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JPS6231559A - 自動車のステアリング装置 - Google Patents

自動車のステアリング装置

Info

Publication number
JPS6231559A
JPS6231559A JP17049585A JP17049585A JPS6231559A JP S6231559 A JPS6231559 A JP S6231559A JP 17049585 A JP17049585 A JP 17049585A JP 17049585 A JP17049585 A JP 17049585A JP S6231559 A JPS6231559 A JP S6231559A
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
steering
transmission ratio
wheel
gear
variable means
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Granted
Application number
JP17049585A
Other languages
English (en)
Other versions
JPH0686225B2 (ja
Inventor
Hirotaka Kanazawa
金澤 啓隆
Maki Watanabe
真樹 渡辺
Shigeyuki Okimoto
沖本 繁之
Akio Tsukaana
塚穴 紀生
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
Mazda Motor Corp
Original Assignee
Mazda Motor Corp
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by Mazda Motor Corp filed Critical Mazda Motor Corp
Priority to JP60170495A priority Critical patent/JPH0686225B2/ja
Publication of JPS6231559A publication Critical patent/JPS6231559A/ja
Publication of JPH0686225B2 publication Critical patent/JPH0686225B2/ja
Anticipated expiration legal-status Critical
Expired - Fee Related legal-status Critical Current

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  • Steering Controls (AREA)
  • Steering Control In Accordance With Driving Conditions (AREA)

Abstract

(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。

Description

【発明の詳細な説明】 (産業上の利用分野) 本発明は、自動車のハンドル舵角に対する車輪舵角の伝
達比(減速比)を変化させ得るようにしたステアリング
装置に関するものである。
(従来の技術) 一般に、自動車のステアリング装置は、ステアリングハ
ンドルの回転運動をラックアンドビニオン等のステアリ
ングギヤ装置を介してタイ〔1ツドの横方向の変位運動
に変換し、該タイロッドの両端部に連結された左右の操
舵車輪の向きを変化させるものであるが、上記ステアリ
ングハンドルの回転量(ハンドル舵角)と車輪のきれ角
(車輪舵角)とは通常、常に一定の対応関係に保持され
ている。しかし、例えば自動・車の高速走行時には上記
ハンドル舵角に対する車輪舵角の伝達比を大きくして一
定ハンドル舵角に対する車輪舵角の大きさを小さくする
ことが走行安定性を確保する上で望ましく、一方、低速
走行時には、自動車の挙動を俊敏化させて良好な運転フ
ィーリングを得たり、あるいは車庫入れを容易化する等
の見地から、上記伝達比を逆に小さくして一定ハンドル
舵角に対する車輪舵角を大きくすることが望ましい。
そこで、かかる要求を満たすために、従来、例えば特開
昭58−224852号公報に開示されているにうに、
自動車の車速に応じて上記のハンドル舵角に対する車輪
舵角の伝達比を変化させるようにした速瓜感応型のステ
アリング装置が提案されている。これは、ステアリング
ハンドルとステアリングコラムとの間に、対向する一対
の可変ピッチブーりと両プーリ間に巻き掛けられたVベ
ルトとからなる変速機構を設けるとともに、被駆動側の
ブーりのピッチ径を車速が上昇するほど大きくなるよう
にステッピングモータにより制御するようにしたもので
ある。これによれば、ハンドルからステアリングコラム
への回転伝達比が車速の高速時はど大きくなり、その結
果、一定のハンドル舵角に対する車輪の転舵角が高速時
には小さく、低速時には大きくなり、車速に対応した良
好なステアリング特性が得られることなる。
(発明が解決しようとする問題点) ところで、こうしてステアリングハンドルのハンドル舵
角に対する車輪舵角の伝達比を車速等に応じて可変制御
する伝達化可変システムをパワーステアリング機構を備
えたステアリング装置に適用する場合、通常、上記伝達
比の制御特性はパワーステアリング機構の出力を考慮し
て設定される。
しかし、その場合、パワーステアリング機構が故障等に
より失陥状態になってその出力が停止すると、上記設定
された伝達比の制御特性が変化する虞れがあり、より高
度の安全性を確保する上でざらに改善の余地がある。
本1発明は上記の点に1みてなされたもので、その目的
とするところは、上記の如く、ハンドル舵角に対する車
輪舵角の伝達比を変化させるシステムをパワーステアリ
ング機構を備えたステアリング装置に適用した場合にお
いて、パワーステアリングIFINMの失陥時に伝達比
を一定に保ち得るようにして、ステアリング装置の安全
性を高めんとすることにある。
(問題点を解決するための手段)− 上記の目的を達成するため、本発明の解決手段は、ステ
アリングハンドルの操舵力を、パワーステアリング機構
を備えたステアリングギヤ装置を介して車輪に伝達する
操舵力伝達経路中に伝達比可変手段を設け、該伝達比可
変手段によりハンドル舵角に対する車輪舵角の伝達比を
変化させるようにする。上記伝達比可変手段は、例えば
遊星歯車機構や差動歯車機構と、該歯車機構を作動制御
するステッピングモータ等のアクチュエータとで構成さ
れる。
そして、上記伝達比可変手段を、上記パワーステアリン
グ機構の非作動時に伝達比の変化が拘束されるように構
成する。これは、伝達比可変手段が例えば差動歯型n構
と7クチユエータとで構成されている場合、該アクチュ
エータの出力1〜ルクを、パワーステアリング機構の作
動時におけるステアリングギヤ装置の駆動負荷トルクよ
りも大きくて同機構の非作動時における同駆動負荷トル
クよりも小さく設定すること等により達成される。
(作用) ゛したがって、上記の構成により、本発明では、ステア
リングギヤ装置を操舵して車輪を転舵すると、該ハンド
ルの操舵に伴ってステアリングギヤ装置のパワーステア
リング機構が作動して操舵力がアシストされながら車輪
が転舵されるとと°bに、伝達比可変手段の作動により
、ハンドル舵角に対する車輪舵角の伝達比が可変制御さ
れる。
そのとき、上記伝達比可変手段は、上記パワーステアリ
ング[の非作動時に伝達比の変化が拘束されるように構
成されているので、パワーステ−アリング機構が故障等
により失陥状態になると、伝達−比可変手段の作動が阻
止され、ハンドル舵角に対する車輪舵角の伝達比が一定
に保たれて通常のステアリング装置7+と同様、になり
、このことにより、パワーステアリング機構の失陥時の
安全性を向上できることになる。
(実施例) 以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。
第1図は本発明の実施例に係る自動車のステアリング装
置の全体構成を示し、1はステアリングハンドル、3は
該ステアリングハンドル1の回転運動を車輪8,8の転
舵運動に変換するラックピニオン式のステアリングギヤ
装置であって、該ステアリグギヤ装置3は、ステアリン
グギヤボックスb に噛み合う車体幅方向に延びるラックとを有し、上記ビ
ニオンは第1および第2の中間’N14.5ならびにハ
ンドル軸2を介して上記ハンドル1に連結され、一方、
ラックは各タイロッド6およびナックルアーム(図示せ
ず)を介して各車輪8に連結されている。
上記ステアリングギヤ装置3にはハンドル1がら車輪8
.8に伝達される操舵力をアシストするためのパワース
テアリング機構7が装備されている。該パワーステアリ
ング機構7は、上記ラックと一方(図では左側)のタイ
[1ツド6との間に介在された油圧式のパワーシリンダ
7aと、上記ステアリングギヤボックス3aに連設され
、ハンドル1の操舵に応じて油圧ポンプ(図示Uず)か
ら上゛記パワーシリンダ7aへ供給される圧油の供給方
向を切り換えるとともにその圧力を制御ll するロー
タリ式のコントロールバルブ7bとを備えてなり、油圧
ポンプからの圧油をハンドル1の操舵入力に応じてコン
トロールバルブ7bで制御しながらパワーシリンダ7a
に供給し、そのパワーシリンダ7aの出力により操舵力
をアシストして車輪8.8を転舵するようになされてい
る。
また、上記ハンドル1とステアリングギヤ装置3との間
の操舵力伝達経路の途中にはハンドル舵角θHに対する
車輪舵角θWへの伝達比Rを変化させ−る伝達比可変手
段9が設けられている。該伝達比可変手段9は、第2図
ないし第4図に拡大詳示するように、上記第1の中間軸
4と同一軸線上に対向配置されかつ中間軸4と反対側の
端部において上記ハンドル軸2に対し互いに噛み合う入
力ギヤ10.11を介して駆動連結された入力軸12と
、該入力軸12と中間軸4との間に配設された遊星歯車
式の差動歯車機構13とを備えてなる。
上記差動歯車機構13は、上記ハンドル1側に連結され
る入力軸12に固着された入カギV要素としてのサンギ
ヤ14と、上記車輪8,8側に連結される中間軸4に固
着された出力ギヤ要素としてのリングギヤ15と、該両
ギヤ14.15間に両ギヤ14.15とそれぞれ噛み合
うように等角度間隔で介在された反カギA7要素として
の例えば3個のプラネタリビニオン16.16.・・・
とからなり、該ビニオン16,16.・・・は上記入力
軸12上に回転自在に外嵌合されたビニオンキャリア1
8にビニオン軸17.17.・・・を介して担持・され
ている。また、上記ビニオンキャリア18にはセクタギ
A719が形成され、該セクタギヤ19にはステッピン
グモータ20の回転出力軸20aに固着したビニオン2
1が噛み合わされており、ステッピングモータ20の回
転により差動歯車機構13の反カギV要素としてのプラ
ネタリビニオン16.16.・・・を作動制御し、つま
りビニオンキVす718を入力軸12回りに回転させて
該キ17リア18に担持されたプラネタリビニオン16
,16、・・・をサンギヤ14とリングギヤ15との間
で転′動させ、このビニオン16.16.・・・の転動
によりハンドル軸2ないしサンギヤ14からリングギヤ
15および中間軸4に至る回転」を増減制御することに
より、ハンドル舵角θHに対づる車輪舵角θWの伝達比
Rを変化させるように構成されている。
一方、33は上記伝達比可変手段9のステッピングモー
タ20に制御信号を出力してそれを作動制御するコンピ
ュータよりなるコントローラであって、該コントローラ
33には上記ステアリングハンドル1のハンドル舵角θ
Hを検出するハンドル舵角センサ30と、自動車の車速
Vを検出する車速センサ31との各出力信号が入力され
ている。
上記コントローラ33は、第5図に5T示するように、
上記ハンドル舵角センナ30および車速セン1す31に
よりそれぞれ検出されたハンドル舵角θト1および車速
Vを予め第6図に示すように設定されて特性記憶部34
に記憶されている特性マツプに照合比較して伝達比可変
手段9で制御すべき目標伝達比Rを演粋する目標伝達比
演算部35と、該演棹部35の出力信号に基づいてステ
ッピングモータ2oを、上記演界された目標伝達比Rに
対応する回転角に一致するように駆動するモータ駆動部
36とからなる。そして、上記特性マツプは、図示の如
くハンドル舵角θHに対する車輪舵角θWの伝達比Rが
車速Vが速くなるほど大きくなるように設定されている
そして、本発明の特徴として、上記伝達力可変手段9に
おけるステッピングモータ20の出力トルクは上記パワ
ーステアリング機構7の作動時におけるステアリングギ
ヤ装置3の駆動負荷トルクよりも大きく、かつパワース
テアリング機構7の非作動時にお(プる同トルクよりし
小さく設定されており、この各トルクの差異により、パ
ワーステアリング機構7の作動時には伝達比可変手段9
での伝達比Rの可変制御が可能であるが、パワーステア
リング機構7の非作動時には伝達比可変手段9での伝達
比Rの変化が拘束されるように構成されている。
したがって、上記実施例においては、自動車の°走行中
、ステアリングハンドル1を操舵すると、その肋ぎはハ
ンドルIl+th2を介して伝達比可変手段9における
入ツノ軸12に伝達されて差動歯車機構13のサンギr
14が回転する。また、上記ハンドル1の操舵に伴って
変化するハンドル舵角θH1がハンドル舵角センサ30
により検出されるとともに、そのときの車速Vが車速セ
ン931によって検出され、これら両センサ30,31
の出力信号を受けたコントローラ33から上記差動歯*
i構13を作動制1aTlするステッピングモータ20
に制御信号が出力されて該モータ20が回転制御され、
−このモータ20’の回転によりビニオン21およびセ
クタギ(719を介してピニオンキャリア18が回転駆
動される。すなわち、上記差動歯車機(間13では、サ
ンギヤ14がハンドル1の舵角θHに比例した角度だけ
回転すると同時に、ピニオンキャリア18がコントロー
ラ33により制御されるステッピングモータ2oの回転
角に応じて回転されるようになる。このため、差動歯車
機構13のリングギヤ15およびそれと一体の中間軸4
は上記ハンドル舵角θHに対しピニオンキャリア18の
回転角を増減した角度だけ回転することになり、この中
間軸4の回転により車輪8,8が転舵され、このことに
よってハンドル舵角θHに対する車輪舵角Owの伝達比
Rが可変制御される。
また、上記ハンドル1の操舵に連動する中間軸4.5の
回転に伴いステアリングギヤ装置3のパワーステアリン
グIM47が作動して、上記ハンドル1から車輪8.8
に至る操舵力がアシストされる。
その場合、上記ステッピングモータ20の出力トルクは
、上記パワーステアリング機構7の作動時におけるステ
アリングギヤ装置3の駆動負荷トルクと、パワーステア
リング機構7の非作動時における同トルクとの中間域に
設定されているため、パワーステアリング機構7の作動
時には、上記ステッピングモータ20がスムーズに作動
して、上記の如くハンドル舵角θ1(に対する車輪舵角
θWの伝達比R/fi車速Vに応じて可変制御されるが
、パワーステアリング機構7が故障等により失陥したと
きには、ステアリングギヤ装置3の駆動負荷トルクがモ
ータ20の出力トルクよりも増大するので、モータ20
がステアリングギヤ装置3を駆動できなくなり、その結
果、伝達比可変手段9での伝達比Rの可変制御が不可能
となって該伝達比Rがパワーステアリング機構7の失陥
時の伝達比に一定に保たれ、よってステアリング装置を
通常のものと同様にn能させてその安全性を高めること
ができる。
(発明の効果) 以上の如く、本発明によれば、ハンドル舵角に対する車
輪舵角の伝達比を変化さ・せる伝達比可変手段と、パワ
ーステアリングI hlとを備えた自動車のステアリン
グ装置に対し、パワーステアリング機構の非作動時に伝
達比可変手段における伝達比の変化を拘束するようにし
たことにより、パワーステアリング機構の失陥時には伝
達比可変手段を作動させずにハンドル舵゛角に対する車
輪舵角の伝達比を一定に保つことができ、よってステア
リング装置の安全性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
図面は本発明の実施例を示し、第1図はステアリング装
置の全体構成を示す斜視図、第2図は伝達比可変手段の
構成を示す断面図、第3図および第4図はそれぞれ第2
図の■−■線および■−rV線断面図、第5図はコント
ローラの構成を示すブロック図、第6図はコントローラ
で読み込まれるマツプの特性図である。 1・・・ステアリングハンドル、3・・・ステアリング
ギヤ装置、7・・・パワーステアリング機構、8・・・
車輪、9・・・伝達比可変手段、13・・・差動歯車機
構、14・・・サンギヤ、15・・・リングギV116
・・・プラネタリビニメン、18・・・ビニオンキャリ
ア、20、・・・ステッピングモータ、3o・・・ハン
ドル舵角センサ、31・・・車速センサ、33・・・コ
ントローラ。

Claims (2)

    【特許請求の範囲】
  1. (1)ステアリングハンドルの操舵力を、パワーステア
    リング機構を備えたステアリングギヤ装置を介して車輪
    に伝達する操舵力伝達経路中に伝達比可変手段を設けて
    、ハンドル舵角に対する車輪舵角の伝達比を変化させる
    ようにした自動車のステアリング装置であつて、上記伝
    達比可変手段は、上記パワーステアリング機構の非作動
    時に伝達比の変化が拘束されるように構成されているこ
    とを特徴とする自動車のステアリング装置。
  2. (2)伝達比可変手段は、ステアリングハンドル側に連
    結された入力ギヤ要素と、車輪側に連結された出力ギヤ
    要素と、上記入出力ギヤ要素間に介在される反力ギヤ要
    素とからなる差動歯車機構を備えるとともに、該差動歯
    車機構の反力ギヤ要素を作動制御するアクチュエータを
    備えてなり、上記アクチュエータの出力トルクは、パワ
    ーステアリング機構の作動時におけるステアリングギヤ
    装置の駆動負荷トルクよりも大きく、かつパーステアリ
    ング機構の非作動時におけるステアリングギヤ装置の駆
    動負荷トルクよりも小さく設定されている特許請求の範
    囲第(1)項記載の自動車のステアリング装置。
JP60170495A 1985-08-01 1985-08-01 自動車のステアリング装置 Expired - Fee Related JPH0686225B2 (ja)

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Cited By (3)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPH0617127U (ja) * 1992-08-05 1994-03-04 株式会社ニチフ端子工業 ピン端子用ホルダー
JPH0623167U (ja) * 1992-07-01 1994-03-25 株式会社ニチフ端子工業 ピン端子用ホルダー
JP2013516358A (ja) * 2010-01-11 2013-05-13 スカニア シーブイ アクチボラグ 車両のアクティブステアリング装置及びそのような装置を用いたステアリング機構

Citations (1)

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Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPS4949542A (ja) * 1972-09-14 1974-05-14

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