）＝ｅ^{ｊ×δｐ（ｉ）}および、式（１）を用いて、次式（３）で表すことができる。

　なお、δｐ（ｉ）は実数である。そして、ｚｐ１（ｉ）とｚｐ２（ｉ）は、同一時間、同一周波数（同一周波数帯）で、送信装置から送信されることになる。

　式（３）において、位相変更値ｙｐ（ｉ）は、式（２）に限ったものではなく、例えば、周期的、規則的に位相を変更するような方法が考えられる。

　式（１）および式（３）に示した重み付け合成部３０３の演算に用いられる行列について説明する。重み付け合成部３０３の演算に用いられる行列を次式（４）に示すように、Ｆｐで表す。

　例えば、行列Ｆｐは、以下の式（５）～式（１２）のような行列のいずれかを用いることが考えられる。

　なお、式（５）～式（１２）において、αは実数であってもよいし、虚数であってもよい。また、βは実数であってもよいし、虚数であってもよい。ただし、αは０（ゼロ）ではない。そして、βも０（ゼロ）ではない。

　あるいは、行列Ｆｐは、以下の式（１３）～式（２０）のような行列のいずれかを用いることが考えられる。

　なお、式（１３）～式（２０）において、θは、実数である。また、式（１３）、式（１５）、式（１７）、式（１９）において、βは実数であってもよいし、虚数であってもよい。ただし、βは０（ゼロ）ではない。

　あるいは、行列Ｆｐは、以下の式（２１）～式（３２）のような行列のいずれかを用いることが考えられる。

　ただし、θ_１１（ｉ）、θ_２１（ｉ）、λ（ｉ）は、ｉの（シンボル番号の）関数であり、実数の値である。λは、例えば、実数の固定値である。なお、λは、固定値でなくてもよい。αは実数であってもよいし、虚数であってもよい。βは実数であってもよいし、虚数であってもよい。ただし、αは、０（ゼロ）ではない。そして、βも０（ゼロ）ではない。また、θ_１１、θ_２１は実数である。

　あるいは、行列Ｆｐは、以下の式（３３）～式（３６）のような行列のいずれかを用いることが考えられる。

　なお、式（３４）、式（３６）において、βは実数であってもよいし、虚数であってもよい。ただし、βは０（ゼロ）ではない。

　なお、上記の式（５）～（３６）と異なるプリコーディング行列を用いても、各実施の形態を実施することが可能である。

　また、プリコーディング行列Ｆｐが、式（３３）、式（３４）のように表された場合、図３における重み付け合成部３０３は、マッピング後の信号３０１Ａ、３０１Ｂに対し、信号処理を施さずに、マッピング後の信号３０１Ａを重み付け後の信号３０４Ａとして出力し、マッピング後の信号３０１Ｂを重み付け合成後の信号３０４Ｂとして出力することになる。つまり、重み付け合成部３０３が存在しなくてもよいし、重み付け合成部３０３が存在する場合、制御信号３００によって、重み付け合成を施すか、重み付け合成を行わないか、の制御を行ってもよい。

　挿入部３０７Ａは、重み付け後の信号３０４Ａ、パイロットシンボル信号（ｐａ（ｔ））（３５１Ａ）、プリアンブル信号３５２、制御情報シンボル信号３５３、制御信号３００を入力とする。挿入部３０７Ａは、制御信号３００に含まれるフレーム構成の情報に基づき、フレーム構成に基づいたベースバンド信号３０８Ａを多重信号処理部１０４へ出力する。

　同様に、挿入部３０７Ｂは、位相変更後の信号３０６Ｂ、パイロットシンボル信号（ｐｂ（ｔ）（３５１Ｂ）、プリアンブル信号３５２、制御情報シンボル信号３５３、制御信号３００を入力とする。挿入部３０７Ｂは、制御信号３００に含まれるフレーム構成の情報に基づき、フレーム構成に基づいたベースバンド信号３０８Ｂを位相変更部３０９Ｂへ出力する。

　なお、制御情報シンボル信号３５３を生成するための制御情報の生成について、および、挿入部３０７Ａ、挿入部３０７Ｂにおいて用いられる送信装置におけるフレーム構成については、後述する。

　位相変更部３０９Ｂは、ベースバンド信号３０８Ｂ、および、制御信号３００を入力とする。位相変更部３０９Ｂは、ベースバンド信号３０８Ｂに対し、制御信号３００に基づいて、位相変更を行い、位相変更後の信号３１０Ｂを多重信号処理部１０４へ出力する。

　ベースバンド信号３０８Ｂをシンボル番号ｉの関数とし、ｘｐ’（ｉ）と表すものとする。すると、位相変更部３０９Ｂから出力される位相変更後の信号３１０Ｂ（ｘｐ（ｉ））は、ｘｐ（ｉ）＝ｅ^{ｊ×ε（ｉ）}×ｘｐ’（ｉ）と表すことができる。

　位相変更部３０９Ｂの動作としては、非特許文献２、非特許文献３で記載されているＣＤＤ（Cyclic Delay Diversity）（ＣＳＤ（Cyclic Shift Diversity））であってもよい。そして、位相変更部３０９Ｂの特徴としては、周波数軸方向に存在するシンボルに対し、位相変更を行う点である。位相変更部３０９Ｂは、データシンボル、パイロットシンボル、制御情報シンボルなどに対し位相変更を施す。

　なお、図３では、位相変更部３０９Ｂを備える信号処理部２０６を示しているが、位相変更部３０９Ｂは、信号処理部２０６に含まれていなくてもよい。あるいは、位相変更部３０９Ｂが、信号処理部２０６に含まれている場合であっても、動作するか否かが切替えられてもよい。位相変更部３０９Ｂが信号処理部２０６に含まれない場合、または、位相変更部３０９Ｂが動作しない場合、挿入部３０７Ｂは、ベースバンド信号３０８Ｂを図１の多重信号生成部１０４へ出力する。このように、図３において、位相変更部３０９Ｂが存在しない場合、あるいは位相変更部３０９Ｂが動作しない場合、位相変更後の信号３１０Ｂに代わって、ベースバンド信号３０８Ｂが多重信号処理部１０４への出力信号となる。以下では、説明の便宜上、位相変更部３０９Ｂが動作しない場合について説明する。

　なお、重み付け合成（プリコーディング）の処理が、式（３３）または式（３４）で示す（プリコーディング）行列Ｆｐを用いて行われる場合、重み付け合成部３０３は、マッピング後の信号３０１Ａ、３０１Ｂに対し、重み付け合成のための信号処理を施さずに、マッピング後の信号３０１Ａを重み付け後の信号３０４Ａとして出力し、マッピング後の信号３０１Ｂを重み付け後の信号３０４Ｂとして出力する。

　この場合、重み付け合成部３０３は、制御信号３００に基づいて、（ｉ）重み付け合成に対応する信号処理を施して重み付け後の信号３０４Ａ、３０４Ｂを生成し、出力する処理、（ｉｉ）重み付け合成のための信号処理を行わず、マッピング後の信号３０１Ａを重み付け後の信号３０４Ａとして出力し、マッピング後の信号３０１Ｂを重み付け後の信号３０４Ｂとして出力する処理、という、（ｉ）の処理と（ｉｉ）の処理とを切り替える制御を行う。

　また、重み付け合成（プリコーディング）の処理が、式（３３）または式（３４）の（プリコーディング）行列Ｆｐのみを用いて行われる場合、図２の信号処理部２０６は、重み付け合成部３０３を備えていなくてもよい。

　上記の説明では、ユーザー＃ｐに対して複数ストリーム送信が選択されている場合に、図２のマッピング部２０４が、２つの系列の信号を生成した場合について説明した。しかし、ユーザー＃ｐに対してシングルストリーム送信が選択されている場合には、図３において、重み付け合成部３０３、位相変更部３０６Ｂ及び挿入部３０７Ｂは動作せず、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ａが重み付けされることなく挿入部３０７Ａに入力されるとしてもよい。あるいは、シングルストリーム送信が選択される場合には、図１のユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐは、図３の構成のうち、重み付け合成部３０３、位相変更部３０６Ｂ及び挿入部３０７Ｂを備えていなくてもよい。

　また、上記の説明では、ユーザー＃ｐに対して複数ストリーム送信が選択されている場合に、図２のマッピング部２０４が、２つの系列の信号を生成した場合について説明した。しかしながら、ユーザー＃ｐに対して複数ストリーム送信が選択されている場合に、図２のマッピング部２０４が、３つ以上の系列の信号を生成してもよい。図２のマッピング部２０４が３つ以上の系列の信号を生成した場合、図３の重み付け合成部３０３は、例えば、入力される信号の数に応じたプリコーディング行列を用いて重み付け合成を行い、３つ以上の重み付け後の信号を出力する。なお、図３の重み付け合成部３０３に入力される信号の数と重み付け合成部３０３から出力される信号の数とが同一で無くても良い。つまり、重み付け合成部３０３で用いられるプリコーディング行列は、正方行列で無くてもよい。

　また、重み付け合成部３０３が３つ以上の重み付け後の信号を出力する場合、信号処理部１０２＿ｐでは、３つ以上の重み付け後の信号の全て、または、一部に位相変更が行われても良い。あるいは、信号処理部１０２＿ｐでは、出力された３つ以上の重み付け後の信号の全てに、位相変更が行われなくても良い。

　図４は、図２における信号処理部２０６の構成の図３とは異なる例を示す図である。図４において、図３と同様の構成については、同一番号を付している。なお、図３と同様の構成については、ここでの説明を省略する。

　図４の信号処理部２０６は、図３の信号処理部２０６に対し、係数乗算部４０１Ａ、係数乗算部４０１Ｂが追加された構成である。

　係数乗算部４０１Ａは、マッピング後の信号３０１Ａ（ｓｐ１（ｉ））、および、制御信号３００を入力とする。係数乗算部４０１Ａは、制御信号３００に基づいて、マッピング後の信号３０１Ａ（ｓｐ１（ｉ））に係数を乗算し、係数乗算後の信号４０２Ａを重み付け合成部３０３へ出力する。なお、係数をｕｐとすると、係数乗算後の信号４０２Ａは、ｕｐ×ｓｐ１（ｉ）と表される。ｕｐは実数であってもよいし、複素数であってもよい。ただし、ｕｐは０（ゼロ）ではない。なお、ｕｐ＝１の場合、係数乗算部４０１Ａは、マッピング後の信号３０１Ａ（ｓｐ１（ｉ））に対して係数の乗算を行わず、マッピング後の信号３０１Ａ（ｓｐ１（ｉ））を係数乗算後の信号４０２Ａとして出力する。

　同様に、係数乗算部４０１Ｂは、マッピング後の信号３０１Ｂ（ｓｐ２（ｉ））、および、制御信号３００を入力とする。係数乗算部４０１Ｂは、制御信号３００に基づいて、マッピング後の信号３０１Ｂ（ｓｐ２（ｉ））に係数を乗算し、係数乗算後の信号４０２Ｂを重み付け合成部３０３へ出力する。なお、係数をｖｐとすると、係数乗算後の信号４０２Ｂは、ｖｐ×ｓｐ２（ｉ）として表される。ｖｐは実数であってもよいし、複素数であってもよい。ただし、ｖｐは０（ゼロ）ではない。なお、ｖｐ＝１の場合、係数乗算部４０１Ｂは、マッピング後の信号３０１Ｂ（ｓｐ２（ｉ））に対して係数の乗算を行わず、マッピング後の信号３０１Ｂ（ｓｐ２（ｉ））を係数乗算後の信号４０２Ｂとして出力する。

　図４において、重み付け合成部３０３から出力される重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更部３０５Ｂから出力される位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））は、係数乗算部４０１Ａの係数ｕｐ、係数乗算部４０１Ｂの係数ｖｐ、および、式（３）を用いて、次式（３７）によって表される。
　なお、（プリコーディング）行列Ｆｐの例については、既に説明したとおり、式（５）～（３６）である。また、位相変更の値ｙｐ（ｉ）の例については、式（２）で示している、ただし、（プリコーディング）行列Ｆｐ、位相変更の値ｙｐ（ｉ）については、これらに限ったものではない。

　図１～図４と式（１）～式（３７）を例として、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐがシンボルを生成（例えば、ｚｐ１（ｉ）、ｚｐ２（ｉ））する方法を説明した。生成したシンボルは、時間軸方向に配置されてもよい。また、ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）などのマルチキャリア方式を用いた場合、生成したシンボルは、周波数軸方向に配置されてもよいし、時間・周波数方向に配置されてもよい。また、生成したシンボルに対し、インターリーブを施し（つまり、シンボルの並び替えを行い）、時間軸方向に配置してもよいし、周波数軸方向に配置してもよいし、時間・周波数軸方向に配置してもよい。

　シンボルの配置は、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐにおいて、例えば、図２に示した誤り訂正符号化部２０２、および／または、マッピング部２０４にて行われる。

　なお、シンボルの配置方法については、後述する。

　図１に示した送信装置は、同一のシンボル番号ｉのｚｐ１（ｉ）とｚｐ２（ｉ）は、同一時間、同一周波数（同一周波数帯）を用いて送信することになる。

　図１におけるユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿１が、ｐ＝１としたときのｚｐ１（ｉ）となり、ユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿２が、ｐ＝１としたときのｚｐ２（ｉ）となる。同様に、ユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿１が、ｐ＝２としたときのｚｐ１（ｉ）となり、ユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿２が、ｐ＝２としたときのｚｐ２（ｉ）となる。同様に、ユーザー＃Ｍ用のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１が、ｐ＝Ｍとしたときのｚｐ１（ｉ）となり、ユーザー＃Ｍ用のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿２が、ｐ＝Ｍとしたときのｚｐ２（ｉ）となる。

　なお、ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１は、式（３）または式（３７）を用いて、ユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿１、ユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿２を生成する。同様に、ユーザー＃２用信号処理部１０２＿２は、式（３）または式（３７）を用いて、ユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿１、ユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿２を生成する。同様に、ユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍは、ユーザー＃Ｍ用のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１、ユーザー＃Ｍ用のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿２を生成する。

　その際、プリコーディングおよび位相変更を適用して、ユーザー＃ｐ用のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１、ユーザー＃ｐ用のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２を生成する場合、ｐの値によって、式（３）、式（３７）におけるａ、ｂ、ｃ、ｄで構成されるプリコーディング行列Ｆｐ、および／または、位相変更の値ｙｐ（ｉ）の設定が行われる。

　つまり、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐにおいて用いられるプリコーディング行列Ｆｐ、および／または、位相変更の値ｙｐ（ｉ）は、ｐの値によって、すなわち、ユーザー毎に、それぞれ設定される。プリコーディング行列Ｆｐ、および／または、位相変更の値ｙｐ（ｉ）を設定するための情報は、制御信号に含まれている。

　ただし、図１のユーザー＃１用信号処理部１０２＿１～ユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍのすべてがプリコーディングおよび位相変更を適用しなくてもよい。例えば、ユーザー＃１信号処理部１０２＿１からユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍのなかに、位相変更を行わない信号処理部が存在していてもよい。また、ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１からユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍのなかに、一つのベースバンド信号（一つのストリームのベースバンド信号）を生成する信号処理部が存在していてもよい。

　以上のように、図１のユーザー＃１用信号処理部１０２＿１からユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍにおいて、本実施の形態で説明したように、プリコーディング、および、位相変更を行った場合、直接波が支配的な環境において、定常的な受信状態に陥ることを回避することができる可能性が高くなり、端末のデータの受信品質が向上するという効果を得ることができる。そして、図１のように、複数のユーザーの変調信号を送信することで、図１の送信装置のデータ伝送効率が向上するという効果を得ることもできる。

　なお、制御信号３００に、「位相変更部３０５Ｂが位相変更を行わない」という情報が含まれていた場合、位相変更部３０５Ｂは、位相変更を行わない、つまり、位相変更部３０５Ｂは、入力される重み付け後の信号３０４Ｂに対し、位相変更を行わずに、重み付け後の信号３０４Ｂを３０６Ｂとして出力してもよい。

　＜多重信号処理部１０４の多重信号処理の一例＞
　図１の多重信号処理部１０４における多重信号処理（重み付け合成処理）について具体的に説明する。

　図１のユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐ（ｐは１以上Ｍ以下の整数）が出力するユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１、ユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２を式（３）に基づき、ｚｐ１（ｉ）、ｚｐ２（ｉ）とあらわすものとする。ｉはシンボル番号であり、例えば、０以上の整数であるものとする。このとき、信号ｂ｛２ｐ－１｝（ｉ）、ｂ｛２ｐ｝（ｉ）を次式（３８）、（３９）のようにあらわすものとする。

　例えば、ユーザー＃１用の第１のベースバンド信号１０３＿１＿１、ユーザー＃１用の第２のベースバンド信号１０３＿１＿２は、それぞれ、ｂ｛１｝（ｉ）、ｂ｛２｝（ｉ）で表される。つまり、ユーザー＃１用の信号処理部１０２＿１～ユーザー＃Ｍ用の信号処理部１０２＿Ｍが、それぞれ、２つの信号を出力する場合、その出力信号は、ｂ｛１｝（ｉ）～ｂ｛２Ｍ｝（ｉ）として表される。

　なお、シングルストリーム（シングル変調信号）を送信する場合、ｚｐ１（ｉ）、ｚｐ２（ｉ）のいずれかがゼロであってもよい。

　そして、多重信号処理部１０４の出力である、多重信号＄１のベースバンド信号１０５＿１～多重信号＄Ｎのベースバンド信号１０５＿Ｎを、それぞれ、ｖ１（ｉ）～ｖＮ（ｉ）とする。つまり、多重信号＄ｎのベースバンド信号１０５＿ｎは、ｖｎ（ｉ）となる。（ｎは１以上Ｎ以下の整数）このとき、ｖｎ（ｉ）は、次式（４０）であらわすことができる。

　このとき、Ω｛ｎ｝｛ｋ｝は、多重化の重み付け係数であり、複素数で定義することができる。よって、Ω｛ｎ｝｛ｋ｝は、実数であってもよい。そして、Ω｛ｎ｝｛ｋ｝は、各端末のフィードバック情報により、決定されることになる。

　なお、本実施の形態では、図１のユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐは、１つ、または、２つの変調信号を出力する場合を例に説明しているが、これに限ったものではなく、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐが３つ以上の変調信号を出力してもよい。その場合、多重信号処理部１０４の処理は、式（４０）とは異なる式で表現する必要がある。

　＜無線部の構成の一例＞
　図１の無線部＄１（１０６＿１）～無線部＄Ｎ（１０６＿Ｎ）は、前述の通り、それぞれに入力される信号に対して、周波数変換、増幅等の処理を行い、送信信号を生成する。その際、無線部＄１（１０６＿１）～無線部＄Ｎ（１０６＿Ｎ）では、シングルキャリア方式、ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）方式などのマルチキャリア方式、いずれの方式が用いられてもよい。以下では、ＯＦＤＭ方式が用いられる無線部＄ｎ（１０６＿ｎ）を例にとって説明する。

　図５は、ＯＦＤＭ方式が用いられる無線部＄ｎ（１０６＿ｎ）の構成の一例を示す図である。無線部＄ｎ（１０６＿ｎ）は、シリアルパラレル変換部５０２、逆フーリエ変換部５０４、処理部５０６を備える。

　シリアルパラレル変換部５０２は、信号５０１、および、制御信号５００を入力とする。シリアルパラレル変換部５０２は、制御信号５００に基づき、入力される信号５０１のシリアルパラレル変換を行い、シリアルパラレル変換後の信号５０３を逆フーリエ変換部５０４へ出力する。なお、信号５０１は、図１における多重信号＄ｎのベースバンド信号１０５＿ｎに相当し、制御信号５００は、図１における制御信号１００に相当する。

　逆フーリエ変換部５０４は、シリアルパラレル変換後の信号５０３、および、制御信号５００を入力とする。逆フーリエ変換部５０４は、制御信号５００に基づいて、逆フーリエ変換（例えば、逆高速フーリエ変換（ＩＦＦＴ：Inverse Fast Fourier Transform））を施し、逆フーリエ変換後の信号５０５を処理部５０６へ出力する。

　処理部５０６は、逆フーリエ変換後の信号５０５、制御信号５００を入力とする。処理部５０６は、制御信号５００に基づき、周波数変換、増幅等の処理を施し、変調信号５０７をアンテナ部＄ｎ（１０８＿ｎ）へ出力する。処理部５０６から出力される変調信号５０７は、図１における送信信号１０７＿ｎに相当する。

　＜アンテナ部の構成の一例＞
　図６は、図１のアンテナ部（アンテナ部＄１（１０８＿１）～アンテナ部＄Ｎ（１０８＿Ｎ））の構成の一例を示す図である。なお、図６の構成は、アンテナ部＄１（１０８＿１）～アンテナ部＄Ｎ（１０８＿Ｎ）が４本のアンテナで構成されている例である。アンテナ部は、分配部９０２、乗算部９０４＿１～９０４＿４、アンテナ９０６＿１～９０６＿４を備える。

　分配部９０２は、送信信号９０１を入力とする。分配部９０２は、送信信号９０１の分配を行い、送信信号９０３＿１、９０３＿２、９０３＿３、９０３＿４を対応する乗算部（乗算部９０４＿１～乗算部９０４＿４）出力する。

　図１のアンテナ部＄１（１０８＿１）の構成が図６のとき、送信信号９０１は、図１の送信信号１０７＿１に相当する。また、図１のアンテナ部＄２（１０８＿２）の構成が図６のとき、送信信号９０１は図１の送信信号１０７＿２に相当する。図１のアンテナ部＄Ｎ（１０８＿Ｎ）の構成が図６のとき、送信信号９０１は図１の送信信号１０７＿Ｎに相当する。

　乗算部９０４＿１は、送信信号９０３＿１、および、制御信号９００を入力とする。乗算部９０４＿１は、制御信号９００に含まれる乗算係数の情報に基づき、送信信号９０３＿１に乗算係数を乗算し、乗算後の信号９０５＿１をアンテナ９０６＿１へ出力する。乗算後の信号９０５＿１は、電波としてアンテナ９０６＿１から出力される。

　送信信号９０３＿１をＴｘ１（ｔ）（ｔ：時間）、乗算係数をＷ１とすると、乗算後の信号９０５＿１は、Ｔｘ１（ｔ）×Ｗ１とあらわされる。なお、Ｗ１は複素数で定義することができ、したがって、実数であってもよい。

　乗算部９０４＿２は、送信信号９０３＿２、および、制御信号９００を入力とする。乗算部９０４＿２は、制御信号９００に含まれる乗算係数の情報に基づき、送信信号９０３＿２に乗算係数を乗算し、乗算後の信号９０５＿２をアンテナ９０６＿２へ出力する。乗算後の信号９０５＿２は、電波としてアンテナ９０６＿２から出力される。

　送信信号９０３＿２をＴｘ２（ｔ）、乗算係数をＷ２とすると、乗算後の信号９０５＿２は、Ｔｘ２（ｔ）×Ｗ２とあらわされる。なお、Ｗ２は複素数で定義することができ、したがって、実数であってもよい。

　乗算部９０４＿３は、送信信号９０３＿３、および、制御信号９００を入力とする。乗算部９０４＿３は、制御信号９００に含まれる乗算係数の情報に基づき、送信信号９０３＿３に乗算係数を乗算し、乗算後の信号９０５＿３をアンテナ９０６＿３へ出力する。乗算後の信号９０５＿３は、電波としてアンテナ９０６＿３から出力される。

　送信信号９０３＿３をＴｘ３（ｔ）、乗算係数をＷ３とすると、乗算後の信号９０５＿３は、Ｔｘ３（ｔ）×Ｗ３とあらわされる。なお、Ｗ３は複素数で定義することができ、したがって、実数であってもよい。

　乗算部９０４＿４は、送信信号９０３＿４、および、制御信号９００を入力とする。乗算部９０４＿４は、制御信号９００に含まれる乗算係数の情報に基づき、送信信号９０３＿４に乗算係数を乗算し、乗算後の信号９０５＿４をアンテナ９０６＿４へ出力する。乗算後の信号９０５＿４は、電波としてアンテナ９０６＿４から出力される。

　送信信号９０３＿４をＴｘ４（ｔ）、乗算係数をＷ４とすると、乗算後の信号９０５＿４は、Ｔｘ４（ｔ）×Ｗ４とあらわされる。なお、Ｗ４は複素数で定義することができ、したがって、実数であってもよい。

　なお、「Ｗ１の絶対値、Ｗ２の絶対値、Ｗ３の絶対値、Ｗ４の絶対値が等しく」てもよい。このとき、位相変更が行われたことに相当する。当然であるが、Ｗ１の絶対値、Ｗ２の絶対値、Ｗ３の絶対値、Ｗ４の絶対値は等しくなくてもよい。

　また、図６では、各アンテナ部が、４本のアンテナ（および、４つの乗算部）で構成されている例で説明しているが、アンテナの本数は４本に限ったものではなく、１本以上のアンテナで構成されていればよい。

　また、アンテナ部＄１（１０８＿１）～アンテナ部＄Ｎ（１０８＿Ｎ）は、図６のような構成としなくてもよく、前述のように、アンテナ部は、制御信号１００を入力としなくてもよい。例えば、図１のアンテナ部＄１（１０８＿１）～アンテナ部＄Ｎ（１０８＿Ｎ）の各々は、一つのアンテナで構成されていてもよいし、複数のアンテナで構成されていてもよい。

　＜制御情報の生成＞
　図７は、図３、図４の制御情報シンボル信号３５３を生成するための制御情報生成に関する部分の構成の一例を示す図である。

　制御情報用マッピング部８０２は、制御情報に関するデータ８０１、制御信号８００を入力とする。制御情報用マッピング部８０２は、制御信号８００に基づいた変調方式を用いて、制御情報に関するデータ８０１に対し、マッピングを施し、制御情報用マッピング後の信号８０３を出力する。なお、制御情報用マッピングの信号８０３は、図３、図４の制御情報シンボル信号３５３に相当する。

　＜送信装置におけるフレーム構成の第１例＞
　次に、送信装置におけるフレーム構成について説明する。フレーム構成は、送信されるデータシンボル、パイロットシンボル、その他のシンボルの配置を示す。フレーム構成の情報は、制御信号３００（図３、図４参照）に含まれる。そして、図３、図４に示した挿入部３０７Ａ、挿入部３０７Ｂが、それぞれ、フレーム構成に基づいたベースバンド信号３０８Ａ、ベースバンド信号３０８Ｂを生成する。

　以下、ＯＦＤＭなどのマルチキャリア伝送方式が用いられ、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐにおける挿入部３０７Ａがベースバンド信号３０８Ａとして図１のユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１を出力し、挿入部３０７Ｂがベースバンド信号３０８Ｂとして図１のユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２を出力する場合を一例とする。そして、この場合における、ユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１とユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２を例にとってフレーム構成について説明する。

　図８は、ユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１のフレーム構成の一例を示す図である。図８において、横軸は周波数（キャリア）、縦軸は時間を示す。ＯＦＤＭなどのマルチキャリア伝送方式が用いられているため、キャリア方向にシンボルが存在していることになる。図８は、一例として、キャリア１からキャリア３６のシンボルを示している。また、図８は、時刻１から時刻１１のシンボルを示している。

　図８の６０１はパイロットシンボル（図３、図４のパイロットシンボル信号３５１Ａ（ｐａ（ｔ）に相当する。））、６０２はデータシンボル、６０３はその他のシンボルを示している。このとき、パイロットシンボルは、例えば、ＰＳＫ（Phase Shift Keying）のシンボルであり、このフレームを受信する受信装置がチャネル推定（伝搬路変動の推定）、周波数オフセット・位相変動の推定を行うためのシンボルである。例えば、図１の送信装置と、図８のフレーム構成の信号を受信する受信装置が、パイロットシンボルの送信方法を共有しているとよい。

　ところで、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿１を「ストリーム＃１」と名付け、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿２を「ストリーム＃２」と名付ける。なお、この点は、以降の説明でも同様であるものとする。

　データシンボル６０２は、図２で生成したベースバンド信号２０７＿Ａに含まれるデータシンボルに相当するシンボルである。したがって、データシンボル６０２は、「「ストリーム＃１」のシンボルと「ストリーム＃２」のシンボルの両者を含んだシンボル」、または、「「ストリーム＃１」のシンボル」、または、「「ストリーム＃２」のシンボル」のいずれかである。これは、図３の重み付け合成部３０３にて使用するプリコーディング行列の構成によって決まることになる。つまり、データシンボル６０２は、重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））に相当する。

　その他のシンボル６０３は、図３、図４におけるプリアンブル信号３５２、および、制御情報シンボル信号３５３に相当するシンボルであるものとする。ただし、その他のシンボルが、プリアンブル、制御情報シンボル以外のシンボルを含んでいてもよい。このとき、プリアンブルは、（制御用の）データを伝送してもよいし、信号検出のためシンボル、周波数同期・時間同期を行うためのシンボル、チャネル推定のためのシンボル（伝搬路変動の推定を行うためのシンボル）などで構成されていることになる。そして、制御情報シンボルは、図８のフレームを受信した受信装置が、データシンボルの復調・復号を実現するための制御情報を含んだシンボルとなる。

　例えば、図８における時刻１から時刻４のキャリア１からキャリア３６は、その他のシンボル６０３となる。そして、時刻５のキャリア１からキャリア１１はデータシンボル６０２となる。以降、時刻５のキャリア１２はパイロットシンボル６０１となり、時刻５のキャリア１３からキャリア２３はデータシンボル６０２となり、時刻５のキャリア２４はパイロットシンボル６０１となり、時刻６のキャリア１、キャリア２はデータシンボル６０２となり、時刻６のキャリア３はパイロットシンボル６０１となり、時刻１１のキャリア３０はパイロットシンボル６０１となり、時刻１１のキャリア３１からキャリア３６はデータシンボル６０２となる。

　図９は、ユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２のフレーム構成の一例を示す図である。図９において、横軸は周波数（キャリア）、縦軸は時間を示す。ＯＦＤＭなどのマルチキャリア伝送方式が用いられているため、キャリア方向にシンボルが存在していることになる。図９は、一例として、キャリア１からキャリア３６のシンボルを示している。また、図９は、時刻１から時刻１１のシンボルを示している。

　図９の７０１はパイロットシンボル（図３、図４のパイロットシンボル信号３５１Ｂ（ｐｂ（ｔ）に相当する。））、７０２はデータシンボル、７０３はその他のシンボルを示している。このとき、パイロットシンボルは、例えば、ＰＳＫのシンボルであり、このフレームを受信する受信装置がチャネル推定（伝搬路変動の推定）、周波数オフセット・位相変動の推定を行うためのシンボルである。例えば、図１の送信装置と、図９のフレーム構成の信号を受信する受信装置とが、パイロットシンボルの送信方法を共有しているとよい。

　データシンボル７０２は、図２で生成したベースバンド信号２０７＿Ｂに含まれるデータシンボルに相当するシンボルである。したがって、データシンボル７０２は、「「ストリーム＃１」のシンボルと「ストリーム＃２」のシンボルの両者を含んだシンボル」、または、「「ストリーム＃１」のシンボル」、または、「「ストリーム＃２」のシンボル」の３通りのうちのいずれかのシンボルである。３通りのうちのいずれのシンボルになるかは、図３の重み付け合成部３０３で使用するプリコーディング行列の構成によって決まることになる。つまり、データシンボル７０２は、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））に相当する。

　その他のシンボル７０３は、図３、図４におけるプリアンブル信号３５２、および、制御情報シンボル信号３５３に相当するシンボルであるものとする。ただし、その他のシンボルが、プリアンブル、制御情報シンボル以外のシンボルを含んでいてもよい。このとき、プリアンブルは（制御用の）データを伝送してもよいし、信号検出のためのシンボル、周波数同期・時間同期を行うためのシンボル、チャネル推定のためのシンボル（伝搬路変動の推定を行うためのシンボル）などで構成されていることになる。そして、制御情報シンボルは、図９のフレームを受信した受信装置がデータシンボルの復調・復号を実現するための制御情報を含んだシンボルとなる。

　例えば、図９における時刻１から時刻４のキャリア１からキャリア３６は、その他のシンボル７０３となる。そして、時刻５のキャリア１からキャリア１１はデータシンボル７０２となる。以降、時刻５のキャリア１２はパイロットシンボル７０１となり、時刻５のキャリア１３からキャリア２３はデータシンボル７０２となり、時刻５のキャリア２４はパイロットシンボル７０１となり、時刻６のキャリア１、キャリア２はデータシンボル７０２となり、時刻６のキャリア３はパイロットシンボル７０１となり、時刻１１のキャリア３０はパイロットシンボル７０１となり、時刻１１のキャリア３１からキャリア３６はデータシンボル７０２となる。

　図８のキャリアＡ、時刻Ｂにシンボルが存在し、図９のキャリアＡ、時刻Ｂにシンボルが存在したとき、図８のキャリアＡ、時刻Ｂのシンボルと図９のキャリアＡ、時刻Ｂのシンボルは、同一時間、同一周波数に送信されることになる。なお、フレーム構成については、図８、図９に限ったものではなく、あくまでも、図８、図９はフレーム構成の例である。

　そして、図８、図９におけるその他のシンボル６０３、７０３は、「図３、図４におけるプリアンブル信号３５２、制御シンボル３５３」に相当するシンボルである。したがって、図８のその他のシンボル６０３と同一時刻、かつ、同一周波数（同一キャリア）の図９のその他のシンボル７０３は、制御情報を伝送している場合、同一のデータ（同一の制御情報）を伝送していることになる。

　なお、受信装置は図８のフレームと図９のフレームを同時に受信することになることを想定しているが、受信装置は、図８のフレームのみ、または、図９のフレームのみを受信しても送信装置によって送信されたデータを得ることは可能である。

　そして、図１のユーザー＃１用信号処理部１０２＿１において、第１のベースバンド信号１０３＿１＿１と第２のベースバンド信号１０３＿１＿２を出力する場合、第１のベースバンド信号１０３＿１＿１と第２のベースバンド信号１０３＿１＿２とは、それぞれ、図８、図９のフレーム構成をとることになる。同様に、図１のユーザー＃２用信号処理部１０２＿２において、第１のベースバンド信号１０３＿２＿１と第２のベースバンド信号１０３＿２＿２を出力する場合、第１のベースバンド信号１０３＿２＿１と第２のベースバンド信号１０３＿２＿２とは、それぞれ、図８、図９のフレーム構成をとることになる。同様に、図１のユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍにおいて、第１のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１と第２のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿２を出力する場合、第１のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１と第２のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿２とは、それぞれ、図８、図９のフレーム構成をとることになる。

　＜送信装置におけるフレーム構成の第２例＞
　図８、図９では、ＯＦＤＭなどのマルチキャリア伝送方式が用いられる場合のフレーム構成について説明した。ここでは、シングルキャリア方式が用いられる場合の送信装置におけるフレーム構成について説明する。

　図１０は、ユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１のフレーム構成の別の一例を示す図である。図１０において、横軸は時間である。図１０が図８と異なる点は、図１０のフレーム構成は、シングルキャリア方式のときのフレーム構成の例であり、時間方向にシンボルが存在している点である。そして、図１０では、時刻ｔ１からｔ２２のシンボルを示している。

　図１０のプリアンブル１００１は、図３、図４におけるプリアンブル信号３５２に相当する。このとき、プリアンブルは、（制御用の）データを伝送してもよいし、信号検出のためのシンボル、周波数同期・時間同期を行うためのシンボル、チャネル推定を行うためのシンボル（伝搬路変動の推定を行うためのシンボル）などで構成されていてもよい。

　図１０の制御情報シンボル１００２は、図３、図４における制御情報シンボル信号３５３に相当するシンボルであり、図１０のフレーム構成の信号を受信した受信装置が、データシンボルの復調・復号を実現するための制御情報を含んだシンボルである。

　図１０のパイロットシンボル１００４は、図３、図４のパイロット信号３５１Ａ（ｐａ（ｔ））に相当するシンボルである。パイロットシンボル１００４は、例えば、ＰＳＫのシンボルであり、このフレームを受信する受信装置がチャネル推定（伝搬路変動の推定）、周波数オフセットの推定・位相変動の推定を行うためのシンボルである。例えば、図１の送信装置と、図１０のフレーム構成の信号を受信する受信装置とが、パイロットシンボルの送信方法を共有しているとよい。

　図１０の１００３は、データを伝送するためのデータシンボルである。

　ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿１を「ストリーム＃１」と名付け、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号２０５＿２を「ストリーム＃２」と名付ける。

　データシンボル１００３は、図２で生成したベースバンド信号２０６＿Ａに含まれるデータシンボルに相当するシンボルである。したがって、データシンボル１００３は、「「ストリーム＃１」のシンボルと「ストリーム＃２」のシンボルの両者を含んだシンボル」、または、「「ストリーム＃１」のシンボル」、または、「「ストリーム＃２」のシンボル」の３通りのうちのいずれかのシンボルである。３通りのうちのいずれのシンボルになるかは、図３の重み付け合成部３０３で使用するプリコーディング行列の構成によって決まることになる。つまり、データシンボル１００３は、重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））に相当する。

　例えば、送信装置は、図１０における時刻ｔ１ではプリアンブル１００１を送信し、時刻ｔ２では制御情報シンボル１００２を送信し、時刻ｔ３からｔ１１ではデータシンボル１００３を送信し、時刻ｔ１２ではパイロットシンボル１００４を送信し、時刻ｔ１３からｔ２１ではデータシンボル１００３を送信し、時刻ｔ２２ではパイロットシンボル１００４を送信するものとする。

　なお、図１０には示していないが、フレームに、プリアンブル、制御情報シンボル、データシンボル、パイロットシンボル以外のシンボルが含まれていてもよい。また、フレームに、プリアンブル、制御情報シンボル、パイロットシンボルのすべてが含まれる構成でなくてもよい。

　図１１は、ユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２のフレーム構成の別の一例を示す図である。図１１において、横軸は時間である。図１１が図９と異なる点は、図１１のフレーム構成は、シングルキャリア方式のときのフレーム構成の例であり、時間方向にシンボルが存在している点である。そして、図１１では、時刻ｔ１からｔ２２のシンボルを示している。

　図１１のプリアンブル１１０１は、図３、図４におけるプリアンブル信号３５２に相当する。このとき、プリアンブルは、（制御用の）データを伝送してもよいし、信号検出のためのシンボル、周波数同期・時間同期を行うためのシンボル、チャネル推定を行うためのシンボル（伝搬路変動の推定を行うためのシンボル）などで構成されていてもよい。

　図１１の制御情報シンボル１１０２は、図３、図４における制御情報シンボル信号３５３に相当するシンボルであり、図１１のフレーム構成の信号を受信した受信装置が、データシンボルの復調・復号を実現するための制御情報を含んだシンボルである。

　図１１のパイロットシンボル１１０４は、図３、図４のパイロット信号３５１Ｂ（ｐｂ（ｔ））に相当するシンボルである。パイロットシンボル１１０４は、例えば、ＰＳＫのシンボルであり、このフレームを受信する受信装置がチャネル推定（伝搬路変動の推定）、周波数オフセットの推定・位相変動の推定を行うためのシンボルである。例えば、図１の送信装置と、図１１のフレーム構成の信号を受信する受信装置とが、パイロットシンボルの送信方法を共有しているとよい。

　図１１の１１０３は、データを伝送するためのデータシンボルである。

　データシンボル１１０３は、図２で生成したベースバンド信号２０６＿Ｂに含まれるデータシンボルに相当するシンボルである。したがって、データシンボル１１０３は、「「ストリーム＃１」のシンボルと「ストリーム＃２」のシンボルの両者を含んだシンボル」、または、「「ストリーム＃１」のシンボル」、または、「「ストリーム＃２」のシンボル」の３通りのうちのいずれかのシンボルである。３通りのうちのいずれのシンボルになるかは、図３の重み付け合成部３０３で使用するプリコーディング行列の構成によって決まることになる。つまり、データシンボル１１０３は、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））に相当する。

　例えば、送信装置は、図１１における時刻ｔ１ではプリアンブル１１０１を送信し、時刻ｔ２では制御情報シンボル１１０２を送信し、時刻ｔ３からｔ１１ではデータシンボル１１０３を送信し、時刻ｔ１２ではパイロットシンボル１１０４を送信し、時刻ｔ１３からｔ２１ではデータシンボル１１０３を送信し、時刻ｔ２２ではパイロットシンボル１１０４を送信するものとする。

　なお、図１１には示していないが、フレームに、プリアンブル、制御情報シンボル、データシンボル、パイロットシンボル以外のシンボルが含まれていてもよい。また、フレームに、プリアンブル、制御情報シンボル、パイロットシンボルすべてが含まれる構成でなくてもよい。

　図１０の時刻ｔｚにシンボルが存在し、図１０の時刻ｔｚ（ｚは１以上の整数）にシンボルが存在したとき、図１０の時刻ｔｚのシンボルと図１１の時刻ｔｚのシンボルとは、同一時間、同一周波数に送信されることになる。例えば、図１０の時刻ｔ３のデータシンボルと図１１の時刻ｔ３のデータシンボルとは、同一時刻、同一周波数に送信されることになる。なお、フレーム構成については、図１０、図１１に限ったものではなく、あくまでも、図１０、図１１はフレーム構成の例である。

　そして、図１０、図１１におけるプリアンブル、制御情報シンボルは、同一のデータ（同一の制御情報）を伝送しているという方法でもよい。

　なお、受信装置は、図１０のフレームと図１１のフレームを同時に受信することになることを想定しているが、受信装置は、図１０のフレームのみ、または、図１１のフレームのみを受信しても送信装置によって送信されたたデータを得ることは可能である。

　そして、図１のユーザー＃１用信号処理部１０２＿１において、第１のベースバンド信号１０３＿１＿１と第２のベースバンド信号１０３＿１＿２を出力する場合、第１のベースバンド信号１０３＿１＿１と第２のベースバンド信号１０３＿１＿２とは、それぞれ、図１０、図１１のフレーム構成をとることになる。同様に、図１のユーザー＃２用信号処理部１０２＿２において、第１のベースバンド信号１０３＿２＿１と第２のベースバンド信号１０３＿２＿２を出力する場合、第１のベースバンド信号１０３＿２＿１と第２のベースバンド信号１０３＿２＿２とは、それぞれ、図１０、図１１のフレーム構成をとることになる。同様に、図１のユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍにおいて、第１のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１と第２のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿２を出力する場合、第１のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１と第２のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿２とは、それぞれ、図１０、図１１のフレーム構成をとることになる。

　＜シンボルの配置方法＞
　次に、本実施の形態におけるシンボルの配置方法について説明する。シンボルは、インターリーバによって、周波数軸および／または時間軸に対して並び替えが行われる。例えば、シンボルの配置は、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐにおいて、例えば、図２に示した誤り訂正符号化部２０２、および／または、マッピング部２０４にて行われる。

　図１２は、重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））の時間軸に対するシンボルの配置方法の例を示す図である。

　図１２において、シンボルは、ｚｐｑ（０）と示している。このとき、ｑは、１または２である。よって、図１２のｚｐｑ（０）は、「ｚｐ１（ｉ）、ｚｐ２（ｉ）において、シンボル番号ｉ＝０のときのｚｐ１（０）、ｚｐ２（０）」をあらわしている。同様に、ｚｐｑ（１）は、「ｚｐ１（ｉ）、ｚｐ２（ｉ）において、シンボル番号ｉ＝１のときのｚｐ１（１）、ｚｐ２（１）」をあらわしている。つまり、ｚｐｑ（Ｘ）は、「ｚｐ１（ｉ）、ｚｐ２（ｉ）において、シンボル番号ｉ＝Ｘのときのｚｐ１（Ｘ）、ｚｐ２（Ｘ）」をあらわしている。なお、この点については、図１３、図１４、図１５についても同様である。

　図１２の例では、シンボル番号ｉ＝０のシンボルｚｐｑ（０）は時刻０に配置され、シンボル番号ｉ＝１のシンボルｚｐｑ（１）は時刻１に配置され、シンボル番号ｉ＝２のシンボルｚｐｑ（２）は時刻２に配置され、シンボル番号ｉ＝３のシンボルｚｐｑ（３）は時刻３に配置されている。このように、重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））は、時間軸に対するシンボルの配置が行われる。ただし、図１２は一例であり、シンボル番号と時刻の関係は、これに限ったものではない。

　図１３は、重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））の周波数軸に対するシンボルの配置方法の例を示す図である。

　図１３の例では、シンボル番号ｉ＝０のシンボルｚｐｑ（０）はキャリア０に配置され、シンボル番号ｉ＝１のシンボルｚｐｑ（１）はキャリア１に配置され、シンボル番号ｉ＝２のシンボルｚｐｑ（２）はキャリア２に配置され、シンボル番号ｉ＝３のシンボルｚｐｑ（３）はキャリア３に配置される。このように、重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））の周波数軸に対するシンボルの配置が行われる。ただし、図１３は一例であり、シンボル番号と周波数の関係は、これに限ったものではない。

　図１４は、重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））の時間・周波数軸に対するシンボルの配置の例を示す図である。

　図１４の例では、シンボル番号ｉ＝０のシンボルｚｐｑ（０）は、時刻０・キャリア０に配置され、シンボル番号ｉ＝１のシンボルｚｐｑ（１）は、時刻０・キャリア１に配置され、シンボル番号ｉ＝２のシンボルｚｐｑ（２）は、時刻１・キャリア０に配置され、シンボル番号ｉ＝３のシンボルｚｐｑ（３）は、時刻１・キャリア１に配置されている。このように、重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））の時間・周波数軸に対するシンボルの配置が行われる。ただし、図１４は一例であり、シンボル番号と時間・周波数の関係は、これに限ったものではない。

　図１５は、重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））の時間軸に対するシンボルの配置の例を示す図である。

　図１５の例では、シンボル番号ｉ＝０のシンボルｚｐｑ（０）は時刻０に配置され、シンボル番号ｉ＝１のシンボルｚｐｑ（１）は時刻１６に配置され、シンボル番号ｉ＝２のシンボルｚｐｑ（２）は時刻１２に配置され、シンボル番号ｉ＝３のシンボルｚｐｑ（３）は時刻５に配置される。このように、図３における重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））の時間軸に対するシンボルの配置が行われる。つまり、図１５の例では、時間軸方向でシンボルの並び替えが行われている。ただし、図１５は一例であり、シンボル番号と時間の関係は、これに限ったものではない。

　なお、図１５では、各シンボルをｚｐｑ（ｉ）と記載しているが、図１の多重信号処理部１０４で複数のユーザー向けの信号が多重されて生成されたシンボルであってもよい。また、図１５の例は、図１の無線部＄１（１０６＿１）から無線部＄Ｎ（１０６＿Ｎ）の各々がインターリーバ（シンボルの並び替えを行う部分）を含み、各インターリーバがシンボルの並び替えを行う場合のシンボルの配置であってもよい。インターリーブを行う位置は、ユーザー用信号処理部、または、無線部に限られない。

　図１６は、重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））の周波数軸に対するシンボルの配置の例を示す図である。

　図１６の例では、シンボル番号ｉ＝０のシンボルｚｐｑ（０）はキャリア０に配置され、シンボル番号ｉ＝１のシンボルｚｐｑ（１）はキャリア１６に配置され、シンボル番号ｉ＝２のシンボルｚｐｑ（２）はキャリア１２に配置され、シンボル番号ｉ＝３のシンボルｚｐｑ（３）はキャリア５に配置される。このように、図３における重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））の周波数軸に対するシンボルの配置を行っている。ただし、図１６は一例であり、シンボル番号と周波数の関係は、これに限ったものではない。

　なお、図１６では、各シンボルをｚｐｑ（ｉ）と記載しているが、図１の多重信号処理部１０４で複数のユーザー向けの信号が多重されて生成されたシンボルであってもよい。また、図１６の例は、図１の無線部＄１（１０６＿１）から無線部＄Ｎ（１０６＿Ｎ）の各々がインターリーバ（シンボルの並び替えを行う部分）を含み、各インターリーバがシンボルの並び替えを行う場合のシンボルの配置であってもよい。インターリーブを行う位置は、ユーザー用信号処理部、または、無線部に限られない。

　図１７は、重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））の時間・周波数軸に対するシンボルの配置の例を示す図である。

　図１７の例では、シンボル番号ｉ＝０のシンボルｚｐｑ（０）は、時刻１・キャリア１に配置し、シンボル番号ｉ＝１のシンボルｚｐｑ（１）は、時刻３・キャリア３に配置され、シンボル番号ｉ＝２のシンボルｚｐｑ（２）は、時刻１・キャリア０に配置され、シンボル番号ｉ＝３のシンボルｚｐｑ（３）は、時刻１・キャリア３に配置される。このように、図３における重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１（ｉ））、および、位相変更後の信号３０６Ｂ（ｚｐ２（ｉ））の時間・周波数軸に対するシンボルの配置が行われる。ただし、図１７は一例であり、シンボル番号と時間・周波数の関係はこれに限ったものではない。

　なお、図１７では、各シンボルをｚｐｑ（ｉ）と記載しているが、図１の多重信号処理部１０４で複数のユーザー向けの信号が多重されて生成されたシンボルであってもよい。また、図１７の例は、図１の無線部＄１（１０６＿１）から無線部＄Ｎ（１０６＿Ｎ）の各々がインターリーバ（シンボルの並び替えを行う部分）を含み、各インターリーバがシンボルの並び替えを行う場合のシンボルの配置であってもよい。インターリーブを行う位置は、ユーザー用信号処理部、または、無線部に限られない。

　なお、シンボルの配置は、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐにおいて、例えば、図２に示した誤り訂正符号化部２０２、および／または、マッピング部２０４にて行われるとしたが、これに限定されない。前述の通り、図１の無線部＄１（１０６＿１）から無線部＄Ｎ（１０６＿Ｎ）の各々がインターリーバ（シンボルの並び替えを行う部分）を含み、各インターリーバがシンボルの並び替えを行う構成としてもよい。あるいは、多重信号処理部１０４がインターリーバを有し、そのインターリーバが図１２～１７に示したシンボル配置を行っても良い。以下、インターリーバを有する場合の多重信号処理部１０４について図１８を用いて説明する。

　＜多重信号処理部の構成の別の一例＞
　図１８は、図１の多重信号処理部１０４にインターリーバ（シンボルの並び替えを行う部分）を含んでいる場合の構成を示す図である。

　ユーザー＃１用インターリーバ（並び替え部）１８０２＿１は、信号処理後の信号１８０１＿１＿１、１８０１＿１＿２、制御信号１８００を入力とする。信号処理後の信号１８０１＿１＿１、１８０１＿１＿２は、それぞれ、図１のユーザー＃１用の第１のベースバンド信号１０３＿１＿１、ユーザー＃１用の第２のベースバンド信号１０３＿１＿２１０３＿１＿２に相当する。制御信号１８００は、図１の制御信号１００に相当する。

　ユーザー＃１用インターリーバ（並び替え部）１８０２＿１は、例えば、制御信号１８００に従い、図１２～図１７のようなシンボルの並び替えを行い、ユーザー＃１用並び替え後の信号１８０３＿１、１８０３＿２を出力する。

　なお、多重信号部１０４は、ユーザー＃２用インターリーバ～ユーザー＃Ｍ用のインターリーバを同様に具備している。ユーザー＃２用インターリーバ～ユーザー＃Ｍ用のインターリーバは、それぞれ、ユーザー＃１用インターリーバ１８０２＿１と同様の機能を有する。

　信号処理部１８０４は、制御信号１８００、ユーザー＃１用並び替え後の信号１８０３＿１、１８０３＿２などを入力とする。また、信号処理部１８０４には、他ユーザーの並び替え後の信号も入力される。信号処理部１８０４は、制御信号１８００にしたがい、並び替え後の信号に対し、前述したような重み付け合成などの信号処理を行い、多重信号＄１のベースバンド信号１８０５＿１～多重信号＄Ｎのベースバンド信号１８０５＿Ｎを出力する。なお、多重信号＄１のベースバンド信号１８０５＿１～多重信号＄Ｎのベースバンド信号１８０５＿Ｎは、それぞれ、図１の多重信号＄１のベースバンド信号１０５＿１～多重信号＄Ｎのベースバンド信号１０５＿Ｎに相当する。

　以上、本実施の形態における送信装置の例について説明した。次に、本実施の形態における受信装置の構成の例について説明する。

　＜受信装置の構成の一例＞
　図１９は、本実施の形態における受信装置の構成の一例を示す図である。図１９の受信装置は、図１の送信装置が例えば、図８、図９のフレーム構成、または、図１０、図１１の送信信号を送信したとき、その変調信号を受信するユーザー＃１からユーザー＃Ｍのうちユーザー＃ｐに相当する端末の受信装置である。

　無線部１９０３Ｘは、アンテナ部＃Ｘ（１９０１Ｘ）で受信した受信信号１９０２Ｘを入力とする。無線部１９０３Ｘは、周波数変換、フーリエ変換等の受信処理を施し、ベースバンド信号１９０４Ｘを変調信号ｕ１のチャネル推定部１９０５＿１、変調信号ｕ２のチャネル推定部１９０５＿２へ出力する。

　同様に、無線部１９０３Ｙは、アンテナ部＃Ｙ（１９０１Ｙ）で受信した受信信号１９０２Ｙを入力とする。無線部１９０３Ｙは、周波数変換、フーリエ変換等の受信処理を施し、ベースバンド信号１９０４Ｙを出力する。

　なお、図１９では、制御信号１９１０がアンテナ部＃Ｘ（１９０１Ｘ）、および、アンテナ部＃Ｙ（１９０１Ｙ）に入力される構成を示しているが、制御信号１９１０が入力されない構成であってもよい。制御信号１９１０が入力として存在するアンテナ部の構成については、後述する。

　変調信号ｕ１のチャネル推定部１９０５＿１、変調信号ｕ２のチャネル推定部１９０５＿２は、ベースバンド信号１９０４Ｘに基づき、チャネル推定を行う。変調信号ｕ１のチャネル推定部１９０７＿１、変調信号ｕ２のチャネル推定部１９０７＿２は、ベースバンド信号１９０４Ｙに基づき、チャネル推定を行う。チャネル推定について、図２０を参照して説明する。

　図２０は、送信装置と受信装置の関係を示す図である。図２０のアンテナ２００１＿１、２００１＿２は送信アンテナである。図２０のアンテナ２００１＿１は、例えば、送信信号ｕ１（ｉ）を送信するために使用した図１のアンテナ部に相当する。そして、図２０のアンテナ２００１＿２は、例えば、送信信号ｕ２（ｉ）を送信するために使用した図１のアンテナ部に相当する。なお、図２０と図１との対応は、これに限定されない。

　そして、図２０のアンテナ２００２＿１、２００２＿２は受信アンテナである。図２０のアンテナ２００２＿１は、図１９のアンテナ部＃Ｘ（１９０１Ｘ）に相当する。そして、図２０のアンテナ２００２＿２は、図１９のアンテナ部＃Ｙ（１９０１Ｙ）に相当する。

　図２０のように、送信アンテナ２００１＿１から送信する信号をｕ１（ｉ）、送信アンテナ２００１＿２から送信する信号をｕ２（ｉ）、受信アンテナ２００２＿１で受信する信号をｒ１（ｉ）、受信アンテナ２００２＿２で受信する信号をｒ２（ｉ）とする。なお、ｉはシンボル番号を示し、例えば、０以上の整数とする。

　そして、送信アンテナ２００１＿１から受信アンテナ２００２＿１への伝搬係数をｈ１１（ｉ）、送信アンテナ２００１＿１から受信アンテナ２００２＿２への伝搬係数をｈ２１（ｉ）、送信アンテナ２００１＿２から受信アンテナ２００２＿１への伝搬係数をｈ１２（ｉ）、送信アンテナ２００１＿２から受信アンテナ２００２＿２への伝搬係数をｈ２２（ｉ）とする。すると、次式（４１）の関係式が成立する。

　なお、ｎ１（ｉ）、ｎ２（ｉ）はノイズである。

　図１９の変調信号ｕ１のチャネル推定部１９０５＿１は、ベースバンド信号１９０４Ｘを入力とし、図８、図９（または、図１０、図１１）におけるプリアンブル、および／または、パイロットシンボルを用いて、変調信号ｕ１のチャネル推定、つまり、式（４１）のｈ１１（ｉ）を推定し、チャネル推定信号１９０６＿１を出力する。

　変調信号ｕ２のチャネル推定部１９０５＿２は、ベースバンド信号１９０４Ｘを入力とし、図８、図９（または、図１０、図１１）におけるプリアンブル、および／または、パイロットシンボルを用いて、変調信号ｕ２のチャネル推定、つまり、式（４１）のｈ１２（ｉ）を推定し、チャネル推定信号１９０６＿２を出力する。

　変調信号ｕ１のチャネル推定部１９０７＿１は、ベースバンド信号１９０４Ｙを入力とし、図８、図９（または、図１０、図１１）におけるプリアンブル、および／または、パイロットシンボルを用いて、変調信号ｕ１のチャネル推定、つまり、式（４１）のｈ２１（ｉ）を推定し、チャネル推定信号１９０８＿１を出力する。

　変調信号ｕ２のチャネル推定部１９０７＿２は、ベースバンド信号１９０４Ｙを入力とし、図８、図９（または、図１０、図１１）におけるプリアンブル、および／または、パイロットシンボルを用いて、変調信号ｕ２のチャネル推定、つまり、式（４１）のｈ２２（ｉ）を推定し、チャネル推定信号１９０８＿２を出力する。

　制御情報復号部１９０９は、ベースバンド信号１９０４Ｘ、１９０４Ｙを入力とする制御情報復号部１９０９は、図８、図９（または、図１０、図１１）における制御情報の復調、復号し、制御情報を含んだ制御信号１９１０を出力する。

　信号処理部１９１１は、チャネル推定信号１９０６＿１、１９０６＿２、１９０８＿１、１９０８＿２、ベースバンド信号１９０４Ｘ、１９０４Ｙ、制御信号１９１０を入力とする。信号処理部１９１１は、式（４１）の関係を用い、また、制御信号１９１０における制御情報（例えば、変調方式、誤り訂正符号関連の方式の情報）に基づいて、復調、復号を行い、受信データ１９１２を出力する。

　なお、制御信号１９１０は、図１９のような方法で生成したものではなくてもよい。例えば、図１９の制御信号１９１０は、図１９の通信相手である送信装置（図１）が送信した情報に基づいて生成されたものであってもよい。あるいは、図１９の受信装置は、入力部を具備し、その入力部から入力された情報に基づいて生成されたものであってもよい。

　＜アンテナ部の構成の一例＞
　次に、制御信号１９１０が入力として存在するアンテナ部の構成について説明する。図２１は、図１９のアンテナ部（アンテナ部＃Ｘ（１９０１Ｘ）またはアンテナ部＃Ｙ（１９０１Ｙ））の構成の一例を示す図である。なお、図１９の例は、アンテナ部が４本のアンテナ２１０１＿１～２１０１＿４で構成されている例である。

　乗算部２１０３＿１は、アンテナ２１０１＿１で受信した受信信号２１０２＿１、制御信号２１００を入力とする。乗算部２１０３＿１は、制御信号２１００に含まれる乗算係数の情報に基づき、受信信号２１０２＿１に乗算係数を乗算し、乗算後の信号２１０４＿１を出力する。

　受信信号２１０２＿１をＲｘ１（ｔ）（ｔ：時間）、乗算係数をＤ１（Ｄ１は複素数で定義することができ、したがって、実数であってもよい。）とすると、乗算後の信号２１０４＿１は、Ｒｘ１（ｔ）×Ｄ１とあらわされる。

　乗算部２１０３＿２は、アンテナ２１０１＿２で受信した受信信号２１０２＿２、制御信号２１００を入力とする。乗算部２１０３＿２は、制御信号２１００に含まれる乗算係数の情報に基づき、受信信号２１０２＿２に乗算係数を乗算し、乗算後の信号２１０４＿２を出力する。

　受信信号２１０２＿２をＲｘ２（ｔ）、乗算係数をＤ２（Ｄ２は複素数で定義することができ、したがって、実数であってもよい。）とすると、乗算後の信号２１０４＿２は、Ｒｘ２（ｔ）×Ｄ２とあらわされる。

　乗算部２１０３＿３は、アンテナ２１０１＿３で受信した受信信号２１０２＿３、制御信号２１００を入力とする。乗算部２１０３＿３は、制御信号２１００に含まれる乗算係数の情報に基づき、受信信号２１０２＿３に乗算係数を乗算し、乗算後の信号２１０４＿３を出力する。

　受信信号２１０２＿３をＲｘ３（ｔ）、乗算係数をＤ３（Ｄ３は複素数で定義することができ、したがって、実数であってもよい。）とすると、乗算後の信号２１０４＿３は、Ｒｘ３（ｔ）×Ｄ３とあらわされる。

　乗算部２１０３＿４は、アンテナ２１０１＿４で受信した受信信号２１０２＿４、制御信号２１００を入力とする。乗算部２１０３＿４は、制御信号２１００に含まれる乗算係数の情報に基づき、受信信号２１０２＿４に乗算係数を乗算し、乗算後の信号２１０４＿４を出力する。

　受信信号２１０２＿４をＲｘ４（ｔ）、乗算係数をＤ４（Ｄ４は複素数で定義することができ、したがって、実数であってもよい。）とすると、乗算後の信号２１０４＿４は、Ｒｘ４（ｔ）×Ｄ４とあらわされる。

　合成部２１０５は、乗算後の信号２１０４＿１、２１０４＿２、２１０４＿３、１００４＿４を入力とする。合成部２１０５は、乗算後の信号２１０４＿１、２１０４＿２、２１０４＿３、２１０４＿４を合成し、合成後の信号２１０６を出力する。なお、合成後の信号２１０６は、Ｒｘ１（ｔ）×Ｄ１＋Ｒｘ２（ｔ）×Ｄ２＋Ｒｘ３（ｔ）×Ｄ３＋Ｒｘ４（ｔ）×Ｄ４とあらわされる。

　図２１では、アンテナ部は、４本のアンテナ（および、４つの乗算部）で構成される例で説明しているが、アンテナの本数は４に限ったものではなく、２本以上のアンテナで構成されていればよい。

　そして、図１９のアンテナ部＃Ｘ（１９０１Ｘ）の構成が図２１の場合、受信信号１９０２Ｘは図２１の合成信号２１０６に相当し、制御信号１９１０は図２１の制御信号２１００に相当する。また、図１９のアンテナ部＃Ｙ（１９０１Ｙ）の構成が図２１の場合、受信信号１９０２Ｙは図２１の合成信号２１０６に相当し、制御信号１９１０は図２１の制御信号２１００に相当する。

　ただし、アンテナ部＃Ｘ（１９０１Ｘ）およびアンテナ部＃Ｙ（１９０１Ｙ）は、図２１のような構成としなくてもよく、前にも述べたたようにアンテナ部は、制御信号１９１０を入力としなくてもよい。アンテナ部＃Ｘ（１９０１Ｘ）およびアンテナ部＃Ｙ（１９０１Ｙ）はそれぞれ１本のアンテナであってもよい。

　なお、制御信号１９１０は、通信相手である送信装置が送信した情報に基づいて生成されたものであってもよい。あるいは、制御信号１９１０は、受信装置が入力部を具備し、その入力部から入力された情報に基づいて生成されたものであってもよい。

　以上、本実施の形態では、図１の送信装置が複数のユーザーの変調信号（ベースバンド信号）を、複数のアンテナを用いることにより、同一時間、同一周波数（帯）を用いて送信することができ、これにより、図１の送信装置のデータの伝送効率が向上するという効果を得ることができる。なお、図１の送信装置は、ユーザーごとに、複数ストリームを送信するのか、シングルストリームを送信するのか、（または、変調信号を送信しない）を設定し、また、ユーザーごとに、変調方式（マッピング部が複数ある場合は、変調方式のセット）、誤り訂正符号化方式を設定することによって、データの伝送効率を、好適に制御することができる。

　また、図１の送信装置が、ユーザーに対し、複数の変調信号（ベースバンド信号）を送信する際、位相変更を施すことにより、直接波が支配的な環境において、定常的な受信状態に陥ることを回避することができる可能性が高くなり、通信相手である受信装置におけるデータの受信品質が向上するという効果を得ることができる。

　（実施の形態２）
　本実施の形態では、実施の形態１で説明した図１の送信装置を具備する通信装置と、実施の形態１で説明した図１９の受信装置を具備する通信装置と、その通信装置間の通信の流れの一例について説明する。

　なお、以下の説明のために、図１の送信装置を具備する通信装置を「基地局（ＡＰ：Access Point）」と呼び、図１９の受信装置を具備する通信装置を「端末」と呼ぶ。

　したがって、図１のユーザー＃１用信号処理部１０２＿１は、端末＃１にデータを伝送するための変調信号を生成するための信号処理部であり、ユーザー＃２用信号処理部１０２＿２は、端末＃２にデータを伝送するための変調信号を生成するための信号処理部であり、ユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍは、端末＃Ｍにデータを伝送するための変調信号を生成するための信号処理部である。

　図２２は、基地局（ＡＰ）が図１の送信装置とともに具備する構成の一例を示す図である。図２２において、図１と同様の構成については、同一番号を付し、説明を省略する。

　無線部群１５３は、受信アンテナ群１５１で受信した受信信号群１５２を入力とする。無線部群１５３は、受信信号群１５２に対して周波数変換等の処理を施し、ベースバンド信号群１５４を信号処理部１５５へ出力する。

　信号処理部１５５は、入力されるベースバンド信号群に対して、復調、誤り訂正復号などの処理を行い、受信データ１５６、および、制御情報１５７を出力する。このとき、制御情報１５７には、各端末が送信したフィードバック情報が含まれていることになる。

　設定部１５８は、基地局（ＡＰ）設定情報１５９、制御情報１５７を入力とする。設定部１５８は、「図１のユーザー＃１用信号処理部１０２＿１における、誤り訂正符号化方法、送信方法、変調方式（または、変調方式セット）等の決定」、「図１のユーザー＃２用信号処理部１０２＿２における、誤り訂正符号化方法、送信方法、変調方式（または、変調方式セット）等の決定」、「図１のユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍにおける、誤り訂正符号化方法、送信方法、変調方式（または、変調方式セット）等の決定」を行い、決定した情報を含む信号を制御信号１００として出力する。

　また、設定部１５８は、制御情報１５７に含まれる各端末が送信したフィードバック情報に基づいて、多重信号処理部１０４で行う処理方法を決定し、決定した処理情報の情報を含む信号を制御信号１００として出力する。

　なお、図２２において、「群」という語句を用いているが、受信部分の系統は１系統以上であればよい。

　図２３は、端末が図１９の受信装置とともに具備する構成の一例を示す図である。図２３において、図１９と同様に動作するものについては、同一番号を付している。

　信号処理部１９１１は、チャネル推定信号１９０６＿１、チャネル推定信号１９０６＿２、ベースバンド信号１９０４＿Ｘ、チャネル推定信号１９０８＿１、チャネル推定信号１９０８＿２、ベースバンド信号１９０４＿Ｙ、１９１０を入力とする。信号処理部１９１１は、復調、誤り訂正復号の処理を行い、受信データ１９１２を出力する。また、信号処理部１９１１は、基地局（ＡＰ）が送信した信号に基づき、受信信号の状態に関するフィードバック情報を生成し、フィードバック情報１９９９を出力する。

　送信用信号処理部１９５２は、データ１９５１、および、フィードバック情報１９９９を入力とする。送信用信号処理部１９５２は、データ１９５１、および、フィードバック情報１９９９に対して、誤り訂正符号化、変調等の処理を施し、ベースバンド信号群１９５３を生成し、ベースバンド信号群１９５３を無線部群１９５４へ出力する。

　無線部群１９５４は、入力されるベースバンド信号群１９５３に対して、周波数変換、増幅等の処理を施し、送信信号群１９５５を生成する。無線部群１９５４は、送信信号群１９５５を送信アンテナ群１９５６へ出力する。そして、送信信号群１９５５は、送信アンテナ群１９５６から電波として出力される。

　なお、図２３において、「群」という語句を用いているが、送信部分の系統は１系統以上であればよい。

　基地局（ＡＰ）は、図１の送信装置の構成により端末へ信号を送信し、図２２の構成により端末からの信号を受信する。端末は、図１９の受信装置の構成により基地局（ＡＰ）からの信号を受信し、図２３の構成により基地局へ信号を送信する。これらの構成により、基地局（ＡＰ）と端末との通信が行われる。

　次に、基地局（ＡＰ）と端末との通信の流れについて説明する。

　図２４は、基地局（ＡＰ）と端末の関係の一例を示す図である。基地局（ＡＰ）２４００は、図１のユーザー＃１用信号処理部１０２＿１により、例えば、端末＃１（２４０１＿１）に送信する変調信号を生成し、図１のユーザー＃１用信号処理部１０２＿２により、例えば、端末＃２（２４０１＿２）に送信する変調信号を生成し、図１のユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍにより、例えば、端末＃Ｍ（２４０１＿Ｍ）に送信する変調信号を生成する。

　基地局（ＡＰ）２４００は、送信指向性２４１１＿１を生成し、また、端末＃１（２４０１＿１）は、受信指向性２４２１＿１を生成する。そして、送信指向性２４１１＿１と受信指向性２４２１＿１により、基地局（ＡＰ）２４００が送信した端末＃１用の送信信号を、端末＃１（２４０１＿１）が受信することになる。

　また、基地局（ＡＰ）２４００は、送信指向性２４１１＿２を生成し、また、端末＃２（２４０１＿２）は、受信指向性２４２１＿２を生成する。そして、送信指向性２４１１＿２と受信指向性２４２１＿２により、基地局（ＡＰ）２４００が送信した端末＃２用の送信信号を端末＃２（２４０１＿２）が受信することになる。

　基地局（ＡＰ）２４００は、送信指向性２４１１＿Ｍを生成し、また、端末＃Ｍ（２４０１＿Ｍ）は、受信指向性２４２１＿Ｍを生成する。そして、送信指向性２４１１＿Ｍと受信指向性２４２１＿Ｍにより、基地局（ＡＰ）２４００が送信した端末＃Ｍ用の送信信号を端末＃Ｍ（２４０１＿Ｍ）が受信することになる。

　図２４の例では、基地局（ＡＰ）２４００は、端末＃１に送信する変調信号と端末＃２に送信する変調信号と端末＃Ｍに送信する変調信号を、同一時間、同一周波数（帯）を用いて送信しているものとする。この点については、実施の形態１で説明したとおりである。なお、図２４では、「端末＃１に送信する変調信号と端末＃２に送信する変調信号と端末＃Ｍに送信する変調信号を、同一時間、同一周波数（帯）を用いて送信している」を示しているが、あくまでも一例である。基地局（ＡＰ）２４００が同一時間、同一周波数（帯）に送信する変調信号の数は、この例に限ったものではない。また、変調信号を多重しない時間が存在していてもよい。

　図２５は、基地局（ＡＰ）と端末の通信の時間的な流れの例を示す図である。図２５には、基地局（ＡＰ）の送信信号、端末＃１の送信信号、端末＃２の送信信号、端末＃Ｍの送信信号が示されている。また、図２５における横軸は、時間を示している。なお、端末＃１、端末＃２、端末＃Ｍ以外の端末が送信信号を送信していてもよい。

　図２５に示すように、端末＃１は、基地局（ＡＰ）に対し、アクセスの要求（基地局（ＡＰ）によるデータの送信）２５０１＿１を行うものとする。同様に、端末＃２は、基地局（ＡＰ）に対し、アクセス要求（基地局（ＡＰ）によるデータの送信）２５０１＿２を行うものとする。端末＃Ｍは、基地局（ＡＰ）に対し、アクセス要求（基地局（ＡＰ）によるデータの送信）２５０１＿Ｍを行うものとする。

　これに対し、基地局（ＡＰ）は、リファレンスシンボル（２５０２）を送信するものとする。例えば、リファレンスシンボル２５０２としては、端末において既知のＰＳＫシンボルを送信するものとする。ただし、リファレンスシンボル２５０２の構成はこれに限ったものではない。なお、リファレンスシンボル２５０２は、図１にて示した（共通）リファレンス信号１９９に相当する。

　これに対し、端末＃１は、基地局が送信したリファレンスシンボル２５０２を受信する。そして、端末＃１は、例えば、端末＃１の各受信アンテナにおける受信状態を推定し、各受信アンテナの受信状態の情報をフィードバック情報２５０３＿１として送信する。同様に、端末＃２は、基地局が送信したリファレンスシンボル２５０２を受信する。そして、端末＃２は、例えば、端末＃２の各受信アンテナにおける受信状態を推定し、各受信アンテナの受信状態の情報をフィードバック情報２５０３＿２として送信する。同様に、端末＃Ｍは、基地局が送信したリファレンスシンボル２５０２を受信する。端末＃Ｍは、例えば、端末＃Ｍの各受信アンテナにおける受信状態を推定し、各受信アンテナの受信状態の情報をフィードバック情報２５０３＿Ｍとして送信する。

　基地局（ＡＰ）は、各端末が送信したフィードバック情報を受信する。例えば、図２２において、制御情報１５７に、各端末が送信したフィードバック情報が含まれているものとする。図２２における設定部１５８は、各端末が送信したフィードバック情報を含む制御情報１５７を入力とし、図１の多重信号処理部１０４で行う処理方法を決定し、この情報を含む制御信号１００を出力する。

　そして、基地局（ＡＰ）は、例えば、図２４に示すように、各端末に対し、各データシンボルを送信することになる（２５０４）。なお、図２５に示す「各データシンボル等送信」２５０４については、データシンボル以外にパイロットシンボル、制御情報シンボル、リファレンスシンボル、プリアンブルなどのシンボルが存在していてもよい。基地局（ＡＰ）は、各端末の変調信号を同一時間・同一周波数（帯）を用いて送信することになる。なお、この点の詳細については、実施の形態１で説明したとおりである。

　（実施の形態３）
　実施の形態１では、主に、図１の送信装置が、ユーザー＃ｐに対し、複数の変調信号を送信する際、複数の変調信号を生成するにあたって、プリコーディング後の、少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更部３０５Ｂ（図３、図４参照）において位相変更を行う例について説明した。本実施の形態３では、図１の送信装置が、位相変更部３０５Ｂにおいて、「位相変更を行う、位相変更を行わない」を制御信号３００により切り替える処理について説明する。また、本実施の形態３では、図１の送信装置が信号を送信する際に、通信相手から受信した情報に基づいて、信号の送信方式を変更する処理について説明する。

　なお、以下では、図１の送信装置を具備する基地局（ＡＰ）が、端末と通信を行っている場合について説明する。

　このとき、基地局（ＡＰ）は、各ユーザー（各端末）に対し、複数のストリームのデータを含む複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信することができるものとする。

　例えば、基地局（ＡＰ）は、ユーザー＃ｐに対し（ｐは１以上Ｍ以下の整数）、複数のストリームのデータを含む複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信するために、図１の送信装置を具備しているものとする。

　図１では、ユーザー＃ｐに対し、複数の変調信号を送信する際、複数の変調信号を生成するにあたって、プリコーディング後の、少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更を行うものとしている。なお、位相変更を行う際の動作については、実施の形態１で説明したとおりであるので、説明を省略する。

　ここでは、基地局（ＡＰ）は、ユーザー＃ｐに対し、複数のストリームのデータを含む複数の変調信号を生成するにあたって、「位相変更を行う、位相変更を行わない」を制御信号により切り替え可能であるものとする。つまり、図３の位相変更部３０５Ｂにおいて、「位相変更を行う、位相変更を行わない」を制御信号３００により切り替え可能であるものとする。なお、位相変更を行う際の動作については、実施の形態１で説明したとおりである。そして、位相変更を行わない場合、位相変更部３０５Ｂは、信号３０４Ｂを３０６Ｂとして出力することになる。

　したがって、位相変更を行う場合と、位相変更を行わない場合とで以下のような動作が行われる。

　＜位相変更を行う場合＞
　基地局（ＡＰ）は少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更を行う。そして、複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信することになる。

　なお、少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更を行い、複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信する送信方法については、例えば、実施の形態１において説明したとおりである。

　＜位相変更を行わない場合＞
　基地局（ＡＰ）は、複数のストリームの変調信号（ベースバンド信号）に対し、プリコーディング（重み付け合成）を行い、生成された複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信することになる。ただし、プリコーディング部（重み付け合成部）は、プリコーディングを行わなくてもよい。

　なお、基地局（ＡＰ）は、例えば、プリアンブルを用いて、位相変更を行う、または、行わない、という設定を、通信相手である端末に通知するための制御情報を送信することになる。

　前述の通り、「少なくとも１つの変調信号に対し、位相変更を行う」として説明した。具体的には、図３は、複数の変調信号のうち、１つの変調信号に対し、位相変更を行うことを、図３を用いて説明した。ここでは、図３に代わり、「複数の変調信号に対し、位相変更を行う」場合について、図２６を用いて説明する。

　図２６は、図３とは異なる、図２における信号処理部２０６の構成の一例を示す図である。図２６において、図３と異なる点について、説明を行う。

　位相変更部３０５Ａは、制御信号３００を入力とする。位相変更部３０５Ａは、制御信号３００に基づいて、位相変更を行うか否かの判断を行う。位相変更部３０５Ａは、位相変更を行うと判断した場合、ユーザー＃ｐ用の重み付け後の信号３０４Ａ（ｚｐ１’（ｔ））に対し、位相変更を行い、位相変更後の信号３０６Ａを出力する。位相変更部３０５Ａは、位相変更を行わないと判断した場合、ユーザー＃ｐ用の重み付け後に信号３０４Ａ（ｚｐ１’（ｔ））に対し、位相変更を施さずに信号３０６Ａを出力する。

　図２６におけるｚｐ１（ｉ）およびｚｐ２（ｉ）は、実施の形態１と同様に式（３）に基づく。そして、図２６におけるｚｐ１（ｉ）およびｚｐ２（ｉ）に位相変更が行われる場合、次式（４２）であらわすことができる。

　このとき、λｐ（ｉ）は実数である。そして、ｚｐ１（ｉ）とｚｐ２（ｉ）は、同一時間、同一周波数（同一周波数帯）で、送信装置から送信されることになる。そして、位相変更部３０５Ａにおける位相変更は、例えば、周期的、規則的に位相を変更するような方法が考えられる。

　なお、実施の形態１、実施の形態２などの他の実施の形態において、図２における信号処理部２０６の構成として、図３の代わりに図２６を用いても、各実施の形態は実施することが可能である。

　次に、基地局（ＡＰ）と端末＃ｐの通信、および、当該通信において送受信されるデータに基づく処理について説明する。

　図２７は、基地局（ＡＰ）と端末＃ｐとの通信の例を示す図である。図２７には、基地局（ＡＰ）の送信信号の時間における様子と、端末＃ｐの送信信号の時間における様子が示されている。なお、図２７において、横軸は時間である。

　まず、基地局（ＡＰ）は、「変調信号を送信したいという要求情報」を示す送信要求２０７１を端末＃ｐへ送信する。

　そして、端末＃ｐは、基地局（ＡＰ）が送信した送信要求２７０１を受信し、端末が受信可能な能力を示す受信能力通知シンボル２７０２を基地局（ＡＰ）へ送信する。

　基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボル２７０２を受信し、受信能力通知シンボル２７０２の情報に基づいて、誤り訂正符号化方法、変調方式（または、変調方式のセット）、送信方法を決定する。基地局（ＡＰ）は、これらの決定した方法に基づいて、送信したい情報（データ）に対し、誤り訂正符号化、変調方式におけるマッピング、その他の信号処理（例えば、プリコーディング、位相変更など）を施し、データシンボル等を含む変調信号２７０３を端末＃ｐへ送信する。

　なお、データシンボル等２７０３には、例えば、制御情報シンボルが含まれていてもよい。このとき、データシンボルを、「複数ストリームのデータを含む複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信する送信方法」を用いて送信する際、少なくとも一つの変調信号に対し位相変更を行っているか、または、前述の位相変更を行っていないか、を通信相手に通知するための情報を含む制御シンボルを送信しているとよい。これにより、通信相手が容易に復調方法を変更することができる。

　端末＃ｐは、基地局が送信したデータシンボル等２７０３を受信し、データを得ることになる。

　なお、図２７の基地局（ＡＰ）と端末のやりとりは、端末＃１から端末＃Ｍのうち１つ以上の端末と基地局（ＡＰ）が行うものである。そして、各端末に送信するデータシンボル（その他のシンボルを含む）については、基地局が同一時間・同一周波数（帯）を用いて送信することになる。この点については、実施の形態１、実施の形態２などで説明したとおりである。

　図２８は、図２７の端末＃ｐが送信する受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータの例を示す図である。受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータは、例えば、端末＃ｐにおける受信能力を示すデータである。端末＃ｐは、受信能力を示すデータを基地局（ＡＰ）へ送信することにより、基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐに対して、その受信能力に応じた送信信号を送信できる。

　図２８において、２８０１は「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータであり、２８０２は「受信指向性制御に対応している／対応していない」に関するデータである。

　「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１において、「位相変更の復調に対応している」とは、以下のことである。

　「位相変更の復調に対応している」：
　・基地局（ＡＰ）が少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更を行い、複数の変調信号（複数のストリームを含む複数の変調信号）を複数のアンテナを用いて送信した場合に、端末＃ｐは、この変調信号を受信し、復調することができる、ということを意味している。つまり、端末＃ｐは、位相変更を考慮した復調を行うことができ、データを得ることができるということを意味している。なお、少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更を行い、複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信する送信方法については、既に実施の形態において説明したとおりである。

　「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１において、「位相変更の復調に対応していない」とは、以下のことである。

　「位相変更の復調対応していない」：
　・基地局（ＡＰ）が少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更を行い、複数の変調信号（複数のストリームを含む複数の変調信号）を複数のアンテナを用いて送信した際、端末＃ｐは、この変調信号を受信しても、復調することができない、ということを意味している。つまり、端末＃ｐは、位相変更を考慮した復調を行うことができないことを意味している。なお、少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更を行い、複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信する送信方法については、既に実施の形態において説明したとおりである。

　例えば、「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１（以下、データ２８０１という）が、１ビットのデータで表現されるとする。そして、端末＃ｐが上述で説明したように「位相変更に対応している」場合、端末＃ｐは、データ２８０１を「０」として送信するものとする。また、端末＃ｐが上述で説明したように「位相変更に対応していない」場合、端末＃ｐは、データ２８０１を「１」として送信するものとする。そして、基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐが送信したデータ２８０１を受信する。

　基地局（ＡＰ）は、データ２８０１が「位相変更に対応している」ことを示し、（つまり、データ２８０１が「０」であり）、かつ、基地局（ＡＰ）が、端末＃ｐに対し複数のストリームの変調信号を複数のアンテナを用いて送信すると決定した場合（例えば、図１に示したユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐにおいて、複数ストリームを伝送するための複数の変調信号を生成すると決定した場合）、基地局（ＡＰ）は後述する＜方法＃１＞＜方法＃２＞のいずれの方法でユーザー＃ｐ宛の変調信号を生成し、送信してもよい。または、基地局（ＡＰ）は、後述する＜方法＃２＞のユーザー＃ｐ宛の変調信号を生成し、送信する。

　＜方法＃１＞
　基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐに送信する複数のストリームの変調信号（ベースバンド信号）に対し、プリコーディング（重み付け合成）を行い、生成された複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信することになる。このとき、位相変更は施さないものとする。ただし、既に説明したようにプリコーディング部（重み付け合成部）は、プリコーディングを行わなくてもよい。

　＜方法＃２＞
　基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐに送信する複数の変調信号のうち、少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更を行う。そして、基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐに対し、複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信することになる。

　ここで、重要なことは、基地局（ＡＰ）が選択可能な送信方法として＜方法＃２＞が含まれていることである。したがって、基地局（ＡＰ）が＜方法＃１＞＜方法＃２＞以外の方法で変調信号を送信してもよい。

　一方で、基地局（ＡＰ）は、データ２８０１が「位相変更に対応していない」ことを示し（つまり、データ２８０１が「１」であり）、かつ、基地局（ＡＰ）が、端末＃ｐに対し、複数のストリームの変調信号を複数のアンテナを用いて送信すると決定した場合、例えば、基地局（ＡＰ）は＜方法＃１＞で端末＃ｐに変調信号を送信する。

　ここで、重要なことは、基地局（ＡＰ）が、端末＃ｐに対し、変調信号を送信する際、選択可能な送信方法として＜方法＃２＞が含まれていないことである。したがって、基地局（ＡＰ）が＜方法＃１＞とは別であり、かつ、＜方法＃２＞でない送信方法で端末＃ｐに対し、変調信号を送信してもよい。

　なお、受信能力通知シンボル２７０２は、データ２８０１以外の情報が含まれていてもよい。例えば、端末の受信装置が受信指向性制御に対応しているか否かを示す「受信指向性制御に対応している／対応していない」に関するデータ２８０２（以下、データ２８０２という）が含まれていてもよい。したがって、受信能力通知シンボル２７０２の構成は、図２８に限ったものではない。

　例えば、端末＃ｐが受信指向性制御を行うことができる場合、データ２８０２を「０」と設定する。また、端末＃ｐが受信指向性制御を行うことができない場合、データ２８０２を「１」と設定する。

　端末＃ｐは、データ２８０２を含む受信能力通知シンボル２７０２を送信し、基地局（ＡＰ）は、受信能力通知シンボル２７０２に基づき、端末＃ｐが受信指向性制御を行うことができるか否かを判断する。基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐが「受信指向性制御に対応している」と判断した場合、基地局（ＡＰ）と端末＃ｐは、端末＃ｐの受信指向性制御のためのトレーニングシンボル、リファレンスシンボル、制御情報シンボルなどを送信してもよい。

　図２９は、図２７の端末＃ｐが送信する受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータの図２８とは別の例を示す図である。なお、データ２８０１は、図２８と同様である。

　次に、図２９の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１について、以下で、説明を行う。

　「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１において、「複数ストリームのための受信に対応している」とは、以下のことである。

　「複数ストリームのための受信に対応している」：
　・基地局（ＡＰ）が、端末＃ｐに対し複数のストリームを伝送するために、端末＃ｐ宛の複数の変調信号を複数のアンテナから送信する際、端末＃ｐは、基地局が送信した端末＃ｐ宛の複数の変調信号を受信し、復調することができる、ということを意味している。

　ただし、例えば、基地局（ＡＰ）が、端末＃ｐ宛の複数の変調信号を複数のアンテナから送信した際、位相変更を施している／施していないは問わないものとする。つまり、基地局（ＡＰ）が端末＃ｐに対し複数のストリームを伝送するために端末＃ｐ宛の複数の変調信号を複数アンテナで送信する送信方法として、複数の送信方法を定義している場合、端末＃ｐは、復調可能な送信方法が少なくとも一つ存在していればよい。

　「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１において、「複数ストリームのための受信に対応していない」とは、以下のことである。

　「複数ストリームのための受信に対応していない」：
　・基地局が、端末＃ｐに対し複数のストリームを伝送するために端末＃ｐ宛の複数の変調信号を複数アンテナで送信する送信方法として、複数の送信方法を定義している場合、端末は、いずれの送信方法で基地局が変調信号を送信しても復調することができない。

　例えば、「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１（以下、データ２９０１という）が、１ビットのデータで表現されるとする。端末＃ｐが「複数ストリームのための受信に対応している」場合、端末＃ｐは、データ２９０１として「０」を設定する。また、端末＃ｐが、「複数ストリームのための受信に対応していない」場合、データ２９０１として「１」を設定する。

　なお、基地局（ＡＰ）は、複数の変調信号（複数のストリームを含む複数の変調信号）のうち少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更を行うため、端末＃ｐが複数ストリームのための受信に対応していない場合、基地局（ＡＰ）は、複数の変調信号を送信することができず、結果的に、位相変更を行うこともできない。

　したがって、端末＃ｐが、データ２９０１として「０」を設定している場合、データ２８０１は有効である。、このとき、基地局（ＡＰ）は、データ２８０１、データ２９０１により、データを送信する送信方法を決定することになる。

　端末＃ｐが、データ２９０１として「１」を設定している場合、データ２８０１は無効である。このとき、基地局（ＡＰ）は、データ２９０１により、データを送信する送信方法を決定することになる。

　以上のように、端末が受信能力通知シンボル２７０２を送信し、基地局（ＡＰ）が、このシンボルに基づいて、データを送信する送信方法を決定することで、端末＃ｐが復調できない送信方法でデータを送信するケースを少なくすることができるため、端末＃ｐに対し、データを的確に送信することができるという利点がある。これにより、基地局（ＡＰ）のデータ伝送効率が向上するという効果を得ることができる。

　また、受信能力通知シンボル２７０２として、「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１が存在している。そのため、位相変更の復調に対応している端末＃ｐと基地局（ＡＰ）が通信を行う場合、基地局（ＡＰ）が的確に「位相変更を施す送信方法で、変調信号を送信する」モードを選択することができるので、端末＃ｐは、直接波が支配的な環境においても、高いデータの受信品質を得るという効果を得ることができる。また、位相変更の復調に対応していない端末＃ｐと基地局（ＡＰ）が通信を行う場合、基地局（ＡＰ）は、端末が受信可能な送信方法を的確に選ぶことができるので、データの伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。

　なお、図２７において基地局（ＡＰ）の送信信号と、端末＃ｐの送信信号とが示されているが、これに限ったものではない。例えば、図２７の基地局（ＡＰ）の送信信号として示した信号が端末の送信信号であり、図２７の端末＃ｐの送信信号として示した信号が基地局（ＡＰ）の送信信号であってもよい。

　あるいは、図２７の基地局（ＡＰ）の送信信号として示した信号が端末＃ｐ以外の端末の送信信号であってもよい。つまり、図２７に示した信号の送受信が端末同士の送受信であってもよい。

　あるいは、図２７に示した信号の送受信が基地局（ＡＰ）同士の送受信であってもよい。

　なお、これらの例に限ったものではなく、通信装置同士の通信であればよい。

　また、図２７のデータシンボル等２７０３におけるデータシンボルは、ＯＦＤＭのようなマルチキャリア方式の信号であってもよいし、シングルキャリア方式の信号であってもよい。同様に、図２７の受信能力通知シンボル２７０２は、ＯＦＤＭのようなマルチキャリア方式の信号であってもよいし、シングルキャリア方式の信号であってもよい。

　例えば、図２７の受信能力通知シンボル２７０２をシングルキャリア方式としたとき、図２７の場合、端末は、消費電力を低減させるという効果を得ることができる。

　なお、上述の説明において、基地局（ＡＰ）が複数の端末と通信を行っているとき、基地局（ＡＰ）は複数の端末から受信能力通知シンボル（２７０２参照）を受信する。このとき、各端末は、「受信能力通知シンボル」として、例えば、図２８、図２９で示したデータを送信し、基地局（ＡＰ）は、各端末宛の変調信号の送信方法の決定を行うことになる。そして、基地局（ＡＰ）が複数の端末に変調信号を送信する際、例えば、実施の形態１、実施の形態２で説明したような方法で、各端末宛の変調信号を送信することになる。

　次に、受信能力通知シンボル２７０２の別の例について図３０を用いて説明する。

　図３０は、図２７の端末＃ｐが送信する受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータの図２８、図２９とは別の例を示す図である。なお、「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１は、図２８、図２９と同様である。また、「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１は、図２９と同様である。

　図３０における「サポートしている方式」に関するデータ３００１（以下、データ３００１という）について、説明する。図２４における基地局（ＡＰ）の端末への変調信号の送信、および、端末の基地局（ＡＰ）への変調信号の送信は、ある特定の周波数（帯）の通信方式の変調信号の送信であるものとする。そして、この「ある特定の周波数（帯）の通信方式」として、例えば、通信方式＃Ａと通信方式＃Ｂが存在するものとする。

　なお、「通信方式＃Ａ」には、「複数のストリームを含む複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信する方式」をサポートしていないものとする。つまり、「通信方式＃Ａ」としての「複数のストリームを含む複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信する方式」の選択肢がない。そして、「通信方式＃Ｂ」には、「複数のストリームを含む複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信する方式」をサポートしているものとする。つまり、「通信方式＃Ｂ」として、「複数のストリームを含む複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信する送信方法」を選択することが可能である。

　例えば、データ３００１は２ビットで構成されているものとする。そして、２ビットのデータを次のように設定するものとする。

　・端末＃ｐが「通信方式＃Ａ」のみサポートしている場合、データ３００１を「０１」と設定する。データ３００１を「０１」と設定した場合、基地局（ＡＰ）が、「通信方式＃Ｂ」の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、復調し、データを得ることができない。
　・端末＃ｐが「通信方式＃Ｂ」のみサポートしている場合、データ３００１を「１０」と設定する。データ３００１を「１０」と設定した場合、基地局（ＡＰ）が、「通信方式＃Ａ」の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、復調し、データを得ることができない。
　・端末＃ｐが「通信方式＃Ａ」と「通信方式＃Ｂ」の両者をサポートしている場合、データ３００１を「１１」と設定する。

　次に、図３０における「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２（以下、データ３００２という）について説明する。「通信方式＃Ａ」は、変調信号の送信方法として、「シングルキャリア方式」、「ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式」の選択が可能であるものとする。また、「通信方式＃Ｂ」は、変調信号の送信方法として、「シングルキャリア方式」、「ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式」の選択が可能であるものとする。

　例えば、データ３００２は２ビットで構成されているものとする。そして、２ビットのデータを次のように設定するものとする。

　・端末＃ｐが「シングルキャリア方式」のみサポートしている場合、データ３００２を「０１」と設定する。データ３００２を「０１」と設定した場合、基地局（ＡＰ）が、「ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式」の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、復調し、データを得ることができない。
　・端末＃ｐが「ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式」のみサポートしている場合、データ３００２を「１０」と設定する。データ３００２を「１０」と設定した場合、基地局（ＡＰ）が、「シングルキャリア方式」の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、復調し、データを得ることができない。
　・端末＃ｐが「シングルキャリア方式」と「ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式」の両者をサポートしている場合、データ３００２を「１１」と設定する。

　次に、図３０における「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３（以下、データ３００３という）について説明する。例えば、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」は、「符号長（ブロック長）ｃビット（ｃは１以上の整数とする）の１つ以上の符号化率に対応した誤り訂正符号化方法」であるものとする。「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」は、「符号長（ブロック長）ｄビット（ｄは１以上の整数とし、ｄはｃより大きい（ｄ＞ｃ）が成立するものとする）の１つ以上の符号化率に対応した誤り訂正符号化方法」であるものとする。なお、１つ以上の符号化率に対応する方法としては、符号化率ごとに異なる誤り訂正符号を用いてもよいし、パンクチャにより１つ以上の符号化率に対応してもよい。また、これらの両者により、１つ以上の符号化率に対応してもよい。

　なお、「通信方式＃Ａ」は、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」のみ選択可能であり、「通信方式＃Ｂ」は、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の選択が可能であるものとする。

　例えば、データ３００３は２ビットで構成されているものとする。そして、２ビットのデータを次のように設定するものとする。

　・端末＃ｐが「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」のみサポートしている場合、データ３００３を「０１」と設定する。データ３００３を「０１」と設定した場合、基地局（ＡＰ）が、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」を用い、変調信号を生成し、送信しても、端末＃ｐは、復調・復号し、データを得ることができない。
　・端末＃ｐが「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」のみサポートしている場合、データ３００３を「１０」と設定する。データ３００３を「１０」と設定した場合、基地局（ＡＰ）が、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」を用い、変調信号を生成し、送信しても、端末＃ｐは、復調・復号し、データを得ることができない。
　・端末＃ｐが「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」と「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の両者をサポートしている場合、データ３００３を「１１」と設定する。

　基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐが送信した、例えば、図３０のように構成された受信能力通知シンボル２７０２を受信する。そして、基地局（ＡＰ）は、受信能力通知シンボル２７０２の内容に基づいて、端末＃ｐ宛のデータシンボルを含む変調信号の生成方法を決定し、端末＃ｐ宛の変調信号を送信することになる。

　このとき、特徴的な点を説明する。

　［例１］
　端末＃ｐが、データ３００１を「０１」（つまり、「通信方式＃Ａ」をサポートしている）として送信した場合、このデータを得た基地局（ＡＰ）は、「通信方式＃Ａ」では、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」を選択できないため、データ３００３が無効であると判断する。そして、基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐ宛の変調信号を生成する際、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」を用いて、誤り訂正符号化を行うことになる。

　［例２］
　端末＃ｐが、データ３００１を「０１」（つまり、「通信方式＃Ａ」をサポートしている）として送信した場合、このデータを得た基地局（ＡＰ）は、「通信方式＃Ａ」では、「複数のストリームを含む複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信する方式」をサポートしていないため、データ２８０１、および、データ２９０１が無効であると判断する。そして、基地局（ＡＰ）は、端末宛の変調信号を生成する際、１つのストリームの変調信号を生成し、送信することになる。

　上記に加え、例えば、以下のような制約がある場合を考える。
　［制約条件１］
　「通信方式＃Ｂ」において、シングルキャリア方式では、「複数のストリームを含む複数の変調信号を複数のアンテナを用いて送信する方式」において、「複数の変調信号のうち、少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更を行う」方式をサポートしていない（他の方式をサポートしていてもよい）、かつ、ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式において、少なくとも「複数の変調信号のうち、少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更を行う」方式をサポートしているものとするものとする（他の方式をサポートしていてもよい）。

　このとき、以下のようになる。

　［例３］
　端末＃ｐが、データ３００２を「０１」（つまり、シングルキャリア方式のみに対応している）として送信した場合、このデータを得た基地局（ＡＰ）は、データ２８０１が無効であると判断する。そして、基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐ宛の変調信号を生成する際、「複数の変調信号のうち、少なくとも一つの変調信号に対し、位相変更を行う」方式を用いることはない。

　なお、図３０は、端末＃ｐが送信する受信能力通知シンボル２７０２の一例である。図３０を用いて説明したように、複数の受信能力の情報（例えば、図３０のデータ２８０１、データ２９０１、データ３００１、データ３００２、データ３００３）を、端末＃ｐが送信した場合、基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐ宛の変調信号を生成する方法を、「受信能力通知シンボル２７０２に基づいて決定する際、複数の受信能力の情報のうちの一部が無効であると判断する必要がある場合がある。このようなことを考慮すると、複数の受信能力の情報を束ね、受信能力通知シンボル２７０２とし、端末＃ｐが送信すると、基地局（ＡＰ）が、端末＃ｐ宛の変調信号の生成を簡単に、少ない処理時間で決定するという効果を得ることができる。

　なお、本実施の形態３で説明したデータ構造は、あくまで一例であり、これに限定されない。また、各データのビット数、および、ビットの設定方法は、本実施の形態３で説明した例に限定されない。

　（実施の形態４）
　実施の形態１、実施の形態２、実施の形態３では、図１のユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐ（ｐは１以上Ｍ以下の整数）において、複数のストリームを含む複数の変調信号を生成する場合、１つのストリームの変調信号を生成する場合のいずれであってもよいことを説明した。本実施の形態４では、このときのユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐの構成の別の一例について説明する。

　図３１は、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐの構成の一例を示す図である。なお、図３１において、図２と同様に動作するものについては、同一番号を付している。図３１において、信号処理部２０６の詳細の動作については、実施の形態１で説明したので、説明を省略する。以下では、特徴的な動作について説明する。

　制御信号２００には、各ユーザー用の信号処理部において、「１つのストリームの変調信号を送信する方法」とするか、「複数のストリームを含む複数の変調信号を送信する方法」とするか、の情報が含まれているものとする。

　ユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐにおいて、制御信号２００で「複数のストリームを含む複数の変調信号を送信する方法」で変調信号を生成すると指定された場合、信号処理部２０６は、複数のストリームを含む複数の変調信号を生成し、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ａを信号選択部３１０１へ出力し、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ｂを出力制御部３１０２へ出力する。

　信号選択部３１０１は、制御信号２００、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ａ、マッピング後の信号２０５＿１を入力とする。信号選択部３１０１は、制御信号２００で「複数のストリームを含む複数の変調信号を送信する方法」で変調信号を生成すると指定されているので、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ａを選択信号２０６＿Ａ’として出力する。そして、選択信号２０６＿Ａ’が、図１のユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１に相当することになる。

　出力制御部３１０２は、制御信号２００、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ｂを入力とし、制御信号２００で「複数のストリームを含む複数の変調信号を送信する方法」で変調信号を生成すると指定されているので、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ｂを出力信号２０６＿Ｂ’として出力する。そして、出力信号２０６＿Ｂ’が、図１のユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２に相当することになる。

　ユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐにおいて、制御信号２００で「１つのストリームの変調信号を送信する方法」で変調信号を生成すると指定された場合、信号処理部２０６は動作しないことになる。

　また、マッピング部２０４についても、マッピング信号２０５＿２を出力しないことになる。

　信号選択部３１０１は、制御信号２００、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ａ、マッピング後の信号２０５＿１を入力とし、制御信号２００で「１つのストリームの変調信号を送信する方法」で変調信号を生成すると指定されているので、マッピング後の信号２０５＿１を選択信号２０６＿Ａ’として出力する。そして、選択信号２０６＿Ａ’が、図１のユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１に相当することになる。

　出力制御部３１０２は、制御信号２００、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ｂを入力とし、制御信号２００で「１つのストリームの変調信号を送信する方法」で変調信号を生成すると指定されているので、出力信号２０６＿Ｂ’の出力を行わないことになる。

　以上のように動作することで、図１のユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐにおいて、複数のストリームを含む複数の変調信号を生成する場合、または、１つのストリームの変調信号を生成する場合のいずれかの変調信号を出力する、ということが実現することができる。

　図１のユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐ（ｐは１以上Ｍ以下の整数）において、複数のストリームを含む複数の変調信号を生成する場合、１つのストリームの変調信号を生成する場合のいずれであってもよいことを説明した。ここでは、図３１とは異なる図３２のユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐの構成の一例について説明する。

　図３２は、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐの構成の一例を示す図である。図２、図３１と同様の構成については、同一番号を付している。図３２において、信号処理部２０６の詳細の動作については、実施の形態１で説明したので、説明を省略する。以下では、特徴的な動作について説明する。

　制御信号２００には、各ユーザー用の信号処理部において、「１つのストリームの変調信号を送信する方式」とするか、「複数のストリームを含む複数の変調信号を送信する方式」とするか、の情報が含まれているものとする。

　ユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐにおいて、制御信号２００で「複数のストリームを含む複数の変調信号を送信する方法」で変調信号を生成すると指定された場合、信号処理部２０６が動作し、複数のストリームを含む複数の変調信号を生成し、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ａ、２０６＿Ｂを出力する。

　信号選択部３１０１は、制御信号２００、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ａ、処理後の信号３２０２＿１を入力とする。信号選択部３１０１は、制御信号２００で「複数のストリームを含む複数の変調信号を送信する方法」で変調信号を生成すると指定されているので、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ａを選択信号２０６＿Ａ’として出力する。そして、選択信号２０６＿Ａ’が、図１のユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１に相当することになる。

　信号選択部３２０３は、制御信号２００、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ｂ、処理後の信号３２０２＿２を入力とする。信号選択部３２０３は、制御信号２００で「複数のストリームを含む複数の変調信号を送信する方法」で変調信号を生成すると指定されているので、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ｂを選択信号２０６＿Ｂ’として出力する。そして、選択信号２０６＿Ｂ’が、図１のユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２に相当することになる。

　処理部３２０１は、制御信号２００、マッピング後の信号２０５＿１を入力とする。処理部３２０１は、制御信号２００で「１つのストリームの変調信号を送信する方法」で変調信号を生成すると指定されているので、マッピング後の信号２０５＿１に相当する、信号処理後の信号３２０２＿１および３２０２＿２を生成し、出力することになる。このとき、マッピング後の信号２０５＿１に含まれているデータと処理後の信号３２０２＿１に含まれているデータは同じであり、かつ、マッピング後の信号２０５＿１に含まれているデータと処理後の信号３２０２＿２に含まれているデータは同じであるものとする。

　信号選択部３１０１は、制御信号２００、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ａ、処理後の信号３２０２＿１を入力とする。信号選択部３１０１は、制御信号２００で「１つのストリームの変調信号を送信する方法」で変調信号を生成すると指定されているので、処理後の信号３２０２＿１を選択信号２０６＿Ａ’として出力する。そして、選択信号２０６＿Ａ’が、図１のユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１に相当することになる。

　信号選択部３２０３は、制御信号２００、ユーザー＃ｐ用の信号処理後の信号２０６＿Ｂ、処理後の信号３２０２＿２を入力とする。信号選択部３２０３は、制御信号２００で「１つのストリームの変調信号を送信する方法」で変調信号を生成すると指定されているので、処理後の信号３２０２＿２を選択信号２０６＿Ｂ’として出力する。そして、選択信号２０６＿Ｂ’が、図１のユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２に相当することになる。

　以上のように、２つの構成例を用いて、図１のユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐ（ｐは１以上Ｍ以下の整数）において、複数のストリームを含む複数の変調信号を生成する場合、および、1つのストリームの変調信号を生成する場合の動作例を説明した。図１の各ユーザー用の信号処理部では、上述で説明したような、複数のストリームを含む複数の変調信号の生成、１つのストリームの変調信号の生成、いずれが行われてもよい。また、実施の形態１などで説明したように、図１のユーザー用の信号処理部で、変調信号を出力しない場合があってもよい。

　（補足１）
　式（１）から式（４２）では、ｉ（シンボル番号）の関数の式が含まれる。そして、図１２から図１７を用いて、シンボルを時間軸方向に配置してもよいし、周波数軸方向に配置してもよいし、時間・周波数軸方向に配置してもよいことを説明した。したがって、式（１）から式（４２）において、ｉの関数として説明した式を、時間の関数と解釈してもよいし、周波数の関数と解釈してもよいし、時間・周波数の関数と解釈してもよいことになる。

　本明細書における例えば、図１の送信装置が、「特定の周波数帯の、ＯＦＤＭ方式を用いた変調信号とシングルキャリア方式の変調信号」の生成、送信が可能であるものとする。このとき、図１の送信装置が、あるユーザーの変調信号（ベースバンド信号）を複数送信し、本明細書で説明したような位相変更を行う場合、ＯＦＤＭ方式を用いたときの位相変更の周期とシングルキャリア方式を用いたときの位相変更の周期を異なるように設定してもよい。フレーム構成が異なるため、周期を異なるように設定したほうが好適な場合がある。ただし、ＯＦＤＭ方式を用いたときの位相変更の周期とシングルキャリア方式を用いたときの位相変更の周期を同一としてもよい。

　また、図１のユーザー＃１用信号処理部１０２＿１からユーザー＃Ｍ用信号処理部１０２＿Ｍは、シングルキャリアの変調信号を生成してもよいし、例えば、ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調信号を生成してもよい。したがって、シングルキャリアの変調信号とＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリアの変調信号が同一時間、および、同一周波数（少なくとも一部において互いに重なりあう周波数帯）を用いて図１の送信装置から送信されてもよい。

　例えば、ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１において、シングルキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿１、および、シングルキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿２を生成し、ユーザー＃２信号処理部１０２＿２において、ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿１、および、ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調方式に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿２を生成し、図１の送信装置は、「シングルキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿１、および、シングルキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿２」、および、「ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿１、および、ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調方式に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿２」を、同一時間、および、同一周波数（少なくとも一部において互いに重なりあう周波数帯）に送信してしてもよい。このとき、「シングルキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿１、および、シングルキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿２」は、「プリコーディング、および、位相変更を施す」、「プリコーディングを施す」、「プリコーディングを行わず、位相変更を施す」、「プリコーディングを行わず、位相変更も行わない」のいずれかの方法で生成されたベースバンド信号であればよい。同様に、「ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿１、および、ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調方式に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿２」は、「プリコーディング、および、位相変更を施す」、「プリコーディングを施す」、「プリコーディングを行わず、位相変更を施す」、「プリコーディングを行わず、位相変更も行わない」のいずれかの方法で生成されたベースバンド信号であればよい。

　別の例として、ユーザー＃１用信号処理部１０２＿１において、シングルキャリア方式の一つのストリームのベースバンド信号を生成し、ユーザー＃２用信号処理部１０２＿２において、ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿１、および、ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調方式に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿２を生成し、図１の送信装置は、「シングルキャリア方式の一つのストリームのベースバンド信号」、および、「ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿１、および、ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調方式に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿２」を、同一時間、および、同一周波数（少なくとも一部において互いに重なりあう周波数帯）に送信してしてもよい。このとき、「ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿１、および、ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調方式に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿２」は、「プリコーディング、および、位相変更を施す」、「プリコーディングを施す」、「プリコーディングを行わず、位相変更を施す」、「プリコーディングを行わず、位相変更も行わない」のいずれかの方法で生成されたベースバンド信号であればよい。

　また、別の例として、ユーザー＃１信号処理部１０２＿１において、シングルキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿１、および、シングルキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿２を生成し、ユーザー＃２信号処理部１０２＿２において、ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の一つのストリームのベースバンド信号を生成し、図１の送信装置は、「シングルキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿１、および、シングルキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃１用のベースバンド信号１０３＿１＿２」、および、「ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の一つのストリームのベースバンド信号」を、同一時間、および、同一周波数（少なくとも一部において互いに重なりあう周波数帯）に送信してもよい。このとき、「ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調信号に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿１、および、ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の変調方式に相当するユーザー＃２用のベースバンド信号１０３＿２＿２」は、「プリコーディング、および、位相変更を施す」、「プリコーディングを施す」、「プリコーディングを行わず、位相変更を施す」、「プリコーディングを行わず、位相変更も行わない」のいずれかの方法で生成されたベースバンド信号であればよい。

　さらに、別の例として、ユーザー＃１信号処理部１０２＿１において、シングルキャリア方式の一つのストリームのベースバンド信号を生成し、ユーザー＃２信号処理部１０２＿２において、ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の一つのストリームのベースバンド信号を生成し、図１の送信装置は、「シングルキャリア方式の一つのストリームのベースバンド信号」、および、「ＯＦＤＭ方式のようなマルチキャリア方式の一つのストリームのベースバンド信号」を、同一時間、および、同一周波数（少なくとも一部において互いに重なりあう周波数帯）に送信してもよい。

　また、図２、図３１において、各ユーザー用信号処理部が、１つの誤り訂正符号化部及び１つのマッピング部を備える構成を示しているが、これに限ったものではない。例えば、第１のデータを伝送するためのユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号（ベースバンド信号）２０５＿１を生成するために、第１の誤り訂正符号化部及び第１のマッピング部を備え、第２のデータを伝送するためのユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号（ベースバンド信号）２０５＿２を生成するために、第２の誤り訂正符号化部及び第２のマッピング部を備える構成としてもよい。また、誤り訂正符号化部およびマッピング部の数は、それぞれ、３つ以上であってもよい。

　（実施の形態５）
　本実施の形態では、実施の形態３で説明した例を用い、端末の動作例を説明する。図３４は、図２４の基地局の通信相手である端末＃ｐの構成の一例を示す図である。端末＃ｐは、送信装置３４０３、受信装置３４０４および制御信号生成部３４０８を有する。

　送信装置３４０３は、データ３４０１、信号群３４０２、制御信号３４０９を入力とする。送信装置３４０３は、データ３４０１、信号群３４０２に対応する変調信号を生成し、アンテナから変調信号を送信する。

　受信装置３４０４は、通信相手、例えば、基地局が送信した変調信号を受信し、この変調信号に対し、信号処理・復調・復号を行い、通信相手からの制御情報信号３４０５、および、受信データ３４０６を出力する。

　制御信号生成部３４０８は、通信相手からの制御情報信号３４０５、および、設定信号３４０７を入力とする。制御信号生成部３４０８は、これらの情報に基づき、制御信号３４０９を生成し、送信装置３４０３へ出力する。

　図３５は、図３４に示した端末＃ｐの受信装置３４０４の構成の一例を示す図である。受信装置３４０４は、アンテナ部３５０１、無線部３５０３、チャネル推定部３５０５、信号処理部３５０９および制御情報復号部３５０７を有する。

　無線部３５０３は、アンテナ部３５０１にて受信した受信信号３５０２を入力とする。無線部３５０３は、受信信号３５０２に対して周波数変換等の処理を行い、ベースバンド信号３５０４を生成する。無線部３５０３は、ベースバンド信号３５０４をチャネル推定部３５０５、制御情報復号部３５０７および信号処理部３５０９へ出力する。

　制御情報復号部３５０７は、ベースバンド信号３５０４を入力とする。制御情報復号部３５０７は、ベースバンド信号３５０４に含まれる制御情報シンボルを復調することによって得られる制御情報３５０８を出力する。

　チャネル推定部３５０５は、ベースバンド信号３５０４を入力とする。チャネル推定部３５０５は、ベースバンド信号３５０４に含まれるプリアンブルやパイロットシンボルを抽出する。チャネル推定部３５０５は、プリアンブルやパイロットシンボルに基づいてチャネル変動を推定し、推定したチャネル変動を示すチャネル推定信号３５０６を生成する。チャネル推定部３５０５は、チャネル推定信号３５０６を信号処理部３５０９へ出力する。

　信号処理部３５０９は、ベースバンド信号３５０４、チャネル推定信号３５０６、制御情報３５０８を入力とする。信号処理部３５０９は、チャネル推定信号３５０６、制御情報３５０８に基づいて、ベースバンド信号３５０４に含まれるデータシンボルに対して復調、および、誤り訂正復号を行い、受信データ３５１０を生成する。信号処理部３５０９は、受信データ３５１０を出力する。

　図３６は、ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア伝送方式を用いて送信されるシングルストリームの変調信号のフレーム構成の一例を示す図である。図３６において、横軸は周波数であり、縦軸は時間である。図３６では、一例として、キャリア１からキャリア３６のシンボルを示している。また、図３６では、時刻１から時刻１１のシンボルを示している。図３６に示すフレーム構成は、端末＃ｐの通信相手である基地局（ＡＰ）が、ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア伝送方式を用いて送信するシングルストリームの変調信号のフレーム構成の一例である。

　図３６の３６０１はパイロットシンボルであり、３６０２はデータシンボルであり、３６０３はその他のシンボルである。パイロットシンボル３６０１は、例えば、端末＃ｐがチャネル変動の推定を行うためのシンボルであるものとする。データシンボル３６０２は、基地局またはＡＰが端末＃ｐにデータを伝送するためのシンボルであるものとする。その他のシンボル３６０３は、例えば、端末＃ｐが信号検出、周波数オフセット推定、周波数同期、時間同期を行うためのシンボル、および／または、データシンボル３６０２を復調するための制御情報シンボル（データシンボル３６０２の送信方法、変調方式、誤り訂正符号化方法に関する情報など）を含んでいるものとする。

　そして、例えば、図１または図２４の基地局の送信装置は、端末＃ｐに対し、図３６のフレーム構成のシングルストリームの変調信号を送信してもよい。

　図３７は、シングルキャリア伝送方式を用いて送信されるシングルストリームの変調信号のフレーム構成の一例を示す図である。なお、図３７において図１０と同様の構成については、同一番号を付している。図３７において、横軸時間であり、図３７では時間ｔ１からｔ２２のシンボルを示している。図３７に示すフレーム構成は、端末＃ｐの通信相手である基地局またはＡＰが、シングルキャリア伝送方式を用いて送信するシングルストリームの変調信号のフレーム構成の一例である。

　そして、例えば、図１または図２４の基地局の送信装置は、図３７のフレーム構成のシングルストリームの変調信号を端末＃ｐに対し送信してもよい。

　また、例えば、図１または図２４の基地局の送信装置は、図８、図９のフレーム構成の複数ストリームの複数の変調信号を端末＃ｐに対し送信してもよい。

　さらに、例えば、図１または図２４の基地局の送信装置は、図１０、図１１のフレーム構成の複数ストリームの複数の変調信号を端末＃ｐに対し送信してもよい。

　次に、図３５に示した端末＃ｐの受信装置における受信能力、つまり、受信装置がサポートする方式と、そのサポートする方式に基づく端末＃ｐの処理と基地局（ＡＰ）の処理について、以下に、第１～第１０の例を挙げて説明する。

　＜第１の例＞
　第１の例として、端末＃ｐの受信装置の構成が図３５で示した構成であり、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」の例えば受信をサポートしている。
　・したがって、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・よって、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・シングルキャリア方式のみをサポートしている。
　・誤り訂正符号化方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号のみサポートしている。

　よって、上述をサポートしている図３５の構成を持つ端末＃ｐは、実施の形態３で説明した規則に基づき、図３０で示した受信能力通知シンボル２７０２を生成し、例えば、図２７の手順にしたがって、受信能力通知シンボル２７０２を送信することになる。

　このとき、端末＃ｐは、例えば、図３４の送信装置３４０３において、図３０で示した受信能力通知シンボル２７０２を生成する。そして、図２７の手順にしたがって、図３４の送信装置３４０３は、図３０に示した受信能力通知シンボル２７０２を送信することになる。

　図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボル２７０２を含むベースバンド信号群１５４を、受信アンテナ群１５１、無線部群１５３を介して取得する。そして、図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータを抽出し、「サポートしている方式」に関するデータ３００１（図３０参照）から、端末＃ｐが「通信方式＃Ａ」をサポートしていることを知る。

　したがって、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１が無効であり、通信方式＃Ａをサポートしていることから、位相変更を施した変調信号を送信しないと判断し、この情報を含む制御情報１５７（図２２参照）を出力する。なぜなら、通信方式＃Ａが、複数ストリームのための複数の変調信号の送信・受信をサポートしていないからである。

　また、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１が無効であり、通信方式＃Ａをサポートしていることから、複数ストリームのための複数の変調信号を送信しないと判断し、この情報を含む制御信号１５７を出力する。なぜなら、通信方式＃Ａが、複数ストリームのための複数の変調信号の送信・受信をサポートしていないからである。

　そして、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３が無効であり、通信方式＃Ａをサポートしていることから、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」を用いると判断し、この情報を含む制御信号１５７を出力する。なぜなら、通信方式＃Ａが、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」をサポートしているからである。

　例えば、図３５のように、「通信方式＃Ａ」にサポートしており、したがって、基地局またはＡＰが複数ストリームのための複数の変調信号の送信を行わないようにするために、上述で述べたような動作をすることで、基地局（ＡＰ）は、「通信方式＃Ａ」の変調信号を的確に送信するため、基地局（ＡＰ）と端末＃ｐとで構成されるシステムにおけるデータの伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。

　＜第２の例＞
　第２の例として、端末＃ｐの受信装置の構成が図３５で示した構成であり、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ｂ」の例えば受信をサポートしている。
　・受信装置が図３５に示した構成を採るため、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・よって、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・シングルキャリア方式、および、ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式をサポートしている。
　・誤り訂正符号化方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている。

　図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボル２７０２を含むベースバンド信号群１５４を、受信アンテナ群１５１、無線部群１５３を介して取得する。そして、図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータを抽出し、「サポートしている方式」に関するデータ３００１から、端末＃ｐが「通信方式＃Ｂ」をサポートしていることを知る。

　また、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１から、通信相手である端末＃ｐが複数ストリームのための複数の変調信号を復調できないことを知る。

　したがって、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１が無効であり、位相変更を施した変調信号を送信しないと判断し、この情報を含む制御情報１５７を出力する。なぜなら、端末＃ｐが「複数ストリームのための受信」に対応していないためである。

　また、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２から、通信相手である端末＃ｐがマルチキャリア方式に対応している、および／または、シングルキャリア方式に対応しているに関する情報を含む制御情報１５７を出力する。

　そして、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３から、通信相手である端末＃ｐが「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」、および／または、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」に対応しているに関する情報を含む制御情報１５７を出力する。

　したがって、基地局（ＡＰ）が複数のストリームのための複数の変調信号の送信を行わないようにするために、上述で述べたような動作をすることで、基地局（ＡＰ）は、シングルストリームの変調信号の送信を的確に行うことができ、これにより、基地局（ＡＰ）と端末＃ｐとから構成されるシステムにおけるデータの伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。

　＜第３の例＞
　第３の例として、端末＃ｐの受信装置の構成が図３５で示した構成であり、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」の受信、および、「通信方式＃Ｂ」の受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ａ」、「通信方式＃Ｂ」のいずれにおいても、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしてない。
　・よって、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・「通信方式＃Ａ」、「通信方式＃Ｂ」のいずれにおいても、シングルキャリア方式のみサポートしている。
　・誤り訂正符号化方式に関しては、「通信方式＃Ａ」として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号をサポートしており、「通信方式＃Ｂ」として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」および「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている。

　よって、上述をサポートしている図３５の構成を持つ端末＃ｐは、実施の形態３で説明した規則に基づき、図３０で示した受信能力通知シンボル２７０２を生成し、例えば、図３０の手順にしたがって、受信能力通知シンボル２７０２を送信することになる。

　図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボル２７０２を含むベースバンド信号群１５４を、受信アンテナ群１５１、無線部群１５３を介して取得する。そして、図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータを抽出し、「サポートしている方式」に関するデータ３００１から、端末＃ｐが「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」をサポートしていることを知る。

　そして、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１から、端末＃ｐが「複数ストリームのための受信に対応していない」ことを知る。

　したがって、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１が無効であり、通信方式＃Ａをサポートしていることから、位相変更を施した変調信号を送信しないと判断し、この情報を含む制御情報１５７を出力する。なぜなら、端末＃ｐが、複数ストリームのための複数の変調信号の送信・受信をサポートしていないからである。

　そして、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２から、端末＃ｐがシングルキャリア方式をサポートしているか、ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式をサポートしているか、を知ることになる。

　また、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３から、端末＃ｐが「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」および「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしていることを知る。

　したがって、基地局（ＡＰ）が複数のストリームのための複数の変調信号の送信を行わないようにするために、上述で述べたような動作をすることで、基地局（ＡＰ）は、シングルストリームの変調信号の送信を的確に行うことができ、これにより、基地局（ＡＰ）と端末＃ｐとで構成されるシステムにおけるデータの伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。

　＜第４の例＞
　第４の例として、端末＃ｐの受信装置の構成が図３５で示した構成であり、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」の受信、および、「通信方式＃Ｂ」の受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ａ」、「通信方式＃Ｂ」のいずれにおいても、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしてない。
　・よって、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・「通信方式＃Ａ」として、シングルキャリア方式をサポートしており、「通信方式＃Ｂ」として、シングルキャリア方式とＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式をサポートしている。
　・誤り訂正符号化方式に関して、「通信方式＃Ａ」として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号をサポートしており、「通信方式＃Ｂ」として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」および「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている。

　このとき、「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２は、例えば、以下で述べるような構成が必要となる。

　「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２を４ビットで構成し、この４ビットをｇ０、ｇ１、ｇ２、ｇ３とあらわすものとする。このとき、端末＃ｐは、端末＃ｐの受信能力に応じて、ｇ０、ｇ１、ｇ２、ｇ３を次のように設定し、「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２を送信する。

　端末＃ｐが、「通信方式＃Ａ」について、シングルキャリア方式の復調に対応している場合、端末＃ｐは、（ｇ０、ｇ１）＝（０、０）を設定する。

　端末＃ｐが、「通信方式＃Ａ」について、ＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式の復調に対応している場合、端末＃ｐは、（ｇ０、ｇ１）＝（０、１）を設定する。

　端末＃ｐが、「通信方式＃Ａ」について、シングルキャリア方式の復調、および、ＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式の復調に対応している場合、端末＃ｐは、（ｇ０、ｇ１）＝（１、１）を設定する。

　端末＃ｐが、「通信方式＃Ｂ」について、シングルキャリア方式の復調に対応している場合、端末＃ｐは、（ｇ２、ｇ３）＝（０、０）を設定する。

　端末＃ｐが、「通信方式＃Ｂ」について、ＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式の復調に対応している場合、端末＃ｐは、（ｇ２、ｇ３）＝（０、１）を設定する。

　端末＃ｐが、「通信方式＃Ｂ」について、シングルキャリア方式の復調、および、ＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式の復調に対応している場合、端末＃ｐは、（ｇ２、ｇ３）＝（１、１）を設定する。

　＜第５の例＞
　第５の例として、端末＃ｐの受信装置の構成が図１９で示した構成であり、例えば、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」の例えば受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。また、「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手がシングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・そして、通信相手が複数ストリームの変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・シングルキャリア方式のみをサポートしている。
　・誤り訂正符号化方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号のみサポートしている。

　よって、上述をサポートしている図１９の構成を持つ端末＃ｐは、実施の形態３で説明した規則に基づき、図３０で示した受信能力通知シンボル２７０２を生成し、例えば、図２７の手順にしたがって、受信能力通知シンボル２７０２を送信することになる。

　このとき、端末＃ｐは、例えば、図３４の送信装置３４０３で、図３０で示した受信能力通知シンボル２７０２を生成し、図２７の手順にしたがって、図３４の送信装置３４０３が図３０で示した受信能力通知シンボル２７０２を送信することになる。

　また、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１から、「端末＃ｐが「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている」ことを知る。また、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１から、「「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手がシングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。」ことを知る。

　そして、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１から、端末＃ｐが、「位相変更の復調に対応している」ことを知る。

　基地局の信号処理部１５５は、図３０の「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２から、端末＃ｐが、「シングルキャリア方式のみをサポートしている」ことを知る。

　基地局の信号処理部１５５は、図３０の「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３から、端末＃ｐが、「「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号のみサポートしている」ことを知る。

　したがって、基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐがサポートしている通信方式、および、通信環境などを考慮し、基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐが受信可能な変調信号を、的確に生成し、送信することで、基地局（ＡＰ）と端末＃ｐとから構成されるシステムにおけるデータ伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。

　＜第６の例＞
　第６の例として、端末＃ｐの受信装置の構成が図１９で示した構成であり、例えば、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」の例えば受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。また、「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手がシングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・そして、通信相手が複数ストリームの変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・シングルキャリア方式のみサポートしている。
　・誤り訂正符号化方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号、および、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている。

　図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボル２７０２を含むベースバンド信号群１５４を、受信アンテナ群１５１、無線部群１５３を介して取得する。そして、図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、受信能力通知シンボル２７０２の含まれるデータを抽出し、「サポートしている方式」に関するデータ３００１から、端末＃ｐが「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」をサポートしていることを知る。

　そして、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１から、端末＃ｐが、「位相変調の復調に対応していない」ことを知る。したがって、基地局（ＡＰ）は、この端末＃ｐに対し、複数ストリームの複数の変調信号を送信する際に、位相変更を施さずに変調信号を送信することになる。

　基地局の信号処理部１５５は、図３０の「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３から、端末＃ｐが「「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号、および、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている」ことを知る。

　したがって、基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐがサポートしている通信方式、および、通信環境などを考慮し、基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐが受信可能な変調信号を、基地局またはＡＰは的確に生成し、送信することで、基地局（ＡＰ）と端末＃ｐとから構成されるシステムにおけるデータ伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。

　＜第７の例＞
　第７の例として、端末＃ｐの受信装置の構成が図１９で示した構成であり、例えば、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」の例えば受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。また、「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手がシングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ａ」として、シングルキャリア方式をサポートしており、「通信方式＃Ｂ」として、シングルキャリア方式とＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式をサポートしている。ただし、「通信方式＃Ｂ」のＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式のときのみ「通信相手が、複数ストリームの変調信号を送信する際に位相変更を施すことが可能」であるものとする。
　・そして、通信相手が、複数ストリームの変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・誤り訂正符号化方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号、および、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている。

　よって、上述をサポートしている図１９の構成を持つ端末＃ｐは、実施の形態３、および、本実施の形態で説明した規則に基づき、図３０で示した受信能力通知シンボル２７０２を生成し、例えば、図２７の手順にしたがって、受信能力通知シンボル２７０２を送信することになる。

　そして、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１から、端末＃ｐが、「位相変調の復調に対応していない」ことを知る。したがって、基地局（ＡＰ）は、この端末＃ｐに対し、複数ストリームの複数の変調信号を送信する際に、位相変更を施さずに変調信号を送信することになる。なお、上述の説明のように「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１で、「位相変更の復調に対応している」という情報を端末＃ｐが得たとき、「通信方式＃Ｂ」のときのみであることを端末＃ｐは、理解することになる。

　基地局の信号処理部１５５は、図３０の「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２から、端末＃ｐが、「通信方式＃Ａ」として、シングルキャリア方式をサポートしており、「通信方式＃Ｂ」として、シングルキャリア方式とＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式をサポートしていることを知る。このとき、上述で説明したように、「通信方式＃Ａ」のシングルキャリア方式およびＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式の対応、「通信方式＃Ｂ」のシングルキャリア方式およびＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式の対応の状況を端末＃ｐが基地局またはＡＰに通知するような構成であるとよい。

　＜第８の例＞
　第８の例として、端末＃ｐの受信装置の構成が図１９で示した構成であり、例えば、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」の例えば受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。また、「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手がシングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・そして、「通信方式＃Ｂ」のシングルキャリア方式のとき、通信相手が複数ストリームの複数変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。一方、「通信方式＃Ｂ」のＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式のとき、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、端末＃ｐはその受信をサポートしていないものとする。
　・また、「通信方式＃Ａ」のシングルキャリア方式のとき、通信相手がシングルストリームの変調信号を送信した際、端末＃ｐは、その受信をサポートしているものとする。ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式の受信については、サポートしていない。
　・そして、通信相手が複数ストリームの変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・誤り訂正符号化方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号、および、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている。

　また、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１から、「端末＃ｐが、「通信方式＃Ｂ」のシングルキャリア方式のとき、基地局が複数ストリームの複数変調信号を送信しても、その受信をサポートしている」ことを知る。また、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１から、「端末＃ｐが「通信方式＃Ｂ」のＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式のとき、基地局が複数ストリームの複数変調信号を送信しても、その受信をサポートしていない」ことを知る。また、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１から、「「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」において、基地局がシングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐがその受信をサポートしている」ことを知る。

　このとき、「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１は、例えば、以下に述べるようなデータの構成が必要となる。

　「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１を２ビットで構成し、この２ビットをｈ０、ｈ１とあらわすものとする。

　端末＃ｐが、「通信方式＃Ｂ」のシングルキャリア方式の際に通信相手が送信する複数ストリームの複数の変調信号に対する復調に対応している場合、端末＃ｐは、ｈ０＝１を設定し、復調に対応していない場合、端末＃ｐは、ｈ０＝０を設定する。

　端末＃ｐが、「通信方式＃Ｂ」のＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式の際に通信相手が送信する複数ストリームの複数の変調信号に対する復調に対応している場合、端末＃ｐは、ｈ１＝１を設定し、復調に対応していない場合、端末＃ｐは、ｈ１＝０を設定する。

　そして、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１から、端末＃ｐが「位相変更の復調に対応している」ことを知る。

　基地局の信号処理部１５５は、図３０の「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３から、端末＃ｐが、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」および「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしていることを知る。

　したがって、基地局（ＡＰ）は、端末＃ｐがサポートしている通信方式、および、通信環境などを考慮し、端末＃ｐが受信可能な変調信号を、基地局（ＡＰ）は的確に生成し、送信することで、基地局（ＡＰ）と端末＃ｐとから構成されるシステムにおけるデータ伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。

　＜第９の例＞
　第９の例として、端末＃ｐの受信装置の構成が図１９で示した構成であり、例えば、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」の例えば受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。また、「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手がシングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ｂ」において、通信相手である基地局（ＡＰ）は、シングルキャリア方式、および、ＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式のとき、複数ストリームのための複数の変調信号を送信することができる。しかし、「通信方式＃Ｂ」のＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式のときのみ、通信相手が、複数ストリームの複数の変調信号を送信する際に位相変更を施すことが可能であるものとする。そして、通信相手が、複数ストリームの複数の変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・誤り訂正方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号、および、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている。

　このとき、端末＃ｐは、例えば、図３４の送信装置３４０３で、図３０で示した受信能力通知シンボル３７０２を生成し、図２７の手順にしたがって、図３４の送信装置３４０３が図３０で示した受信能力通知シンボル２７０２を送信することになる。

　図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボル２７０２を含むベースバンド信号群１５４を、受信アンテナ群１５１、無線部群１５３を介して取得する。そして、図２２の基地局の信号処理部１５５は、受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータを抽出し、「サポートしている方式」に関するデータ３００１から、端末＃ｐが、「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」をサポートしていることを知る。

　基地局の信号処理部１５５は、図３０の「複数ストリームのための受信に対応している／していない」に関するデータ２９０１から、「端末＃ｐが、「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、その受信をサポートしている」ことを知る。また、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１から、「「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手がシングルストリームの変調信号を送信しても、その受信をサポートしている。」ことを知る。

　また、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２から、端末＃ｐが、「シングルキャリア方式」に対応しているか、「ＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式」に対応しているか、「シングルキャリア方式とＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式の両者」に対応しているか、のいずれであるかを知ることになる。

　基地局の信号処理部１５５は、端末＃ｐが「シングルキャリア方式に対応している」と知った際、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１が無効であると解釈し、「位相変更の復調に対応していない」と解釈する。通信相手である基地局が、シングルキャリア方式の際位相変更に対応していないため、である。

　基地局の信号処理部１５５は、端末＃ｐが「ＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式に対応している」または「シングルキャリア方式とＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式の両者に対応している」と知った際、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１が無効であると解釈しない（つまり、有効であると解釈する）。基地局の信号処理部１５５は、図３０の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１から、端末＃ｐがＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式の際の位相変更の復調に対応している、または、対応していないの情報を得ることになる。

　基地局の信号処理部１５５は、図３０の「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３から、端末＃ｐが、「「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号、および、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている」ことを知る。

　＜第１０の例＞
　第１０の例として、端末＃ｐの受信装置の構成が図１９で示した構成であり、例えば、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」の例えば受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。また、「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手がシングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ｂ」において、基地局またはＡＰは、シングルキャリア方式、および、ＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式のとき、複数ストリームのための複数変調信号を送信することができる。
　・そして、シングルキャリア方式のとき、通信相手が複数ストリームの変調信号を送信する際、位相変更を施す／施さないを設定でき、また、ＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式のとき、通信相手が複数ストリームの変調信号を送信する際、位相変更を施す／施さないを設定できる。
　・誤り訂正方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号、および、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている。

　図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボル２７０２を含むベースバンド信号群１５４を、受信アンテナ群１５１、無線部群１５３を介して取得する。そして、図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータを抽出し、「サポートしている方式」に関するデータ３００１から、端末＃ｐが、「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」をサポートしていることを知る。

　そして、基地局の信号処理部１５５は、図３０の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１から、端末＃ｐの位相変更の対応状況を知ることになる。

　このとき、「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１は、例えば、以下に述べるような構成が必要となる。

　「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１を２ビットで構成し、この２ビットをｋ０、ｋ１とあらわすものとする。

　「通信方式＃Ｂ」のシングルキャリア方式の際に通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信し、その際、位相変更を行ったとき、端末＃ｐがその復調に対応している場合、端末＃ｐはｋ０＝１を設定し、復調に対応していない場合、ｋ０＝０を設定する。

　「通信方式＃Ｂ」のＯＦＤＭなどのマルチキャリア方式の際に通信相手が複数ストリームの複数の変調信号を送信し、その際、位相変更を行ったとき、端末＃ｐがその復調に対応している場合、ｋ１＝１を設定し、復調に対応していない場合、ｋ１＝０を設定する。

　以上のように、基地局（ＡＰ）は、通信相手である端末＃ｐから、端末＃ｐが復調の対応が可能な方式に関する情報を取得し、その情報に基づいて、変調信号の数、変調信号の通信方法、変調信号の信号処理方法などを決定することにより、端末＃ｐが受信可能な変調信号を、的確に生成し、送信することができる。これにより、基地局（ＡＰ）と端末＃ｐとから構成されるシステムにおけるデータ伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。

　このとき、例えば、図３０のように、受信能力通知シンボルが複数のデータで構成されることで、基地局（ＡＰ）は、受信能力通知シンボルに含まれるデータの有効／無効の判断を容易に行うことができる。これにより、送信するための変調信号の方式・信号処理方法などの決定を高速に判断することができるという利点がある。

　そして、各端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボルの情報の内容に基づき、基地局（ＡＰ）が、好適な送信方法で各端末＃ｐに変調信号を送信することで、データの伝送効率が向上することになる。

　なお、本実施の形態で説明した受信能力通知シンボルのデータの構成方法は、一例であり、受信能力通知シンボルのデータの構成方法はこれに限ったものではない。また、端末＃ｐが、基地局（ＡＰ）に対し、受信能力通知シンボルを送信するための送信手順、送信タイミングについても本実施の形態の説明は、あくまでも一例であり、これに限ったものではない。

　また、端末ごとに、上記で説明したような、受信能力通信シンボルを送信することになる。ただし、端末によっては、受信能力通知シンボルを送信しない場合があってもよい。そして、基地局（ＡＰ）は、各端末が送信した受信能力通知シンボルを受信し、各端末に送信する変調信号を作成することになる。特に、本明細書で説明した基地局（ＡＰ）は、各端末に送信する変調信号を、同一周波数（または、一部の周波数を共通に使用する）、同一時間（または、一部の時間を共通に使用する）に送信することになり、これにより、基地局（ＡＰ）と端末とから構成されるシステムにおけるデータ伝送効率が向上するという効果を得ることができる。

　（実施の形態６）
　実施の形態１、実施の形態２、実施の形態３などの実施の形態において、図２の信号処理部２０６の構成の例について説明した。以下では、図３、図４、図２６とは異なる図２の信号処理部２０６の構成の例について説明する。図３８は、図２における信号処理部２０６の構成の更に別の一例を示す図である。なお、図３８において、図３と同様に動作するものについては、同一番号を付しており、説明を省略する。

　位相変更部３８０１Ｂは、ｓｐ２（ｔ）であらわされるユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ｂ、制御信号３００を入力とする。位相変更部３８０１Ｂは、制御信号３００に基づき、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ｂに対し、位相変更を行い、位相変更後の信号３８０２Ｂを重み付け合成部３０３へ出力する。

　重み付け合成部３０３の出力である、（ユーザー＃ｐ用の）重み付け合成後の信号３０４Ａをｚｐ１（ｉ）であらわし、また、重み付け合成部３０３の出力である、（ユーザー＃ｐの）重み付け合成後の信号３０４Ｂをｚｐ２（ｉ）であらわしたとき、ｚｐ１（ｉ）およびｚｐ２（ｉ）は次式（４３）であらわされる。

　なお、ａ，ｂ，ｃ，ｄは、複素数で定義される。したがって、実数であってもよい。また、ｉはシンボル番号とする。なお、ｊは虚数単位であり、δｐ（ｉ）は実数である。そして、ｚｐ１（ｉ）とｚｐ２（ｉ）は、同一時間、同一周波数（同一周波数帯）で、送信装置から送信されることになる。

　例えば、位相変更部３８０１Ｂにおける位相変更値ｖｐ（ｉ）は、次式（４４）のように設定する。

　式（４４）において、ｊは、虚数単位である。また、Ｎｐは、２以上の整数であり、位相変更の周期を示す。Ｎｐは３以上の奇数に設定されると、データの受信品質が向上する可能性がある。また、Ｎｐはユーザー＃ｐ用に送信するストリーム数（変調信号数）２より大きく設定するとよい。ただし、式（４４）は、あくまでも一例であり、位相変更部３８０１Ｂにおいて設定される位相変更の値はこれに限ったものではない。

　次に、図３、図４、図２６、図３８とは異なる構成について説明する。図３９は、図２における信号処理部２０６の構成の更に別の一例を示す図である。なお、図３９において、図３、図３８と同様に動作するものについては、同一番号を付しており、説明を省略する。

　位相変更部３８０１Ａは、ｓｐ１（ｔ）であらわされるユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ａ、制御信号３００を入力とする。位相変更部３８０１Ａは、制御信号３００に基づき、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ａに対し、位相変更を行い、位相変更後の信号３８０２Ａを出力する。

　重み付け合成部３０３の出力である、（ユーザー＃ｐ用の）重み付け合成後の信号３０４Ａをｚｐ１（ｉ）であらわし、また、重み付け合成部３０３の出力である、（ユーザー＃ｐ用の）重み付け合成後の信号３０４Ｂをｚｐ２（ｉ）であらわしたとき、ｚｐ１（ｉ）およびｚｐ２（ｉ）は次式（４５）であらわされる。

　なお、ａ，ｂ，ｃ，ｄは、複素数で定義される。したがって、実数であってもよい。また、ｉはシンボル番号とする。なお、ｊは虚数単位であり、λｐ（ｉ）は実数である。そして、ｚｐ１（ｉ）とｚｐ２（ｉ）は、同一時間（または、一部の時間を共通に使用する）、同一周波数（同一周波数帯）（または、一部の周波数を共通に使用する）で、送信装置から送信されることになる。

　以上のように実施することで、特に、直接波が支配的な環境において、基地局が、上述の送信方法を用いて変調信号を送信することで、通信相手である端末は、高いデータ受信品質を得るという効果を得ることができる。

　（実施の形態７）
　本実施の形態では、位相変更部の配置について説明する。上述した、図３、図２６では、位相変更部が重み付け合成部３０３の出力側（以下、適宜、重み付け合成部３０３の後段と言う）に配置される構成を示した。また、図３８、図３９では、位相変更部が重み付け合成部３０３の入力側（以下、適宜、重み付け合成部３０３の前段と言う）に配置される構成を示した。位相変更部は、重み付け合成部３０３の前段と後段の両方に配置されてもよい。本実施の形態では、位相変更部が重み付け合成部３０３の前段と後段に配置される例について説明を行う。

　図４０は、重み付け合成部３０３の前段と後段に位相変更部を配置する第１の例を示す図である。図４０において、図３、図２６、図３８、図３９と同様の構成については、同一番号を付しており、説明を省略する。

　図４０に示すように、位相変更部３８０１Ａは、重み付け合成部３０３の前段における、ｓｐ１（ｔ）のユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ａが入力される側（つまり、紙面の上段）に配置される。位相変更部３８０１Ｂは、重み付け合成部３０３の前段における、ｓｐ２（ｔ）のユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ｂが入力される側（つまり、下段）に配置される。位相変更部３０５Ａは、重み付け合成部３０３の後段における、ユーザー＃ｐ用の重み付け後の信号３０４Ａが出力される側（つまり、上段）に配置される。位相変更部３０５Ｂは、重み付け合成部３０３の後段における、ユーザー＃ｐ用の重み付け後の信号３０４Ｂが出力される側（つまり、下段）に配置される。

　図４０に示すように、位相変更部３８０１Ａは、ｓｐ１（ｔ）のユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ａ、制御信号３００を入力とする。位相変更部３８０１Ａは、例えば、制御信号３００に含まれる位相変更方法の情報に基づき、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ａに対し位相変更を施し、位相変更後の信号３８０２Ａを出力する。

　同様に、位相変更部３８０１Ｂは、ｓｐ２（ｔ）のユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ｂ、制御信号３００を入力とする。位相変更部３８０１Ｂは、例えば、制御信号３００に含まれる位相変更方法の情報に基づき、ユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ｂに対し位相変更を施し、位相変更後の信号３８０２Ｂを出力する。

　そして、位相変更後の信号３０６Ａは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ａに入力され、また、位相変更後の信号３０６Ｂは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ｂに入力される。

　図４１は、重み付け合成部３０３の前段と後段に位相変更部を配置する第２の例を示す図である。図４１において、図３、図２６、図３８、図３９、図４０と同様の構成については、同一番号を付しており、説明を省略する。

　図４１では、図４０と異なり、重み付け合成部３０３の後段に位相変更部３０５Ｂのみが配置される。そして、重み付け後の信号３０４Ａは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ａに入力される。また、位相変更後の信号３０６Ｂは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ｂに入力される。

　図４２は、重み付け合成部３０３の前段と後段に位相変更部を配置する第３の例を示す図である。図４２において、図３、図２６、図３８、図３９、図４０と同様の構成については、同一番号を付しており、説明を省略する。

　図４２では、図４１と異なり、重み付け合成部３０３の後段の上段に位相変更部３０５Ａが存在している。そして、位相変更後の信号３０６Ａは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ａに入力される。また、重み付け後の信号３０４Ｂは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ｂに入力される。

　図４３は、重み付け合成部３０３の前段と後段に位相変更部を配置する第４の例を示す図である。図４３において、図３、図２６、図３８、図３９、図４０と同様の構成については、同一番号を付しており、説明を省略する。

　図４３では、図４０と異なり、重み付け合成部３０３の前段に位相変更部３８０１Ｂのみが存在している。そして、位相変更後の信号３０６Ａは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ａに入力される。また、位相変更後の信号３０６Ｂは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ｂに入力される。

　図４４は、重み付け合成部３０３の前段と後段に位相変更部を配置する第５の例を示す図である。図４４において、図３、図２６、図３８、図３９、図４０と同様の構成については、同一番号を付しており、説明を省略する。

　図４４では、図４３と異なり、重み付け合成部３０３の前段の上段に位相変更部３８０１Ａが存在している。そして、位相変更後の信号３０６Ａは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ａに入力される。また、位相変更後の信号３０６Ｂは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ｂに入力される。

　図４５は、重み付け合成部３０３の前段と後段に位相変更部を配置する第６の例を示す図である。図４５において、図３、図２６、図３８、図３９、図４０と同様の構成については、同一番号を付しており、説明を省略する。

　図４５では、位相変更部３８０１Ｂが重み付け合成部３０３の前段の下段に配置され、位相変更部３０５Ｂが重み付け合成部３０３の後段の下段に配置される。そして、重み付け後の信号３０４Ａは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ａに入力される。また、位相変更後の信号３０６Ｂは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ｂに入力される。

　図４６は、重み付け合成部３０３の前段と後段に位相変更部を配置する第７の例を示す図である。図４６において、図３、図２６、図３８、図３９、図４０と同様の構成については、同一番号を付しており、説明を省略する。

　図４６では、位相変更部３８０１Ｂが重み付け合成部３０３の前段の下段に配置され、位相変更部３０５Ａが重み付け合成部３０３の後段の上段に配置される。そして、位相変更後の信号３０６Ａは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ａに入力される。また、重み付け後の信号３０４Ｂは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ｂに入力される。

　図４７は、重み付け合成部３０３の前段と後段に位相変更部を配置する第８の例を示す図である。図４７において、図３、図２６、図３８、図３９、図４０と同様の構成については、同一番号を付しており、説明を省略する。

　図４７では、位相変更部３８０１Ａが重み付け合成部３０３の前段の上段に配置され、位相変更部３０５Ｂが重み付け合成部３０３の後段の下段に配置される。そして、重み付け後の信号３０４Ａは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ａに入力される。また、位相変更後の信号３０６Ｂは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ｂに入力される。

　図４８は、重み付け合成部３０３の前段と後段に位相変更部を配置する第９の例を示す図である。図４８において、図３、図２６、図３８、図３９、図４０と同様の構成については、同一番号を付しており、説明を省略する。

　図４８では、位相変更部３８０１Ａが重み付け合成部３０３の前段の上段に配置され、および、位相変更部３０５Ａが重み付け合成部３０３の後段の上段に配置される。そして、位相変更後の信号３０６Ａは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ａに入力される。また、重み付け後の信号３０４Ｂは、図３、図２６、図３８、図３９に示した挿入部３０７Ｂに入力される。

　以上のような構成であっても、本明細書における各実施の形態を実施することが可能であり、各実施の形態で説明した効果を得ることが可能となる。そして、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８における位相変更部３８０１Ａ、３８０１Ｂ、３０５Ａ、３０５Ｂの各位相変更方法は、例えば、制御信号３００により設定されることになる。

　（実施の形態８）
　本明細書において、図１のユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐの構成の例として、図２に示した構成例を説明した。本実施の形態では、図１のユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐの構成として、図２とは異なる構成について説明を行う。

　図４９は、図２とは異なるユーザー＃ｐ用信号処理部の構成の一例を示す図である。図４９において、図２と同様の構成については、同一番号を付しており、説明は省略する。図４９において、図２と異なる点は、誤り訂正符号化部、および、マッピング部が複数存在していることである。

　具体的に、図４９では、２つの誤り訂正符号化部（誤り訂正符号化部２０２＿１、２０２＿２）が存在する。なお、図２では１つの誤り訂正符号化部２０２を有する構成を示し、図４９では２つの誤り訂正符号化部（２０２－１、２０２－２）を有する構成を示すが、誤り訂正符号化部の数は、これらに限ったものではない。例えば、３つ以上ある場合、マッピング部２０４（２０４＿１、２０４＿２）は、各誤り訂正符号化部が出力したデータを使って、マッピングを行うことになる。

　図４９において、誤り訂正符号化部２０２＿１は、第１のデータ２０１＿１、制御信号２００を入力とする。誤り訂正符号化部２０２＿１は、制御信号２００に含まれる誤り訂正符号化方法の情報に基づき、第１のデータ２０１＿１に対し誤り訂正符号化を行い、符号化データ２０３＿１を出力する。

　マッピング部２０４＿１は、符号化データ２０３＿１、制御信号２００を入力とする。マッピング部２０４＿１は、制御信号２００に含まれる変調方式の情報に基づいて、符号化データ２０３＿１に対しマッピングを行い、マッピング後の信号２０５＿１を出力する。

　誤り訂正符号化部２０２＿２は、第２のデータ２０１＿２、制御信号２００を入力とする。誤り訂正符号化部２０２＿２は、制御信号２００に含まれる誤り訂正符号化方法の情報に基づき、第２のデータ２０１＿２に対し誤り訂正符号化を行い、符号化データ２０３＿２を出力する。

　マッピング部２０４＿２は、符号化データ２０３＿２、制御信号２００を入力とする。マッピング部２０４＿２は、制御信号２００に含まれる変調方式の情報に基づいて、符号化データ２０３＿２に対しマッピングを行い、マッピング後の信号２０５＿２を出力する。

　そして、本明細書で説明した各実施の形態において、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐとして図２に示した構成を図４９に示す構成に置き換えても同様に実施することが可能であり、同様の効果を得ることが可能である。

　なお、例えば、ユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐとして、図２のような構成で信号を生成する場合と図４９のような構成で信号を生成する場合を切り替えてもよい。

　（補足２）
　本明細書において、図２の信号処理部２０６に関連する図３、図２６、図３８、図３９、図４０から図４８などにおいて、位相変更部３０５Ａ、および／または、位相変更部３０５Ｂにおいて、位相変更を行うことを説明している。このとき、位相変更部２０５Ａの位相変更の周期をＮＡとした場合、ＮＡは３以上の整数、つまり、送信ストリーム数または送信変調信号数２より大きな整数とすると、通信相手の受信装置が良好なデータの受信品質を得る可能性が高い。同様に、位相変更部２０５Ｂの位相変更の周期をＮＢとした場合、ＮＢは３以上の整数、つまり、送信ストリーム数または送信変調信号数２より大きな整数とすると、通信相手の受信装置が良好なデータの受信品質を得る可能性が高い。

　本明細書において、図２、図４９などの信号処理部２０６に関連する図３、図２６、図３８、図３９、図４０から図４８などにおいて、重み付け合成（プリコーディング）の処理が、式（３３）または式（３４）の（プリコーディング）行列Ｆｐのみを用いて行われる場合、図２、図４９などの信号処理部２０６は、重み付け合成部３０３を備えなくてもよい。

　本明細書において、図２、図４９などの信号処理部２０６に関連する図３、図２６、図３８、図３９、図４０から図４８など位相変更部３０５Ａ、および／または、位相変更部３０５Ｂ、および／または、位相変更部３８０１Ａ、および／または、位相変更部３８０１Ｂにおいて、位相変更を行うことを中心に説明した。しかしながら、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３８０１Ａ、位相変更部３８０１Ｂに入力される制御信号３００により、位相変更を実施する、または、位相変更を実施しない、が切替えられるように制御されてもよい。したがって、例えば、制御信号３００は、「位相変更部３０５Ａにおいて、位相変更を実施する、または、位相変更を実施しない」に関する制御情報、「位相変更部３０５Ｂにおいて、位相変更を実施する、または、位相変更を実施しない」に関する制御情報、「位相変更部３８０１Ａにおいて、位相変更を実施する、または、位相変更を実施しない」に関する制御情報、「位相変更部３８０１Ｂにおいて、位相変更を実施する、または、位相変更を実施しない」に関する制御情報を含んでいてもよい。また、これらの制御情報により、「位相変更部３０５Ａ、位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３８０１Ａ、位相変更部３８０１Ｂにおいて、位相変更を実施する、または、位相変更を実施しない」が制御されてもよい。

　例えば、位相変更部３８０１Ａは、制御信号３００を入力とし、制御信号３００により、位相変更を実施しないという指示を受けた場合、位相変更部３８０１Ａは、入力信号３０１Ａを３８０２Ａとして出力する。また、位相変更部３８０１Ｂは、制御信号３００を入力とし、制御信号３００により、位相変更を実施しないという指示を受けた場合、位相変更部３８０１Ｂは、入力信号３０１Ｂを３８０２Ｂとして出力する。位相変更部３０５Ａは、制御信号３００を入力とし、制御信号３００により、位相変更を実施しないという指示を受けた場合、位相変更部３０５Ａは、入力信号３０４Ａを３０６Ａとして出力する。位相変更部３０５Ｂは、制御信号３００を入力とし、制御信号３００により、位相変更を実施しないという指示を受けた場合、位相変更部３０５Ｂは、入力信号３０４Ｂを３０６Ｂとして出力する。

　本明細書において、図３、図２６、図３８、図３９などにおいて、位相変更部３０９Ａ、位相変更部３０９Ｂにおいて、位相変更を行うことを中心に説明した。また、ＣＤＤ（ＣＳＤ）部４９０９Ａ、ＣＤＤ（ＣＳＤ）部４９０４Ｂにおいて、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を行うことを中心に説明した。しかしながら、位相変更部３０９Ａ、位相変更部３０９Ｂが入力とする制御信号３００により、位相変更を実施する、または、位相変更を実施しない、が切替えられるように制御されてもよい。

　したがって、例えば、制御信号３００は、「位相変更部３０９Ａにおいて、位相変更を実施する、または、位相変更を実施しない」に関する制御情報、「位相変更部３０９Ｂにおいて、位相変更を実施する、または、位相変更を実施しない」に関する制御情報を含んでいてもよく、これらの制御情報により、「位相変更部３０５Ａ、位相変更部３０５Ｂ、において、位相変更を実施する、または、位相変更を実施しない」を制御してもよい。

　また、ＣＤＤ（ＣＳＤ）部４９０９Ａ、ＣＤＤ（ＣＳＤ）部４９０４Ｂに入力される制御信号３００により、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、または、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しない、が切替えられるように制御されてもよい。したがって、例えば、制御信号３００は、「ＣＤＤ（ＣＳＤ）部４９０９Ａにおいて、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、または、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しない」に関する制御情報、「ＣＤＤ（ＣＳＤ）部４９０９Ｂにおいて、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、または、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しない」に関する制御情報を含んでいてもよく、これらの制御情報により「ＣＤＤ（ＣＳＤ）部４９０９Ａ，４９０９Ｂにおいて、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、または、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しない」が制御されてもよい。

　例えば、位相変更部３０９Ａは、制御信号３００を入力とし、制御信号３００により、位相変更を実施しないという指示を受けた場合、位相変更部３０９Ａは、入力信号３０８Ａを３１０Ａとして出力する。また、位相変更部３０９Ｂは、制御信号３００を入力とし、制御信号３００により、位相変更を実施しないという指示を受けた場合、位相変更部３０９Ｂは、入力信号３０８Ｂを３１０Ｂとして出力する。そして、ＣＤＤ（ＣＳＤ）部４９０９Ａは、制御信号３００を入力とし、制御信号３００により、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないという指示を受けた場合、ＣＤＤ（ＣＳＤ）部４９０９Ａは、入力信号３０８Ａを４９１０Ａとして出力する。また、ＣＤＤ（ＣＳＤ）部４９０９Ｂは、制御信号３００を入力とし、制御信号３００により、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないという指示を受けた場合、ＣＤＤ（ＣＳＤ）部４９０９Ｂは、入力信号３０８Ｂを４９１０Ｂとして出力する。

　なお、当然であるが、本明細書において説明した実施の形態、補足で説明した内容などのその他の内容を複数組み合わせて実施してもよい。

　また、本明細書の説明において、「基地局（またはＡＰ）」「端末」という呼び名は、各実施の形態の説明のために使用したものであって、この呼び名に限ったものではない。したがって、各実施の形態において、「基地局（またはＡＰ）」の動作として説明している動作は、「端末」、「通信装置」、「放送局」、「携帯電話」、「パーソナルコンピュータ」、「テレビ」などの動作であってもよい。同様に、各実施の形態において、「端末」の動作として説明している動作は、「基地局（またはＡＰ）」、「通信装置」、「放送局」、「携帯電話」、「パーソナルコンピュータ」、「テレビ」などの動作であってもよい。

　（実施の形態９）
　本実施の形態では、図３、図２６、図３８、図３９、図４０から図４８などにより、位相変更部３０５Ａ、３０５Ｂ、３８０１Ａ、３８０１Ｂで位相変更を行うことを説明したが、そのときの送信状態の例、受信状態の例について説明する。そして、一例として、図３の動作について説明する。

　まず、比較のために、図３において、位相変更部３０５Ｂで、位相変更を行わなかったときについて説明する。

　図５０Ａは、図３の構成を含む送信装置において送信される信号の信号点の状態の第１例を示す図である。図５０Ｂは、図３を含む送信装置の通信相手の受信装置において受信される信号の信号点の状態の第１例を示す図である。図５０Ａ、図５０Ｂでは、同相Ｉ－直交Ｑ平面における信号点の状態が、シンボル番号毎に横軸の方向に順に示されている。

　なお、図５０Ａ、図５０Ｂに示す例は、送信装置において、図３の位相変更部３０５Ｂが動作していないものとし、重み付け合成部３０３では、式（３３）、式（３４）、式（３５）、式（３６）のいずれかの重み付け合成が行われるものとする場合の例である。また、マッピング後の信号３０１Ａのｓｐ１（ｉ）に対して施された変調方式をＱＰＳＫとし、マッピング後の信号３０１Ｂのｓｐ２（ｉ）に対して施された変調方式をＱＰＳＫとする。

　図５０Ａにおいて、６８００＿１は、シンボル番号＃０における信号３０４Ａのｚｐ１（ｉ）の信号点の状態を示しており、●が信号点をあらわしている。なお、信号点は４個存在することになる。図５０Ａにおいて、６８００＿２は、シンボル番号＃０における信号３０６Ｂのｚｐ２（ｉ）の信号点の状態を示しており、●が信号点をあらわしている。なお、信号点は４個存在することになる。図５０Ａにおいて、６８０１＿１は、シンボル番号＃１における信号３０４Ａのｚｐ１（ｉ）の信号点の状態を示しており、●が信号点をあらわしている。なお、信号点は４個存在することになる。図５０Ａにおいて、６８０１＿２は、シンボル番号＃１における信号３０６Ｂのｚｐ２（ｉ）の信号点の状態を示しており、●が信号点をあらわしている。なお、信号点は４個存在することになる。図５０Ａにおいて、６８０２＿１は、シンボル番号＃２における信号３０４Ａのｚｐ１（ｉ）の信号点の状態を示しており、●が信号点をあらわしている。なお、信号点は４個存在することになる。図５０Ａにおいて、６８０２＿２は、シンボル番号＃２における信号３０６Ｂのｚ２ｐ（ｉ）の信号点の状態を示しており、●が信号点をあらわしている。なお、信号点は４個存在することになる。

　図５０Ｂは、図５０Ａに示した送信される信号の信号点の状態に対する、受信時の信号点の状態である。なお、説明を簡単にするために、ＬＯＳ環境の例として、式（４１）のチャネル行列を次式（４６）であらわすものとする。

　図５０Ｂにおいて、６８１０＿１は、シンボル番号＃０における図１９の受信信号１９０２ＸであるＲｘ１（ｉ）の受信時の信号点の状態を示しており、●が信号点を表している。なお、信号点は９個存在することになる。図５０Ｂにおいて、６８１０＿２は、シンボル番号＃０における図１９の受信信号１９０２ＹであるＲｘ２（ｉ）の受信時の信号点の状態を示しており、●が信号点を表している。なお、信号点は９個存在することになる。図５０Ｂにおいて、６８１１＿１は、シンボル番号＃１における図１９の受信信号１９０２ＸであるＲｘ１（ｉ）の受信時の信号点の状態を示しており、●が信号点を表している。なお、信号点は９個存在することになる。図５０Ｂにおいて、６８１１＿２は、シンボル番号＃１における図１９の受信信号１９０２ＹであるＲｘ２（ｉ）の受信時の信号点の状態を示しており、●が信号点を表している。なお、信号点は９個存在することになる。図５０Ｂにおいて、６８１２＿１は、シンボル番号＃２における図１９の受信信号１９０２ＸであるＲｘ１（ｉ）の受信時の信号点の状態を示しており、●が信号点を表している。なお、信号点は９個存在することになる。図５０Ｂにおいて、６８１２＿２は、シンボル番号＃２における図１９の受信信号１９０２ＹであるＲｘ２（ｉ）の受信時の信号点の状態を示しており、●が信号点を表している。なお、信号点は９個存在することになる。

　図５０Ａのように変調信号を送信した場合、受信装置の信号点は、図５０Ｂのようになる。この場合、受信時の信号点の数が９個になり、また、その状態はシンボル番号が変わっても変化しないという特徴をもつことになる。なお、理想的には、信号点は１６個存在することになり、この状態では、受信装置において、高いデータの受信品質を得ることが難しい。

　次に、図３において、位相変更部３０５Ｂで、位相変更を行ったときについて説明する。

　図５１Ａは、図３の構成を含む送信装置において送信される信号の信号点の状態の第２例を示す図である。図５１Ｂは、図３を含む送信装置の通信相手の受信装置において受信される信号の信号点の状態の第２例を示す図である。図５１Ａ、図５１Ｂでは、同相Ｉ－直交Ｑ平面における信号点の状態が、シンボル番号毎に横軸の方向に順に示されている。

　なお、図５１Ａ、図５１Ｂに示す例は、送信装置において、位相変更部３０５Ｂが動作し、重み付け合成部３０３では、式（３３）、式（３４）、式（３５）、式（３６）のいずれかの重み付け合成が行われる場合の例である。また、マッピング後の信号３０１Ａのｓｐ１（ｉ）に対して施された変調方式をＱＰＳＫとし、マッピング後の信号３０１Ｂのｓｐ２（ｉ）に対して施された変調方式をＱＰＳＫとする。

　図５１Ａにおいて、６９００＿１は、シンボル番号＃０における信号３０４Ａのｚｐ１（ｉ）の信号点の状態を示しており、●が信号点をあらわしている。なお、信号点は４個存在することになる。図５１Ａにおいて、６９００＿２は、シンボル番号＃０における信号３０６Ｂのｚｐ２（ｉ）の信号点の状態を示しており、●が信号点をあらわしている。なお、信号点は４個存在することになる。図５１Ａにおいて、６９０１＿１は、シンボル番号＃１における信号３０４Ａのｚｐ１（ｉ）の信号点の状態を示しており、●が信号点をあらわしている。なお、信号点は４個存在することになる。図５１Ａにおいて、６９０１＿２は、シンボル番号＃１における信号３０６Ｂのｚｐ２（ｉ）の信号点の状態を示しており、●が信号点をあらわしている。なお、信号点は４個存在することになる。そして、位相変更部３０５Ｂが動作し、位相変更が実施されているため、６９０１＿２に示される信号点の位相が、６９００＿２に示される信号点から変更されている。図５１Ａにおいて、６９０２＿１は、シンボル番号＃２における信号３０４Ａのｚｐ１（ｉ）の信号点の状態を示しており、●が信号点をあらわしている。なお、信号点は４個存在することになる。図５１Ａにおいて、６９０２＿２は、シンボル番号＃２における信号３０６Ｂのｚｐ２（ｉ）の信号点の状態を示しており、●が信号点をあらわしている。なお、信号点は４個存在することになる。そして、位相変更部３０５Ｂが動作し、位相変更が実施されているため、６９０２＿２に示される信号点の位相が、６９０１＿２に示される信号点から変更されている。

　図５１Ｂは、図５１Ａに示した送信される信号の信号点の状態に対する、受信時の信号点の状態である。なお、説明を簡単にするために、ＬＯＳ環境の例として、チャネル行列を式（４６）であらわすものとする。

　図５１Ｂにおいて、６９１０＿１は、シンボル番号＃０における図１９の受信信号１９０２ＸであるＲｘ１（ｉ）の受信時の信号点の状態を示しており、●が信号点を表している。なお、信号点は９個存在することになる。図５１Ｂにおいて、６９１０＿２は、シンボル番号＃０における図１９の受信信号１９０２ＹであるＲｘ２（ｉ）の受信時の信号点の状態を示しており、●が信号点を表している。なお、信号点は９個存在することになる。図５１Ｂにおいて、６９１１＿１は、シンボル番号＃１における図１９の受信信号１９０２ＸであるＲｘ１（ｉ）の受信時の信号点の状態を示しており、●が信号点を表している。なお、信号点は１６個存在することになる。信号点の位置および数が６９１０＿１から変化したが、これは、図５１Ａに示したように、６９０１＿２に示される信号点の位相が６９００＿２に示される信号点から変更されているためである。図５１Ｂにおいて、６９１１＿２は、シンボル番号＃１における図１９の受信信号１９０２ＹであるＲｘ２（ｉ）の受信時の信号点の状態を示しており、●が信号点を表している。なお、信号点は１６個存在することになる。信号点の位置および数が６９１０＿２から変化したが、これは、図５１Ａに示したように、６９０１＿２に示される信号点の位相が６９００＿２に示される信号点から変更されたためである。図５１Ｂにおいて、６９１２＿１は、シンボル番号＃２における図１９の受信信号１９０２ＸであるＲｘ１（ｉ）の受信時の信号点の状態を示しており、●が信号点を表している。なお、信号点は１６個存在することになる。信号点の位置が６９１１＿１から変化したが、これは、図５１Ａに示したように、６９０２＿２に示される信号点の位相が６９０１＿２に示される信号点から変更されているためである。図５１Ｂにおいて、６９１２＿２は、シンボル番号＃２における図１９の受信信号１９０２ＹであるＲｘ２（ｉ）の受信時の信号点の状態を示しており、●が信号点を表している。なお、信号点は１６個存在することになる。信号点の位置が６９１１＿２から変化したが、これは、図５１Ａに示したように、６９０２＿２に示される信号点の位相が６９０１＿２に示される信号点から変更されているためである。

　図５１Ａのように変調信号を送信した場合、受信装置の信号点は、図５１Ｂのようになり、信号点の数が１６個存在することがあり、また、シンボル番号が変わると、同相Ｉ－直交Ｑ平面における信号点の存在位置が変化する。

　このように、ＬＯＳ環境のような、電波の状況が定常的な状態の場合、送信装置に位相変更を行うことで、受信装置において、受信時の信号点の状態が変化するので、受信装置におけるデータの受信品質が向上するという効果を得ることができる可能性が高くなる。

　なお、上述の説明は、あくまでも一例であり、上述で述べたような、「ＬＯＳ環境のような定常的な状態において、受信装置における受信時の状態の変化が起こる」ようにするためには、例えば、図３、図２６、図３８、図３９、図４０から図４８などにより、位相変更部３０５Ａ、３０５Ｂ、３８０１Ａ、３８０１Ｂで位相変更を行うという方法があり、このような構成であっても、上述で説明したように、データの受信品質が向上するという効果を得ることができる可能性が高くなる。

　［受信装置の動作の説明］
　上述のように、図１９に示した受信装置は、位相変更が行われた結果、受信時の信号点配置が変化する受信信号を受信する。以下では、図１９の受信装置の動作の補足説明を行う。送信装置が図３、図２６等に示した構成、つまり、重み付け合成部の後段に位相変更部が配置される構成を有し、変調信号を生成、送信した場合について説明する。

　送信装置は、例えば、（図８および図９）、または、（図１０および図１１）のようなフレーム構成で変調信号を送信することになる。

　図１９の端末＃ｐの受信装置において、制御情報復号部１９０９は、（図８および図９）、または、（図１０および図１１）における制御情報シンボルから、データシンボルを生成するのに使用された送信方法、変調方式、誤り訂正符号化方法など情報を得ることになる。また、送信装置が位相変更を施した場合、制御情報復号部１９０９は、制御情報シンボルに含まれる「データシンボルに対しどのような位相変更を施したか」の情報を得、データシンボルの復調において、位相変更を考慮した復調が行えるようにするために、位相変更の方法に関する情報を含んだ制御信号１９０１を出力することになる。なお、制御信号１９０１には、送信方法、変調方式の方法、誤り訂正符号化方法などの情報も含まれているものとする。

　図２０で説明したように、受信信号ｒ１（ｉ）、ｒ２（ｉ）は、式（４１）のようにあらわされる。式（３）、式（４１）、式（４２）から、受信信号ｒ１（ｉ）、ｒ２（ｉ）は、次式（４７）のようにあらわされる。

　なお、位相変更部３０５Ａで位相変更を行わない場合（または、位相変更部３０５Ａが存在しない場合）、Ｙｐ（ｉ）＝１となる。また、位相変更部３０５Ｂで位相変更を行わない場合（または、位相変更部３０５Ｂが存在しない場合）、ｙｐ（ｉ）＝１となる。

　変調信号ｕ１のチャネル推定部１９０５＿１は、（図８および図９）、または、（図１０および図１１）におけるプリアンブルやパイロットシンボルを用いて、式（４７）のｈ１１（ｉ）を推定し、出力することになる（図１９の１９０６＿１参照）。変調信号ｕ２のチャネル推定部１９０５＿２は、（図８および図９）、または、（図１０および図１１）におけるプリアンブルやパイロットシンボルを用いて、式（４７）のｈ１２（ｉ）を推定し、出力することになる（図１９の１９０６＿２参照）。変調信号ｕ１のチャネル推定部１９０７＿１は、（図８および図９）、または、（図１０および図１１）におけるプリアンブルやパイロットシンボルを用いて、式（４７）のｈ２１（ｉ）を推定し、出力することになる（図１９の１９０８＿１参照）。変調信号ｕ２のチャネル推定部１９０７＿２は、（図８および図９）、または、（図１０および図１１）におけるプリアンブルやパイロットシンボルを用いて、式（４７）のｈ２２（ｉ）を推定し、出力することになる（図１９の１９０８＿２参照）。

　信号処理部１９１１は、入力信号により、式（４７）の関係がわかるため、式（４７）の関係から、ｓｐ１（ｉ）、ｓｐ２（ｉ）の復調を行い、その後、誤り訂正復号を行うことで、受信データ１９１２を得、出力する。

　送信装置が、図４０から図４８のような構成、つまり、重み付け合成部の前段と後段の両側に位相変更部が配置される構成を有し、変調信号を生成、送信した場合について説明する。

　図２０で説明したように、受信信号ｒ１（ｉ）、ｒ２（ｉ）は、式（４１）のようにあらわされる。このとき、式（３）、式（４１）、式（４２）、式（４５）から、受信信号ｒ１（ｉ）、ｒ２（ｉ）は、次式（４８）のようにあらわされる。

　なお、位相変更部３０５Ａで位相変更を行わない場合（または、位相変更部３０５Ａが存在しない場合）、Ｙｐ（ｉ）＝１となる。また、位相変更部３０５Ｂで位相変更を行わない場合（または、位相変更部３０５Ｂが存在しない場合）、ｙｐ（ｉ）＝１となる。また、位相変更部３８０１Ａで位相変更を行わない場合（または、位相変更部３８０１Ａが存在しない場合）、Ｖｐ（ｉ）＝１となる。また、位相変更部３８０１Ｂで位相変更を行わない場合（または、位相変更部３８０１Ｂが存在しない場合）、ｖｐ（ｉ）＝１となる。

　変調信号ｕ１のチャネル推定部１９０５＿１は、（図８および図９）、または、（図１０および図１１）におけるプリアンブルやパイロットシンボルを用いて、式（４８）のｈ１１（ｉ）を推定し、出力することになる（図１９の１９０６＿１参照）。変調信号ｕ２のチャネル推定部１９０５＿２は、（図８および図９）、または、（図１０および図１１）におけるプリアンブルやパイロットシンボルを用いて、式（４８）のｈ１２（ｉ）を推定し、出力することになる（図１９の１９０６＿２参照）。変調信号ｕ１のチャネル推定部１９０７＿１は、（図８および図９）、または、（図１０および図１１）におけるプリアンブルやパイロットシンボルを用いて、式（４８）のｈ２１（ｉ）を推定し、出力することになる（図１９の１９０８＿１参照）。変調信号ｕ２のチャネル推定部１９０７＿２は、（図８および図９）、または、（図１０および図１１）におけるプリアンブルやパイロットシンボルを用いて、式（４８）のｈ２２（ｉ）を推定し、出力することになる（図１９の１９０８＿２参照）。

　信号処理部１９１１は、入力信号により、式（４８）の関係がわかるため、式（４８）の関係から、ｓｐ１（ｉ）、ｓｐ２（ｉ）の復調を行い、その後、誤り訂正復号を行うことで、受信データ１９１２を得、出力する。

　（実施の形態１０）
　本実施の形態では、例えば、基地局、アクセスポイント、放送局等の送信装置の構成である図１とは異なる送信装置の構成について説明する。

　図５２は、基地局（ＡＰ）の送信装置の図１とは異なる構成例を示す図である。している。なお、図５２において、図１と同様の構成については、同一番号を付しており、説明を省略する。

　図５２と図１の異なる点は、図１における多重信号処理部１０４が、図５２ではユーザー単位の多重信号処理部（多重信号処理部７０００＿１～７０００＿Ｍ）に分解されている点と、多重信号処理部の後段に加算部（加算部７００２＿１～加算部７００２＿Ｎ）が存在する点である。

　多重信号処理部７０００＿１は、制御信号１００、ユーザー＃１用の第１のベースバンド信号１０３＿１＿１、ユーザー＃１用の第２のベースバンド信号１０３＿１＿２、および、（共通）リファレンス信号１９９を入力とする。多重信号処理部７０００＿１は、制御信号１００に基づいて、ユーザー＃１用の第１のベースバンド信号１０３＿１＿１、ユーザー＃１用の第２のベースバンド信号１０３＿１＿２に対し、多重信号処理を施し、ユーザー＃１用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿１＿１～ユーザー＃１用の多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿１＿Ｎを生成し、出力する。なお、Ｎは１以上の整数である。また、ｑが１以上Ｎ以下の整数とした場合、ユーザー＃１用の多重信号＄ｑのベースバンド信号７００１＿１＿ｑが存在することになる。また、ユーザー＃１用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿１＿１～ユーザー＃１用の多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿１＿Ｎにリファレンス信号が含まれていてもよい。

　同様に、多重信号処理部７０００＿２は、制御信号１００、ユーザー＃２用の第１のベースバンド信号１０３＿２＿１、ユーザー＃２用の第２のベースバンド信号１０３＿２＿２、および、（共通）リファレンス信号１９９を入力とする。多重信号処理部７０００＿２は、制御信号１００に基づいて、ユーザー＃２用の第１のベースバンド信号１０３＿２＿１、ユーザー＃２用の第２のベースバンド信号１０３＿２＿２に対し、多重信号処理を施し、ユーザー＃２用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿２＿１～ユーザー＃２用の多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿２＿Ｎを生成し、出力する。なお、Ｎは１以上の整数である。また、ｑが１以上Ｎ以下の整数とした場合、ユーザー＃２用の多重信号＄ｑのベースバンド信号７００１＿２＿ｑが存在することになる。また、ユーザー＃２用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿２＿１～ユーザー＃２用の多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿２＿Ｎにリファレンス信号が含まれていてもよい。

　同様に、多重信号処理部７０００＿Ｍは、制御信号１００、ユーザー＃Ｍ用の第１のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１、ユーザー＃Ｍ用の第２のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿２、および、（共通）リファレンス信号１９９を入力とする。多重信号処理部７０００＿Ｍは、制御信号１００に基づいて、ユーザー＃Ｍ用の第１のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿１、ユーザー＃Ｍ用の第２のベースバンド信号１０３＿Ｍ＿２に対し、多重信号処理を施し、ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿Ｍ＿１～ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿Ｍ＿Ｎを生成し、出力する。なお、Ｎは１以上の整数である。また、ｑが１以上Ｎ以下の整数とした場合、ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄ｑのベースバンド信号７００１＿Ｍ＿ｑが存在することになる。また、ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿Ｍ＿１～ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿Ｍ＿Ｎにリファレンス信号が含まれていてもよい。

　したがって、多重信号処理部７０００＿ｐ（ｐは１以上Ｍ以下の整数）は、制御信号１００、ユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１、ユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２を入力とする。多重信号処理部７０００＿ｐは、制御信号１００に基づいて、ユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１、ユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号１０３＿ｐ＿２に対し、多重信号処理を施し、ユーザー＃ｐ用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿ｐ＿１～ユーザー＃ｐ用の多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿ｐ＿Ｎを生成し、出力する。なお、Ｎは１以上の整数である。また、ｑが１以上Ｎ以下の整数とした場合、ユーザー＃ｐ用の多重信号＄ｑのベースバンド信号７００１＿ｐ＿ｑが存在することになる。そして、ユーザー＃ｐ用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿ｐ＿１～ユーザー＃ｐの多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿ｐ＿Ｎにリファレンス信号が含まれていてもよい。

　加算部７００２＿１は、のユーザー＃１用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿１＿１～ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿Ｍ＿１を入力とする。つまり、ｐを１以上Ｍ以下の整数とした場合、ユーザー＃ｐ用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿ｐ＿１を入力とする。加算部７００２＿１は、ユーザー＃１用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿１＿１～ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄１のベースバンド信号７００１＿Ｍ＿１を加算し、第１の加算後の信号７００３＿１を出力する。

　同様に、加算部７００２＿２は、ユーザー＃１用の多重信号＄２のベースバンド信号７００１＿１＿２～ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄２のベースバンド信号７００１＿Ｍ＿２を入力とする。つまり、ｐを１以上Ｍ以下の整数とした場合、ユーザー＃ｐ用の多重信号＄２のベースバンド信号７００１＿ｒ＿２を入力とする。加算部７００２＿２は、ユーザー＃１用の多重信号＄２のベースバンド信号７００１＿１＿２～ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄２のベースバンド信号７００１＿Ｍ＿２を加算し、第２の加算後の信号７００３＿２を出力する。

　加算部７００２＿Ｎは、ユーザー＃１用の多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿１＿Ｎ～ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿Ｍ＿Ｎを入力とする。つまり、ｐを１以上Ｍ以下の整数とした場合、ユーザー＃ｐ用の多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿ｐ＿Ｎを入力とする。加算部７００２＿Ｎは、ユーザー＃１用の多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿１＿Ｎ～ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄Ｎのベースバンド信号７００１＿Ｍ＿Ｎを加算し、第Ｎの加算後の信号７００３＿Ｎを出力する。

　したがって、加算部７００２＿ｑは、ユーザー＃１用の多重信号＄ｑのベースバンド信号７００１＿１＿ｑ～ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄ｑのベースバンド信号７００１＿Ｍ＿ｑを入力とする。つまり、ｐを１以上Ｍ以下の整数とした場合、ユーザー＃ｐ用の多重信号＄ｑのベースバンド信号７００１＿ｐ＿ｑを入力とする。加算部７００２＿ｑは、ユーザー＃１用の多重信号＄ｑのベースバンド信号７００１＿１＿ｑ～ユーザー＃Ｍ用の多重信号＄ｑのベースバンド信号７００１＿Ｍ＿ｑを加算し、第ｑの加算後の信号７００３＿ｑを出力する。このとき、ｑは１以上Ｎ以下の整数である。

　無線部＄１（１０６＿１）は、制御信号１００、第１の加算後の信号７００３＿１を入力とし、制御信号１００に基づき、第１の加算後の信号７００３＿１に対し、周波数変換、増幅等の処理を行い、送信信号１０７＿１を出力する。

　同様に、無線部＄２（１０６＿２）は、制御信号１００、第２の加算後の信号７００３＿２を入力とし、制御信号１００に基づき、第２の加算後の信号７００３＿２に対し、周波数変換、増幅等の処理を行い、送信信号１０７＿２を出力する。

　同様に、無線部＄Ｎ（１０６＿Ｎ）は、制御信号１００、第Ｎの加算後の信号７００３＿Ｎを入力とし、制御信号１００に基づき、第Ｎの加算後の信号７００３＿Ｎに対し、周波数変換、増幅等の処理を行い、送信信号１０７＿Ｎを出力する。

　したがって、無線部＄ｑ（１０６＿ｑ）は、制御信号１００、第ｑの加算後の信号７００３＿ｑを入力とし、制御信号１００に基づき、第ｑの加算後の信号７００３＿ｑに対し、周波数変換、増幅等の処理を行い、送信信号１０７＿ｑを出力する。このとき、ｑは１以上Ｎ以下の整数である。

　次に、多重信号処理部７０００＿ｐの動作の例について説明する。

　例えば、式（３）、または、式（４２）などに基づき、図５２のユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐ（ｐは１以上Ｍ以下の整数）が出力するユーザー＃ｐ用の第１のベースバンド信号１０３＿ｐ＿１、ユーザー＃ｐ用の第２のベースバンド信号を、それぞれ、ｚｐ１（ｉ）、ｚｐ２（ｉ）とあらわすものとする。ただし、ｚｐ１（ｉ）、ｚｐ２（ｉ）は、式（３）、式（４２）以外の処理で、生成してもよく、また、ｚｐ１（ｉ）＝０、ｚｐ２（ｉ）＝０であってもよい。なお、ｚｐ１（ｉ）＝０のとき、ｚｐ１（ｉ）が存在していない、ｚｐ２（ｉ）＝０のとき、ｚｐ２（ｉ）が存在していないことになる。

　多重信号処理部７０００＿ｐが出力する、ユーザー＃ｐ用の多重信号＄ｑのベースバンド信号７００１＿ｐ＿ｑをｇｐｑ（ｉ）とあらわすと、ｇｐｑ（ｉ）は、次式（４９）であらわされる。

　このとき、ａ＿ｐ＿ｑ＿１（ｉ）、ａ＿ｐ＿ｑ＿２（ｉ）は多重化の重み付け係数であり、複素数で定義できる。よって、ａ＿ｐ＿ｑ＿１（ｉ）、ａ＿ｐ＿ｑ＿２（ｉ）は実数であってもよい。また、ａ＿ｐ＿ｑ＿１（ｉ）、ａ＿ｐ＿ｑ＿２（ｉ）をシンボル番号ｉの関数で記載しているが、シンボルごとに値が変化しなくてもよい。そして、ａ＿ｐ＿ｑ＿１（ｉ）、ａ＿ｐ＿ｑ＿２（ｉ）は、各端末のフィードバック情報に基づいて、決定されることになる。

　なお、図５２において、ユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐが出力するユーザー＃ｐ用のベースバンド信号の数は２以下に限ったものではない。例えば、ユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐが出力するユーザー＃ｐ用のベースバンド信号の数はＳ以下であるものとする。なお、Ｓは１以上の整数とする。そして、ユーザー＃ｐ用の第ｋのベースバンド信号（ｋは１以上Ｓ以下の整数）をｚｐｋ（ｉ）とあらわすものとする。

　このとき、多重信号処理部７０００＿ｐが出力する、ユーザー＃ｐ用の多重信号＄ｑのベースバンド信号７００１＿ｐ＿ｑをｇｐｑ（ｉ）とあらわすと、ｇｐｑ（ｉ）は、次式（５０）であらわされる。

　このとき、ａ＿ｐ＿ｑ＿ｋ（ｉ）は多重化の重み付け係数であり、複素数で定義できる。よって、ａ＿ｐ＿ｑ＿ｋ（ｉ）は実数であってもよい。また、ａ＿ｐ＿ｑ＿ｋ（ｉ）をシンボル番号ｉの関数で記載しているが、シンボルごとに値が変化しなくてもよい。そして、ａ＿ｐ＿ｑ＿ｋ（ｉ）は、各端末のフィードバック情報に基づいて、決定されることになる。

　次に、加算部７００２＿ｑの動作の例について説明する。

　図５２の加算部７００２＿ｑが出力する、第ｑの加算後の信号７００３＿ｑをｅｑ（ｉ）とあらわすものとする。すると、ｅｑ（ｉ）は、次式（５１）であらわされる。

　以上のように、基地局またはＡＰの送信装置の構成が図５２のような構成であっても、本明細書で説明した各実施の形態は、同様に実施することができ、各実施の形態で記載した効果を同様に得ることができることになる。

　（補足３）
　本明細書において、基地局またはＡＰの送信装置がシングルストリームの変調信号を送信した際、基地局またはＡＰの通信相手である端末＃ｐの受信装置の構成の一例として、図３５を示しているが、シングルストリームの変調信号を受信する端末＃ｐの構成は図３５に限ったものではなく、例えば、端末＃ｐの受信装置が複数の受信アンテナを具備する構成であってもよい。例えば、図１９において、変調信号ｕ２のチャネル推定部１９０５＿２、１９０７＿２が動作しない場合、1つの変調信号に対してのチャネル推定部が動作することになるので、このような構成であっても、シングルストリームの変調信号の受信を行うことができる。

　したがって、本明細書における説明において、図３５を用いて説明した実施は、図３５に置き換えて上記の説明の受信装置の構成であっても、同様に動作することができ、同様の効果を得ることができることになる。

　（実施の形態１１）
　本実施の形態では、実施の形態３、実施の形態５等で説明した、端末＃ｐの動作の別の実施方法について説明する。

　端末＃ｐの構成の一例については、図３４等を用いてすでに説明を行っているので、説明を省略する。また、図３４の端末＃ｐの受信装置３４０４の構成の一例については、図３５等を用いて説明したので、説明を省略する。

　端末＃ｐの通信相手である基地局またはＡＰが、ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア伝送方式を用いたシングルストリームの変調信号送信時のフレーム構成の一例については、図３６等を用いて説明したので、説明を省略する。

　例えば、図１の基地局（ＡＰ）の送信装置は、図３６のフレーム構成のシングルストリームの変調信号を送信してもよい。

　端末＃ｐの通信相手である基地局またはＡＰが、シングルキャリア伝送方式を用いたシングルストリームの変調信号送信時のフレーム構成の一例については、図３７等を用いて説明したので、説明を省略する。

　例えば、図１の基地局（ＡＰ）の送信装置は、図３７のフレーム構成のシングルストリームの変調信号を送信してもよい。

　また、例えば、図１の基地局（ＡＰ）の送信装置は、図８、図９のフレーム構成の複数のストリームの変調信号を送信してもよい。

　さらに、例えば、図１の基地局（ＡＰ）の送信装置は、図１０、図１１のフレーム構成の複数ストリームの変調信号を送信してもよい。

　図５３は、図２７の端末＃ｐが送信する受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータの図２８、図２９、図３０とは別の例を示す図である。なお、図２８、図２９、図３０と同様の構成については、同一番号を付している。そして、図２８、図２９、図３０と同様に動作するものについては、説明を省略する。

　図５３に示すデータの例は、図３０のデータの例に対して、「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１が追加された構成を採る。以下、「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１について説明を行う。

　基地局またはＡＰが、複数ストリームのための複数の変調信号の送信を行う際、複数のプリコーディング方法の中から、一つのプリコーディング方法を選択し、選択したプリコーディング方法による、重み付け合成を行い（例えば、図３の重み付け合成部３０３）、変調信号を生成し、送信することができるものとする。なお、本明細書で記載しているように、基地局またはＡＰは、位相変更を施してもよい。

　このとき、端末＃ｐが、「基地局またはＡＰが複数のプリコーディングのうち、いずれのプリコーディングを施したときに、変調信号の復調が可能であるかどうか」、を基地局またはＡＰに通知するためのデータが、「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１となる。

　例えば、基地局またはＡＰが、端末＃ｐに対し、複数のストリームの変調信号を生成する際、プリコーディング方法＃Ａとして、例えば、式（３３）または式（３４）のプリコーディング行列を用いたプリコーディングをサポートし、プリコーディング方法＃Ｂとして、例えば、「式（１５）または式（１６）においてθ＝π／４ラジアンとしたプリコーディング行列を用いたプリコーディングをサポートしている可能性があるものとする。

　基地局またはＡＰは、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を生成する際、プリコーディング方法＃Ａ、プリコーディング方法＃Ｂのいずれかのプリコーディング方法を選択し、選択したプリコーディング方法により、プリコーディング（重み付け合成）を施し、変調信号を送信するものとする。

　このとき、「基地局またはＡＰがプリコーディング方法＃Ａにより、端末＃ｐに対し、複数の変調信号を送信した際、端末＃ｐがその変調信号を受信し、復調を行い、データを得ることができるか否かの情報」および「基地局またはＡＰがプリコーディング方法＃Ｂにより、端末＃ｐに対し、複数の変調信号を送信した際、端末＃ｐがその変調信号を受信し、復調を行い、データを得ることができるか否かの情報」を含んだ変調信号を端末＃ｐが送信する。そして、基地局またはＡＰは、この変調信号を受信することにより、「通信相手である端末＃ｐが、プリコーディング方法＃Ａ、プリコーディング方法＃Ｂに対応し、変調信号を復調することができるかどうか」、を知ることができる。

　例えば、端末＃ｐが送信する受信能力通知シンボル２７０２に含まれる図５３の「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１を次のように構成する。

　「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１をビットｍ０、ビットｍ１の２ビットで構成するものとする。そして、端末＃ｐは、通信相手である基地局またはＡＰに、ビットｍ０、ビットｍ１を「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１として送信する。

　例えば、端末＃ｐが、「基地局またはＡＰがプリコーディング方法＃Ａにより生成した変調信号」を受信し、復調することができる（復調に対応している）場合、ｍ０＝１と設定し、ビットｍ０を「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１の一部として、通信相手である基地局またはＡＰに送信する。

　また、端末＃ｐが、「基地局またはＡＰがプリコーディング方法＃Ａにより生成した変調信号」を受信しても復調に対応していない場合、ｍ０＝０と設定し、ビットｍ０を「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１の一部として、通信相手である基地局またはＡＰに送信する。

　また、例えば、端末＃ｐが、「基地局またはＡＰがプリコーディング方法＃Ｂにより生成した変調信号」を受信し、復調することができる（復調に対応している）場合、ｍ１＝１と設定し、ビットｍ１を「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１の一部として、通信相手である基地局またはＡＰに送信する。

　また、端末＃ｐが、「基地局またはＡＰがプリコーディング方法＃Ｂにより生成した変調信号」を受信しても復調に対応していない場合、ｍ１＝０と設定し、ビットｍ１を「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１の一部として、通信相手である基地局またはＡＰに送信する。

　次に、具体的な動作例について、以下に、第１の例～第５の例を挙げて説明する。

　＜第１の例＞
　第１の例として、端末＃ｐの受信装置の構成が図１９に示した構成であり、例えば、端末＃ｐの受信装置は、以下のサポートをしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」の例えば受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。また、「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が、端末＃ｐに対し、シングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・そして、通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・シングルキャリア方式、ＯＦＤＭ方式をサポートしている。
　・誤り訂正符号化方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号、および、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている。
　・上述で説明した「プリコーディング方法＃Ａ」の受信、および、「プリコーディング方法＃Ｂ」の受信をサポートしている。

　よって、上述をサポートしている図１９の構成を持つ端末＃ｐは、実施の形態３で説明した規則、および、本実施の形態における説明に基づき、図５３に示した構成を採る受信能力通知シンボル２７０２を生成し、例えば、図２７の手順にしたがって、受信能力通知シンボル２７０２を送信することになる。

　このとき、端末＃ｐは、例えば、図３４の送信装置３４０３において、図５３に示した構成を採る受信能力通知シンボル２７０２を生成し、図２７の手順にしたがって、図３４の送信装置３４０３が図５３に示した構成を採る受信能力通知シンボル２７０２を送信することになる。

　なお、第１の例の場合、端末＃ｐが「プリコーディング方法＃Ａ」の受信、および、「プリコーディング方法＃Ｂ」の受信をサポートしているため、「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１のビットｍ０は１、ビットｍ１は１に設定されることになる。

　図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボル２７０２を含むベースバンド信号群１５４を、受信アンテナ群１５１、無線部群１５３を介して取得する。そして、図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータを抽出し、「サポートしている方式」に関するデータ３００１から、端末＃ｐが、「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」をサポートしていることを知ることになる。

　また、基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１から、「通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている」こと、「「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が、端末＃ｐに対し、シングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている」ことを知る。

　そして、基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１から、端末＃ｐが、「位相変更の復調に対応している」ことを知る。

　基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２から、「端末＃ｐが「シングルキャリア方式」および「ＯＦＤＭ方式」をサポートしている」ことを知る。

　基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３から、端末＃ｐが、「「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている」ことを知る。

　基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１から、端末＃ｐが、「「プリコーディング方法＃Ａ」の受信、「プリコーディング方法＃Ｂ」の受信をサポートしている」ことを知る。

　したがって、基地局またはＡＰは、端末＃ｐがサポートしている通信方法、および、通信環境などを考慮し、端末＃ｐが受信可能な変調信号を、的確に生成し、送信することによって、基地局またはＡＰと端末＃ｐとで構成されるシステムにおけるデータの伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。

　＜第２の例＞
　第２の例として、端末＃ｐの受信装置が図３５に示した構成であり、例えば、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」、および、「通信方式＃Ｂ」の例えば受信をサポートしている。
　・通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・よって、通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・シングルキャリア方式、ＯＦＤＭ方式をサポートしている。
　・誤り訂正符号化方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号、および、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている。
　・上述で説明した「プリコーディング方法＃Ａ」の受信、および、「プリコーディング方法＃Ｂ」の受信をサポートしていない。

　よって、上述をサポートしている図３５の構成を持つ端末＃ｐは、実施の形態３で説明した規則、および、本実施の形態における説明に基づき、図５３に示した構成をとる受信能力通知シンボル２７０２を生成し、例えば、図２７の手順にしたがって、受信能力通知シンボル２７０２を送信することになる。

　図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボル２７０２を含むベースバンド信号群１５４を、受信アンテナ群１５１、無線部群１５３を介して取得する。そして、図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータを抽出し、「サポートしている方式」に関するデータ３００１から、端末＃ｐが、「通信方式＃Ａ」、および、「通信方式＃Ｂ」をサポートしていることを知る。

　また、基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１から、「通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない」ことを知る。

　したがって、基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、は、図５３の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１が無効であり、位相変更を施した変調信号を送信しないと判断し、この情報を含む制御信号１５７を出力する。

　また、基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１が無効であり、複数ストリームのための変調信号を送信しないと判断し、この情報を含む制御信号１５７を出力する。

　基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２から、「端末＃ｐが、「シングルキャリア方式」および「ＯＦＤＭ方式」をサポートしている」ことを知る。

　例えば、端末＃ｐは図３５の構成を具備しており、したがって、基地局またはＡＰが、端末＃ｐに対し、複数ストリームのための変調信号の送信を行わないようにするために、上述で述べたような動作をすることで、基地局またはＡＰは、端末＃ｐが復調・復号可能な変調信号を的確に送信することができる。これにより、基地局またはＡＰと端末＃ｐとで構成されるシステムにおけるデータの伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。

　＜第３の例＞
　第３の例として、端末＃ｐの受信装置が図１９に示した構成であり、例えば、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」の例えば受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。また、「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が、端末＃ｐに対し、シングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・そして、通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・シングルキャリア方式、ＯＦＤＭ方式をサポートしている。
　・誤り訂正符号化方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号、および、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている。
　・上述で説明した「プリコーディング方法＃Ａ」の受信をサポートしている。つまり、第３の例では、上述で説明した「プリコーディング方法＃Ｂ」の受信をサポートしていない。

　なお、第３の例の場合、端末＃ｐが「プリコーディング方法＃Ａ」の受信をサポートし、「プリコーディング方法＃Ｂ」の受信をサポートしていないため、「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１のビットｍ０は１、ビットｍ１は０に設定されることになる。

　また、基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１から、「通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている」こと、「「通信方式＃Ａ」および「通信方式Ｂ」における、通信相手が、端末＃ｐに対し、シングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている」ことを知る。

　基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１から、端末＃ｐが、「「プリコーディング方法＃Ａ」の受信をサポートしている」ことを知る。

　＜第４の例＞
　第４の例として、端末＃ｐの受信装置の構成が図１９に示した構成であり、例えば、端末＃ｐの受信装置は、以下のサポートをしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」の例えば受信をサポートしている。
　・「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。また、「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が、端末＃ｐに対し、シングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている。
　・シングルキャリア方式をサポートしている。なお、シングルキャリア方式では、通信相手である基地局は、「複数ストリームの変調信号の際に位相変更を施す」ことをサポートせず、また、「プリコーディングを施す」ことをサポートしないものとする。
　・したがって、通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・誤り訂正符号化方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号、および、「誤り訂正符号化方式＃Ｄ」の復号をサポートしている。
　・上述で説明した「プリコーディング方法＃Ａ」の受信をサポートしている。

　このとき、端末＃ｐは、例えば、図３４の送信装置３４０３において、図５３で示した受信能力通知シンボル２７０２を生成し、図２７の手順にしたがって、図３４の送信装置３４０３が図５３で示した受信能力通知シンボル２７０２を送信することになる。

　図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボル２７０２を含むベースバンド信号群１５４を、受信アンテナ群１５１、無線部群１５３を介して取得する。そして、図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータを抽出し、図５３の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１から、「通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている」こと、「「通信方式＃Ａ」および「通信方式＃Ｂ」における、通信相手が、端末＃ｐに対し、シングルストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしている」ことを知る。

　基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２から、「端末＃ｐが「シングルキャリア方式」をサポートしている」ことを知る。

　したがって、基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１が無効であり、位相変更を施した変調信号を送信しないと判断し、この情報を含む制御信号１５７を出力する。

　また、基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１が無効であり、「プリコーディングを行わない」ことを示す制御情報１５７を出力する。

　＜第５の例＞
　第５の例として、端末＃ｐの受信装置が図３５に示した構成であり、例えば、端末＃ｐの受信装置は、以下をサポートしているものとする。
　・実施の形態３で説明した「通信方式＃Ａ」の例えば受信をサポートしている。
　・したがって、通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームの変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・よって、通信相手が、端末＃ｐに対し、複数ストリームのための変調信号を送信する際に位相変更を施した場合、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・さらに、通信相手が「プリコーディング方法＃Ａ」を用いて生成した複数ストリームのための変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。また、通信相手が「プリコーディング方法＃Ｂ」を用いて生成した複数ストリームのための変調信号を送信しても、端末＃ｐは、その受信をサポートしていない。
　・シングルキャリア方式のみサポートしている。
　・誤り訂正符号化方式として、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」の復号のみサポートしている。

　よって、上述をサポートしている図３５の構成を持つ端末＃ｐは、実施の形態３で説明した規則、および、本実施の形態における説明に基づき、図５３に示した構成を採る受信能力通知シンボル２７０２を生成し、例えば、図２７の手順にしたがって、受信能力通知シンボル２７０２を送信することになる。

　図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボル２７０２を含むベースバンド信号群１５４を、受信アンテナ群１５１、無線部群１５３を介して取得する。そして、図２２の基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、受信能力通知シンボル２７０２に含まれるデータを抽出し、「サポートしている方式」に関するデータ３００１から、端末＃ｐが「通信方式＃Ａ」をサポートしていることを知る。

　したがって、基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１が無効であり、通信方式＃Ａをサポートしていることから、位相変更を施した変調信号を送信しないと判断し、この情報を含む制御信号１５７を出力する。なぜなら、通信方式＃Ａが、複数ストリームのための変調信号の送信・受信をサポートしていないからである。

　また、基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するに関するデータ２９０１が無効であり、通信方式＃Ａをサポートしていることから、端末＃ｐに対し、複数ストリームのための変調信号を送信しないと判断し、この情報を含む制御信号１５７を出力する。なぜなら、通信方式＃Ａが、複数ストリームのための変調信号の送信・受信をサポートしていないからである。

　そして、基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１が、通信方式＃Ａをサポートしていることから、無効であり、複数ストリームのための変調信号を送信しないと判断し、この情報を含む制御信号１５７を出力する。

　そして、基地局（ＡＰ）の信号処理部１５５は、図５３の「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３が無効であり、通信方法＃Ａをサポートしていることから、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」を用いると判断し、この情報を含む制御信号１５７を出力する。なぜなら、通信方式＃Ａが、「誤り訂正符号化方式＃Ｃ」をサポートしているからである。

　例えば、図３５のように、「通信方式＃Ａ」をサポートしており、したがって、基地局またはＡＰが、端末＃ｐに対し、複数ストリームのための変調信号の送信を行わないようにするために、上述で述べたような動作をすることで、基地局またはＡＰは、「通信方式＃Ａ」の変調信号を的確に送信できる。その結果、基地局またはＡＰと端末＃ｐとで構成されるシステムにおけるデータの伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。

　以上のように、基地局またはＡＰは、基地局またはＡＰの通信相手である端末＃ｐから、端末＃ｐが復調対応可能な方式に関する情報を取得し、その情報に基づいて、変調信号の数、変調信号の通信方式、変調信号の信号処理方法などを決定することにより、端末＃ｐが受信可能な変調信号を送信できる。その結果、基地局またはＡＰと端末＃ｐとで構成されるシステムにおけるデータ伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。

　このとき、例えば、図５３のように、受信能力通知シンボル２７０２を、複数の情報で構成することで、基地局またはＡＰは受信能力通知シンボル２７０２に含まれる情報の有効／無効の判断を容易に行うことができる。これにより、送信するための変調信号の方式および／または信号処理方法などの決定を高速に判断することができるという利点がある。

　そして、各端末＃ｐが送信した受信能力通知シンボル２７０２の情報の内容に基づき、基地局またはＡＰが、好適な送信方法で各端末＃ｐに変調信号を送信することで、データの伝送効率が向上することになる。

　また、本実施の形態における基地局またはＡＰは、図１の構成を採り、複数の端末と通信を行う。図１の基地局またはＡＰの通信相手である複数の端末の受信能力（復調対応可能な方式）は、互いに同一であっても良いし、異なっていても良い。複数の端末は、それぞれ、復調対応可能な方式に関する情報を含む受信能力通知シンボルを送信する。基地局またはＡＰは、各端末から復調対応可能な方式に関する情報を取得し、その情報に基づいて、変調信号の数、変調信号の通信方式、変調信号の信号処理方法などを決定することにより、端末毎の受信能力（復調対応可能な方式）に基づいて、各端末の受信可能な変調信号を送信できる。これにより、基地局またはＡＰと複数の端末とで構成されるシステムにおけるデータ伝送効率を向上させるという効果を得ることができる。なお、基地局またはＡＰは、ある時間区間、ある周波数を用い、複数の端末に対し、変調信号を送信することになり、その際、各端末に対し、１つ以上の変調信号を送信することになる。したがって、各端末は、例えば、上述で説明したような受信能力通知シンボルを、基地局またはＡＰに対し、送信してもよいことになる。

　なお、本実施の形態で説明した受信能力通知シンボルの情報の構成方法は、一例であり、受信能力通知シンボルの情報の構成方法はこれに限ったものではない。また、端末＃ｐが、基地局またはＡＰに対し、受信能力通知シンボルを送信するための送信手順、送信タイミングについても本実施の形態の説明は、あくまでも一例であり、これに限ったものではない。

　また、本実施の形態では、複数の端末が受信能力通知シンボルを送信する例について説明したが、複数の端末が送信する受信能力通知シンボルの情報の構成方法は、端末間で異なっていても良いし、互いに同一であっても良い。また、複数の端末が受信能力通知シンボルを送信するための送信手順、送信タイミングについても、端末間で異なっていても良いし、互いに同一であっても良い。

　（補足４）
　本明細書において、基地局またはＡＰの送信装置がシングルストリームの変調信号を送信した際、基地局またはＡＰの通信相手である端末＃ｐの受信装置の構成の一例として、図３５を示しているが、シングルストリームの変調信号を受信する端末＃ｐの構成は図３５に限らない。例えば、端末＃ｐの受信装置が複数の受信アンテナを具備する構成であってもよい。例えば、図１９において、変調信号ｕ２のチャネル推定部１９０５＿２、１９０７＿２が動作しない場合、１つの変調信号に対してのチャネル推定部が動作することになるので、このような構成であっても、シングルストリームの変調信号の受信を行うことができる。

　したがって、本明細書における説明において、図３５を用いて説明した実施の形態の動作は、図１９に置き換えて上記の説明の受信装置の構成であっても、同様に動作することができ、同様の効果を得ることができることになる。

　また、本明細書において、端末＃ｐが送信する受信能力通知シンボルの構成の例として、図２８、図２９、図３０、図５３の構成を説明した。このとき、受信能力通知シンボルが、「複数の情報（複数のデータ）で構成される」ことの効果を説明した。以下では、端末＃ｐが送信する受信能力通知シンボルを構成する「複数の情報（複数のデータ）」の送信方法について、説明する。

　構成例１：
　図３０の例えば、「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１、「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１、「サポートしている方式」に関するデータ３００１、「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２、「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３のうち、少なくとも二つ以上のデータ（情報）が同一フレーム、または、同一サブフレームを用いて送信される。

　構成例２：
　図５３の例えば、「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１、「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１、「サポートしている方式」に関するデータ３００１、「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２、「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３、「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１のうち、少なくとも二つ以上のデータ（情報）が同一フレーム、または、同一サブフレームを用いて送信される。

　ここで、「フレーム」、「サブフレーム」について説明する。

　図５４は、フレームの構成の一例を示す図である。図５４において、横軸を時間とする。例えば、図５４では、フレームは、プリアンブル８００１、制御情報シンボル８００２、データシンボル８００３を含んでいるものとする。ただし、フレームは、これら３つ全てを含む構成でなくても良い。例えば、フレームは、「少なくとも、プリアンブル８００１を含んでいる」、または、「少なくとも、制御情報シンボル８００２を含んでいる」、または、「少なくとも、プリアンブル８００１、および、データシンボル８００３を含んでいる」、または、「少なくとも、プリアンブル８００１、および、制御情報シンボル８００２を含んでいる」、または、「少なくとも、プリアンブル８００１、および、データシンボル８００３を含んでいる」、または、「少なくとも、プリアンブル８００１、および、制御情報シンボル８００２、および、データシンボル８００３を含んでいる」であってもよい。

　そして、端末＃ｐは、プリアンブル８００１、または、制御情報シンボル８００２、または、データシンボル８００３のいずれかのシンボルを用いて、受信能力通知シンボルを送信する。

　なお、図５４をサブフレームと呼んでもよい。また、フレーム、サブフレーム以外の呼び方をしてもよい。

　以上のような方法を用いて、端末＃ｐが受信能力通知シンボルに含まれる少なくとも二つ以上情報を送信することによって、実施の形態３、実施の形態５、実施の形態１１などで説明した効果を得ることができる。

　構成例３：
　図３０の例えば、「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１、「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１、「サポートしている方式」に関するデータ３００１、「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２、「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３のうち、少なくとも二つ以上のデータ（情報）が同一パケットを用いて送信される。

　構成例４：
　図５３の例えば、「位相変更の復調に対応している／対応していない」に関するデータ２８０１、「複数ストリームのための受信に対応している／対応していない」に関するデータ２９０１、「サポートしている方式」に関するデータ３００１、「マルチキャリア方式に対応している／対応していない」に関するデータ３００２、「サポートしている誤り訂正符号化方式」に関するデータ３００３、「サポートしているプリコーディング方法」に関するデータ５３０１のうち、少なくとも二つ以上のデータ（情報）が同一パケットを用いて送信される。

　図５４のフレームを考える。そして、フレームは、「少なくとも、プリアンブル８００１、および、データシンボル８００３を含む」、または、「少なくとも、制御情報シンボル８００２、および、データシンボル８００３を含む」、または、「少なくとも、プリアンブル８００１、制御情報シンボル８００２、データシンボル８００３を含む」とする。

　このとき、パケットを送信する方法としては、例えば、２種類ある。

　第１の方法：
　データシンボル８００３は、複数のパケットで構成されている。この場合、データシンボル８００３により、受信能力通知シンボルに含まれる少なくとも二つ以上のデータ（情報）が送信されることになる。

　第２の方法：
　パケットは、複数のフレームのデータシンボルにより送信される。この場合、受信能力通知シンボルに含まれる少なくとも二つ以上のデータ（情報）は複数フレームを用いて送信されることになる。

　以上のような方法を用いて、端末＃ｐが受信能力通知シンボルに含まれる少なくとも二つ以上のデータ（情報）を送信することによって、実施の形態３、実施の形態５、実施の形態１１などで説明した効果を得ることができる。

　なお、図５４において、「プリアンブル」と呼んでいるが、呼び方はこれに限ったものではない。「プリアンブル」は、「通信相手が変調信号を検出するためのシンボルまたは信号」、「通信相手がチャネル推定（伝搬環境推定）を行うためのシンボルまたは信号」、「通信相手が時間同期を行うためのシンボルまたは信号」、「通信相手が周波数同期を行うためのシンボルまたは信号」、「通信相手が周波数オフセットの推定を行うためのシンボルまたは信号」の少なくとも１つ以上のシンボルまたは信号を含んでいるものとする。

　また、図５４において、「制御情報シンボル」と呼んでいるが、呼び方はこれに限ったものではない。「制御情報シンボル」は、「データシンボルを生成するための誤り訂正符号化方式の情報」、「データシンボルを生成するための変調方式の情報」、「データシンボルを構成するシンボル数の情報」、「データシンボルの送信方法に関する情報」、「データシンボル以外で、通信相手に伝送する必要がある情報」、「データシンボル以外の情報」の少なくとも１つ以上の情報を含むシンボルであるものとする。

　なお、プリアンブル８００１、制御情報シンボル８００２、データシンボル８００３を送信する順番、つまり、フレームの構成方法は、図５４に限ったものではない。

　実施の形態３、実施の形態５、実施の形態１１などにおいて、端末＃ｐが受信能力通知シンボルを送信し、端末＃ｐの通信相手を基地局またはＡＰとして説明したがこれに限られない。例えば、基地局またはＡＰの通信相手が端末＃ｐであり、基地局またはＡＰが受信能力通知シンボルを通信相手である端末＃ｐへ送信してもよい。あるいは、端末＃ｐの通信相手が他の端末であり、端末＃ｐが受信能力通知シンボルを通信相手である他の端末へ送信してもよい。あるいは、基地局またはＡＰの通信相手が、他の基地局またはＡＰであり、基地局またはＡＰが受信能力通知シンボルを通信相手である他の基地局またはＡＰへ送信しても良い。

　（実施の形態１２）
　実施の形態１から実施の形態１１、および、補足１から補足４などにおいて、図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３８０１Ｂ、位相変更部３８０１Ａにおいて、例えば、式（２）、式（４４）などを用いて説明するとともに、位相変更値の値は、これらの式に基づかなくてもよいこと、また、「周期的、規則的に位相を変更すればよい」ことを記載している。

　本実施の形態では、「周期的、規則的に位相を変更すればよい」の別の例について説明する。図５５は、基地局またはＡＰが送信する変調信号のキャリア群の一例を示す図である。図５５において、横軸は周波数（キャリア）を示しており、縦軸は時間を示す。

　例えば、図５５のように、キャリア＃１からキャリア＃５で構成された第１キャリア群、キャリア＃６からキャリア＃１０で構成された第２キャリア群、キャリア＃１１からキャリア＃１５で構成された第３キャリア群、キャリア＃１６からキャリア＃２０で構成された第４キャリア群、キャリア＃２１からキャリア＃２５で構成された第５キャリア群を考え、基地局またはＡＰが、ある端末（あるユーザ）（端末＃ｐ）にデータを伝送するために、第１キャリア群、第２キャリア群、第３キャリア群、第４キャリア群、第５キャリア群を用いたものとする。

　図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ａで使用する位相変更値をＹｐ（ｉ）、位相変更部３０５Ｂで使用する位相変更値をｙｐ（ｉ）、位相変更部３８０１Ａで使用する位相変更値をＶｐ（ｉ）、位相変更部３８０１Ｂで使用する位相変更値をｖｐ（ｉ）とする。

　このとき、位相変更部３０５Ａにおいて、図５５の第１キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｅ１を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ１は実数であるものとする。例えば、Ｅ１は、０（ラジアン）≦Ｅ１＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３０５Ａにおいて、図５５の第２キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｅ２を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ２は実数であるものとする。例えば、Ｅ２は、０（ラジアン）≦Ｅ２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５５の第３キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｅ３を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ３は実数であるものとする。例えば、Ｅ３は、０（ラジアン）≦Ｅ３＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５５の第４キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｅ４を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ４は実数であるものとする。例えば、Ｅ４は、０（ラジアン）≦Ｅ４＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５５の第５キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｅ５を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ５は実数であるものとする。例えば、Ｅ５は、０（ラジアン）≦Ｅ５＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｅ１≠Ｅ２、かつ、Ｅ１≠Ｅ３、かつ、Ｅ１≠Ｅ４、かつ、Ｅ１≠Ｅ５、かつ、Ｅ２≠Ｅ３、かつ、Ｅ２≠Ｅ４、かつ、Ｅ２≠Ｅ５、かつ、Ｅ３≠Ｅ４、かつ、Ｅ３≠Ｅ５、かつ、Ｅ４≠Ｅ５」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｅｘ≠Ｅｙが成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｅ１≠Ｅ２、または、Ｅ１≠Ｅ３、または、Ｅ１≠Ｅ４、または、Ｅ１≠Ｅ５、または、Ｅ２≠Ｅ３、または、Ｅ２≠Ｅ４、または、Ｅ２≠Ｅ５、または、Ｅ３≠Ｅ４、または、Ｅ３≠Ｅ５、または、Ｅ４≠Ｅ５」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｅｘ≠Ｅｙが成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　また、位相変更部３０５Ｂにおいて、図５５の第１キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｆ１を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ１は実数であるものとする。例えば、Ｆ１は、０（ラジアン）≦Ｆ１＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３０５Ｂにおいて、図５５の第２キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）として、ｅ^ｊ×Ｆ２を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ２は実数であるものとする。例えば、Ｆ２は、０（ラジアン）≦Ｆ２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ｂにおいて、図５５の第３キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｆ３を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ３は実数であるものとする。例えば、Ｆ３は、０（ラジアン）≦Ｆ３＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ｂにおいて、図５５の第４キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｆ４を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ４は実数であるものとする。例えば、Ｆ４は、０（ラジアン）≦Ｆ４＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ｂにおいて、図５５の第５キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｆ５を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ５は実数であるものとする。例えば、Ｆ５は、０（ラジアン）≦Ｆ５＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｆ１≠Ｆ２、かつ、Ｆ１≠Ｆ３、かつ、Ｆ１≠Ｆ４、かつ、Ｆ１≠Ｆ５、かつ、Ｆ２≠Ｆ３、かつ、Ｆ２≠Ｆ４、かつ、Ｆ２≠Ｆ５、かつ、Ｆ３≠Ｆ４、かつ、Ｆ３≠Ｆ５、かつ、Ｆ４≠Ｆ５」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｆｘ≠Ｆｙが成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｆ１≠Ｆ２、または、Ｆ１≠Ｆ３、または、Ｆ１≠Ｆ４、または、Ｆ１≠Ｆ５、または、Ｆ２≠Ｆ３、または、Ｆ２≠Ｆ４、または、Ｆ２≠Ｆ５、または、Ｆ３≠Ｆ４、または、Ｆ３≠Ｆ５、または、Ｆ４≠Ｆ５」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｆｘ≠Ｆｙが成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　また、位相変更部３８０１Ａにおいて、図５５の第１キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｇ１を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ１は実数であるものとする。例えば、Ｇ１は、０（ラジアン）≦Ｇ１＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３８０１Ａにおいて、図５５の第２キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｇ２を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ２は実数であるものとする。例えば、Ｇ２は、０（ラジアン）≦Ｇ２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ａにおいて、図５５の第３キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｇ３を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ３は実数であるものとする。例えば、Ｇ３は、０（ラジアン）≦Ｇ３＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ａにおいて、図５５の第４キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｇ４を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ４は実数であるものとする。例えば、Ｇ４は、０（ラジアン）≦Ｇ４＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ａにおいて、図５５の第５キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｇ５を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ５は実数であるものとする。例えば、Ｇ５は、０（ラジアン）≦Ｇ５＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｇ１≠Ｇ２、かつ、Ｇ１≠Ｇ３、かつ、Ｇ１≠Ｇ４、かつ、Ｇ１≠Ｇ５、かつ、Ｇ２≠Ｇ３、かつ、Ｇ２≠Ｇ４、かつ、Ｇ２≠Ｇ５、かつ、Ｇ３≠Ｇ４、かつ、Ｇ３≠Ｇ５、かつ、Ｇ４≠Ｇ５」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｇｘ≠Ｇｙが成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｇ１≠Ｇ２、または、Ｇ１≠Ｇ３、または、Ｇ１≠Ｇ４、または、Ｇ１≠Ｇ５、または、Ｇ２≠Ｇ３、または、Ｇ２≠Ｇ４、または、Ｇ２≠Ｇ５、または、Ｇ３≠Ｇ４、または、Ｇ３≠Ｇ５、または、Ｇ４≠Ｇ５」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｇｘ≠Ｇｙが成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　また、位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５５の第１キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｈ１を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ１は実数であるものとする。例えば、Ｈ１は、０（ラジアン）≦Ｈ１＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５５の第２キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｈ２を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ２は実数であるものとする。例えば、Ｈ２は、０（ラジアン）≦Ｈ２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５５の第３キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｈ３を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ３は実数であるものとする。例えば、Ｈ３は、０（ラジアン）≦Ｈ３＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５５の第４キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｈ４を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ４は実数であるものとする。例えば、Ｈ４は、０（ラジアン）≦Ｈ４＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５５の第５キャリア群に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^ｊ×Ｈ５を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ５は実数であるものとする。例えば、Ｈ５は、０（ラジアン）≦Ｈ５＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｈ１≠Ｈ２、かつ、Ｈ１≠Ｈ３、かつ、Ｈ１≠Ｈ４、かつ、Ｈ１≠Ｈ５、かつ、Ｈ２≠Ｈ３、かつ、Ｈ２≠Ｈ４、かつ、Ｈ２≠Ｈ５、かつ、Ｈ３≠Ｈ４、かつ、Ｈ３≠Ｈ５、かつ、Ｈ４≠Ｈ５」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｈｘ≠Ｈｙが成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｈ１≠Ｈ２、または、Ｈ１≠Ｈ３、または、Ｈ１≠Ｈ４、または、Ｈ１≠Ｈ５、または、Ｈ２≠Ｈ３、または、Ｈ２≠Ｈ４、または、Ｈ２≠Ｈ５、または、Ｈ３≠Ｈ４、または、Ｈ３≠Ｈ５、または、Ｈ４≠Ｈ５」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｈｘ≠Ｈｙが成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　なお、図５５において、第１キャリア群から第５キャリア群が存在しているが、キャリア群の存在する数は５に限ったものではなく、２以上であれば、同様に実施することは可能である。また、キャリア群を１と設定してもよい。例えば、通信状況や端末からのフィードバック情報などに基づいて、キャリア群を１以上存在するようにしてもよい。キャリア群が１のときは、位相変更を行わないことになる。図５５の例のように、各キャリア群を固定の数の値と設定してもよい。

　また、第１キャリア群、第２キャリア群、第３キャリア群、第４キャリア群、第５キャリアはいずれも５つのキャリアを具備している構成としているが、これに限ったものではない。したがって、キャリア群は１つ以上のキャリアを具備していればよいことになる。そして、異なるキャリア群では、具備するキャリア数が同一の数であってもよいし、異なる数であってもよい。例えば、図５５の第１キャリア群が具備するキャリア数は５であり、第２キャリア群が具備するキャリア数も５である（同一である）。別の例としては、図５５の第１のキャリア群が具備するキャリア数は５とし、第２キャリア群が具備するキャリア数は１０というように異なる数を設定してもよい。

　図５６は、基地局またはＡＰが送信する変調信号のキャリア群の図５５と異なる例を示す図である。なお、図５６において、横軸は周波数（キャリア）を示しており、縦軸は時間を示す。

　第１キャリア群＿１は、キャリア＃１からキャリア＃５、時間＄１から時間＄３で構成されている。第２キャリア群＿１は、キャリア＃６からキャリア＃１０、時間＄１から時間＄３で構成されている。第３キャリア群＿１は、キャリア＃１１からキャリア＃１５、時間＄１から時間＄３で構成されている。第４キャリア群＿１は、キャリア＃１６からキャリア＃２０、時間＄１から時間＄３で構成されている。第５キャリア群＿１は、キャリア＃２１からキャリア＃２５、時間＄１から時間＄３で構成されている。

　第１キャリア群＿２は、キャリア＃１からキャリア＃５、時間＄４から時間＄９で構成されている。第２キャリア群＿２は、キャリア＃６からキャリア＃１０、時間＄４から時間＄９で構成されている。第３キャリア群＿２は、キャリア＃１１からキャリア＃１５、時間＄４から時間＄９で構成されている。第４キャリア群＿２は、キャリア＃１６からキャリア＃２０、時間＄４から時間＄９で構成されている。第５キャリア群＿２は、キャリア＃２１からキャリア＃２５、時間＄４から時間＄９で構成されている。

　第１キャリア群＿３は、キャリア＃１からキャリア＃２５、時間＄１０から時間＄１１で構成されている。

　第１キャリア群＿４は、キャリア＃１からキャリア＃１０、時間＄１２から時間＄１４で構成されている。第２キャリア群＿４は、キャリア＃１１からキャリア＃１５、時間＄１２から時間＄１４で構成されている。第３キャリア群＿４は、キャリア＃１６からキャリア＃２５、時間＄１２から時間＄１４で構成されている。

　図５６において、基地局またはＡＰが、ある端末（あるユーザー）（端末＃ｐ）にデータを伝送するために、キャリア＃１からキャリア＃２５、時間＄１から時間＄１４を用いたものとする。

　このとき、位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第１キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ１１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ１１は実数であるものとする。例えば、Ｅ１１は、０（ラジアン）≦Ｅ１１＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第２キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ２１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ２１は実数であるものとする。例えば、Ｅ２１は、０（ラジアン）≦Ｅ２１＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第３キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ３１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ３１は実数であるものとする。例えば、Ｅ３１は、０（ラジアン）≦Ｅ３１＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第４キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ４１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ４１は実数であるものとする。例えば、Ｅ４１は、０（ラジアン）≦Ｅ４１＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第５キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ５１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ５１は実数であるものとする。例えば、Ｅ５１は、０（ラジアン）≦Ｅ５１＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｅ１１≠Ｅ２１、かつ、Ｅ１１≠Ｅ３１、かつ、Ｅ１１≠Ｅ４１、かつ、Ｅ１１≠Ｅ５１、かつ、Ｅ２１≠Ｅ３１、かつ、Ｅ２１≠Ｅ４１、かつ、Ｅ２１≠Ｅ５１、かつ、Ｅ３１≠Ｅ４１、かつ、Ｅ３１≠Ｅ５１、かつ、Ｅ４１≠Ｅ５１」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｅｘ１≠Ｅｙ１が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｅ１１≠Ｅ２１、または、Ｅ１１≠Ｅ３１、または、Ｅ１１≠Ｅ４１、または、Ｅ１１≠Ｅ５１、または、Ｅ２１≠Ｅ３１、または、Ｅ２１≠Ｅ４１、または、Ｅ２１≠Ｅ５１、または、Ｅ３１≠Ｅ４１、または、Ｅ３１≠Ｅ５１、または、Ｅ４１≠Ｅ５１」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｅｘ１≠Ｅｙ１が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　また、位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第１キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｆ１１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ１１は実数であるものとする。例えば、Ｆ１１は、０（ラジアン）≦Ｆ１１＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第２キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）として、ｅ^{ｊ×Ｆ２１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ２１は実数であるものとする。例えば、Ｆ２１は、０（ラジアン）≦Ｆ２１＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第３キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｆ３１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ３１は実数であるものとする。例えば、Ｆ３１は、０（ラジアン）≦Ｆ３１＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第４キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｆ４１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ４１は実数であるものとする。例えば、Ｆ４１は、０（ラジアン）≦Ｆ４１＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第５キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｆ５１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ５１は実数であるものとする。例えば、Ｆ５１は、０（ラジアン）≦Ｆ５１＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｆ１１≠Ｆ２１、かつ、Ｆ１１≠Ｆ３１、かつ、Ｆ１１≠Ｆ４１、かつ、Ｆ１１≠Ｆ５１、かつ、Ｆ２１≠Ｆ３１、かつ、Ｆ２１≠Ｆ４１、かつ、Ｆ２１≠Ｆ５１、かつ、Ｆ３１≠Ｆ４１、かつ、Ｆ３１≠Ｆ５１、かつ、Ｆ４１≠Ｆ５１」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｆｘ１≠Ｆｙ１が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｆ１１≠Ｆ２１、または、Ｆ１１≠Ｆ３１、または、Ｆ１１≠Ｆ４１、または、Ｆ１１≠Ｆ５１、または、Ｆ２１≠Ｆ３１、または、Ｆ２１≠Ｆ４１、または、Ｆ２１≠Ｆ５１、または、Ｆ３１≠Ｆ４１、または、Ｆ３１≠Ｆ５１、または、Ｆ４１≠Ｆ５１」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｆｘ１≠Ｆｙ１が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　また、位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第１キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ１１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ１１は実数であるものとする。例えば、Ｇ１１は、０（ラジアン）≦Ｇ１１＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第２キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ２１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ２１は実数であるものとする。例えば、Ｇ２１は、０（ラジアン）≦Ｇ２１＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第３キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ３１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ３１は実数であるものとする。例えば、Ｇ３１は、０（ラジアン）≦Ｇ３１＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第４キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ４１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ４１は実数であるものとする。例えば、Ｇ４１は、０（ラジアン）≦Ｇ４１＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第５キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ５１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ５１は実数であるものとする。例えば、Ｇ５１は、０（ラジアン）≦Ｇ５１＜２×π（ラジアン）である。

　例えば、第１の例として、「Ｇ１１≠Ｇ２１、かつ、Ｇ１１≠Ｇ３１、かつ、Ｇ１１≠Ｇ４１、かつ、Ｇ１１≠Ｇ５１、かつ、Ｇ２１≠Ｇ３１、かつ、Ｇ２１≠Ｇ４１、かつ、Ｇ２１≠Ｇ５１、かつ、Ｇ３１≠Ｇ４１、かつ、Ｇ３１≠Ｇ５１、かつ、Ｇ４１≠Ｇ５１」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｇｘ１≠Ｇｙ１が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｇ１１≠Ｇ２１、または、Ｇ１１≠Ｇ３１、または、Ｇ１１≠Ｇ４１、または、Ｇ１１≠Ｇ５１、または、Ｇ２１≠Ｇ３１、または、Ｇ２１≠Ｇ４１、または、Ｇ２１≠Ｇ５１、または、Ｇ３１≠Ｇ４１、または、Ｇ３１≠Ｇ５１、または、Ｇ４１≠Ｇ５１」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｇｘ１≠Ｇｙ１が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　また、位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第１キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ１１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ１１は実数であるものとする。例えば、Ｈ１１は、０（ラジアン）≦Ｈ１１＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第２キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ２１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ２１は実数であるものとする。例えば、Ｈ２１は、０（ラジアン）≦Ｈ２１＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第３キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ３１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ３１は実数であるものとする。例えば、Ｈ３１は、０（ラジアン）≦Ｈ３１＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第４キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ４１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ４１は実数であるものとする。例えば、Ｈ４１は、０（ラジアン）≦Ｈ４１＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第５キャリア群＿１に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ５１}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ５１は実数であるものとする。例えば、Ｈ５１は、０（ラジアン）≦Ｈ５１＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｈ１１≠Ｈ２１、かつ、Ｈ１１≠Ｈ３１、かつ、Ｈ１１≠Ｈ４１、かつ、Ｈ１１≠Ｈ５１、かつ、Ｈ２１≠Ｈ３１、かつ、Ｈ２１≠Ｈ４１、かつ、Ｈ２１≠Ｈ５１、かつ、Ｈ３１≠Ｈ４１、かつ、Ｈ３１≠Ｈ５１、かつ、Ｈ４１≠Ｈ５１」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｈｘ１≠Ｈｙ１が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｈ１１≠Ｈ２１、または、Ｈ１１≠Ｈ３１、または、Ｈ１１≠Ｈ４１、または、Ｈ１１≠Ｈ５１、または、Ｈ２１≠Ｈ３１、または、Ｈ２１≠Ｈ４１、または、Ｈ２１≠Ｈ５１、または、Ｈ３１≠Ｈ４１、または、Ｈ３１≠Ｈ５１、または、Ｈ４１≠Ｈ１５」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｈｘ１≠Ｈｙ１が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第１キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ１２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ１２は実数であるものとする。例えば、Ｅ１２は、０（ラジアン）≦Ｅ１２＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第２キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ２２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ２２は実数であるものとする。例えば、Ｅ２２は、０（ラジアン）≦Ｅ２２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第３キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ３２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ３２は実数であるものとする。例えば、Ｅ３２は、０（ラジアン）≦Ｅ３２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第４キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ４２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ４２は実数であるものとする。例えば、Ｅ４２は、０（ラジアン）≦Ｅ４２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第５キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ５２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ５２は実数であるものとする。例えば、Ｅ５２は、０（ラジアン）≦Ｅ５２＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｅ１２≠Ｅ２２、かつ、Ｅ１２≠Ｅ３２、かつ、Ｅ１２≠Ｅ４２、かつ、Ｅ１２≠Ｅ５２、かつ、Ｅ２２≠Ｅ３２、かつ、Ｅ２２≠Ｅ４２、かつ、Ｅ２２≠Ｅ５２、かつ、Ｅ３２≠Ｅ４２、かつ、Ｅ３２≠Ｅ５２、かつ、Ｅ４２≠Ｅ５２」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｅｘ２≠Ｅｙ２が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｅ１２≠Ｅ２２、または、Ｅ１２≠Ｅ３２、または、Ｅ１２≠Ｅ４２、または、Ｅ１２≠Ｅ５２、または、Ｅ２２≠Ｅ３２、または、Ｅ２２≠Ｅ４２、または、Ｅ２２≠Ｅ５２、または、Ｅ３２≠Ｅ４２、または、Ｅ３２≠Ｅ５２、または、Ｅ４２≠Ｅ５２」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｅｘ２≠Ｅｙ２が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　また、位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第１キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｆ１２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ１２は実数であるものとする。例えば、Ｆ１２は、０（ラジアン）≦Ｆ１２＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第２キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）として、ｅ^{ｊ×Ｆ２２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ２２は実数であるものとする。例えば、Ｆ２２は、０（ラジアン）≦Ｆ２２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第３キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｆ３２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ３２は実数であるものとする。例えば、Ｆ３２は、０（ラジアン）≦Ｆ３２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第４キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｆ４２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ４２は実数であるものとする。例えば、Ｆ４２は、０（ラジアン）≦Ｆ４２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第５キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｆ５２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ５２は実数であるものとする。例えば、Ｆ５２は、０（ラジアン）≦Ｆ５２＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｆ１２≠Ｆ２２、かつ、Ｆ１２≠Ｆ３２、かつ、Ｆ１２≠Ｆ４２、かつ、Ｆ１２≠Ｆ５２、かつ、Ｆ２２≠Ｆ３２、かつ、Ｆ２２≠Ｆ４２、かつ、Ｆ２２≠Ｆ５２、かつ、Ｆ３２≠Ｆ４２、かつ、Ｆ３２≠Ｆ５２、かつ、Ｆ４２≠Ｆ５２」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｆｘ２≠Ｆｙ２が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｆ１２≠Ｆ２２、または、Ｆ１２≠Ｆ３２、または、Ｆ１２≠Ｆ４２、または、Ｆ１２≠Ｆ５２、または、Ｆ２２≠Ｆ３２、または、Ｆ２２≠Ｆ４２、または、Ｆ２２≠Ｆ５２、または、Ｆ３２≠Ｆ４２、または、Ｆ３２≠Ｆ５２、または、Ｆ４２≠Ｆ５２」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｆｘ２≠Ｆｙ２が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　また、位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第１キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ１２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ１２は実数であるものとする。例えば、Ｇ１２は、０（ラジアン）≦Ｇ１２＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第２キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ２２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ２２は実数であるものとする。例えば、Ｇ２２は、０（ラジアン）≦Ｇ２２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第３キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ３２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ３２は実数であるものとする。例えば、Ｇ３２は、０（ラジアン）≦Ｇ３２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第４キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ４２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ４２は実数であるものとする。例えば、Ｇ４２は、０（ラジアン）≦Ｇ４２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第５キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ５２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ５２は実数であるものとする。例えば、Ｇ５２は、０（ラジアン）≦Ｇ５２＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｇ１２≠Ｇ２２、かつ、Ｇ１２≠Ｇ３２、かつ、Ｇ１２≠Ｇ４２、かつ、Ｇ１２≠Ｇ５２、かつ、Ｇ２２≠Ｇ３２、かつ、Ｇ２２≠Ｇ４２、かつ、Ｇ２２≠Ｇ５２、かつ、Ｇ３２≠Ｇ４２、かつ、Ｇ３２≠Ｇ５２、かつ、Ｇ４２≠Ｇ５２」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｇｘ２≠Ｇｙ２が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｇ１２≠Ｇ２２、または、Ｇ１２≠Ｇ３２、または、Ｇ１２≠Ｇ４２、または、Ｇ１２≠Ｇ５２、または、Ｇ２２≠Ｇ３２、または、Ｇ２２≠Ｇ４２、または、Ｇ２２≠Ｇ５２、または、Ｇ３２≠Ｇ４２、または、Ｇ３２≠Ｇ５２、または、Ｇ４２≠Ｇ５２」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｇｘ２≠Ｇｙ２が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　また、位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第１キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ１２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ１２は実数であるものとする。例えば、Ｈ１２は、０（ラジアン）≦Ｈ１２＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第２キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ２２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ２２は実数であるものとする。例えば、Ｈ２２は、０（ラジアン）≦Ｈ２２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第３キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ３２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ３２は実数であるものとする。例えば、Ｈ３２は、０（ラジアン）≦Ｈ３２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第４キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ４２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ４２は実数であるものとする。例えば、Ｈ４２は、０（ラジアン）≦Ｈ４２＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第５キャリア群＿２に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ５２}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ５２は実数であるものとする。例えば、Ｈ５２は、０（ラジアン）≦Ｈ５２＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｈ１２≠Ｈ２２、かつ、Ｈ１２≠Ｈ３２、かつ、Ｈ１２≠Ｈ４２、かつ、Ｈ１２≠Ｈ５２、かつ、Ｈ２２≠Ｈ３２、かつ、Ｈ２２≠Ｈ４２、かつ、Ｈ２２≠Ｈ５２、かつ、Ｈ３２≠Ｈ４２、かつ、Ｈ３２≠Ｈ５２、かつ、Ｈ４２≠Ｈ５２」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｈｘ２≠Ｈｙ２が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｈ１２≠Ｈ２２、または、Ｈ１２≠Ｈ３２、または、Ｈ１２≠Ｈ４２、または、Ｈ１２≠Ｈ５２、または、Ｈ２２≠Ｈ３２、または、Ｈ２２≠Ｈ４２、または、Ｈ２２≠Ｈ５２、または、Ｈ３２≠Ｈ４２、または、Ｈ３２≠Ｈ５２、または、Ｈ４２≠Ｈ２５」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｈｘ２≠Ｈｙ２が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第１キャリア群＿３に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ１３}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ１３は実数であるものとする。例えば、Ｅ１３は、０（ラジアン）≦Ｅ１３＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第１キャリア群＿４に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ１４}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ１４は実数であるものとする。例えば、Ｅ１４は、０（ラジアン）≦Ｅ１４＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第２キャリア群＿４に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ２４}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ２４は実数であるものとする。例えば、Ｅ２４は、０（ラジアン）≦Ｅ２４＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ａにおいて、図５６の第３キャリア群＿４に属するシンボルに対して、位相変更値Ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｅ３４}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｅ３４は実数であるものとする。例えば、Ｅ３４は、０（ラジアン）≦Ｅ３４＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｅ１４≠Ｅ２４、かつ、Ｅ１４≠Ｅ３４、かつ、Ｅ２４≠Ｅ３４」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｅｘ４≠Ｅｙ４が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｅ１４≠Ｅ２４、または、Ｅ１４≠Ｅ３４、または、Ｅ２４≠Ｅ３４」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｅｘ４≠Ｅｙ４が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　また、位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第１キャリア群＿４に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｆ１４}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ１４は実数であるものとする。例えば、Ｆ１４は、０（ラジアン）≦Ｆ１４＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第２キャリア群＿４に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）として、ｅ^{ｊ×Ｆ２４}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ２４は実数であるものとする。例えば、Ｆ２４は、０（ラジアン）≦Ｆ２４＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３０５Ｂにおいて、図５６の第３キャリア群＿４に属するシンボルに対して、位相変更値ｙｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｆ３４}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｆ３４は実数であるものとする。例えば、Ｆ３４は、０（ラジアン）≦Ｆ３４＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｆ１４≠Ｆ２４、かつ、Ｆ１４≠Ｆ３４、かつ、Ｆ２４≠Ｆ３４」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｆｘ４≠Ｆｙ４が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｆ１４≠Ｆ２４、または、Ｆ１４≠Ｆ３４、または、Ｆ２４≠Ｆ３４」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｆｘ４≠Ｆｙ４が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　また、位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第１キャリア群＿４に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ１４}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ１４は実数であるものとする。例えば、Ｇ１４は、０（ラジアン）≦Ｇ１４＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第２キャリア群＿４に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ２４}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ２４は実数であるものとする。例えば、Ｇ２４は、０（ラジアン）≦Ｇ２４＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ａにおいて、図５６の第３キャリア群＿４に属するシンボルに対して、位相変更値Ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｇ３４}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｇ３４は実数であるものとする。例えば、Ｇ３４は、０（ラジアン）≦Ｇ３４＜２×π（ラジアン）である。

　例えば、第１の例として、「Ｇ１４≠Ｇ２４、かつ、Ｇ１４≠Ｇ３４、かつ、Ｇ２４≠Ｇ３４」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｇｘ４≠Ｇｙ４が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｇ１４≠Ｇ２４、または、Ｇ１４≠Ｇ３４、または、Ｇ２４≠Ｇ３４」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｇｘ４≠Ｇｙ４が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　また、位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第１キャリア群＿４に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ１４}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ１４は実数であるものとする。例えば、Ｈ１４は、０（ラジアン）≦Ｈ１４＜２×π（ラジアン）である。

　そして、位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第２キャリア群＿４に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ２４}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ２４は実数であるものとする。例えば、Ｈ２４は、０（ラジアン）≦Ｈ２４＜２×π（ラジアン）である。

　位相変更部３８０１Ｂにおいて、図５６の第３キャリア群＿４に属するシンボルに対して、位相変更値ｖｐ（ｉ）としてｅ^{ｊ×Ｈ３４}を用いて位相変更を行うものとする。なお、Ｈ３４は実数であるものとする。例えば、Ｈ３４は、０（ラジアン）≦Ｈ３４＜２×π（ラジアン）である。

　第１の例として、「Ｈ１４≠Ｈ２４、かつ、Ｈ１４≠Ｈ３４、かつ、Ｈ２４≠Ｈ３４」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｈｘ４≠Ｈｙ４が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｈ１４≠Ｈ２４、または、Ｈ１４≠Ｈ３４、または、Ｈ２４≠Ｈ３４」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｈｘ４≠Ｈｙ４が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　このとき、以下のような特徴を有していてもよい。

　・「時間＄１から時間＄３の区間」と「時間＄４から時間＄９」のように周波数の分割方法が同じの際（第１キャリア群＿１が使用する周波数と第１キャリア群＿２が使用する周波数が同じであり、また、第２キャリア群＿１が使用する周波数と第２キャリア群＿２が使用する周波数が同じであり、また、第３キャリア群＿１が使用する周波数と第３キャリア群＿２が使用する周波数が同じであり、また、第４キャリア群＿１が使用する周波数と第４キャリア群＿２が使用する周波数が同じであり、また、第５キャリア群＿１が使用する周波数と第５キャリア群＿２が使用する周波数が同じである）、「時間＄１から時間＄３の区間」の第Ｘキャリア群＿１（Ｘは１、２、３、４、５）で使用する位相変更値と「時間＄４から時間＄９の区間」の第Ｘキャリア群＿２で使用する位相変更値は、同じであってもよいし、異なっていてもよい。

　例えば、Ｅ１１＝Ｅ１２であってもよいし、Ｅ１１≠Ｅ１２であってもよい。Ｅ２１＝Ｅ２２であってもよいし、Ｅ２１≠Ｅ２２であってもよい。Ｅ３１＝Ｅ３２であってもよいし、Ｅ３１≠Ｅ３２であってもよい。Ｅ４１＝Ｅ４２であってもよいし、Ｅ４１≠Ｅ４２であってもよい。Ｅ５１＝Ｅ５２であってもよいし、Ｅ５１≠Ｅ５２であってもよい。

　また、Ｆ１１＝Ｆ１２であってもよいし、Ｆ１１≠Ｆ１２であってもよい。Ｆ２１＝Ｆ２２であってもよいし、Ｆ２１≠Ｆ２２であってもよい。Ｆ３１＝Ｆ３２であってもよいし、Ｆ３１≠Ｆ３２であってもよい。Ｆ４１＝Ｆ４２であってもよいし、Ｆ４１≠Ｆ４２であってもよい。Ｆ５１＝Ｆ５２であってもよいし、Ｆ５１≠Ｆ５２であってもよい。

　Ｇ１１＝Ｇ１２であってもよいし、Ｇ１１≠Ｇ１２であってもよい。Ｇ２１＝Ｇ２２であってもよいし、Ｇ２１≠Ｇ２２であってもよい。Ｇ３１＝Ｇ３２であってもよいし、Ｇ３１≠Ｇ３２であってもよい。Ｇ４１＝Ｇ４２であってもよいし、Ｇ４１≠Ｇ４２であってもよい。Ｇ５１＝Ｇ５２であってもよいし、Ｇ５１≠Ｇ５２であってもよい。

　Ｈ１１＝Ｈ１２であってもよいし、Ｈ１１≠Ｈ１２であってもよい。Ｈ２１＝Ｈ２２であってもよいし、Ｈ２１≠Ｈ２２であってもよい。Ｈ３１＝Ｈ３２であってもよいし、Ｈ３１≠Ｈ３２であってもよい。Ｈ４１＝Ｈ４２であってもよいし、Ｈ４１≠Ｈ４２であってもよい。Ｈ５１＝Ｈ５２であってもよいし、Ｈ５１≠Ｈ５２であってもよい。

　・時間とともに、周波数の分割方法を変更してもよい。例えば、図５６において「時間＄１から時間＄３」では、キャリア＃１からキャリア＃２５を５つに分割し、５つのキャリア群を生成している。そして、「時間＄１０から時間＄１１」では、キャリア＃１からキャリア＃２５からなる１つのキャリア群を生成している。また、「時間＄１２から時間＄１４」では、キャリア＃１からキャリア＃２５を３つに分割し、３つのキャリア群を生成している。

　なお、周波数の分割方法は、図５６の方法に限ったものではない。あるユーザーに割り当てられた周波数に対し、１つのキャリア群としてもよいし、２つ以上のキャリア群を生成してもよい。また、キャリア群を構成するキャリア数は、１以上であればよい。

　図５６を用いた上述の説明では、「基地局またはＡＰが、ある端末（あるユーザー）（端末＃ｐ）にデータを伝送するために、キャリア＃１からキャリア＃２５、時間＄１から時間＄１４を用いたもの」として説明したが、基地局またはＡＰが、複数の端末（複数のユーザー）に対し、データを伝送するために、キャリア＃１からキャリア＃２５、時間＄１から時間＄１４を割り当ててもよい。以下では、この点について説明を行う。なお、図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ａで使用する位相変更値Ｙｐ（ｉ）、位相変更部３０５Ｂで使用する位相変更値ｙｐ（ｉ）、位相変更部３８０１Ａで使用する位相変更値Ｖｐ（ｉ）、位相変更部３８０１Ｂで使用する位相変更値ｖｐ（ｉ）の各キャリア群に対する設定については、上述で説明したとおりであるので説明を省略する。

　第１の例として、図５６において、時間分割をし、端末割り当て（ユーザー割り当て）を行ってもよい。

　例えば、基地局またはＡＰは、「時間＄１から時間＄３」を用い、端末（ユーザー）ｐ１（つまり、ｐ＝ｐ１）に対し、データを送信するものする。そして、基地局またはＡＰは、「時間＄４から時間＄９」を用い、端末（ユーザー）ｐ２（つまり、ｐ＝ｐ２）に対し、データを送信するものとする。基地局またはＡＰは、「時間＄１０から時間＄１１」を用い、端末（ユーザー）ｐ３（つまり、ｐ＝ｐ３）に対し、データを送信するものとする。基地局またはＡＰは、「時間＄１２から時間＄１４」を用い、端末（ユーザー）ｐ４（つまり、ｐ＝ｐ４）に対し、データを送信するものとする。

　第２の例として、図５６において、周波数分割をし、端末割り当て（ユーザー割り当て）を行ってもよい。

　例えば、基地局またはＡＰは、第１キャリア群＿１および第２キャリア群＿１を用い、端末（ユーザー）ｐ１（つまり、ｐ＝ｐ１）に対し、データを送信するものとする。そして、基地局またはＡＰは、第３キャリア群＿１、第４キャリア群＿１および第５キャリア群＿１を用い、端末（ユーザー）ｐ２（つまり、ｐ＝ｐ２）に対し、データを送信するものとする。

　第３の例として、図５６において、時間と周波数を併用して分割し、端末割り当て（ユーザー割り当て）を行ってもよい。

　例えば、基地局またはＡＰは、第１キャリア群＿１、第１キャリア群＿２、第２キャリア群＿１および第２キャリア群＿２を用い、端末（ユーザー）ｐ１(つまり、ｐ＝ｐ１)に対し、データを送信するものとする。そして、基地局またはＡＰは、第３キャリア群＿１および第４キャリア群＿１および第５キャリア群＿１を用い、端末（ユーザー）ｐ２（つまり、ｐ＝ｐ２）に対し、データを送信するものとする。基地局またはＡＰは、第３キャリア群＿２および第４キャリア群＿２を用い、端末（ユーザー）ｐ３（つまり、ｐ＝ｐ３）に対し、データを送信するものとする。基地局またはＡＰは、第５キャリア群＿２を用い、端末（ユーザー）ｐ４（つまり、ｐ＝ｐ４）に対し、データを送信するものとする。基地局またはＡＰは、第１キャリア群＿３を用い、端末（ユーザー）ｐ５（つまり、ｐ＝ｐ５）に対し、データを送信するものとする。基地局またはＡＰは、第１キャリア群＿４を用い、端末（ユーザー）ｐ６（つまり、ｐ＝ｐ６）に対し、データを送信するものとする。基地局またはＡＰは、第２キャリア群＿４および第３キャリア群＿４を用い、端末（ユーザー）ｐ７（つまり、ｐ＝ｐ７）に対し、データを送信するものとする。

　なお、上述の説明において、キャリア群の構成方法は、図５６に限ったものではない。例えば、キャリア群を構成するキャリアの数は、１以上であれば、どのように構成してもよい。また、キャリア群を構成する時間の間隔は、図５６の構成に限ったものではない。また、ユーザー割り当ての周波数分割方法、時間分割方法、時間と周波数を併用する分割方法は、上述で説明した例に限ったものではなく、どのような分割を行っても実施することは可能である。

　以上のような例にしたがって、実施の形態１から実施の形態１１、および、補足１から補足４などで説明した、図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３８０１Ｂ、位相変更部３８０１Ａにおいて、「周期的、規則的に位相を変更」することで、実施の形態１から実施の形態１１、および、補足１から補足４などで説明した効果を得ることができる。

　なお、図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおいて、挿入部３０７Ａ、挿入部３０７Ｂ以降が、図５７の構成であってもよい。図５７は、位相変更部を追加した構成の一例を示す図である。図５７において、特徴的な点は、位相変更部３０９Ａが挿入されている点である。位相変更部３０９Ａの動作は、位相変更部３０９Ｂと同様に位相変更、または、ＣＤＤ（ＣＳＤ）のための信号処理を行うことになる。

　（実施の形態１３）
　実施の形態１から実施の形態１１、および、補足１から補足４などにおいて、「図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３８０１Ｂ、位相変更部３８０１Ａ」および重み付け構成部３０３での演算の両者を統合して考えると、例えば、式（３７）、式（４２）、式（４３）、式（４５）、式（４７）、式（４８）を参考にして考えると、プリコーディング行列をｉにより切り替えることに相当することになる。

　また、重み付け合成部３０３において、例えば、式（２１）、式（２２）、式（２３）、式（２４）、式（２５）、式（２６）、式（２７）、式（２８）を用いた場合、プリコーディング行列をｉにより切り替えることに相当する。

　式（３７）、式（４２）、式（４３）、式（４５）、式（４７）、式（４８）を参考にして考えると、プリコーディング行列をｉで切り替えたとき、式（５２）が成立することになる。なお、ｉはシンボル番号であり、例えば、ｉは０以上の整数とする。

　なお、式（５２）において、ｚｐ１（ｉ）は、第１の位相変更後の信号、ｚｐ２（ｉ）は第２の位相変更後の信号、ｓｐ１（ｉ）はユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ａ、ｓｐ２（ｉ）はユーザー＃ｐ用のマッピング後の信号３０１Ｂである。Ｆｐ（ｉ）は重み付け合成に用いる行列、つまり、プリコーディング行列である。プリコーディング行列はｉの関数として扱うことができることになる。例えば、プリコーディング行列を周期的、規則的に切り替えるという動作となってもよい。ただし、本実施の形態では、ｚｐ１（ｉ）は、第１のプリコーディング後の信号とよび、ｚｐ２（ｉ）は第２のプリコーディング後の信号とよぶ。なお、式（５２）から式（５３）が成立することになる。

　なお、式（５３）において、ａｐ（ｉ）は複素数で定義することができる。よって、ａｐ（ｉ）は実数であってもよい。また、ｂｐ（ｉ）は複素数で定義することができる。よって、ｂｐ（ｉ）は実数であってもよい。また、ｃｐ（ｉ）は複素数で定義することができる。よって、ｃｐ（ｉ）は実数であってもよい。また、ｄｐ（ｉ）は複素数で定義することができる。よって、ｄｐ（ｉ）は実数であってもよい。

　式（３７）、式（４２）、式（４３）、式（４５）、式（４７）、式（４８）の説明と同様であるため、ｚｐ１（ｉ）は図１の１０３＿ｐ＿１に相当し、ｚｐ２（ｉ）は図１の１０３＿ｐ２に相当する。または、ｚｐ１（ｉ）は図５２の１０３＿ｐ＿１に相当し、ｚｐ２（ｉ）は図５２の１０３＿ｐ２に相当する。なお、ｚｐ１（ｉ）とｚｐ２（ｉ）は同一周波数、同一時間を用いて送信されることになる。

　図５８は、上述の演算（式（５２））を含む図１、図５２のユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐの第１の構成例を示す図である。図５８において、図３等と同様に動作するものについては、同一番号を付しており、詳細の説明は省略する。

　式（５２）の演算は、図５８の重み付け合成部Ａ４０１で行うことになる。

　図５９は、上述の演算（式（５２））を含む図１、図５２のユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐの第２の構成例を示す図である。図５９において、図３等と同様に動作するものについては、同一番号を付しており、詳細の説明は省略する。

　図５８と同様、式（５２）の演算は、図５９の重み付け合成部Ａ４０１で行うことになる。特徴的な点は、重み付け合成部Ａ４０１が、例えば、規則的、または、周期的にプリコーディング行列を切り替え、プリコーディングの処理を行う点である。図５９において、図５８と異なる点は、位相変更部３０９Ａが挿入されている点である。なお、詳細のプリコーディングの切り替えの動作については、後で説明する。位相変更部３０９Ａの動作は、位相変更部３０９Ｂと同様に位相変更、または、ＣＤＤ（ＣＳＤ）のための信号処理を行うことになる。

　図５８、図５９において、図示していないが、パイロットシンボル信号（ｐａ（ｔ））（３５１Ａ）、パイロットシンボル信号（ｐｂ（ｔ））（３５１Ｂ）、プリアンブル信号３５２、制御情報シンボル信号３５３は、それぞれ、位相変更などの処理が施されている信号であってもよい。

　そして、ｚｐ１（ｉ）とｚｐ２（ｉ）は、図１、または、図５２で示されているような処理が行われる。この点については、これまでの実施の形態で説明したとおりである。

　ところで、実施の形態１から実施の形態１１、および、補足１から補足４などにおいて、図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３８０１Ｂ、位相変更部３８０１Ａにおいて、例えば、式（２）、式（４４）などを用いて説明するとともに、位相変更値の値は、これらの式に基づかなくてもよいこと、また、「周期的、規則的に位相を変更すればよい」ことを記載している。したがって、式（５２）における式（５３）で示されるプリコーディング行列を「周期的、規則的に変更すればよい」ことになる。以下では、プリコーディング行列を周期的、規則的に変更する例について説明する。

　このとき、図５５の第１キャリア群に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）としてＵ１を用い、プリコーディングを施すものとする。

　そして、図５５の第２キャリア群に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）としてＵ２を用い、プリコーディングを施すものとする。

　図５５の第３キャリア群に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）としてＵ３を用い、プリコーディングを施すものとする。

　図５５の第４キャリア群に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）としてＵ４を用い、プリコーディングを施すものとする。

　図５５の第５キャリア群に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）としてＵ５を用い、プリコーディングを施すものとする。

　第１の例として、「Ｕ１≠Ｕ２、かつ、Ｕ１≠Ｕ３、かつ、Ｕ１≠Ｕ４、かつ、Ｕ１≠Ｕ５、かつ、Ｕ２≠Ｕ３、かつ、Ｕ２≠Ｕ４、かつ、Ｕ２≠Ｕ５、かつ、Ｕ３≠Ｕ４、かつ、Ｕ３≠Ｕ５、かつ、Ｕ４≠Ｕ５」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｕｘ≠Ｕｙが成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｕ１≠Ｕ２、または、Ｕ１≠Ｕ３、または、Ｕ１≠Ｕ４、または、Ｕ１≠Ｕ５、または、Ｕ２≠Ｕ３、または、Ｕ２≠Ｕ４、または、Ｕ２≠Ｕ５、または、Ｕ３≠Ｕ４、または、Ｕ３≠Ｕ５、または、Ｕ４≠Ｕ５」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｕｘ≠Ｕｙが成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　なお、図５５において、第１キャリア群から第５キャリア群が存在しているが、キャリア群の存在する数は５に限ったものではなく、２以上であれば、同様に実施することは可能である。また、キャリア群を１と設定してもよい。例えば、通信状況や端末からのフィードバック情報などに基づいて、キャリア群を１以上存在するようにしてもよい。キャリア群が１のときは、プリコーディング行列の変更を行わないことになる。図５５の例のように、各キャリア群を固定の数の値と設定してもよい。

　そして、行列Ｕ１、Ｕ２、Ｕ３、Ｕ４、Ｕ５は、例えば、式（５）の左辺の行列、式（６）の左辺の行列、式（７）の左辺の行列、式（８）の左辺の行列、式（９）の左辺の行列、式（１０）の左辺の行列、式（１１）の左辺の行列、式（１２）の左辺の行列、式（１３）の左辺の行列、式（１４）の左辺の行列、式（１５）の左辺の行列、式（１６）の左辺の行列、式（１７）の左辺の行列、式（１８）の左辺の行列、式（１９）の左辺の行列、式（２０）の左辺の行列、式（２１）の左辺の行列、式（２２）の左辺の行列、式（２３）の左辺の行列、式（２４）の左辺の行列、式（２５）の左辺の行列、式（２６）の左辺の行列、式（２７）の左辺の行列、式（２８）の左辺の行列、式（２９）の左辺の行列、式（３０）の左辺の行列、式（３１）の左辺の行列、式（３２）の左辺の行列、式（３３）の左辺の行列、式（３４）の左辺の行列、式（３５）の左辺の行列、式（３６）の左辺の行列などであらわされることが考えられるが、行列はこれに限ったものではない。

　つまり、プリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）は、式（５）の左辺の行列、式（６）の左辺の行列、式（７）の左辺の行列、式（８）の左辺の行列、式（９）の左辺の行列、式（１０）の左辺の行列、式（１１）の左辺の行列、式（１２）の左辺の行列、式（１３）の左辺の行列、式（１４）の左辺の行列、式（１５）の左辺の行列、式（１６）の左辺の行列、式（１７）の左辺の行列、式（１８）の左辺の行列、式（１９）の左辺の行列、式（２０）の左辺の行列、式（２１）の左辺の行列、式（２２）の左辺の行列、式（２３）の左辺の行列、式（２４）の左辺の行列、式（２５）の左辺の行列、式（２６）の左辺の行列、式（２７）の左辺の行列、式（２８）の左辺の行列、式（２９）の左辺の行列、式（３０）の左辺の行列、式（３１）の左辺の行列、式（３２）の左辺の行列、式（３３）の左辺の行列、式（３４）の左辺の行列、式（３５）の左辺の行列、式（３６）の左辺の行列などどのような行列であってもよい。

　図５６は、基地局またはＡＰが送信する変調信号の横軸周波数（キャリア）、縦軸時間としたときのキャリア群の図５５と異なる例を示している。

　第１キャリア群＿１はキャリア＃１からキャリア＃５、時間＄１から時間＄３で構成されている。第２キャリア群＿１はキャリア＃６からキャリア＃１０、時間＄１から時間＄３で構成されている。第３キャリア群＿１はキャリア＃１１からキャリア＃１５、時間＄１から時間＄３で構成されている。第４キャリア群＿１はキャリア＃１６からキャリア＃２０、時間＄１から時間＄３で構成されている。第５キャリア群＿１はキャリア＃２１からキャリア＃２５、時間＄１から時間＄３で構成されている。

　第１キャリア群＿２はキャリア＃１からキャリア＃５、時間＄４から時間＄９で構成されている。第２キャリア群＿２はキャリア＃６からキャリア＃１０、時間＄４から時間＄９で構成されている。第３キャリア群＿２はキャリア＃１１からキャリア＃１５、時間＄４から時間＄９で構成されている。第４キャリア群＿２はキャリア＃１６からキャリア＃２０、時間＄４から時間＄９で構成されている。第５キャリア群＿２はキャリア＃２１からキャリア＃２５、時間＄４から時間＄９で構成されている。

　第１キャリア群＿３はキャリア＃１からキャリア＃２５、時間＄１０から時間＄１１で構成されている。

　第１キャリア群＿４はキャリア＃１からキャリア＃１０、時間＄１２から時間＄１４で構成されている。第２キャリア群＿４はキャリア＃１１からキャリア＃１５、時間＄１２から時間＄１４で構成されている。第３キャリア群＿４はキャリア＃１６からキャリア＃２５、時間＄１２から時間＄１４で構成されている。

　このとき、図５６の第１キャリア群＿１に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ１１を用いプリコーディングを施すものとする。

　そして、図５６の第２キャリア群＿１に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ２１を用いプリコーディングを施すものとする。

　図５６の第３キャリア群＿１に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ３１を用いプリコーディングを施すものとする。

　図５６の第４キャリア群＿１に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ４１を用いプリコーディングを施すものとする。

　図５６の第５キャリア群＿１に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ５１を用いプリコーディングを施すものとする。

　第１の例として、「Ｕ１１≠Ｕ２１、かつ、Ｕ１１≠Ｕ３１、かつ、Ｕ１１≠Ｕ４１、かつ、Ｕ１１≠Ｕ５１、かつ、Ｕ２１≠Ｕ３１、かつ、Ｕ２１≠Ｕ４１、かつ、Ｕ２１≠Ｕ５１、かつ、Ｕ３１≠Ｕ４１、かつ、Ｕ３１≠Ｕ５１、かつ、Ｕ４１≠Ｕ５１」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｕｘ１≠Ｕｙ１が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｕ１１≠Ｕ２１、または、Ｕ１１≠Ｕ３１、または、Ｕ１１≠Ｕ４１、または、Ｕ１１≠Ｕ５１、または、Ｕ２１≠Ｕ３１、または、Ｕ２１≠Ｕ４１、または、Ｕ２１≠Ｕ５１、または、Ｕ３１≠Ｕ４１、または、Ｕ３１≠Ｕ５１、または、Ｕ４１≠Ｕ５１」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｕｘ１≠Ｕｙ１が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　そして、行列Ｕ１１、Ｕ２１、Ｕ３１、Ｕ４１、Ｕ５１は、例えば、式（５）の左辺の行列、式（６）の左辺の行列、式（７）の左辺の行列、式（８）の左辺の行列、式（９）の左辺の行列、式（１０）の左辺の行列、式（１１）の左辺の行列、式（１２）の左辺の行列、式（１３）の左辺の行列、式（１４）の左辺の行列、式（１５）の左辺の行列、式（１６）の左辺の行列、式（１７）の左辺の行列、式（１８）の左辺の行列、式（１９）の左辺の行列、式（２０）の左辺の行列、式（２１）の左辺の行列、式（２２）の左辺の行列、式（２３）の左辺の行列、式（２４）の左辺の行列、式（２５）の左辺の行列、式（２６）の左辺の行列、式（２７）の左辺の行列、式（２８）の左辺の行列、式（２９）の左辺の行列、式（３０）の左辺の行列、式（３１）の左辺の行列、式（３２）の左辺の行列、式（３３）の左辺の行列、式（３４）の左辺の行列、式（３５）の左辺の行列、式（３６）の左辺の行列などであらわされることが考えられるが、行列はこれに限ったものではない。

　また、図５６の第１キャリア群＿２に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ１２を用いプリコーディングを施すものとする。

　そして、図５６の第２キャリア群＿２に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ２２を用いプリコーディングを施すものとする。

　図５６の第３キャリア群＿２に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ３２を用いプリコーディングを施すものとする。

　図５６の第４キャリア群＿２に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ４２を用いプリコーディングを施すものとする。

　図５６の第５キャリア群＿２に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ５２を用いプリコーディングを施すものとする。

　第１の例として、「Ｕ１２≠Ｕ２２、かつ、Ｕ１２≠Ｕ３２、かつ、Ｕ１２≠Ｕ４２、かつ、Ｕ１２≠Ｕ５２、かつ、Ｕ２２≠Ｕ３２、かつ、Ｕ２２≠Ｕ４２、かつ、Ｕ２２≠Ｕ５２、かつ、Ｕ３２≠Ｕ４２、かつ、Ｕ３２≠Ｕ５２、かつ、Ｕ４２≠Ｕ５２」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｕｘ２≠Ｕｙ２が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｕ１２≠Ｕ２２、または、Ｕ１２≠Ｕ３２、または、Ｕ１２≠Ｕ４２、または、Ｕ１２≠Ｕ５２、または、Ｕ２２≠Ｕ３２、または、Ｕ２２≠Ｕ４２、または、Ｕ２２≠Ｕ５２、または、Ｕ３２≠Ｕ４２、または、Ｕ３２≠Ｕ５２、または、Ｕ４２≠Ｕ５２」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｕｘ２≠Ｕｙ２が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　そして、行列Ｕ１２、Ｕ２２、Ｕ３２、Ｕ４２、Ｕ５２は、例えば、式（５）の左辺の行列、式（６）の左辺の行列、式（７）の左辺の行列、式（８）の左辺の行列、式（９）の左辺の行列、式（１０）の左辺の行列、式（１１）の左辺の行列、式（１２）の左辺の行列、式（１３）の左辺の行列、式（１４）の左辺の行列、式（１５）の左辺の行列、式（１６）の左辺の行列、式（１７）の左辺の行列、式（１８）の左辺の行列、式（１９）の左辺の行列、式（２０）の左辺の行列、式（２１）の左辺の行列、式（２２）の左辺の行列、式（２３）の左辺の行列、式（２４）の左辺の行列、式（２５）の左辺の行列、式（２６）の左辺の行列、式（２７）の左辺の行列、式（２８）の左辺の行列、式（２９）の左辺の行列、式（３０）の左辺の行列、式（３１）の左辺の行列、式（３２）の左辺の行列、式（３３）の左辺の行列、式（３４）の左辺の行列、式（３５）の左辺の行列、式（３６）の左辺の行列などであらわされることが考えられるが、行列はこれに限ったものではない。

　図５６の第１キャリア群＿３に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ１３を用いプリコーディングを施すものとする。

　図５６の第１キャリア群＿４に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ１４を用いプリコーディングを施すものとする。

　そして、図５６の第２キャリア群＿４に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ２４を用いプリコーディングを施すものとする。

　図５６の第３キャリア群＿４に属するシンボル（セット）（ｓｐ１（ｉ）およびｓｐ２（ｉ））に対して、式（５２）、式（５３）におけるプリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）として行列Ｕ３４を用いプリコーディングを施すものとする。

　第１の例として、「Ｕ１４≠Ｕ２４、かつ、Ｕ１４≠Ｕ３４、かつ、Ｕ２４≠Ｕ３４」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、これを満たす、すべてのｘ、すべてのｙで、Ｕｘ４≠Ｕｙ４が成立する」方法である。

　第２の例として、「Ｕ１４≠Ｕ２４、または、Ｕ１４≠Ｕ３４、または、Ｕ２４≠Ｕ３４」が成立する方法がある。一般化すると、「ｘは１以上の整数、ｙは１以上の整数とし、ｘ≠ｙが成立し、Ｕｘ４≠Ｕｙ４が成立する、ｘ、ｙのセットが存在する」方法である。

　そして、行列Ｕ１４、Ｕ２４、Ｕ３４は、例えば、式（５）の左辺の行列、式（６）の左辺の行列、式（７）の左辺の行列、式（８）の左辺の行列、式（９）の左辺の行列、式（１０）の左辺の行列、式（１１）の左辺の行列、式（１２）の左辺の行列、式（１３）の左辺の行列、式（１４）の左辺の行列、式（１５）の左辺の行列、式（１６）の左辺の行列、式（１７）の左辺の行列、式（１８）の左辺の行列、式（１９）の左辺の行列、式（２０）の左辺の行列、式（２１）の左辺の行列、式（２２）の左辺の行列、式（２３）の左辺の行列、式（２４）の左辺の行列、式（２５）の左辺の行列、式（２６）の左辺の行列、式（２７）の左辺の行列、式（２８）の左辺の行列、式（２９）の左辺の行列、式（３０）の左辺の行列、式（３１）の左辺の行列、式（３２）の左辺の行列、式（３３）の左辺の行列、式（３４）の左辺の行列、式（３５）の左辺の行列、式（３６）の左辺の行列などであらわされることが考えられるが、行列はこれに限ったものではない。

　このとき、以下のような特徴を有していてもよい。

　・「時間＄１から時間＄３の区間」と「時間＄４から時間＄９」のように周波数の分割方法が同じの際（第１キャリア群＿１が使用する周波数と第１キャリア群＿２が使用する周波数が同じであり、また、第２キャリア群＿１が使用する周波数と第２キャリア群＿２が使用する周波数が同じであり、また、第３キャリア群＿１が使用する周波数と第３キャリア群＿２が使用する周波数が同じであり、また、第４キャリア群＿１が使用する周波数と第４キャリア群＿２が使用する周波数が同じであり、また、第５キャリア群＿１が使用する周波数と第５キャリア群＿２が使用する周波数が同じである）、「時間＄１から時間＄３の区間」の第Ｘキャリア群＿１（Ｘは１、２、３、４、５）で使用するプリコーディング行列と「時間＄４から時間＄９の区間」第Ｘキャリア群＿２で使用するプリコーディング行列は、同じであってもよいし、異なっていてもよい。

　例えば、Ｕ１１＝Ｕ１２であってもよいし、Ｕ１１≠Ｕ１２であってもよい。Ｕ２１＝Ｕ２２であってもよいし、Ｕ２１≠Ｕ２２であってもよい。Ｕ３１＝Ｕ３２であってもよいし、Ｕ３１≠Ｕ３２であってもよい。Ｕ４１＝Ｕ４２であってもよいし、Ｕ４１≠Ｕ４２であってもよい。Ｕ５１＝Ｕ５２であってもよいし、Ｕ５１≠Ｕ５２であってもよい。

　図５６を用いた上述の説明では、「基地局またはＡＰが、ある端末（あるユーザー）（端末＃ｐ）にデータを伝送するために、キャリア＃１からキャリア＃２５、時間＄１から時間＄１４を用いたもの」として説明したが、基地局またはＡＰが、複数の端末（複数のユーザー）に対し、データを伝送するために、キャリア＃１からキャリア＃２５、時間＄１から時間＄１４を割り当ててもよい。以下では、この点について説明を行う。なお、プリコーディング行列Ｆｐ（ｉ）の各キャリア群に対する設定については、上述で説明したとおりであるので説明を省略する。

　例えば、第１の例として、図５６において、時間分割をし、端末割り当て（ユーザー割り当て）を行ってもよい。

　例えば、基地局またはＡＰは、第１キャリア群＿１および第２キャリア群＿１を用い、端末（ユーザー）ｐ１（つまり、ｐ＝ｐ１）に対し、データを送信するものとする。そして、基地局またはＡＰは、第３キャリア群＿１および第４キャリア群＿１および第５キャリア群＿１を用い、端末（ユーザー）ｐ２（つまり、ｐ＝ｐ２）に対し、データを送信するものとする。

　以上のような例にしたがって、実施の形態１から実施の形態１１、および、補足１から補足４などで説明した「周期的、規則的に位相を変更」と同等の処理となる「周期的、規則的にプリコーディング行列を変更する」することで、実施の形態１から実施の形態１１、および、補足１から補足４などで説明した効果を得ることができる。

　（実施の形態１４）
　実施の形態１、実施の形態３などで、プリコーディング（重み付け合成）前の位相変更、および／または、プリコーディング（重み付け合成）後の位相変更、つまり、図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３８０１Ｂ、位相変更部３８０１Ａにおいて、位相変更を実施するか、位相変更を実施しないかの切り替えについて記載している。

　実施の形態１、補足２などでは、図３、図４、図２６、図３８、図３９などの位相変更部３０９Ｂにおいて、位相変更を実施するか、位相変更を実施しないかの切り替え（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施するか、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないかの切り替え）について記載している。当然であるが、図５７、図５９における位相変更部３０９Ａにおいて、位相変更を実施するか、位相変更を実施しないかの切り替え（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施するか、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないかの切り替え）行ってもよい。

　本実施の形態では、この点についての補足説明を行う。

　実施の形態１、実施の形態３などで、プリコーディング（重み付け合成）前の位相変更、および／または、プリコーディング（重み付け合成）後の位相変更、つまり、図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３８０１Ｂ、位相変更部３８０１Ａにおいて、位相変更を実施するか、位相変更を実施しないかの切り替えについて記載しているが、この位相変更は、図１、図５２のユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐの動作として説明している。

　したがって、ユーザーごとの信号処理部において、「図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３８０１Ｂ、位相変更部３８０１Ａにおいて、位相変更を実施するか、位相変更を実施しないかの選択」が行われることになる、つまり、図１、図５２のユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐのｐが１からＭにおいて、「図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３８０１Ｂ、位相変更部３８０１Ａにおいて、位相変更を実施するか、位相変更を実施しないかの選択」が個別に行われることになる。

　実施の形態１、補足２などでは、図３、図４、図２６、図３８、図３９などの位相変更部３０９Ｂにおいて、位相変更を実施するか、位相変更を実施しないかの切り替え（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施するか、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないかの切り替え）について記載している。当然であるが、図５７、図５９における位相変更部３０９Ａにおいて、位相変更を実施するか、位相変更を実施しないかの切り替え（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施するか、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないかの切り替え）について記載している。この処理は、図１、図５２のユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐの動作として説明している。

　したがって、ユーザーごとの信号処理部において、「図３、図４、図２６、図３８、図３９などの位相変更部３０９Ｂにおいて、位相変更を実施するか、位相変更を実施しないかの選択（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施するか、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないかの選択）」、および／または、「図５７、図５９における位相変更部３０９Ａにおいて、位相変更を実施するか、位相変更を実施しないかの選択（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施するか、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないかの選択）」が行われることになる、つまり、図１、図５２のユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐのｐが１からＭにおいて、「図３、図４、図２６、図３８、図３９などの位相変更部３０９Ｂにおいて、位相変更を実施するか、位相変更を実施しないかの選択（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施するか、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないかの選択）」、および／または、「図５７、図５９における位相変更部３０９Ａにおいて、位相変更を実施するか、位相変更を実施しないかの選択（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施するか、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないかの選択）」が個別に行われることになる。

　また、実施の形態１、実施の形態３において、基地局またはＡＰが、例えば、図８、図９のその他のシンボル６０３、７０３に含まれる制御情報シンボルを用いて、「図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３８０１Ｂ、位相変更部３８０１Ａにおいて、位相変更を実施する、位相変更を実施しないに関する情報」を送信することを説明しており、また、基地局またはＡＰが、例えば、図１０、図１１のプリアンブル１００１、１１０１、制御情報シンボル１００２、１１０２を用いて、「図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３８０１Ｂ、位相変更部３８０１Ａにおいて、位相変更を実施する、位相変更を実施しないに関する情報」を送信することを説明している。

　本実施の形態では、この点についての補足説明を行う。

　例えば、基地局またはＡＰが、図８、および、図９のフレーム構成でユーザー＃ｐ宛の変調信号を送信するものとする。例として、複数ストリームの変調信号を送信するものとする。

　このとき、図８、図９のその他のシンボル６０３、７０３に含まれる制御情報シンボルは、図６０に示す「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報」Ａ６０１、および／または、「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２を含んでいるものとする。

　「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報」Ａ６０１は、基地局またはＡＰが、「図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３８０１Ｂ、位相変更部３８０１Ａにおいて、位相変更を実施したか、位相変更を実施していないか」を示す情報であり、ユーザー＃ｐである端末は、「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報」Ａ６０１を得ることで、基地局またはＡＰが送信したユーザー＃ｐの変調信号のデータシンボルの復調・復号を実施することになる。

　「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２は、基地局またはＡＰが、「図３、図４、図２６、図３８、図３９、図５７、図５９などの位相変更部３０９Ａ、位相変更部３０９Ｂにおいて、位相変更を実施したか、位相変更を実施していないか（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施したか、実施していないか）」を示す情報であり、ユーザー＃ｐである端末は、「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２を得ることで、基地局またはＡＰが送信したユーザー＃ｐの変調信号のデータシンボルの復調・復号を実施することになる。

　なお、「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報」Ａ６０１は、ユーザー宛ごとに生成してもよい。つまり、例えば、ユーザー＃１宛の「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報」Ａ６０１、ユーザー＃２宛の「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報」Ａ６０１、ユーザー＃３宛の「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報」Ａ６０１、・・・が存在していてもよい。なお、ユーザーごとに生成しなくてもよい。

　同様に、「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２は、ユーザー宛ごとに生成してもよい。つまり、ユーザー＃１宛の「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２、ユーザー＃２宛の「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２、ユーザー＃３宛の「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２、・・・が存在していてもよい。なお、ユーザーごとに生成しなくてもよい。

　なお、図６０では、「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報」Ａ６０１、「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２の両者が制御情報シンボルに存在することを例に説明したが、どちらか一方のみが存在するような構成であってもよい。

　次に、基地局またはＡＰが、図１０、および、図１１のフレーム構成でユーザー＃ｐ宛の変調信号を送信するものとする。例として、複数ストリームの変調信号を送信する場合について説明する。

　このとき、図１０、図１１のプリアンブル１００１、１１０１、制御情報シンボル１００２、１１０２は、図６０に示す「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報」Ａ６０１、および／または、「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２を含んでいるものとする。

　次に、受信装置の動作について説明する。

　受信装置の構成および動作については、実施の形態１において、図１９を用いて説明したので、実施の形態１で説明した内容については、説明を省略する。

　図１９の制御情報復号部１９０９は、入力信号に含まれる図６０の情報を取得し、その情報を含む制御情報信号１９０１を出力する。

　信号処理１９１１は、制御情報信号１９０１に含まれる図６０の情報に基づいて、データシンボルの復調・復号を行い、受信データ１９１２を取得し、出力する。

　以上のように、実施することで、本明細書で説明した効果を得ることができることになる。

　（実施の形態１５）
　実施の形態１から実施の形態１１、および、補足１から補足４などにおいて、「図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図４９などにおける位相変更部３０５Ｂ、位相変更部３０５Ａ、位相変更部３８０１Ｂ、位相変更部３８０１Ａ」および重み付け構成部３０３での演算の両者を統合して考えると、例えば、式（３７）、式（４２）、式（４３）、式（４５）、式（４７）、式（４８）を参考にして考えると、プリコーディング行列をｉにより切り替えることに相当することになる。

　この点については、実施の形態１３で説明しており、図５８、図５９に、図１、図５２のユーザー＃ｐ用信号処理部１０２＿ｐの構成を示している。

　本実施の形態では、実施の形態１３と同様の動作となる、図５８、図５９における重み付け合成部Ａ４０１において、プリコーディング行列変更を実施する、プリコーディング行列変更を実施しない、という切替えについて説明する。

　実施の形態１３で説明した図５８、図５９は、図１、図５２のユーザー＃ｐ用の信号処理１０２＿ｐに相当する。したがって、ユーザーごとの信号処理部において、重み付け合成部Ａ４０１で、プリコーディング行列変更を実施するか、プリコーディング行列変更を実施しないかの選択が行われることになる。つまり、図１、図５２のユーザー＃ｐ用の信号処理部１０２＿ｐのｐが１からＭにおいて、重み付け合成部Ａ４０１で、プリコーディング行列変更を実施するか、プリコーディング行列変更を実施しないかの選択が個別に行われることになる。

　このとき、図８、図９のその他のシンボル６０３、７０３に含まれる制御情報シンボルは、図６１に示す「プリコーディング行列変更を実施する、プリコーディング行列変更を実施しないの情報」Ａ７０１、および／または、「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２を含んでいるものとする。

　「プリコーディング行列変更を実施する、プリコーディング行列変更を実施しないの情報」Ａ７０１は、基地局またはＡＰが、「図５８、図５９における重み付け合成部Ａ４０１において、プリコーディング行列変更を実施するか、プリコーディング行列変更を実施しないか」を示す情報であり、ユーザー＃ｐである端末は、「プリコーディング行列変更を実施する、プリコーディング行列変更を実施しないの情報」Ａ７０１を得ることで、基地局またはＡＰが送信したユーザー＃ｐの変調信号のデータシンボルの復調・復号を実施することになる。

　「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２は、基地局またはＡＰが、「図５８、図５９などの位相変更部３０９Ａ、位相変更部３０９Ｂにおいて、位相変更を実施したか、位相変更を実施していないか（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施したか、実施していないか）」を示す情報であり、ユーザー＃ｐである端末は、「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２を得ることで、基地局またはＡＰが送信したユーザー＃ｐの変調信号のデータシンボルの復調・復号を実施することになる。

　なお、「プリコーディング行列変更を実施する、プリコーディング行列変更を実施しないの情報」Ａ７０１は、ユーザー宛ごとに生成してもよい。つまり、例えば、ユーザー＃１宛の「プリコーディング行列変更を実施する、プリコーディング行列変更を実施しないの情報」Ａ７０１、ユーザー＃２宛の「プリコーディング行列変更を実施する、プリコーディング行列変更を実施しないの情報」Ａ７０１、ユーザー＃３宛の「プリコーディング行列変更を実施する、プリコーディング行列変更を実施しないの情報」Ａ７０１、・・・が存在していてもよい。なお、ユーザーごとに生成しなくてもよい。

　なお、図６１では、「プリコーディング行列変更を実施する、プリコーディング行列変更を実施しないの情報」Ａ７０１、「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２の両者が制御情報シンボルに存在することを例に説明したが、どちらか一方のみが存在するような構成であってもよい。

　このとき、図１０、図１１のプリアンブル１００１、１１０１、制御情報シンボル１００２、１１０２は、図６１に示す「プリコーディング行列変更を実施する、プリコーディング行列変更を実施しないの情報」Ａ７０１、および／または、「位相変更を実施する、位相変更を実施しないの情報（ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施する、ＣＤＤ（ＣＳＤ）の処理を実施しないの情報）」Ａ６０２を含んでいるものとする。

　次に、受信装置の動作について説明する。

　図１９の制御情報復号部１９０９は、入力信号に含まれる図６１の情報を取得し、その情報を含む制御情報信号１９０１を出力する。

　信号処理１９１１は、制御情報信号１９０１に含まれる図６１の情報に基づいて、データシンボルの復調・復号を行い、受信データ１９１２を取得し、出力する。

　（補足５）
　図３、図４、図２６、図３８、図３９、図５７、図５８などにおいて、図示していないが、パイロットシンボル信号（ｐａ（ｔ））（３５１Ａ）、パイロットシンボル信号（ｐｂ（ｔ））（３５１Ｂ）、プリアンブル信号３５２、制御情報シンボル信号３５３それぞれは、位相変更などの処理が施されている信号であってもよい。

　（実施の形態１６）
　実施の形態１、実施の形態２、実施の形態３などの実施の形態において、例えば、図３、図４、図２６、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８において、重み付け合成部３０３、位相変更部３０５Ａ、および／または、位相変更部３０５Ｂが存在する構成について説明を行った。以降では、直接波が支配的な環境、マルチパスなどが存在する環境において、良好な受信品質を得るための構成方法について説明を行う。

　まず、図３、図４、図４１、図４５、図４７などのように、重み付け合成部３０３と位相変更部３０５Ｂが存在するときの位相変更方法について説明する。

　例えば、これまでに説明した実施の形態の中で説明したように、位相変更部３０５Ｂにおける位相変更値をｙｐ（ｉ）で与えるとする。なお、ｉはシンボル番号であり、例えば、ｉは０以上の整数とする。

　例えば、位相変更値ｙｐ（ｉ）は、Ｎの周期であると仮定し、位相変更値として、Ｎ個の値を用意する。なお、Ｎは２以上の整数とする。そして、例えば、このＮ個の値として、Ｐｈａｓｅ［０］，Ｐｈａｓｅ［１］，Ｐｈａｓｅ［２］，Ｐｈａｓｅ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－２］，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－１］を用意する。つまり、Ｐｈａｓｅ［ｋ］となり、ｋは、０以上かつＮ－１以下の整数とする。そして、Ｐｈａｓｅ［ｋ］は、０ラジアン以上かつ２πラジアン以下の実数とする。また、ｕは、０以上かつＮ－１以下の整数とし、ｖは、０以上かつＮ－１以下の整数とし、ｕ≠ｖとする。そして、これらを満たす全てのｕ，ｖにおいて、Ｐｈａｓｅ［ｕ］≠Ｐｈａｓｅ［ｖ］が成立するものとする。なお、周期Ｎと仮定したときの位相変更値ｙｐ（ｉ）の設定方法については、本明細書の他の実施の形態で説明したとおりである。そして、Ｐｈａｓｅ［０］，Ｐｈａｓｅ［１］，Ｐｈａｓｅ［２］，Ｐｈａｓｅ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－２］，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－１］から、Ｍ個の値を抽出し、これらＭ個を、Ｐｈａｓｅ＿１［０］，Ｐｈａｓｅ＿１［１］，Ｐｈａｓｅ＿１［２］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿１［Ｍ－２］，Ｐｈａｓｅ＿１［Ｍ－１］とあらわす。つまり、Ｐｈａｓｅ＿１［ｋ］となり、ｋは、０以上かつＭ－１以下の整数とする。なお、ＭはＮより小さい２以上の整数とする。

　このとき、位相変更値ｙｐ（ｉ）は、Ｐｈａｓｅ＿１［０］，Ｐｈａｓｅ＿１［１］，Ｐｈａｓｅ＿１［２］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿１［Ｍ－２］，Ｐｈａｓｅ＿１［Ｍ－１］のいずれかの値をとるとする。そして、Ｐｈａｓｅ＿１［０］，Ｐｈａｓｅ＿１［１］，Ｐｈａｓｅ＿１［２］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿１［Ｍ－２］，Ｐｈａｓｅ＿１［Ｍ－１］は、それぞれ、少なくとも１回、位相変更値ｙｐ（ｉ）として用いられるとする。

　例えば、その一例として、位相変更値ｙｐ（ｉ）の周期がＭである方法がある。このとき、以下の式が成立する。

　なお、ｕは、０以上かつＭ－１以下の整数である。また、ｖは０以上の整数とする。

　また、図３などのように、重み付け合成部３０３と位相変更部３０５Ｂとで、重み付け合成処理と位相変更処理とを個別に行ってもよいし、重み付け合成部３０３での処理と位相変更部３０５Ｂでの処理を、図６２のように、第１信号処理部６２００で実施してもよい。なお、図６２において、図３と同様に動作するものについては同一番号を付している。

　例えば、式（３）において、重み付け合成のための行列をＦｐ、位相変更に関する行列をＰｐとしたとき、行列Ｗｐ（＝Ｐｐ×Ｆｐ）をあらかじめ用意しておく。そして、図６２の第１信号処理部６２００は、行列Ｗｐと、信号３０１Ａ（ｓｐ１（ｔ））、信号３０１Ｂ（ｓｐ２（ｔ））を用いて、信号３０４Ａ、３０６Ｂを生成してもよい。

　そして、図３、図４、図４１、図４５、図４７における位相変更部３０９Ａ、３０９Ｂ、３８０１Ａ、３８０１Ｂは、位相変更の信号処理を行ってもよいし、行わなくてもよい。

　以上のように、位相変更値ｙｐ（ｉ）を設定することで、空間ダイバーシチ効果によって、直接波が支配的な環境、マルチパスなどが存在する環境において、受信装置が、良好な受信品質を得ることができる可能性が高くなる、という効果を得ることができる。さらに、上述のように位相変更値ｙｐ（ｉ）のとり得る値の数を少なくすることで、データの受信品質への影響を少なくしながら、送信装置、受信装置の回路規模を小さくすることができる可能性が高くなる。

　次に、図２６、図４０、図４３、図４４などのように、重み付け合成部３０３、および、位相変更部３０５Ａと位相変更部３０５Ｂが存在するときの位相変更方法について説明する。

　他の実施の形態で説明したように、位相変更部３０５Ｂにおける位相変更値をｙｐ（ｉ）で与えるものとする。なお、ｉはシンボル番号であり、例えば、ｉは０以上の整数とする。

　例えば、位相変更値ｙｐ（ｉ）は、Ｎｂの周期であると仮定し、位相変更値としてＮｂ個の値を用意する。なお、Ｎｂは２以上の整数とする。そして、例えば、このＮｂ個の値として、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－１］を用意する。つまり、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［ｋ］となり、ｋは、０以上かつＮｂ－１以下の整数とする。そして、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［ｋ］は、０ラジアン以上かつ２πラジアン以下の実数とする。また、ｕは、０以上かつＮｂ－１以下の整数とし、ｖは、０以上かつＮｂ－１以下の整数とし、ｕ≠ｖとする。そして、これらを満たす全てのｕ，ｖにおいて、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［ｕ］≠Ｐｈａｓｅ＿ｂ［ｖ］が成立するものとする。なお、周期Ｎｂと仮定したときの位相変更値ｙｐ（ｉ）の設定方法については、本明細書の他の実施の形態で説明したとおりである。そして、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－１］から、Ｍｂ個の値を抽出し、これらＭｂ個を、Ｐｈａｓｅ＿１［０］，Ｐｈａｓｅ＿１［１］，Ｐｈａｓｅ＿１［２］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿１［Ｍｂ－２］，Ｐｈａｓｅ＿１［Ｍｂ－１］とあらわす。つまり、Ｐｈａｓｅ＿１［ｋ］となり、ｋは、０以上かつＭｂ－１以下の整数とする。なお、Ｍｂは、Ｎｂより小さい２以上の整数とする。

　このとき、位相変更値ｙｐ（ｉ）は、Ｐｈａｓｅ＿１［０］，Ｐｈａｓｅ＿１［１］，Ｐｈａｓｅ＿１［２］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿１［Ｍｂ－２］，Ｐｈａｓｅ＿１［Ｍｂ－１］のいずれかの値をとるものとする。そして、Ｐｈａｓｅ＿１［０］，Ｐｈａｓｅ＿１［１］，Ｐｈａｓｅ＿１［２］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿１［Ｍｂ－２］，Ｐｈａｓｅ＿１［Ｍｂ－１］は、それぞれ、少なくとも１回、位相変更値ｙｐ（ｉ）として用いられるとする。

　例えば、その一例として、位相変更値ｙｐ（ｉ）の周期がＭｂである方法がある。このとき、以下が成立する。

　なお、ｕは、０以上かつＭｂ－１以下の整数である。また、ｖは、０以上の整数とする。

　他の実施の形態で説明したように、位相変更部３０５Ａにおける位相変更値をＹｐ（ｉ）で与えるとする。なお、ｉはシンボル番号であり、例えば、ｉは０以上の整数とする。例えば、位相変更値Ｙｐ（ｉ）は、Ｎａの周期であると仮定し、位相変更値としてＮａ個の値を用意する。なお、Ｎａは２以上の整数とする。そして、例えば、このＮａ個の値として、Ｐｈａｓｅ＿ａ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－１］を用意する。つまり、Ｐｈａｓｅ＿ａ［ｋ］となり、ｋは、０以上かつＮａ－１以下の整数とする。そして、Ｐｈａｓｅ＿ａ［ｋ］は、０ラジアン以上かつ２πラジアン以下の実数とする。また、ｕは、０以上かつＮａ－１以下の整数とし、ｖは、０以上かつＮａ－１以下の整数とし、ｕ≠ｖとする。そして、これらを満たす全てのｕ，ｖにおいて、Ｐｈａｓｅ＿ａ［ｕ］≠Ｐｈａｓｅ＿ａ［ｖ］が成立するものとする。なお、周期Ｎａと仮定したときの位相変更値Ｙｐ（ｉ）の設定方法については、本明細書の他の実施の形態で説明したとおりである。そして、Ｐｈａｓｅ＿ａ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－１］から、Ｍａ個の値を抽出し、これらＭａ個を、Ｐｈａｓｅ＿２［０］，Ｐｈａｓｅ＿２［１］，Ｐｈａｓｅ＿２［２］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿２［Ｍａ－２］，Ｐｈａｓｅ＿２［Ｍａ－１］とあらわす。つまり、Ｐｈａｓｅ＿２［ｋ］となり、ｋは、０以上かつＭａ－１以下の整数とする。なお、Ｍａは、Ｎａより小さい２以上の整数とする。

　このとき、位相変更値Ｙｐ（ｉ）は、Ｐｈａｓｅ＿２［０］，Ｐｈａｓｅ＿２［１］，Ｐｈａｓｅ＿２［２］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿２［Ｍａ－２］，Ｐｈａｓｅ＿２［Ｍａ－１］のいずれかの値をとるものとする。そして、Ｐｈａｓｅ＿２［０］，Ｐｈａｓｅ＿２［１］，Ｐｈａｓｅ＿２［２］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿２［Ｍａ－２］，Ｐｈａｓｅ＿２［Ｍａ－１］は、それぞれ、少なくとも１回、位相変更値Ｙｐ（ｉ）として用いられるとする。

　例えば、その一例として、位相変更値Ｙｐ（ｉ）の周期がＭａである方法がある。このとき、以下が成立する。

　なお、ｕは、０以上かつＭａ－１以下の整数である。また、ｖは、０以上の整数とする。

　また、図２６、図４０、図４３、図４４などのように、重み付け合成部３０３と位相変更部３０５Ａ、３０５Ｂとで、重み付け合成処理と位相変更処理とを個別に行ってもよいし、重み付け合成部３０３での処理と位相変更部３０５Ａ、３０５Ｂでの処理を、図６３のように、第２信号処理部６３００で実施してもよい。なお、図６３において、図２６、図４０、図４３、図４４と同様に動作するものについては同一番号を付している。

　例えば、式（４２）において、重み付け合成のための行列をＦｐ、位相変更に関する行列をＰｐとしたとき、行列Ｗｐ（＝Ｐｐ×Ｆｐ）をあらかじめ用意しておく。そして、図６３の第２信号処理部６３００は、行列Ｗｐと信号３０１Ａ（ｓｐ１（ｔ））、信号３０１Ｂ（ｓｐ２（ｔ））を用いて、信号３０６Ａ、３０６Ｂを生成してもよい。

　そして、図２６、図４０、図４３、図４４における位相変更部３０９Ａ、３０９Ｂ、３８０１Ａ，３８０１Ｂは、位相変更の信号処理を行ってもよいし、行わなくてもよい。

　また、ＮａとＮｂは同一の値であってもよいし、異なった値であってもよい。そして、ＭａとＭｂは同一の値であってもよいし、異なった値であってもよい。

　以上のように、位相変更値ｙｐ（ｉ）、および、位相変更値Ｙｐ（ｉ）を設定することで、空間ダイバーシチ効果により、直接波が支配的な環境、マルチパスなどが存在する環境において、受信装置が、良好な受信品質を得ることができる可能性が高くなる、という効果を得ることができる。さらに、上述のように位相変更値ｙｐ（ｉ）のとり得る値の数を少なくする、または、位相変更値Ｙｐ（ｉ）のとり得る値の数を少なくすることで、データの受信品質への影響を少なくしながら、送信装置、受信装置の回路規模を小さくすることができる可能性が高くなる。

　なお、本実施の形態は、本明細書の他の実施の形態で説明した位相変更方法に対して適用すると、効果的である可能性が高い。ただし、それ以外の位相変更方法に対して適用しても同様に実施することは可能である。

　（実施の形態１７）
　本実施の形態では、図３、図４、図４１、図４５、図４７などのように、重み付け合成部３０３と位相変更部３０５Ｂが存在するときの位相変更方法について説明する。

　例えば、実施の形態で説明したように、位相変更部３０５Ｂにおける位相変更値をｙｐ（ｉ）で与えるものとする。なお、ｉはシンボル番号であり、例えば、ｉは０以上の整数とする。

　例えば、位相変更値ｙｐ（ｉ）はＮの周期であるとする。なお、Ｎは２以上の整数とする。そして、このＮ個の値として、Ｐｈａｓｅ［０］，Ｐｈａｓｅ［１］，Ｐｈａｓｅ［２］，Ｐｈａｓｅ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－２］，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－１］を用意する。つまり、Ｐｈａｓｅ［ｋ］となり、ｋは、０以上かつＮ－１以下の整数とする。そして、Ｐｈａｓｅ［ｋ］は、０ラジアン以上かつ２πラジアン以下の実数とする。また、ｕは、０以上かつＮ－１以下の整数とし、ｖは、０以上かつＮ－１以下の整数とし、ｕ≠ｖとする。そして、これらを満たす全てのｕ，ｖにおいて、Ｐｈａｓｅ［ｕ］≠Ｐｈａｓｅ［ｖ］が成立するものとする。このとき、Ｐｈａｓｅ［ｋ］は、次式であらわされるものとする。なお、ｋは、０以上かつＮ－１以下の整数とする。

　ただし、式（５７）の単位はラジアンであるものとする。そして、Ｐｈａｓｅ［０］，Ｐｈａｓｅ［１］，Ｐｈａｓｅ［２］，Ｐｈａｓｅ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－２］，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－１］を用いて、位相変更値ｙｐ（ｉ）の周期がＮとなるようにする。周期Ｎとなるようにするために、Ｐｈａｓｅ［０］，Ｐｈａｓｅ［１］，Ｐｈａｓｅ［２］，Ｐｈａｓｅ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－２］，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－１］をどのように並べてもよい。なお、周期Ｎとなるために、例えば、以下が成立するものとする。

　なお、ｕは、０以上かつＮ－１以下の整数であり、ｖは、０以上の整数である。そして、これらを満たす全てのｕ，ｖで、式（５８）が成立する。

　なお、図３などのように、重み付け合成部３０３と位相変更部３０５Ｂとで、重み付け合成処理と位相変更処理とを個別に行ってもよいし、重み付け合成部３０３での処理と位相変更部３０５Ｂでの処理を、図６２のように、第１信号処理部６２００で実施してもよい。なお、図６２において、図３と同様に動作するものについては同一番号を付している。

　以上のように、位相変更値ｙｐ（ｉ）を設定することで、空間ダイバーシチ効果により、直接波が支配的な環境、マルチパスなどが存在する環境において、受信装置が、良好な受信品質を得ることができる可能性が高くなる、という効果を得ることができる。さらに、上述のように位相変更値ｙｐ（ｉ）のとり得る値の数を限定的にすることで、データの受信品質への影響を少なくしながら、送信装置、受信装置の回路規模を小さくすることができる可能性が高くなる。

　例えば、位相変更値ｙｐ（ｉ）は、Ｎｂの周期であるとする。なお、Ｎｂは２以上の整数とする。そして、このＮｂ個の値として、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－１］を用意する。つまり、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［ｋ］となり、ｋは、０以上かつＮｂ－１以下の整数とする。そして、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［ｋ］は、０ラジアン以上かつ２πラジアン以下の実数とする。また、ｕは、０以上かつＮｂ－１以下の整数とし、ｖは、０以上かつＮｂ－１以下の整数とし、ｕ≠ｖとする。そして、これらを満たす全てのｕ，ｖにおいて、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［ｕ］≠Ｐｈａｓｅ＿ｂ［ｖ］が成立するものとする。このとき、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［ｋ］は、次式であらわされるものとする。なお、ｋは、０以上かつＮｂ－１以下の整数とする。

　ただし、式（５９）の単位はラジアンであるものとする。そして、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－１］を用いて、位相変更値ｙｐ（ｉ）の周期がＮｂとなるようにする。周期Ｎｂとするために、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－１］をどのように並べてもよい。なお、周期Ｎｂとなるために、例えば、以下が成立するものとする。

　なお、ｕは、０以上かつＮｂ－１以下の整数であり、ｖは、０以上の整数である。そして、これらを満たす全てのｕ，ｖで、式（６０）が成立する。

　他の実施の形態で説明したように、位相変更部３０５Ａにおける位相変更値をＹｐ（ｉ）で与えるとする。なお、ｉはシンボル番号であり、例えば、ｉは０以上の整数とする。例えば、位相変更値Ｙｐ（ｉ）は、Ｎａの周期であるとする。なお、Ｎａは２以上の整数とする。そして、このＮａ個の値として、Ｐｈａｓｅ＿ａ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－１］を用意する。つまり、Ｐｈａｓｅ＿ａ［ｋ］となり、ｋは、０以上かつＮａ－１以下の整数とする。そして、Ｐｈａｓｅ＿ａ［ｋ］は、０ラジアン以上かつ２πラジアン以下の実数とする。また、ｕは、０以上かつＮａ－１以下の整数とし、ｖは、０以上かつＮａ－１以下の整数とし、ｕ≠ｖとする。そして、これらを満たす全てのｕ，ｖにおいて、Ｐｈａｓｅ＿ａ［ｕ］≠Ｐｈａｓｅ＿ａ［ｖ］が成立するものとする。このとき、Ｐｈａｓｅ＿ａ［ｋ］は、次式であらわされるものとする。なお、ｋは、０以上かつＮａ－１以下の整数とする。

　ただし、式（６１）の単位はラジアンであるものとする。そして、Ｐｈａｓｅ＿ａ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－１］を用いて、位相変更値Ｙｐ（ｉ）の周期がＮａとなるようにする。周期Ｎａとするために、Ｐｈａｓｅ＿ａ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－１］をどのように並べてもよい。なお、周期Ｎａとなるために、例えば、以下が成立するものとする。

　なお、ｕは、０以上かつＮａ－１以下の整数であり、ｖは、０以上の整数である。そして、これらを満たす全てのｕ，ｖで、式（６２）が成立する。

　なお、図２６、図４０、図４３、図４４などのように、重み付け合成部３０３と位相変更部３０５Ａ、３０５Ｂとで重み付け合成処理と位相変更処理とを個別に行ってもよいし、重み付け合成部３０３での処理と位相変更部３０５Ａ、３０５Ｂでの処理を、図６３のように、第２信号処理部６３００で実施してもよい。なお、図６３において、図２６、図４０、図４３、図４４と同様に動作するものについては同一番号を付している。

　また、ＮａとＮｂは同一の値であってもよいし、異なった値であってもよい。

　以上のように、位相変更値ｙｐ（ｉ）、および、位相変更値Ｙｐ（ｉ）を設定することで、空間ダイバーシチ効果により、直接波が支配的な環境、マルチパスなどが存在する環境において、受信装置が、良好な受信品質を得ることができる可能性が高くなる、という効果を得ることができる。さらに、上述のように位相変更値ｙｐ（ｉ）、および、位相変更値Ｙｐ（ｉ）のとり得る値の数を限定的にすることで、データの受信品質への影響を少なくしながら、送信装置、受信装置の回路規模を小さくすることができる可能性が高くなる。

　当然であるが、本実施の形態と実施の形態１６を組み合わせて実施してもよい。つまり、式（５７）から、Ｍ個の位相変更値を抽出してもよい。また、式（５９）からＭｂ個の位相変更値を抽出してもよく、式（６１）からＭａ個の位相変更値を抽出してもよい。

　（実施の形態１８）
　本実施の形態では、図３、図４、図４１、図４５、図４７などのように、重み付け合成部３０３と位相変更部３０５Ｂが存在するときの位相変更方法について説明する。

　例えば、実施の形態で説明したように、位相変更部３０５Ｂにおける位相変更値をｙｐ（ｉ）で与えるとする。なお、ｉはシンボル番号であり、例えば、ｉは０以上の整数とする。

　例えば、位相変更値ｙｐ（ｉ）はＮの周期であるとする。なお、Ｎは２以上の整数とする。そして、このＮ個の値として、Ｐｈａｓｅ［０］，Ｐｈａｓｅ［１］，Ｐｈａｓｅ［２］，Ｐｈａｓｅ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－２］，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－１］を用意する。つまり、Ｐｈａｓｅ［ｋ］となり、ｋは、０以上かつＮ－１以下の整数とする。そして、Ｐｈａｓｅ［ｋ］は、０ラジアン以上かつ２πラジアン以下の実数とする。また、ｕは、０以上かつＮ－１以下の整数とし、ｖは、０以上かつＮ－１以下の整数とし、ｕ≠ｖとする。、そして、これらを満たす全てのｕ，ｖにおいて、Ｐｈａｓｅ［ｕ］≠Ｐｈａｓｅ［ｖ］が成立するものとする。このとき、Ｐｈａｓｅ［ｋ］は、次式であらわされるものとする。なお、ｋは、０以上かつＮ－１以下の整数とする。

　ただし、式（６３）の単位はラジアンであるものとする。そして、Ｐｈａｓｅ［０］，Ｐｈａｓｅ［１］，Ｐｈａｓｅ［２］，Ｐｈａｓｅ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－２］，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－１］を用いて、位相変更値ｙｐ（ｉ）の周期がＮとなるようにする。周期Ｎとするために、Ｐｈａｓｅ［０］，Ｐｈａｓｅ［１］，Ｐｈａｓｅ［２］，Ｐｈａｓｅ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－２］，Ｐｈａｓｅ［Ｎ－１］をどのように並べてもよい。なお、周期Ｎとなるために、例えば、以下が成立するものとする。

　なお、ｕは、０以上かつＮ－１以下の整数であり、ｖは、０以上の整数である。そして、これらを満たす全てのｕ，ｖで、式（６４）が成立する。

　以上のように、位相変更値ｙｐ（ｉ）を設定することで、複素平面において、位相変更値ｙｐ（ｉ）のとり得る値が、位相の観点から、均一に存在するようにしているため、空間ダイバーシチ効果が得られる。これにより、直接波が支配的な環境、マルチパスなどが存在する環境において、受信装置が、良好な受信品質を得ることができる可能性が高くなる、という効果を得ることができる。

　ただし、式（６５）の単位はラジアンであるものとする。そして、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－１］を用いて、位相変更値ｙｐ（ｉ）の周期がＮｂとなるようにする。周期Ｎｂとするために、Ｐｈａｓｅ＿ｂ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ｂ［Ｎｂ－１］をどのように並べてもよい。なお、周期Ｎｂとなるために、例えば、以下が成立するものとする。

　なお、ｕは、０以上かつＮｂ－１以下の整数であり、ｖは、０以上の整数である。そして、これらを満たす全のｕ，ｖで、式（６６）が成立する。

　ただし、式（６７）の単位はラジアンであるものとする。そして、Ｐｈａｓｅ＿ａ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－１］を用いて、位相変更値ｗ（ｉ）の周期がＮａとなるようにする。周期Ｎａとするために、Ｐｈａｓｅ＿ａ［０］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［１］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［３］，・・・，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－２］，Ｐｈａｓｅ＿ａ［Ｎａ－１］をどのように並べてもよい。なお、周期Ｎａとなるために、例えば、以下が成立するものとする。

　なお、ｕは、０以上かつＮａ－１以下の整数であり、ｖは、０以上の整数である。そして、これらを満たす全てのｕ，ｖで、式（６８）が成立する。

　以上のように、位相変更値ｙｐ（ｉ）、および、位相変更値Ｙｐ（ｉ）を設定することで、複素平面において、位相変更値ｙｐ（ｉ）、および、位相変更値Ｙｐ（ｉ）のとり得る値が、位相の観点から、均一に存在するようにしているため、空間ダイバーシチ効果が得られる。これにより、直接波が支配的な環境、マルチパスなどが存在する環境において、受信装置が、良好な受信品質を得ることができる可能性が高くなる、という効果を得ることができる。

　当然であるが、本実施の形態と実施の形態１６を組み合わせて実施してもよい。つまり、式（６３）から、Ｍ個の位相変更値を抽出してもよい。また、式（６５）からＭｂ個の位相変更値を抽出してもよく、式（６７）からＭａ個の位相変更値を抽出してもよい。

　（補足６）
　変調方式については、本明細書で記載している変調方式以外の変調方式をしようしても、本明細書において説明した実施の形態、その他の内容を実施することが可能である。例えば、ＮＵ（Non-uniform）－ＱＡＭ、π／２シフトＢＰＳＫ、π／４シフトＱＰＳＫ、ある値の位相をシフトしたＰＳＫ方式などを用いてもよい。

　そして、位相変更部３０９Ａ、３０９Ｂは、ＣＤＤ（Cyclic Delay Diversity）、ＣＳＤ（Cyclic Shift Diversity）であってもよい。

　本明細書では、例えば、図３、図４、図２６、図３３、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７図４８、図５８、図５９などにおいて、マッピング後の信号ｓｐ１（ｔ）とマッピング後の信号ｓｐ２（ｔ）とが互いに異なるデータを伝送するものとして説明したが、これに限定されない。すなわち、マッピング後の信号ｓｐ１（ｔ）とマッピング後の信号ｓｐ２（ｔ）とは、同一のデータを伝送してもよい。例えば、シンボル番号ｉ＝ａ（ａは例えば０以上の整数）としたとき、マッピング後の信号ｓｐ１（ｉ＝ａ）とマッピング後の信号ｓｐ２（ｉ＝ａ）とが、同一のデータを伝送してもよい。

　なお、マッピング後の信号ｓｐ１（ｉ＝ａ）とマッピング後の信号ｓｐ２（ｉ＝ａ）とが同一のデータを伝送する方法は、上記手法に限られない。例えば、マッピング後の信号ｓｐ１（ｉ＝ａ）とマッピング後の信号ｓｐ２（ｉ＝ｂ）とが同一のデータを伝送してもよい（ｂは０以上の整数であり、ａ≠ｂ）。さらに、ｓｐ１（ｉ）の複数のシンボルを用いて第１のデータ系列を伝送し、ｓｐ２（ｉ）の複数のシンボルを用いて第２のデータ系列を伝送してもよい。

　（実施の形態１９）
　本明細書において、図１、図５２などの基地局が具備する「ユーザー＃ｐ用信号処理部」１０２＿ｐにおいて、図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図５８、図５９などにおける重み付け合成部（例えば、３０３）が切り替え可能な複数のプリコーディング行列、つまり、複数のコードブックを具備しており、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐが送信するフィードバック情報に基づいて、基地局が、ユーザー＃ｐに送信する変調信号を生成するためのプリコーディング行列を、切り替え可能なプリコーディング行列から、つまり、切り替え可能なコードブックから選択し、プリコーディング行列の演算を「ユーザー＃ｐ用信号処理部」１０２＿ｐが行うようにしてもよい。なお、基地局のプリコーディング行列、つまりコードブックの選択は、基地局が決定してもよい。以下では、この点について説明を行う。

　図６４は、基地局とユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐの関係を示している。基地局６４００は、変調信号を送信し（つまり、６４１０＿ｐ）、端末＃ｐである６４０１＿ｐは、基地局が送信した変調信号を受信する。

　例えば、基地局６４００が送信した変調信号に、受信電界強度などのチャネルの状態を推定するためのリファレンスシンボル、リファレンス信号、プリアンブルなどが含まれているものとする。

　端末＃ｐである６４０１＿ｐは、基地局が送信したリファレンスシンボル、リファレンス信号、プリアンブルなどからチャネル状態を推定する。そして、端末＃ｐである６４０１＿ｐは、チャネル状態の情報を含んだ変調信号を基地局に送信する（６４１１＿ｐ）。また、端末＃ｐである６４０１＿ｐは、チャネル状態から、基地局が端末＃ｐに送信する変調信号を生成するためのプリコーディング行列のインジケイターを送信してもよい。

　基地局６４００は、端末から得たこれらのフィードバック情報に基づいて、端末＃ｐに送信する変調信号を生成するために使用するプリコーディング行列、つまり、コードブックを選択することになる。この動作の具体例を以下で説明する。

　基地局の重み付け合成部は、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐに送信するための変調信号を生成するために使用することが可能なプリコーディング行列、つまり、コードブックとして、「行列Ａ、行列Ｂ、行列Ｃ、行列Ｄ」の演算が可能であるものとする。そして、基地局は、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐに送信するための変調方式を生成するために、重み付け合成として、「行列Ａ」を使用すると決定した場合、基地局が具備する図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図５８、図５９などにおける重み付け合成部（例えば、３０３）において、「行列Ａ」を用いて重み付け合成、つまり、プリコーディングを行い、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐ用の変調信号を、基地局は、生成することになる。そして、基地局は、生成した変調信号を送信する。

　同様に、基地局は、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐに送信するための変調信号を生成するために、重み付け合成として、「行列Ｂ」を使用すると決定した場合、基地局が具備する図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図５８、図５９などにおける重み付け合成部（例えば、３０３）において、「行列Ｂ」を用いて重み付け合成、つまり、プリコーディングを行い、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐ用の変調信号を、基地局は、生成することになる。そして、基地局は、生成した変調信号を送信する。

　基地局は、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐに送信するための変調信号を生成するために、重み付け合成として、「行列Ｃ」を使用すると決定した場合、基地局が具備する図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図５８、図５９などにおける重み付け合成部（例えば、３０３）において、「行列Ｃ」を用いて重み付け合成、つまり、プリコーディングを行い、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐ用の変調信号を、基地局は、生成することになる。そして、基地局は、生成した変調信号を送信する。

　基地局は、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐに送信するための変調信号を生成するために、重み付け合成として、「行列Ｄ」を使用すると決定した場合、基地局が具備する図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図５８、図５９などにおける重み付け合成部（例えば、３０３）において、「行列Ｄ」を用いて重み付け合成、つまり、プリコーディングを行い、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐ用の変調信号を、基地局は、生成することになる。そして、基地局は、生成した変調信号を送信する。

　なお、上述の例では、基地局が変調信号を生成するために使用することが可能なプリコーディング行列、つまり、コードブックとして、４種類の行列を具備する例で説明しているが、具備する行列の数は４に限ったものではなく、複数の行列を具備していれば同様に実施することは可能である。また、重み付け合成後に本明細書で記載している位相変更を実施してもよいし、実施しなくてもよい。このとき、位相変更は、実施する、実施しないを制御信号などにより、切り替えるようにしてもよい。

　同様に、図１の多重信号処理部１０４においても、出力信号（変調信号）を生成するために使用する行列（コードブックと呼んでもよい）を複数用意しておき、端末からのフィードバック情報に基づいて、基地局は、図１の多重信号処理部１０４で使用する行列を選択し、選択した行列を用いて、出力信号を生成する、というようにしてもよい。なお、使用する行列の選択は、基地局が決定してもよい。以下では、この点について説明する。なお、基地局と端末のやり取りについては、図６４を用いて上述で説明したとおりであるので説明を省略する。

　基地局の多重信号処理部１０４は、端末に送信するための変調信号を生成するために使用することが可能な行列、つまり、コードブックとして、「行列α、行列β、行列γ、行列δ」の演算が可能であるものとする。そして、基地局は、多重信号処理部の処理として「行列α」を使用すると決定した場合、基地局が具備する図１などにおける多重信号処理部において、「行列α」を用いて多重信号処理を施し、変調信号を生成し、基地局は生成した変調信号を送信する。

　同様に、基地局は、多重信号処理部の処理として「行列β」を使用すると決定した場合、基地局が具備する図１などにおける多重信号処理部において、「行列β」を用いて多重信号処理を施し、変調信号を生成し、基地局は生成した変調信号を送信する。

　基地局は、多重信号処理部の処理として「行列γ」を使用すると決定した場合、基地局が具備する図１などにおける多重信号処理部において、「行列γ」を用いて多重信号処理を施し、変調信号を生成し、基地局は生成した変調信号を送信する。

　基地局は、多重信号処理部の処理として「行列δ」を使用すると決定した場合、基地局が具備する図１などにおける多重信号処理部において、「行列δ」を用いて多重信号処理を施し、変調信号を生成し、基地局は生成した変調信号を送信する。

　なお、上述の例では、基地局が変調信号を生成するために使用することが可能な行列、つまり、コードブックとして、４種類の行列を具備する例で説明しているが、具備する行列の数は４に限ったものではなく、複数の行列を具備していれば同様に実施することは可能である。

　基地局の図５２の多重信号処理部７０００＿ｐは、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐに送信するための変調信号を生成するために使用することが可能なプリコーディング行列、つまり、コードブックとして、「行列Ｐ、行列Ｑ、行列Ｒ、行列Ｓ」の演算が可能であるものとする。なお、ｐは１以上かつＭ以下の整数とする。そして、基地局は、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐに送信するための変調方式を生成するために、多重信号処理として、「行列Ｐ」を使用すると決定した場合、基地局が具備する図５２の多重信号処理部７０００＿ｐにおいて、「行列Ｐ」を用いて多重信号処理を行い、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐ用の変調信号を、基地局は、生成することになる。そして、基地局は、生成した変調信号を送信する。

　同様に、基地局は、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐに送信するための変調方式を生成するために、多重信号処理として、「行列Ｑ」を使用すると決定した場合、基地局が具備する図５２の多重信号処理部７０００＿ｐにおいて、「行列Ｑ」を用いて多重信号処理を行い、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐ用の変調信号を、基地局は、生成することになる。そして、基地局は、生成した変調信号を送信する。

　基地局は、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐに送信するための変調方式を生成するために、多重信号処理として、「行列Ｒ」を使用すると決定した場合、基地局が具備する図５２の多重信号処理部７０００＿ｐにおいて、「行列Ｒ」を用いて多重信号処理を行い、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐ用の変調信号を、基地局は、生成することになる。そして、基地局は、生成した変調信号を送信する。

　基地局は、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐに送信するための変調方式を生成するために、多重信号処理として、「行列Ｓ」を使用すると決定した場合、基地局が具備する図５２の多重信号処理部７０００＿ｐにおいて、「行列Ｓ」を用いて多重信号処理を行い、ユーザー＃ｐ、つまり、端末＃ｐ用の変調信号を、基地局は、生成することになる。そして、基地局は、生成した変調信号を送信する。

　なお、上述の例では、基地局が変調信号を生成するために使用することが可能なプリコーディング行列、つまり、コードブックとして、４種類の行列を具備する例で説明しているが、具備する行列の数は４に限ったものではなく、複数の行列を具備していれば同様に実施することは可能である。

　以上、本実施の形態の説明のように各部が動作しても、本明細書記載した効果を同様に得ることができる。よって、本実施の形態は、本明細書に記載されている他の実施の形態と組み合わせて実施することも可能であり、各実施の形態で記載した効果を同様に得ることができることになる。

　（実施の形態２０）
　実施の形態１から実施の形態１９の説明において、基地局またはＡＰの構成として、図１や図５２などの構成の場合について説明した。つまり、基地局が複数のユーザー、つまり、複数の端末に対して、同時に変調信号を送信することが可能な場合について説明を行った。本実施の形態では、基地局またはＡＰの構成が、図６５のような構成の場合の例について説明する。

　図６５は、本実施の形態における基地局またはＡＰの構成を示している。

　誤り訂正符号化部６５０２は、データ６５０１、制御信号６５００を入力とし、制御信号６５００に含まれる誤り訂正符号に関する情報、例えば、誤り訂正符号化方式、符号化率などの情報に基づき、データ６５０１に対し、誤り訂正符号化を行い、誤り訂正符号化後のデータ６５０３を出力する。

　マッピング部６５０４は、制御信号６５００、誤り訂正符号化後のデータ６５０３を入力とし、制御信号６５００に含まれる変調方式の情報に基づき、マッピングを行い、ストリーム＃１のベースバンド信号６５０５＿１およびストリーム＃２のベースバンド信号６５０５＿２を出力する。

　信号処理部６５０６は、制御信号６５００、および、ストリーム＃１のベースバンド信号６５０５＿１とストリーム＃２のベースバンド信号６５０５＿２を入力とし、制御信号６５００に含まれる送信方法に関する情報に基づいてストリーム＃１のベースバンド信号６５０５＿１とストリーム＃２のベースバンド信号６５０５＿２に対し信号処理を施し、第１の変調信号６５０６＿Ａおよび第２の変調信号６５０６＿Ｂを生成し、出力する。

　無線部６５０７＿Ａは、第１の変調信号６５０６＿Ａ、制御信号６５００を入力とし、第１の変調信号６５０６＿Ａに対し、周波数変換などの処理を施し、第１の送信信号６５０８＿Ａを出力し、第１の送信信号６５０８＿Ａは、アンテナ部＃Ａ、６５０９＿Ａ、から電波として出力される。

　同様に、無線部６５０７＿Ｂは、第２の変調信号６５０６＿Ｂ、制御信号６５００を入力とし、第２の変調信号６５０６＿Ｂに対し、周波数変換などの処理を施し、第２の送信信号６５０８＿Ｂを出力し、第２の送信信号６５０８＿Ｂは、アンテナ部＃Ｂ、６５０９＿Ｂ、から電波として出力される。

　なお、第１の送信信号６５０８＿Ａと第２の送信信号６５０８＿Ｂは、同一時間の同一周波数（帯）の信号となる。

　図６５における信号処理部６５０６は、例えば、図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図５８、図５９のいずれかの構成を具備していることになる。このとき、図６５の６５０５＿１の信号に相当する信号が、３０１Ａになり、６５０５＿２の信号に相当する信号が３０１Ｂとなり、６５００の信号に相当する信号が３００となる。そして、図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図５８、図５９には、２系統の出力信号が存在するが、この２系統の出力信号は、図６５における信号６５０６＿Ａ、６５０６＿Ｂに相当することになる。

　なお、図６５の信号処理部６５０６は、例えば、図３、図４、図２６、図３８、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、図４４、図４５、図４６、図４７、図４８、図５８、図５９のいずれかの構成を１つ具備することになる。つまり、シングルユーザーＭＩＭＯ（Multiple Input Multiple Output）に対応した送信装置と考えることもできる。

　したがって、実施の形態１から実施の形態１９の各実施の形態を実施する場合、図２４のようにある時間帯、ある周波数帯において、基地局は、複数の端末に対し、変調信号を送信することになるが、図６５の送信装置を具備する基地局は、ある時間帯、ある周波数帯において、図６５の送信装置を具備する基地局は、１つの端末に対し、変調信号を送信することになる。したがって、図６５の送信装置を具備する基地局は、実施の形態１から実施の形態１９の各実施の形態において、端末＃ｐ＝１とやりとりを行い、実施の形態１から実施の形態１９の各実施の形態を実施することになる。このようにしても、実施の形態１から実施の形態１９の各実施の形態を実施することができ、各実施の形態で説明した効果を、同様に得ることができることになる。

　なお、図６５の送信装置を具備する基地局は、時間分割多元接続（ＴＤＭＡ：Time Division Multiple Access）、および／または、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ：Frequency Division Multiple Access）、および／または、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ：Code Division Multiple Access）を利用することで、複数の端末とやりとりをすることは可能である。

　当然であるが、本明細書において説明した実施の形態、その他の内容を複数組み合わせて、実施してもよい。

　また、各実施の形態については、あくまでも例であり、例えば、「変調方式、誤り訂正符号化方式（使用する誤り訂正符号、符号長、符号化率等）、制御情報など」を例示していても、別の「変調方式、誤り訂正符号化方式（使用する誤り訂正符号、符号長、符号化率等）、制御情報など」を適用した場合でも同様の構成で実施することが可能である。

　変調方式については、本明細書で記載している変調方式以外の変調方式を使用しても、本明細書において説明した実施の形態、その他の内容を実施することが可能である。例えば、ＡＰＳＫ（Amplitude Phase Shift Keying）（例えば、16APSK, 64APSK, 128APSK, 256APSK, 1024APSK, 4096APSKなど）、ＰＡＭ（Pulse Amplitude Modulation）（例えば、4PAM, 8PAM, 16PAM, 64PAM, 128PAM, 256PAM, 1024PAM, 4096PAMなど）、ＰＳＫ（Phase Shift Keying）（例えば、BPSK, QPSK, 8PSK, 16PSK, 64PSK, 128PSK, 256PSK, 1024PSK, 4096PSKなど）、ＱＡＭ（Quadrature Amplitude Modulation）（例えば、4QAM, 8QAM, 16QAM, 64QAM, 128QAM, 256QAM, 1024QAM, 4096QAMなど）などを適用してもよいし、各変調方式において、均一マッピング、非均一マッピングとしてもよい。また、Ｉ－Ｑ平面における２個、４個、８個、１６個、６４個、１２８個、２５６個、１０２４個等の信号点の配置方法（２個、４個、８個、１６個、６４個、１２８個、２５６個、１０２４個等の信号点をもつ変調方式）は、本明細書で示した変調方式の信号点配置方法に限ったものではない。

　本明細書において、送信装置を具備しているのは、例えば、放送局、基地局、アクセスポイント、端末、携帯電話（ｍｏｂｉｌｅ　ｐｈｏｎｅ）等の通信・放送機器であることが考えられ、このとき、受信装置を具備しているのは、テレビ、ラジオ、端末、パーソナルコンピュータ、携帯電話、アクセスポイント、基地局等の通信機器であることが考えられる。また、本開示における送信装置、受信装置は、通信機能を有している機器であって、その機器が、テレビ、ラジオ、パーソナルコンピュータ、携帯電話等のアプリケーションを実行するための装置に何らかのインターフェースを解して接続できるような形態であることも考えられる。また、本実施の形態では、データシンボル以外のシンボル、例えば、パイロットシンボル（プリアンブル、ユニークワード、ポストアンブル、リファレンスシンボル等）、制御情報用のシンボルなどが、フレームにどのように配置されていてもよい。そして、ここでは、パイロットシンボル、制御情報用のシンボルと名付けているが、どのような名付け方を行ってもよく、機能自身が重要となっている。

　パイロットシンボルは、例えば、送受信機において、ＰＳＫ変調を用いて変調した既知のシンボル（または、受信機が同期をとることによって、受信機は、送信機が送信したシンボルを知ることができてもよい。）であればよく、受信機は、このシンボルを用いて、周波数同期、時間同期、（各変調信号の）チャネル推定（ＣＳＩ（Ｃｈａｎｎｅｌ　Ｓｔａｔｅ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）の推定）、信号の検出等を行うことになる。

　また、制御情報用のシンボルは、（アプリケーション等の）データ以外の通信を実現するための、通信相手に伝送する必要がある情報（例えば、通信に用いている変調方式・誤り訂正符号化方式・誤り訂正符号化方式の符号化率、上位レイヤーでの設定情報等）を伝送するためのシンボルである。

　なお、本開示は各実施の形態に限定されず、種々変更して実施することが可能である。例えば、各実施の形態では、通信装置として行う場合について説明しているが、これに限られるものではなく、この通信方法をソフトウェアとして行うことも可能である。

　なお、例えば、上記通信方法を実行するプログラムを予めＲＯＭ（Ｒｅａｄ　Ｏｎｌｙ　Ｍｅｍｏｒｙ）に格納しておき、そのプログラムをＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ　Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ　Ｕｎｉｔ）によって動作させるようにしても良い。

　また、上記通信方法を実行するプログラムをコンピュータで読み取り可能な記憶媒体に格納し、記憶媒体に格納されたプログラムをコンピュータのＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ　Ａｃｃｅｓｓ　Ｍｅｍｏｒｙ）に記録して、コンピュータをそのプログラムにしたがって動作させるようにしても良い。

　そして、上記の各実施の形態などの各構成は、典型的には集積回路であるＬＳＩ（Ｌａｒｇｅ　Ｓｃａｌｅ　Ｉｎｔｅｇｒａｔｉｏｎ）として実現されてもよい。これらは、個別に１チップ化されてもよいし、各実施の形態の全ての構成または一部の構成を含むように１チップ化されてもよい。ここでは、ＬＳＩとしたが、集積度の違いにより、ＩＣ（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ　Ｃｉｒｃｕｉｔ）、システムＬＳＩ、スーパーＬＳＩ、ウルトラＬＳＩと呼称されることもある。また、集積回路化の手法はＬＳＩに限られるものではなく、専用回路または汎用プロセッサで実現しても良い。ＬＳＩ製造後に、プログラムすることが可能なＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ　Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ　Ｇａｔｅ　Ａｒｒａｙ）や、ＬＳＩ内部の回路セルの接続や設定を再構成可能なリコンフィギュラブル・プロセッサを利用しても良い。さらに、半導体技術の進歩又は派生する別技術によりＬＳＩに置き換わる集積回路化の技術が登場すれば、当然、その技術を用いて機能ブロックの集積化を行っても良い。バイオ技術の適応等が可能性としてあり得る。

　本明細書において、種々のフレーム構成について説明した。本明細書で説明したフレーム構成の変調信号を、図１の送信装置を具備する例えば基地局（ＡＰ）が、ＯＦＤＭ方式などのマルチキャリア方式を用いて送信するものとする。このとき、基地局（ＡＰ）と通信を行っている端末（ユーザー）が変調信号を送信する際、端末が送信する変調信号はシングルキャリアの方式であるという適用方法を考えることができる（基地局（ＡＰ）はＯＦＤＭ方式を用いることで、複数の端末に対し、同時にデータシンボル群を送信することができ、また、端末はシングルキャリア方式を用いることにより、消費電力を低減することが可能となる）。

　また、基地局（ＡＰ）が送信する変調信号が使用する周波数帯域の一部を用いて、端末は変調方式を送信するＴＤＤ（Time Division Duplex）方式を適用してもよい。

　本開示は、基地局などの通信装置に有用である。

　１０２＿１～１０２＿Ｍ　ユーザー＃１用信号処理部～ユーザー＃Ｍ用信号処理部
　１０４，７０００　多重信号処理部
　１０６＿１～１０６＿Ｎ　無線部＄１～無線部＄Ｎ
　１０８＿１～１０８＿Ｎ　アンテナ部＄１～アンテナ部＄Ｎ
　１５１　受信アンテナ群
　１５３，１９５４　無線部群
　１５８　設定部
　１５５，２０６，１８０４，１９１１，３５０９，６５０６　信号処理部
　２０２，６５０２　誤り訂正符号化部
　２０４，６５０４　マッピング部
　３０３，Ａ４０１　重み付け合成部
　３０５Ａ，３０５Ｂ，３０９Ａ，３０９Ｂ，３８０１Ａ，３８０１Ｂ　位相変更部
　３０７Ａ，３０７Ｂ　挿入部
　４０１Ａ，４０１Ｂ　係数乗算部
　５０２　シリアルパラレル変換部
　５０４　逆フーリエ変換部
　５０６，３２０１　処理部
　８０２　制御情報用マッピング部
　９０２　分配部
　９０４＿１～９０４＿４，２１０３＿１～２１０３＿４　乗算部
　９０６＿１～９０６＿４，２１０１＿１～２１０１＿４　アンテナ
　１８０２＿１　ユーザー＃１用インターリーバ（並び替え部）
　１９０１Ｘ　アンテナ部＃Ｘ
　１９０１Ｙ　アンテナ部＃Ｙ
　１９０３Ｘ，１９０３Ｙ　無線部
　１９０５＿１，１９０７＿１　変調信号ｕ１のチャネル推定部
　１９０５＿２，１９０７＿２　変調信号ｕ２のチャネル推定部
　１９０９，３５０７　制御情報復号部
　１９５２　送信用信号処理部
　１９５６　送信アンテナ群
　２１０５　合成部
　２４００，６４００　基地局
　２４０１＿１～２４０１＿Ｍ，６４０１＿１～６４０１＿Ｍ　端末＃１～端末＃Ｍ
　３１０１，３２０３　信号選択部
　３１０２　出力制御部
　３４０３　送信装置
　３４０４　受信装置
　３４０８　制御信号生成部
　３５０１，６５０９＿Ａ，６５０９＿Ｂ　アンテナ部
　３５０３，６５０７＿Ａ，６５０７＿Ｂ　無線部
　３５０５　チャネル推定部
　６２００　第１信号処理部
　６３００　第２信号処理部
　７００２　加算部

Claims

　Ｍ個（Ｍは２以上の整数）の受信装置に対する変調信号をそれぞれ生成するＭ個の信号処理部と、
　前記Ｍ個の信号処理部の各々は、
　　対応する受信装置に複数のストリームを送信する場合に、前記対応する受信装置に送信する２つのマッピング後の信号を生成し、前記２つのマッピング後の信号にプリコーディングを行うことによって第１のプリコードされた信号及び第２のプリコードされた信号を生成するプリコーディング部と、
　　前記第２のプリコードされた信号に対して、ＩＱ平面における信号点の位相を周期的に変更し、位相変更された信号を出力する位相変更部と、
　を備え、前記第１のプリコードされた信号と前記位相変更された信号とを２つの変調信号として出力し、
　前記Ｍ個の信号処理部の各々は、前記対応する受信装置に１つのストリームを送信する場合に、１つの変調信号を出力し、
　前記Ｍ個の信号処理部の各々から出力された変調信号を多重することによって、Ｎ個（Ｎは１以上の整数）の多重信号を生成する多重信号処理部と、
　それぞれが少なくとも１つのアンテナ素子を有し、前記Ｎ個の多重信号をそれぞれ送信するＮ個のアンテナ部と、
を備える、
　送信装置。
　前記位相変更部は、前記第２のプリコードされた信号の位相を一定量ずつ周期的に変更する、
　請求項１に記載の送信装置。
　前記プリコーディング部は、前記２つの系列に重み付け合成を行うことにより、前記第１のプリコードされた信号と前記第２のプリコードされた信号を生成する、
　請求項１に記載の送信装置。
　前記Ｍ個の受信装置の各々から、各受信装置の受信能力に関する情報を受信する受信部、
　をさらに備える請求項１に記載の送信装置。
　前記位相変更部は、前記受信装置の受信能力に関する情報に基づいて、前記位相変更処理を行うか否かを決定する、
　請求項４に記載の送信装置。
　前記多重信号は、それぞれ、マルチキャリア通信方式を用いて送信される、
　請求項１に記載の送信装置。
　前記多重信号は、それぞれ、シングルキャリア通信方式を用いて送信される、
　請求項１に記載の送信装置。
　対応する受信装置に複数のストリームを送信する場合に、前記対応する受信装置に送信する２つのマッピング後の信号を生成し、前記２つのマッピング後の信号にプリコーディングを行うことによって第１のプリコードされた信号及び第２のプリコードされた信号を生成し、前記第２のプリコードされた信号に対して、ＩＱ平面における信号点の位相を周期的に変更し、位相変更された信号を生成し、前記第１のプリコードされた信号と前記位相変更された信号とを２つの変調信号として出力し、
　前記対応する受信装置に１つのストリームを送信する場合に、１つの変調信号を出力し、
　Ｍ個（Ｍは２以上の整数）の受信装置に対する、前記出力された変調信号を多重することによって、Ｎ個（Ｎは１以上の整数）の多重信号を生成し、
　Ｎ個のアンテナ部から、前記Ｎ個の多重信号をそれぞれ送信する、
　送信方法。