WO2014057552A1

WO2014057552A1 - 空気入りタイヤ

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Publication number: WO2014057552A1
Application number: PCT/JP2012/076250
Authority: WO
Inventors: 孝一神徳
Original assignee: 横浜ゴム株式会社
Priority date: 2012-10-10
Filing date: 2012-10-10
Publication date: 2014-04-17
Also published as: DE112012006991T5; JP5974895B2; KR20150064159A; US10183531B2; JPWO2014057552A1; KR101730942B1; US20150273943A1; CN104703811B; DE112012006991B4; CN104703811A

Abstract

　この空気入りタイヤ（１）では、ベルト層（１４）が、絶対値で１０［deg］以上４５［deg］以下のベルト角度を有すると共に相互に異符号のベルト角度を有する一対の交差ベルト（１４２、１４３）と、タイヤ周方向に対して±５［deg］の範囲内にあるベルト角度を有する周方向補強層（１４５）とを積層して成る。また、タイヤ赤道面（ＣＬ）におけるトレッドプロファイルからタイヤ内周面までの距離（Ｇｃｃ）と、トレッド端（Ｐ）からタイヤ内周面までの距離（Ｇｓｈ）とが、１．１０≦Ｇｓｈ／Ｇｃｃの関係を有する。また、タイヤ赤道面（ＣＬ）におけるトレッドプロファイルの外径（Ｄ１）と、ショルダー陸部（３）のタイヤ幅方向内側のエッジ部におけるトレッドプロファイルの外径（Ｄ２）と、トレッド端におけるトレッドプロファイルの外径（Ｄ３）とが、Ｄ１＞Ｄ２、Ｄ１＞Ｄ３および－０．６５≦（Ｄ２－Ｄ３）／（Ｄ１－Ｄ３）≦０．８５の関係を有する。

Description

空気入りタイヤ

　この発明は、空気入りタイヤに関し、さらに詳しくは、耐ティア性を向上できる空気入りタイヤに関する。

　トラック・バスなどに装着される近年の重荷重用タイヤは、低い偏平率を有すると共にベルト層に周方向補強層を配置することにより、トレッド部の形状を保持している。この周方向補強層は、タイヤ周方向に対して略０［deg］となるベルト角度を有するベルトプライであり、一対の交差ベルトに積層されて配置される。かかる構成を採用する従来の空気入りタイヤとして、特許文献１～３に記載される技術が知られている。

特許第４６４２７６０号公報特許第４６６３６３８号公報特許第４６６３６３９号公報

　ここで、空気入りタイヤでは、ショルダー陸部におけるティアを抑制すべき課題がある。

　そこで、この発明は、上記に鑑みてなされたものであって、耐ティア性能を向上できる空気入りタイヤを提供することを目的とする。

　上記目的を達成するため、この発明にかかる空気入りタイヤは、カーカス層と、前記カーカス層のタイヤ径方向外側に配置されるベルト層と、前記ベルト層のタイヤ径方向外側に配置されるトレッドゴムとを備えると共に、タイヤ周方向に延在する少なくとも３本の周方向主溝と、これらの周方向主溝に区画されて成る複数の陸部とを備える空気入りタイヤであって、タイヤ幅方向の最も外側にある左右の前記周方向主溝を最外周方向主溝と呼ぶと共に、前記最外周方向主溝に区画されたタイヤ幅方向外側にある左右の前記陸部をショルダー陸部と呼ぶときに、前記ベルト層が、絶対値で１０［deg］以上４５［deg］以下のベルト角度を有すると共に相互に異符号のベルト角度を有する一対の交差ベルトと、タイヤ周方向に対して±５［deg］の範囲内にあるベルト角度を有する周方向補強層とを積層して成り、タイヤ赤道面におけるトレッドプロファイルからタイヤ内周面までの距離Ｇｃｃと、トレッド端からタイヤ内周面までの距離Ｇｓｈとが、１．１０≦Ｇｓｈ／Ｇｃｃの関係を有し、且つ、タイヤ赤道面におけるトレッドプロファイルの外径Ｄ１と、前記ショルダー陸部のタイヤ幅方向内側のエッジ部におけるトレッドプロファイルの外径Ｄ２と、トレッド端におけるトレッドプロファイルの外径Ｄ３とが、Ｄ１＞Ｄ２、Ｄ１＞Ｄ３および－０．６５≦（Ｄ２－Ｄ３）／（Ｄ１－Ｄ３）≦０．８５の関係を有することを特徴とする。

　この発明にかかる空気入りタイヤでは、（１）比Ｇｓｈ／Ｇｃｃが大きく設定されるので、全体として、トレッド面がフラット（タイヤ回転軸に略平行）な形状を有し、また、ショルダー部におけるトレッドゴムのボリューム（距離Ｇｓｈ）が確保される。これにより、タイヤ接地時におけるショルダー部の変形量が小さくなり、ショルダー陸部の剛性が適正に確保される。また、（２）トレッドプロファイルの各位置における外径Ｄ１～Ｄ３の関係が適正化されるので、タイヤ接地時におけるショルダー部の変形量がさらに小さくなる。これらにより、ショルダー陸部におけるティアの発生が効果的に抑制される利点がある。

図１は、この発明の実施の形態にかかる空気入りタイヤを示すタイヤ子午線方向の断面図である。図２は、図１に記載した空気入りタイヤのベルト層を示す説明図である。図３は、図１に記載した空気入りタイヤのベルト層を示す説明図である。図４は、図１に記載した空気入りタイヤの作用を示す説明図である。図５は、図１に記載した空気入りタイヤの作用を示す説明図である。図６は、図１に記載した空気入りタイヤの変形例を示す説明図である。図７は、図１に記載した空気入りタイヤの変形例を示す説明図である。図８は、図１に記載した空気入りタイヤの変形例を示す説明図である。図９は、この発明の実施の形態にかかる空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。図１０は、この発明の実施の形態にかかる空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。

　以下、この発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。また、この実施の形態の構成要素には、発明の同一性を維持しつつ置換可能かつ置換自明なものが含まれる。また、この実施の形態に記載された複数の変形例は、当業者自明の範囲内にて任意に組み合わせが可能である。

［空気入りタイヤ］
　図１は、この発明の実施の形態にかかる空気入りタイヤを示すタイヤ子午線方向の断面図である。同図は、空気入りタイヤ１の一例として、長距離輸送用のトラック、バスなどに装着される重荷重用ラジアルタイヤを示している。なお、符号ＣＬは、タイヤ赤道面である。また、同図では、トレッド端Ｐとタイヤ接地端Ｔとが、一致している。また、同図では、周方向補強層１４５にハッチングを付してある。

　この空気入りタイヤ１は、一対のビードコア１１、１１と、一対のビードフィラー１２、１２と、カーカス層１３と、ベルト層１４と、トレッドゴム１５と、一対のサイドウォールゴム１６、１６とを備える（図１参照）。

　一対のビードコア１１、１１は、環状構造を有し、左右のビード部のコアを構成する。一対のビードフィラー１２、１２は、ローアーフィラー１２１およびアッパーフィラー１２２から成り、一対のビードコア１１、１１のタイヤ径方向外周にそれぞれ配置されてビード部を補強する。

　カーカス層１３は、左右のビードコア１１、１１間にトロイダル状に架け渡されてタイヤの骨格を構成する。また、カーカス層１３の両端部は、ビードコア１１およびビードフィラー１２を包み込むようにタイヤ幅方向内側からタイヤ幅方向外側に巻き返されて係止される。また、カーカス層１３は、スチールあるいは有機繊維材（例えば、ナイロン、ポリエステル、レーヨンなど）から成る複数のカーカスコードをコートゴムで被覆して圧延加工して構成され、絶対値で８５［deg］以上９５［deg］以下のカーカス角度（タイヤ周方向に対するカーカスコードの繊維方向の傾斜角）を有する。

　ベルト層１４は、複数のベルトプライ１４１～１４５を積層して成り、カーカス層１３の外周に掛け廻されて配置される。ベルト層１４の具体的な構成については、後述する。

　トレッドゴム１５は、カーカス層１３およびベルト層１４のタイヤ径方向外周に配置されてタイヤのトレッド部を構成する。一対のサイドウォールゴム１６、１６は、カーカス層１３のタイヤ幅方向外側にそれぞれ配置されて左右のサイドウォール部を構成する。

　なお、図１の構成では、空気入りタイヤ１が、タイヤ周方向に延在する７本の周方向主溝２と、これらの周方向主溝２に区画されて成る８つの陸部３とを備えている。また、各陸部３が、タイヤ周方向に連続するリブ、あるいは、ラグ溝（図示省略）によりタイヤ周方向に分断されたブロックとなっている。

　ここで、周方向主溝とは、５．０［ｍｍ］以上の溝幅を有する周方向溝をいう。周方向主溝の溝幅は、溝開口部に形成された切欠部や面取部を除外して測定される。

　また、この空気入りタイヤ１では、タイヤ幅方向の最も外側にある左右の周方向主溝２、２を最外周方向主溝と呼ぶ。また、左右の最外周方向主溝２、２に区画されたタイヤ幅方向外側にある左右の陸部３、３をショルダー陸部と呼ぶ。

［ベルト層］
　図２および図３は、図１に記載した空気入りタイヤのベルト層を示す説明図である。これらの図において、図２は、タイヤ赤道面ＣＬを境界としたトレッド部の片側領域を示し、図３は、ベルト層１４の積層構造を示している。なお、図３では、各ベルトプライ１４１～１４５中の細線が各ベルトプライ１４１～１４５のベルトコードを模式的に示している。

　ベルト層１４は、高角度ベルト１４１と、一対の交差ベルト１４２、１４３と、ベルトカバー１４４と、周方向補強層１４５とを積層して成り、カーカス層１３の外周に掛け廻されて配置される（図２参照）。

　高角度ベルト１４１は、スチールあるいは有機繊維材から成る複数のベルトコードをコートゴムで被覆して圧延加工して構成され、絶対値で４５［deg］以上７０［deg］以下のベルト角度（タイヤ周方向に対するベルトコードの繊維方向の傾斜角）を有する。また、高角度ベルト１４１は、カーカス層１３のタイヤ径方向外側に積層されて配置される。

　一対の交差ベルト１４２、１４３は、コートゴムで被覆されたスチールあるいは有機繊維材から成る複数のベルトコードを圧延加工して構成され、絶対値で１０［deg］以上４５［deg］以下のベルト角度を有する。また、一対の交差ベルト１４２、１４３は、相互に異符号のベルト角度を有し、ベルトコードの繊維方向を相互に交差させて積層される（クロスプライ構造）。ここでは、タイヤ径方向内側に位置する交差ベルト１４２を内径側交差ベルトと呼び、タイヤ径方向外側に位置する交差ベルト１４３を外径側交差ベルトと呼ぶ。なお、３枚以上の交差ベルトが積層されて配置されても良い（図示省略）。また、一対の交差ベルト１４２、１４３は、この実施形態では、高角度ベルト１４１のタイヤ径方向外側に積層されて配置されている。

　また、ベルトカバー１４４は、スチールあるいは有機繊維材から成る複数のベルトコードをコートゴムで被覆して圧延加工して構成され、絶対値で１０［deg］以上４５［deg］以下のベルト角度を有する。また、ベルトカバー１４４は、交差ベルト１４２、１４３のタイヤ径方向外側に積層されて配置される。なお、この実施の形態では、ベルトカバー１４４が、外径側交差ベルト１４３と同一のベルト角度を有し、また、ベルト層１４の最外層に配置されている。

　周方向補強層１４５は、コートゴムで被覆されたスチール製のベルトコードをタイヤ周方向に対して±５［deg］の範囲内で傾斜させつつ螺旋状に巻き廻わして構成される。また、周方向補強層１４５は、この実施形態では、一対の交差ベルト１４２、１４３の間に挟み込まれて配置されている。また、周方向補強層１４５は、一対の交差ベルト１４２、１４３の左右のエッジ部よりもタイヤ幅方向内側に配置される。具体的には、１本あるいは複数本のワイヤが内径側交差ベルト１４２の外周に螺旋状に巻き廻されて、周方向補強層１４５が形成される。この周方向補強層１４５がタイヤ周方向の剛性を補強することにより、タイヤの耐久性能が向上する。

　なお、この空気入りタイヤ１では、ベルト層１４が、エッジカバーを有しても良い（図示省略）。一般に、エッジカバーは、スチールあるいは有機繊維材から成る複数のベルトコードをコートゴムで被覆して圧延加工して構成され、絶対値で０［deg］以上５［deg］以下のベルト角度を有する。また、エッジカバーは、外径側交差ベルト１４３（あるいは内径側交差ベルト１４２）の左右のエッジ部のタイヤ径方向外側にそれぞれ配置される。これらのエッジカバーがタガ効果を発揮することにより、トレッドセンター領域とショルダー領域との径成長差が緩和されて、タイヤの耐偏摩耗性能が向上する。

［リブティア抑制構造］
　トラック・バスなどに装着される近年の重荷重用タイヤは、低い偏平率を有する一方で、ベルト層に周方向補強層を配置することにより、トレッド部の形状を保持している。具体的には、周方向補強層が、トレッド部センター領域に配置されてタガ効果を発揮することにより、トレッド部の径成長を抑制してトレッド部の形状を保持している。

　かかる構成では、周方向補強層が配置されていないトレッド部ショルダー領域にて、相対的にトレッド部の剛性が小さくなる。このため、ショルダー陸部にティアが発生し易いという課題がある。

　そこで、この空気入りタイヤ１は、ショルダー陸部におけるティアを抑制するために、以下の構成を採用している（図１～図３参照）。

　この空気入りタイヤ１では、図２に示すように、タイヤ赤道面ＣＬにおけるトレッドプロファイルからタイヤ内周面までの距離Ｇｃｃと、トレッド端Ｐからタイヤ内周面までの距離Ｇｓｈとが、１．１０≦Ｇｓｈ／Ｇｃｃの関係を有する。特に、この比Ｇｓｈ／Ｇｃｃは、後述する性能試験の結果（図９参照）が示すように、１．２０≦Ｇｓｈ／Ｇｃｃの範囲内にあることが好ましい。これにより、タイヤの耐ティア性能が効果的に向上する。

　一方、比Ｇｓｈ／Ｇｃｃの上限は、特に限定がないが、タイヤが規定リムに装着されて規定内圧を付与されて無負荷状態とされたときに、トレッドプロファイルのトレッド端Ｐにおけるラジアスが、タイヤ赤道面ＣＬにおけるラジアスに対して同等以下となることが好ましい。すなわち、トレッドプロファイルがタイヤ径方向内側に中心を有する円弧形状ないしは直線形状を有し、逆Ｒ形状（タイヤ径方向外側に中心を有する円弧形状）とならないように構成される。例えば、図２のようなスクエア形状のショルダー部を有する構成では、比Ｇｓｈ／Ｇｃｃの上限が１．４～１．５程度となる。一方で、図６のようなラウンド形状のショルダー部を有する構成では、比Ｇｓｈ／Ｇｃｃの上限が１．３～１．４程度となる。

　距離Ｇｃｃは、タイヤ子午線方向の断面視にて、タイヤ赤道面ＣＬとトレッドプロファイルとの交点からタイヤ赤道面ＣＬとタイヤ内周面との交点までの距離として測定される。したがって、図１および図２の構成のように、タイヤ赤道面ＣＬに周方向主溝２がある構成では、この周方向主溝２を除外して、距離Ｇｃｃが測定される。距離Ｇｓｈは、タイヤ子午線方向の断面視にて、トレッド端Ｐからタイヤ内周面に下ろした垂線の長さとして測定される。

　なお、図２の構成では、空気入りタイヤ１が、カーカス層１３の内周面にインナーライナ１８を備え、このインナーライナ１８が、タイヤ内周面の全域に渡って配置されている。かかる構成では、距離Ｇｃｃおよび距離Ｇｓｈが、このインナーライナ１８の表面を基準（タイヤ内周面）として測定される。

　トレッド端Ｐとは、（１）スクエア形状のショルダー部を有する構成では、そのエッジ部の点をいう。例えば、図２の構成では、ショルダー部がスクエア形状を有することにより、トレッド端Ｐとタイヤ接地端Ｔとが一致している。一方、（２）後述する図６の変形例に示すような、ラウンド形状のショルダー部を有する構成では、タイヤ子午線方向の断面視にて、トレッド部のプロファイルとサイドウォール部のプロファイルとの交点Ｐ’をとり、この交点Ｐ’からショルダー部に引いた垂線の足をトレッド端Ｐとする。

　なお、タイヤ接地端Ｔとは、タイヤが規定リムに装着されて規定内圧を付与されると共に静止状態にて平板に対して垂直に置かれて規定荷重に対応する負荷を加えられたときのタイヤと平板との接触面におけるタイヤ軸方向の最大幅位置をいう。

　ここで、規定リムとは、ＪＡＴＭＡに規定される「適用リム」、ＴＲＡに規定される「Design　Rim」、あるいはＥＴＲＴＯに規定される「Measuring　Rim」をいう。また、規定内圧とは、ＪＡＴＭＡに規定される「最高空気圧」、ＴＲＡに規定される「TIRE　LOAD　LIMITS　AT　VARIOUS　COLD　INFLATION　PRESSURES」の最大値、あるいはＥＴＲＴＯに規定される「INFLATION　PRESSURES」をいう。また、規定荷重とは、ＪＡＴＭＡに規定される「最大負荷能力」、ＴＲＡに規定される「TIRE　LOAD　LIMITS　AT　VARIOUS　COLD　INFLATION　PRESSURES」の最大値、あるいはＥＴＲＴＯに規定される「LOAD　CAPACITY」をいう。ただし、ＪＡＴＭＡにおいて、乗用車用タイヤの場合には、規定内圧が空気圧１８０［ｋＰａ］であり、規定荷重が最大負荷能力の８８［％］である。

　図４および図５は、図１に記載した空気入りタイヤの作用を示す説明図である。これらの図において、図４は、相互に異なる比Ｇｓｈ／Ｇｃｃを有するタイヤの接地状態をそれぞれ示し、図５は、図４の各タイヤの接地時におけるショルダー部の変形量（周方向補強層１４５のベルトコードの端部における歪み）を示している。

　図４（ａ）の比較例のタイヤでは、図１～図３の構成において、比Ｇｓｈ／Ｇｃｃが小さく設定されている（Ｇｓｈ／Ｇｃｃ＝１．０６）。このため、タイヤ非接地状態では、トレッドプロファイルが、タイヤ赤道面ＣＬからトレッド端Ｐに向かって外径を縮小する肩落ち形状を有している（図示省略）。すると、タイヤ接地時には、図４（ａ）に示すように、ショルダー部にてトレッドゴム１５が路面側（タイヤ径方向外側）に大きく変形し、ベルト層１４の各ベルトプライ１４１～１４５がタイヤ幅方向外側に向かって路面側（タイヤ径方向外側）に大きく湾曲する。このため、ショルダー陸部にティアが発生し易くなる。

　これに対して、図４（ｂ）の実施例のタイヤでは、図１～図３の構成において、比Ｇｓｈ／Ｇｃｃが大きく設定されている（Ｇｓｈ／Ｇｃｃ＝１．２０）。このため、タイヤ非接地状態では、トレッドプロファイルのタイヤ赤道面ＣＬにおける外径とトレッド端Ｐにおける外径との径差が小さく、全体として、トレッド面がフラット（タイヤ回転軸に略平行）な形状を有している（図１および図２参照）。また、ショルダー部におけるトレッドゴム１５のボリューム（距離Ｇｓｈ）が確保されて、ショルダー陸部３の剛性が確保されている。このため、タイヤ接地時におけるショルダー部の変形量が小さくなり（図５参照）、ショルダー陸部３におけるティアの発生が抑制される。

　また、この空気入りタイヤ１では、図２において、タイヤ赤道面ＣＬにおけるトレッドプロファイルの外径Ｄ１と、ショルダー陸部３のタイヤ幅方向内側のエッジ部におけるトレッドプロファイルの外径Ｄ２と、トレッド端Ｐにおけるトレッドプロファイルの外径Ｄ３とが、Ｄ１＞Ｄ２、Ｄ１＞Ｄ３および－０．６５≦（Ｄ２－Ｄ３）／（Ｄ１－Ｄ３）≦０．８５の関係を有する。すなわち、タイヤ赤道面ＣＬからトレッド端Ｐまでの領域におけるトレッドプロファイルの肩落ち量（Ｄ１－Ｄ３）と、ショルダー陸部３におけるトレッドプロファイルの肩落ち量（Ｄ２－Ｄ３）との比（Ｄ２－Ｄ３）／（Ｄ１－Ｄ３）が、所定の範囲内に適正化される。これにより、タイヤ接地時におけるショルダー部の変形が効果的に抑制されて、ショルダー部の剛性が適正に確保される。

　トレッドプロファイルの外径Ｄ１～Ｄ３は、トレッドプロファイルの各位置における半径であり、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を付与すると共に無負荷状態として測定される。

　ここで、図２の構成では、トレッドプロファイルの各位置における外径Ｄ１～Ｄ３が、Ｄ１＞Ｄ２＞Ｄ３の関係を有している。したがって、比（Ｄ２－Ｄ３）／（Ｄ１－Ｄ３）が０＜（Ｄ２－Ｄ３）／（Ｄ１－Ｄ３）の範囲にあり、トレッドプロファイルの外径がタイヤ幅方向外側に向かうに連れて単調減少している。かかる構成では、特に、ショルダー部におけるトレッドプロファイルの形状が適正化されて、ショルダー部の剛性が適正に確保される点で好ましい。

　しかし、これに限らず、トレッドプロファイルの各位置における外径Ｄ１～Ｄ３が、Ｄ１＞Ｄ３＞Ｄ２の関係を有しても良い（図示省略）。すなわち、比（Ｄ２－Ｄ３）／（Ｄ１－Ｄ３）が０＞（Ｄ２－Ｄ３）／（Ｄ１－Ｄ３）の範囲にあり、タイヤ子午線方向の断面視にて、ショルダー陸部３が最外周方向主溝２側のエッジ部からトレッド端Ｐに向かってせり上がる形状を有しても良い。

　また、図２の構成では、トレッドプロファイルの各位置における外径Ｄ１～Ｄ３が、７[ｍｍ]≦Ｄ１－Ｄ３≦１４[ｍｍ]および－４[ｍｍ]≦Ｄ２－Ｄ３≦５[ｍｍ]の関係を有することが好ましい。これにより、ショルダー部におけるトレッドプロファイルの形状がより適正化される。

　また、図１において、トレッド幅ＴＷと、周方向補強層１４５の幅Ｗｓとが、０．７０≦Ｗｓ／ＴＷ≦０．９０の関係を有する。

　トレッド幅ＴＷとは、左右のトレッド端Ｐ、Ｐのタイヤ回転軸方向の距離であり、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を付与すると共に無負荷状態として測定される。

　周方向補強層１４５の幅Ｗｓは、周方向補強層１４５の左右の端部のタイヤ回転軸方向の距離であり、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を付与すると共に無負荷状態として測定される。また、周方向補強層１４５がタイヤ幅方向に分割された構造を有する場合（図示省略）には、周方向補強層１４５の幅Ｗｓは、各分割部の最外端部間の距離となる。

　なお、一般的な空気入りタイヤは、図１に示すように、タイヤ赤道面ＣＬを中心とする左右対称な構造を有する。このため、タイヤ赤道面ＣＬからトレッド端Ｐまでの距離がＴＷ／２であり、タイヤ赤道面ＣＬから周方向補強層１４５までの距離がＷｓ／２となる。

　これに対して、左右非対称な構造を有する空気入りタイヤ（図示省略）では、上記したトレッド幅ＴＷと周方向補強層１４５の幅Ｗｓとの比Ｗｓ／ＴＷの範囲が、タイヤ赤道面ＣＬを基準とする半幅に換算されて規定される。具体的には、タイヤ赤道面ＣＬからトレッド端Ｐまでの距離ＴＷ’（図示省略）と、タイヤ赤道面ＣＬから周方向補強層１４５の端部までの距離Ｗｓ’（図示省略）とが、０．７０≦Ｗｓ’／ＴＷ’≦０．９０の関係に設定される。

　また、図２において、ショルダー陸部３の接地幅Ｗｓｈと、最外周方向主溝２の溝深さＧＤとが、１．５≦Ｗｓｈ／ＧＤ≦４．０の関係を有する。

　ショルダー陸部３の接地幅Ｗｓｈは、ショルダー陸部３の最外周方向主溝２側のエッジ部からタイヤ接地端Ｔまでのタイヤ回転軸方向の距離であり、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を付与すると共に無負荷状態として測定される。また、最外周方向主溝２がタイヤ周方向にジグザグ状に延在する形状を有する構成あるいは最外周方向主溝２がエッジ部に切欠部や面取部を有する構成では、接地幅Ｗｓｈが、タイヤ全周における平均値として算出される。

　最外周方向主溝２の溝深さＧＤは、溝底に形成されたストーンイジェクタなどの底上部を除外して測定される。

　また、図２において、ショルダー陸部３の接地幅Ｗｓｈと、トレッド幅ＴＷとが、０．１≦Ｗｓｈ／ＴＷ≦０．２の関係を有する。これにより、ショルダー陸部３の接地幅Ｗｓｈが適正化される。

　また、最外周方向主溝２のショルダー陸部３側の溝壁角度θ（図示省略）が、４［deg］≦θの範囲にあることが好ましい。溝壁角度θの上限は、特に限定がないが、最外周方向主溝２の溝深さ、溝幅、溝壁形状などにより制約を受ける。

　溝壁角度θは、タイヤ子午線方向の断面視にて、ショルダー陸部３の最外周方向主溝２側のエッジ部を通りショルダー陸部３の踏面に垂直な直線と、溝壁面とのなす角をいう。ショルダー陸部３がＣ面取部あるいはＲ面取部をエッジ部に有する構成では、これらの面取部を除外して（トレッドプロファイルの延長線と溝壁面の延長線との交点をショルダー陸部３のエッジ部と仮想して）、溝壁角度θが測定される。

　また、溝壁角度θは、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を充填した無負荷状態にて測定される。このとき、例えば、以下の測定方法が用いられる。まず、レーザープロファイラによって計測されたタイヤプロファイルの仮想線にタイヤ単体を当てはめてテープ等で固定する。そして、測定対象であるゲージについてノギスなどで測定する。なお、ここで使用したレーザープロファイラとは、タイヤプロファイル測定装置（株式会社マツオ製）である。

　また、この空気入りタイヤ１では、高角度ベルト１４１の幅Ｗｂ１と、一対の交差ベルト１４２、１４３のうち幅狭な交差ベルト１４３の幅Ｗｂ３とが、０．８５≦Ｗｂ１／Ｗｂ３≦１．０５の関係を有することが好ましい（図３参照）。これにより、比Ｗｂ１／Ｗｂ３が適正化される。

　高角度ベルト１４１の幅Ｗｂ１および交差ベルト１４３の幅Ｗｂ３は、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を付与すると共に無負荷状態としたときのタイヤ幅方向の距離として測定される。

　なお、図１の構成では、図３に示すように、ベルト層１４がタイヤ赤道面ＣＬを中心とする左右対称な構造を有し、また、高角度ベルト１４１の幅Ｗｂ１と幅狭な交差ベルト１４３の幅Ｗｂ３とが、Ｗｂ１＜Ｗｂ３の関係を有している。このため、タイヤ赤道面ＣＬの片側領域にて、高角度ベルト１４１のエッジ部が幅狭な交差ベルト１４３のエッジ部よりもタイヤ幅方向内側に配置されている。しかし、これに限らず、高角度ベルト１４１の幅Ｗｂ１と幅狭な交差ベルト１４３の幅Ｗｂ３とが、Ｗｂ１≧Ｗｂ３の関係を有しても良い（図示省略）。

　また、高角度ベルト１４１のベルトコードがスチールワイヤであり、１５［本／５０ｍｍ］以上２５［本／５０ｍｍ］以下のエンド数を有することが好ましい（図４参照）。また、一対の交差ベルト１４２、１４３のベルトコードが、スチールワイヤであり、１８［本／５０ｍｍ］以上２８［本／５０ｍｍ］以下のエンド数を有することが好ましい。また、周方向補強層１４５のベルトコードが、スチールワイヤであり、１７［本／５０ｍｍ］以上３０［本／５０ｍｍ］以下のエンド数を有することが好ましい。これにより、各ベルトプライ１４１、１４２、１４３、１４５の強度が適正に確保される。

　また、高角度ベルト１４１のコートゴムの１００％伸張時モジュラスＥ１と、周方向補強層１４５のコートゴムの１００％伸張時モジュラスＥｓとが、０．９０≦Ｅｓ／Ｅ１≦１．１０の関係を有することが好ましい（図４参照）。また、一対の交差ベルト１４２、１４３のコートゴムの１００％伸張時モジュラスＥ２、Ｅ３と、周方向補強層１４５のコートゴムの１００％伸張時モジュラスＥｓとが、０．９０≦Ｅｓ／Ｅ２≦１．１０かつ０．９０≦Ｅｓ／Ｅ３≦１．１０の関係を有することが好ましい。また、周方向補強層１４５のコートゴムの１００％伸張時モジュラスＥｓが、４．５［ＭＰａ］≦Ｅｓ≦７．５［ＭＰａ］の範囲内にあることが好ましい。これにより、各ベルトプライ１４１、１４２、１４３、１４５のモジュラスが適正化される。

　１００％伸張時モジュラスは、ＪＩＳ　Ｋ６２５１（３号ダンベル使用）に従った室温での引張試験により測定される。

　また、高角度ベルト１４１のコートゴムの破断伸びλ１が、λ１≧２００［％］の範囲にあることが好ましい（図４参照）。また、一対の交差ベルト１４２、１４３のコートゴムの破断伸びλ２、λ３が、λ２≧２００［％］かつλ３≧２００［％］の範囲にあることが好ましい。また、周方向補強層１４５のコートゴムの破断伸びλｓが、λｓ≧２００［％］の範囲にあることが好ましい。これにより、各ベルトプライ１４１、１４２、１４３、１４５の耐久性が適正に確保される。

　破断伸びは、ＪＩＳ－Ｋ７１６２規定の１Ｂ形（厚さ３ｍｍのダンベル形）の試験片について、ＪＩＳ－Ｋ７１６１に準拠して引張試験機（ＩＮＳＴＲＯＮ５５８５Ｈ、インストロン社製）を用いた引張速度２［ｍｍ／分］での引張試験により測定される。

　また、周方向補強層１４５を構成するベルトコードの部材時において引張り荷重１００［Ｎ］から３００［Ｎ］時の伸びが１．０［％］以上２．５［％］以下、タイヤ時（タイヤから取り出したもの）において引張り荷重５００［Ｎ］から１０００［Ｎ］時の伸びが０．５［％］以上２．０［％］以下であることが好ましい。かかるベルトコード（ハイエロンゲーションスチールワイヤ）は、通常のスチールワイヤよりも低荷重負荷時の伸び率がよく、製造時からタイヤ使用時にかけて周方向補強層１４５にかかる負荷に耐えることができるので、周方向補強層１４５の損傷を抑制できる点で好ましい。

　ベルトコードの伸びは、ＪＩＳ　Ｇ３５１０に準拠して測定される。

　また、図３に示すように、周方向補強層１４５が、一対の交差ベルト１４２、１４３のうち幅狭な交差ベルト１４３の左右のエッジ部よりもタイヤ幅方向内側に配置されることが好ましい。また、幅狭な交差ベルト１４３の幅Ｗｂ３と、周方向補強層１４５のエッジ部から幅狭な交差ベルト１４３のエッジ部までの距離Ｓとが、０．０３≦Ｓ／Ｗｂ３≦０．１２の範囲内にあることが好ましい。これにより、交差ベルト１４３の幅Ｗｂ３の端部と周方向補強層１４５の端部との距離が適正に確保される。なお、この点は、周方向補強層１４５が分割構造を有する構成（図示省略）においても、同様である。

　周方向補強層１４５の距離Ｓは、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を付与すると共に無負荷状態としたときのタイヤ幅方向の距離として測定される。

　なお、図１の構成では、図３に示すように、周方向補強層１４５が、１本のスチールワイヤを螺旋状に巻き廻して構成されている。しかし、これに限らず、周方向補強層１４５が、複数本のワイヤを相互に併走させつつ螺旋状に巻き廻わして構成されても良い（多重巻き構造）。このとき、ワイヤの本数が、５本以下であることが好ましい。また、５本のワイヤを多重巻きしたときの単位あたりの巻き付け幅が、１２［ｍｍ］以下であることが好ましい。これにより、複数本（２本以上５本以下）のワイヤをタイヤ周方向に対して±５［deg］の範囲内で傾斜させつつ適正に巻き付け得る。

　また、図２の構成では、周方向補強層１４５が、一対の交差ベルト１４２、１４３の間に挟み込まれて配置されている（図２参照）。しかし、これに限らず、周方向補強層１４５が、一対の交差ベルト１４２、１４３のタイヤ径方向外側に配置されても良い（図示省略）。また、周方向補強層１４５が、一対の交差ベルト１４２、１４３の内側に配置されても良い。例えば、周方向補強層１４５が、（１）高角度ベルト１４１と内径側交差ベルト１４２との間に配置されても良いし、（２）カーカス層１３と高角度ベルト１４１との間に配置されても良い（図示省略）。

　また、この空気入りタイヤ１では、トレッドゴム１５の破断伸びが、３５０［％］以上の範囲にあることが好ましい。これにより、トレッドゴム１５の強度が確保されて、ショルダー陸部３におけるティアの発生が抑制される。なお、トレッドゴム１５の破断伸びの上限は、特に限定がないが、トレッドゴム１５のゴムコンパウンドの種類により制約を受ける。

　また、この空気入りタイヤ１では、トレッドゴム１５の硬度が、７０以下の範囲にあることが好ましい。これにより、トレッドゴム１５の強度が確保されて、ショルダー陸部３におけるティアの発生が抑制される。なお、トレッドゴム１５の硬度の上限は、特に限定がないが、トレッドゴム１５のゴムコンパウンドの種類により制約を受ける。

　ゴム硬度とは、ＪＩＳ－Ｋ６２６３に準拠したＪＩＳ－Ａ硬度をいう。

［ラウンド形状のショルダー部］
　図６は、図１に記載した空気入りタイヤの変形例を示す説明図である。同図は、ラウンド形状のショルダー部を有する構成を示している。

　図１の構成では、図２に示すように、ショルダー部がスクエア形状を有し、タイヤ接地端Ｔとトレッド端Ｐとが一致している。

　しかし、これに限らず、図６に示すように、ショルダー部がラウンド形状を有しても良い。かかる場合には、上記のように、タイヤ子午線方向の断面視にて、トレッド部のプロファイルとサイドウォール部のプロファイルとの交点Ｐ’をとり、この交点Ｐ’からショルダー部に引いた垂線の足をトレッド端Ｐとする。このため、通常は、タイヤ接地端Ｔとトレッド端Ｐとが相互に異なる位置にある。

［ベルトエッジクッションの二色構造］
　図７は、図１に記載した空気入りタイヤの変形例を示す説明図である。同図は、ベルト層１４のタイヤ幅方向外側の端部の拡大図を示している。また、同図では、周方向補強層１４５、ベルトエッジクッション１９にハッチングを付してある。

　図１の構成では、周方向補強層１４５が、一対の交差ベルト１４２、１４３のうち幅狭な交差ベルト１４３の左右のエッジ部よりもタイヤ幅方向内側に配置されている。また、一対の交差ベルト１４２、１４３の間であって一対の交差ベルト１４２、１４３のエッジ部に対応する位置に、ベルトエッジクッション１９が挟み込まれて配置されている。具体的には、ベルトエッジクッション１９が、周方向補強層１４５のタイヤ幅方向外側に配置されて周方向補強層１４５に隣接し、周方向補強層１４５のタイヤ幅方向外側の端部から一対の交差ベルト１４２、１４３のタイヤ幅方向外側の端部まで延在して配置されている。

　また、図１の構成では、ベルトエッジクッション１９が、タイヤ幅方向外側に向かうに連れて肉厚を増加させることにより、全体として、周方向補強層１４５よりも肉厚な構造を有している。また、ベルトエッジクッション１９が、各交差ベルト１４２、１４３のコートゴムよりも低い１００％伸張時モジュラスＥを有している。具体的には、ベルトエッジクッション１９の１００％伸張時モジュラスＥと、コートゴムのモジュラスＥｃｏとが、０．６０≦Ｅ／Ｅｃｏ≦０．９５の関係を有している。これにより、一対の交差ベルト１４２、１４３間かつ周方向補強層１４５のタイヤ幅方向外側の領域におけるゴム材料のセパレーションの発生が抑制されている。

　これに対して、図７の構成では、図１の構成において、ベルトエッジクッション１９が、応力緩和ゴム１９１と、端部緩和ゴム１９２とから成る二色構造を有する。応力緩和ゴム１９１は、一対の交差ベルト１４２、１４３の間であって周方向補強層１４５のタイヤ幅方向外側に配置されて周方向補強層１４５に隣接する。端部緩和ゴム１９２は、一対の交差ベルト１４２、１４３の間であって、応力緩和ゴム１９１のタイヤ幅方向外側かつ一対の交差ベルト１４２、１４３のエッジ部に対応する位置に配置されて応力緩和ゴム１９１に隣接する。したがって、ベルトエッジクッション１９が、タイヤ子午線方向の断面視にて、応力緩和ゴム１９１と端部緩和ゴム１９２とをタイヤ幅方向に連設して成る構造を有し、周方向補強層１４５のタイヤ幅方向外側の端部から一対の交差ベルト１４２、１４３のエッジ部までの領域を埋めて配置される。

　また、図７の構成では、応力緩和ゴム１９１の１００％伸張時モジュラスＥｉｎと、周方向補強層１４５のコートゴムの１００％伸張時モジュラスＥｓとが、Ｅｉｎ＜Ｅｓの関係を有する。具体的には、応力緩和ゴム１９１のモジュラスＥｉｎと、周方向補強層１４５のモジュラスＥｓとが、０．６≦Ｅｉｎ／Ｅｓ≦０．９の関係を有することが好ましい。

　また、図７の構成では、応力緩和ゴム１９１の１００％伸張時モジュラスＥｉｎと、各交差ベルト１４２、１４３のコートゴムの１００％伸張時モジュラスＥｃｏとが、Ｅｉｎ＜Ｅｃｏの関係を有する。具体的には、応力緩和ゴム１９１のモジュラスＥｉｎと、コートゴムのモジュラスＥｃｏとが、０．６≦Ｅｉｎ／Ｅｃｏ≦０．９の関係を有することが好ましい。

　また、図７の構成では、端部緩和ゴム１９２の１００％伸張時モジュラスＥｏｕｔと、応力緩和ゴム１９１の１００％伸張時モジュラスＥｉｎとが、Ｅｏｕｔ＜Ｅｉｎの関係を有することが好ましい。また、応力緩和ゴム１９１の１００％伸張時モジュラスＥｉｎが、４．０［ＭＰａ］≦Ｅｉｎ≦５．５［ＭＰａ］の範囲内にあることが好ましい。

　図７の構成では、周方向補強層１４５のタイヤ幅方向外側に応力緩和ゴム１９１が配置されるので、周方向補強層１４５のエッジ部かつ交差ベルト１４２、１４３間における周辺ゴムの剪断歪みが緩和される。また、交差ベルト１４２、１４３のエッジ部に対応する位置に端部緩和ゴム１９２が配置されるので、交差ベルト１４２、１４３のエッジ部における周辺ゴムの剪断歪みが緩和される。これらにより、周方向補強層１４５の周辺ゴムのセパレーションが抑制される。

［周方向主溝の溝壁形状］
　図８は、図１に記載した空気入りタイヤの変形例を示す説明図である。同図は、最外周方向主溝３の溝壁形状の斜視断面図を示している。また、同図では、陸部３の断面にハッチングを付してある。

　この空気入りタイヤ１では、図８に示すように、最外周方向主溝２が、溝開口部にてストレート形状を有すると共に、溝底部にてジグザグ形状を有することが好ましい。これにより、隣接する陸部３、３の剛性が増加して、ショルダー陸部におけるティアが抑制される。

　例えば、図８の構成では、最外周方向主溝２の溝開口部が、タイヤ周方向に直線状に延在する形状を有している。また、最外周方向主溝２の溝底部が、溝開口部よりも狭い所定の溝幅にて、タイヤ幅方向に振幅しつつタイヤ周方向にジグザグ状に延在する形状を有している。また、溝開口部と溝底部とが、タイヤ子午線方向の断面視にて左右の陸部３、３を台形断面となるように接続されている。これにより、左右の陸部３、３の剛性が高められている。

［効果］
　以上説明したように、この空気入りタイヤ１は、カーカス層１３と、カーカス層１３のタイヤ径方向外側に配置されるベルト層１４と、ベルト層１４のタイヤ径方向外側に配置されるトレッドゴム１５とを備える（図１参照）。また、ベルト層１４が、絶対値で１０［deg］以上４５［deg］以下のベルト角度を有すると共に相互に異符号のベルト角度を有する一対の交差ベルト１４２、１４３と、タイヤ周方向に対して±５［deg］の範囲内にあるベルト角度を有する周方向補強層１４５とを積層して成る（図３参照）。また、タイヤ赤道面ＣＬにおけるトレッドプロファイルからタイヤ内周面までの距離Ｇｃｃと、トレッド端Ｐからタイヤ内周面までの距離Ｇｓｈとが、１．１０≦Ｇｓｈ／Ｇｃｃの関係を有する（図２参照）。また、タイヤ赤道面ＣＬにおけるトレッドプロファイルの外径Ｄ１と、前記ショルダー陸部のタイヤ幅方向内側のエッジ部におけるトレッドプロファイルの外径Ｄ２と、トレッド端におけるトレッドプロファイルの外径Ｄ３とが、Ｄ１＞Ｄ２、Ｄ１＞Ｄ３および－０．６５≦（Ｄ２－Ｄ３）／（Ｄ１－Ｄ３）≦０．８５の関係を有する。

　かかる構成では、（１）比Ｇｓｈ／Ｇｃｃが大きく設定されるので、全体として、トレッド面がフラット（タイヤ回転軸に略平行）な形状を有し、また、ショルダー部におけるトレッドゴム１５のボリューム（距離Ｇｓｈ）が確保される（図１および図２参照）。これにより、タイヤ接地時におけるショルダー部の変形量が小さくなり、ショルダー陸部３の剛性が適正に確保される。また、（２）トレッドプロファイルの各位置における外径Ｄ１～Ｄ３の関係が適正化されるので、タイヤ接地時におけるショルダー部の変形量がさらに小さくなる。これらにより、ショルダー陸部３におけるティアの発生が効果的に抑制される利点がある。

　また、（３）上記の（１）、（２）の構成により、タイヤ接地時におけるショルダー部の変形量が低減されて、各ベルトプライ１４１～１４５の歪みが低減される（図５参照）。これにより、各ベルトプライ１４１～１４５の端部の周辺ゴムのセパレーションの発生、および、隣り合うベルトプライ１４１～１４５間におけるコードゴムのセパレーションの発生が抑制される利点がある。

　また、この空気入りタイヤ１では、トレッド幅ＴＷと、周方向補強層１４５の幅Ｗｓとが、０．７０≦Ｗｓ／ＴＷ≦０．９０の関係を有する（図１および図２参照）。かかる構成では、トレッド幅ＴＷと周方向補強層１４５の幅Ｗｓとの比Ｗｓ／ＴＷが適正化されることにより、タイヤ接地時におけるショルダー陸部３の変形量が効果的に低減される利点がある（図４（ｂ）および図５参照）。すなわち、０．７０≦Ｗｓ／ＴＷであることにより、周方向補強層１４５の幅Ｗｓが適正に確保されて、タイヤ接地時におけるショルダー陸部３の変形量が低減される。また、Ｗｓ／ＴＷ≦０．９０であることにより、タイヤ接地時における各ベルトプライ端部の変形が抑制されることにより、ショルダー部の変形量が小さくなり、ショルダー陸部３におけるティアの発生が抑制される。

　また、この空気入りタイヤ１では、ショルダー陸部３の接地幅Ｗｓｈと、最外周方向主溝２の溝深さＧＤとが、１．５≦Ｗｓｈ／ＧＤ≦４．０の関係を有する（図２参照）。ショルダー陸部３の接地幅Ｗｓｈと最外周方向主溝２の溝深さＧＤとの比Ｗｓｈ／ＧＤが適正化される利点がある。すなわち、１．５≦Ｗｓｈ／ＧＤであることにより、ショルダー陸部３の剛性が適正に確保されて、タイヤの耐ティア性が向上する。また、４．０＜Ｗｓｈ／ＧＤとしても、ショルダー陸部３の接地幅Ｗｓｈが過大となり、ショルダー陸部３が周方向補強層１４５の配置領域外に位置することとなるため、ショルダー陸部３の剛性の増加が見込めず、好ましくない。

　また、この空気入りタイヤ１では、ショルダー陸部３の接地幅Ｗｓｈと、トレッド幅ＴＷとが、０．１≦Ｗｓｈ／ＴＷ≦０．２の関係を有する（図２参照）。かかる構成では、ショルダー陸部３の接地幅Ｗｓｈが適正化される利点がある。すなわち、０．１≦Ｗｓｈ／ＴＷであることにより、ショルダー陸部３の剛性が確保されて、タイヤの耐ティア性が向上する。また、０．２＜Ｗｓｈ／ＴＷとしても、ショルダー陸部３の接地幅Ｗｓｈが過大となり、ショルダー陸部３が周方向補強層１４５の配置領域外に位置することとなるため、ショルダー陸部３の剛性の増加が見込めず、好ましくない。

　また、この空気入りタイヤ１では、最外周方向主溝２のショルダー陸部３側の溝壁角度θ（図示省略）が、４［deg］≦θの範囲にある。これにより、ショルダー陸部３の剛性が適正に確保されて、タイヤの耐ティア性が向上する利点がある。

　また、この空気入りタイヤ１では、最外周方向主溝２が、溝開口部にてストレート形状を有すると共に、溝底部にてジグザグ形状を有する（図８参照）。これにより、最外周方向主溝２を挟む左右の陸部３、３の剛性が確保されて、ショルダー陸部３におけるティアの発生が抑制される利点がある。

　また、この空気入りタイヤ１では、トレッドゴム１５の破断伸びが、３５０［％］以上の範囲にある。これにより、トレッドゴム１５の強度が確保されて、ショルダー陸部３におけるティアの発生が抑制される利点がある。

　また、この空気入りタイヤ１では、周方向補強層１４５のベルトコードが、スチールワイヤであり、１７［本／５０ｍｍ］以上３０［本／５０ｍｍ］以下のエンド数を有する。これにより、周方向補強層１４５のベルトコードのエンド数が適正化される利点がある。すなわち、１７［本／５０ｍｍ］以上であることにより、周方向補強層１４５の強度が適正に確保される。また、３０［本／５０ｍｍ］以下であることにより、周方向補強層１４５のコートゴムのゴム量が適正に確保されて、隣接するベルトプライ（図３では、一対の交差ベルト１４２、１４３および周方向補強層１４５）間におけるゴム材料のセパレーションが抑制される。

　また、この空気入りタイヤ１では、周方向補強層１４５を構成するベルトコードの部材時における引張り荷重１００［Ｎ］から３００［Ｎ］時の伸びが１．０［％］以上２．５［％］以下である。これにより、周方向補強層１４５によるセンター領域の径成長の抑制作用が適正に確保される利点がある。

　また、この空気入りタイヤ１では、周方向補強層１４５を構成するベルトコードのタイヤ時における引張り荷重５００［Ｎ］から１０００［Ｎ］時の伸びが０．５［％］以上２．０［％］以下である。これにより、周方向補強層１４５によるセンター領域の径成長の抑制作用が適正に確保される利点がある。

　また、この空気入りタイヤ１では、周方向補強層１４５が、一対の交差ベルト１４２、１４３のうち幅狭な交差ベルト１４３の左右のエッジ部よりもタイヤ幅方向内側に配置される（図３参照）。また、空気入りタイヤ１は、一対の交差ベルト１４２、１４３の間であって周方向補強層１４５のタイヤ幅方向外側に配置されて周方向補強層１４５に隣接する応力緩和ゴム１９１と、一対の交差ベルト１４２、１４３の間であって応力緩和ゴム１９１のタイヤ幅方向外側かつ一対の交差ベルト１４２、１４３のエッジ部に対応する位置に配置されて応力緩和ゴム１９１に隣接する端部緩和ゴム１９２とを備える（図７参照）。

　かかる構成では、周方向補強層１４５が一対の交差ベルト１４２、１４３のうち幅狭な交差ベルト１４３の左右のエッジ部よりもタイヤ幅方向内側に配置されることにより、周方向補強層１４５のエッジ部における周辺ゴムの疲労破断が抑制される利点がある。また、周方向補強層１４５のタイヤ幅方向外側に応力緩和ゴム１９１が配置されるので、周方向補強層１４５のエッジ部かつ交差ベルト１４２、１４３間における周辺ゴムの剪断歪みが緩和される。また、交差ベルト１４２、１４３のエッジ部に対応する位置に端部緩和ゴム１９２が配置されるので、交差ベルト１４２、１４３のエッジ部における周辺ゴムの剪断歪みが緩和される。これらにより、周方向補強層１４５の周辺ゴムのセパレーションが抑制される利点がある。

　また、この空気入りタイヤ１では、応力緩和ゴム１９１の１００％伸張時モジュラスＥｉｎと、一対の交差ベルト１４２、１４３のコートゴムの１００％伸張時モジュラスＥｃｏとが、Ｅｉｎ＜Ｅｃｏの関係を有する。これにより、応力緩和ゴム１９１のモジュラスＥｉｎが適正化されて、周方向補強層１４５のエッジ部かつ交差ベルト１４２、１４３間における周辺ゴムの剪断歪みが緩和される利点がある。

　また、この空気入りタイヤ１では、応力緩和ゴム１９１の１００％伸張時モジュラスＥｉｎと、一対の交差ベルト１４２、１４３のコートゴムの１００％伸張時モジュラスＥｃｏとが、０．６≦Ｅｉｎ／Ｅｃｏ≦０．９の関係を有する。これにより、比Ｅｉｎ／Ｅｃｏが適正化されて、周方向補強層１４５のエッジ部かつ交差ベルト１４２、１４３間における周辺ゴムの剪断歪みが緩和される利点がある。

　また、この空気入りタイヤ１では、応力緩和ゴム１９１の１００％伸張時モジュラスＥｉｎが、４．０［ＭＰａ］≦Ｅｉｎ≦５．５［ＭＰａ］の範囲内にある（図７参照）。これにより、応力緩和ゴム１９１のモジュラスＥｉｎが適正化されて、周方向補強層１４５のエッジ部かつ交差ベルト１４２、１４３間における周辺ゴムの剪断歪みが緩和される利点がある。

　また、この空気入りタイヤ１では、ベルト層１４が、絶対値で４５［deg］以上７０［deg］以下のベルト角度を有する高角度ベルト１４１を有する（図１および図３参照）。これにより、ベルト層１４が補強されて、タイヤ接地時におけるベルト層１４の端部の歪みが抑制される利点がある。

　また、この空気入りタイヤ１では、高角度ベルト１４１の幅Ｗｂ１と、一対の交差ベルト１４２、１４３のうち幅狭な交差ベルト１４３の幅Ｗｂ３とが、０．８５≦Ｗｂ１／Ｗｂ３≦１．０５の関係を有する（図３参照）。かかる構成では、高角度ベルト１４１の幅Ｗｂ１と幅狭な交差ベルト１４３の幅Ｗｂ３との比Ｗｂ１／Ｗｂ３が適正化される。これにより、タイヤ接地時におけるベルト層１４の端部の歪みが抑制される利点がある。

　また、この空気入りタイヤ１では、周方向補強層１４５が、一対の交差ベルト１４２、１４３のうち幅狭な交差ベルト１４３の左右のエッジ部よりもタイヤ幅方向内側に配置される（図３参照）。また、幅狭な交差ベルト１４３の幅Ｗｂ３と、周方向補強層１４５のエッジ部から幅狭な交差ベルト１４３のエッジ部までの距離Ｓとが、０．０３≦Ｓ／Ｗｂ３≦０．１２の範囲にある。これにより、交差ベルト１４２、１４３のエッジ部と周方向補強層１４５のエッジ部との位置関係Ｓ／Ｗｂ３が適正化される利点がある。すなわち、０．０３≦Ｓ／Ｗｂ３であることにより、周方向補強層１４５の端部と交差ベルト１４３の端部との距離が適正に確保されて、これらのベルトプライ１４５、１４３の端部における周辺ゴムのセパレーションが抑制される。また、Ｓ／Ｗｂ３≦０．１２であることにより、交差ベルト１４３の幅Ｗｂ３に対する周方向補強層１４５の幅Ｗｓが確保されて、周方向補強層１４５によるタガ効果が適正に確保される。

［適用対象］
　また、この空気入りタイヤ１は、タイヤが正規リムにリム組みされると共にタイヤに正規内圧および正規荷重が付与された状態にて、偏平率が７０［％］以下である重荷重用タイヤに適用されることが好ましい。

　図９および図１０は、この発明の実施の形態にかかる空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。

　この性能試験では、相互に異なる複数の空気入りタイヤについて、耐ティア性能に関する評価が行われた（図９および図１０参照）。この評価では、タイヤサイズ３１５／６０Ｒ２２．５の空気入りタイヤがリムサイズ２２．５×９．００のリムに組み付けられ、この空気入りタイヤに空気圧９００［ｋＰａ］が付与される。また、空気入りタイヤが試験車両である４×２トラクター・トレーラーのフロント軸に装着され、空気入りタイヤに荷重３４．８１［ｋＮ］が付与される。そして、試験車両が旋回走行しつつ高さ１００［ｍｍ］の縁石に対して２０回乗り上げる。その後に、ショルダーリブに発生したティアが観察されて、指数評価が行われる。この評価は、数値が大きいほど好ましい。特に、評価が１１５以上であれば、従来例に対して飛躍的に優位性ある効果があるといえる。

　実施例１～２６の空気入りタイヤ１は、図１～図３に記載した構成を有する。また、すべての陸部３が、タイヤ周方向に連続するリブである。また、主要寸法が、ＴＷ＝２７５［ｍｍ］、Ｇｃｃ＝３２．８［ｍｍ］、Ｄ１＝９５０［ｍｍ］、ＧＤ＝１４［ｍｍ］に設定されている。

　従来例の空気入りタイヤは、図１～図３の構成において、周方向補強層を備えていない。

　試験結果が示すように、実施例１～２６の空気入りタイヤ１では、タイヤの耐ティア性能が向上することが分かる。また、特に、実施例１～１８を比較すると、１．２０≦Ｇｓｈ／Ｇｃｃ、Ｄ１＞Ｄ２、Ｄ１＞Ｄ３および－０．６５≦（Ｄ２－Ｄ３）／（Ｄ１－Ｄ３）≦０．８５、０．７０≦Ｗｓ／ＴＷ≦０．９０、且つ、１．５≦Ｗｓｈ／ＧＤ≦４．０とすることにより、耐ティア性能について飛躍的に優位性ある効果が得られることが分かる。

　１　空気入りタイヤ、２　周方向主溝、３　陸部、１１　ビードコア、１２　ビードフィラー、１２１　ローアーフィラー、１２２　アッパーフィラー、１３　カーカス層、１４　ベルト層、１４１　高角度ベルト、１４２、１４３　交差ベルト、１４４　ベルトカバー、１４５　周方向補強層、１５　トレッドゴム、１６　サイドウォールゴム、１８　インナーライナ、１９　ベルトエッジクッション、１９１　応力緩和ゴム、１９２　端部緩和ゴム

Claims

　カーカス層と、前記カーカス層のタイヤ径方向外側に配置されるベルト層と、前記ベルト層のタイヤ径方向外側に配置されるトレッドゴムとを備えると共に、タイヤ周方向に延在する少なくとも３本の周方向主溝と、これらの周方向主溝に区画されて成る複数の陸部とを備える空気入りタイヤであって、
　タイヤ幅方向の最も外側にある左右の前記周方向主溝を最外周方向主溝と呼ぶと共に、前記最外周方向主溝に区画されたタイヤ幅方向外側にある左右の前記陸部をショルダー陸部と呼ぶときに、
　前記ベルト層が、絶対値で１０［deg］以上４５［deg］以下のベルト角度を有すると共に相互に異符号のベルト角度を有する一対の交差ベルトと、タイヤ周方向に対して±５［deg］の範囲内にあるベルト角度を有する周方向補強層とを積層して成り、
　タイヤ赤道面におけるトレッドプロファイルからタイヤ内周面までの距離Ｇｃｃと、トレッド端からタイヤ内周面までの距離Ｇｓｈとが、１．１０≦Ｇｓｈ／Ｇｃｃの関係を有し、且つ、
　タイヤ赤道面におけるトレッドプロファイルの外径Ｄ１と、前記ショルダー陸部のタイヤ幅方向内側のエッジ部におけるトレッドプロファイルの外径Ｄ２と、トレッド端におけるトレッドプロファイルの外径Ｄ３とが、Ｄ１＞Ｄ２、Ｄ１＞Ｄ３および－０．６５≦（Ｄ２－Ｄ３）／（Ｄ１－Ｄ３）≦０．８５の関係を有することを特徴とする空気入りタイヤ。
　トレッド幅ＴＷと、前記周方向補強層の幅Ｗｓとが、０．７０≦Ｗｓ／ＴＷ≦０．９０の関係を有する請求項１に記載の空気入りタイヤ。
　前記ショルダー陸部の接地幅Ｗｓｈと、前記最外周方向主溝の溝深さＧＤとが、１．５≦Ｗｓｈ／ＧＤ≦４．０の関係を有する請求項１または２に記載の空気入りタイヤ。
　前記ショルダー陸部の接地幅Ｗｓｈと、トレッド幅ＴＷとが、０．１≦Ｗｓｈ／ＴＷ≦０．２の関係を有する請求項１～３のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
　前記最外周方向主溝の前記ショルダー陸部側の溝壁角度θが、４［deg］≦θの範囲にある請求項１～４のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
　前記最外周方向主溝が、溝開口部にてストレート形状を有すると共に、溝底部にてジグザグ形状を有する請求項１～５のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
　前記トレッドゴムの破断伸びが、３５０［％］以上の範囲にある請求項１～６のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
　前記周方向補強層のベルトコードが、スチールワイヤであり、１７［本／５０ｍｍ］以上３０［本／５０ｍｍ］以下のエンド数を有する請求項１～７のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
　前記周方向補強層を構成するベルトコードの部材時における引張り荷重１００［Ｎ］から３００［Ｎ］時の伸びが１．０［％］以上２．５［％］以下である請求項１～８のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
　前記周方向補強層を構成するベルトコードのタイヤ時における引張り荷重５００［Ｎ］から１０００［Ｎ］時の伸びが０．５［％］以上２．０［％］以下である請求項１～９のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
　前記周方向補強層が、前記一対の交差ベルトのうち幅狭な交差ベルトの左右のエッジ部よりもタイヤ幅方向内側に配置され、且つ、
　前記一対の交差ベルトの間であって前記周方向補強層のタイヤ幅方向外側に配置されて前記周方向補強層に隣接する応力緩和ゴムと、
　前記一対の交差ベルトの間であって前記応力緩和ゴムのタイヤ幅方向外側かつ前記一対の交差ベルトのエッジ部に対応する位置に配置されて前記応力緩和ゴムに隣接する端部緩和ゴムとを備える請求項１～１０のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
　前記応力緩和ゴムの１００％伸張時モジュラスＥｉｎと、前記一対の交差ベルトのコートゴムの１００％伸張時モジュラスＥｃｏとが、Ｅｉｎ＜Ｅｃｏの関係を有する請求項１１に記載の空気入りタイヤ。
　前記応力緩和ゴムの１００％伸張時モジュラスＥｉｎと、前記一対の交差ベルトのコートゴムの１００％伸張時モジュラスＥｃｏとが、０．６≦Ｅｉｎ／Ｅｃｏ≦０．９の関係を有する請求項１１または１２に記載の空気入りタイヤ。
　前記応力緩和ゴムの１００％伸張時モジュラスＥｉｎが、４．０［ＭＰａ］≦Ｅｉｎ≦５．５［ＭＰａ］の範囲内にある請求項１１～１３のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
　前記ベルト層が、絶対値で４５［deg］以上７０［deg］以下のベルト角度を有する高角度ベルトを有する請求項１～１４のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
　前記高角度ベルトの幅Ｗｂ１と、前記一対の交差ベルトのうち幅狭な交差ベルトの幅Ｗｂ３とが、０．８５≦Ｗｂ１／Ｗｂ３≦１．０５の関係を有する請求項１５に記載の空気入りタイヤ。
　前記周方向補強層が、前記一対の交差ベルトのうち幅狭な交差ベルトの左右のエッジ部よりもタイヤ幅方向内側に配置され、且つ、
　前記幅狭な交差ベルトの幅Ｗｂ３と前記周方向補強層のエッジ部から前記幅狭な交差ベルトのエッジ部までの距離Ｓとが、０．０３≦Ｓ／Ｗｂ３の範囲にある請求項１～１６のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
　偏平率７０［％］以下の重荷重用タイヤに適用される請求項１～１７のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。