JPS62241704A - ベルテツドタイヤ - Google Patents
ベルテツドタイヤInfo
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- JPS62241704A JPS62241704A JP61084877A JP8487786A JPS62241704A JP S62241704 A JPS62241704 A JP S62241704A JP 61084877 A JP61084877 A JP 61084877A JP 8487786 A JP8487786 A JP 8487786A JP S62241704 A JPS62241704 A JP S62241704A
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- Japan
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- tire
- layer
- auxiliary layer
- cords
- main belt
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- Pending
Links
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Classifications
-
- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
- B60—VEHICLES IN GENERAL
- B60C—VEHICLE TYRES; TYRE INFLATION; TYRE CHANGING; CONNECTING VALVES TO INFLATABLE ELASTIC BODIES IN GENERAL; DEVICES OR ARRANGEMENTS RELATED TO TYRES
- B60C9/00—Reinforcements or ply arrangement of pneumatic tyres
- B60C9/18—Structure or arrangement of belts or breakers, crown-reinforcing or cushioning layers
- B60C9/20—Structure or arrangement of belts or breakers, crown-reinforcing or cushioning layers built-up from rubberised plies each having all cords arranged substantially parallel
- B60C9/22—Structure or arrangement of belts or breakers, crown-reinforcing or cushioning layers built-up from rubberised plies each having all cords arranged substantially parallel the plies being arranged with all cords disposed along the circumference of the tyre
-
- Y—GENERAL TAGGING OF NEW TECHNOLOGICAL DEVELOPMENTS; GENERAL TAGGING OF CROSS-SECTIONAL TECHNOLOGIES SPANNING OVER SEVERAL SECTIONS OF THE IPC; TECHNICAL SUBJECTS COVERED BY FORMER USPC CROSS-REFERENCE ART COLLECTIONS [XRACs] AND DIGESTS
- Y10—TECHNICAL SUBJECTS COVERED BY FORMER USPC
- Y10T—TECHNICAL SUBJECTS COVERED BY FORMER US CLASSIFICATION
- Y10T152/00—Resilient tires and wheels
- Y10T152/10—Tires, resilient
- Y10T152/10495—Pneumatic tire or inner tube
- Y10T152/10765—Characterized by belt or breaker structure
- Y10T152/10801—Structure made up of two or more sets of plies wherein the reinforcing cords in one set lie in a different angular position relative to those in other sets
Landscapes
- Engineering & Computer Science (AREA)
- Mechanical Engineering (AREA)
- Tires In General (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
〔産業上の利用分野〕
この発明はベルテッドタイヤ、特に、主ベルト層の最外
層上に配置された補助層を改良したベルテッドタイヤに
関するものである。
層上に配置された補助層を改良したベルテッドタイヤに
関するものである。
この種のベルテッドタイヤは、クラウン部におけるカー
カス層上に、タイヤの赤道面に対して浅い角度で非伸長
性コードを配列したプライの複数枚を互いにコードが交
差するように重ね合せた主ベルト層を配置し、さらに、
この主ベルト層のたが効果を補助する為に、主ベルト層
の最外層上に、実質的にその全幅に亙って熱収縮性コー
ドをタイヤの赤道面とほぼ平行に配列した補助層を配置
している。
カス層上に、タイヤの赤道面に対して浅い角度で非伸長
性コードを配列したプライの複数枚を互いにコードが交
差するように重ね合せた主ベルト層を配置し、さらに、
この主ベルト層のたが効果を補助する為に、主ベルト層
の最外層上に、実質的にその全幅に亙って熱収縮性コー
ドをタイヤの赤道面とほぼ平行に配列した補助層を配置
している。
そして上述した補助層は、その張付過程において、熱収
縮性コードからなるシートを主ベルト層の最外層上に巻
き付け、その両端部をタイヤの同上適宜位置において小
量オーバーラツプせしめて接合している。
縮性コードからなるシートを主ベルト層の最外層上に巻
き付け、その両端部をタイヤの同上適宜位置において小
量オーバーラツプせしめて接合している。
ところが、張付成型過程を終了したグリーンタイヤを加
硫金型内に収納して加硫する場合、グリーンタイヤの内
側からブラダ−を介して蒸気圧により加圧、加熱する関
係上、グリーンタイヤは僅かながら膨径をよぎなくされ
る。
硫金型内に収納して加硫する場合、グリーンタイヤの内
側からブラダ−を介して蒸気圧により加圧、加熱する関
係上、グリーンタイヤは僅かながら膨径をよぎなくされ
る。
従って、膨径した量だけ補助層の接合部が周方向にずれ
ることになる。
ることになる。
この状態をX線で撮影して調べてみると、成型過程にお
いては左右対称に張り付けられていた主ベルト層20の
第1ブライ2(L と第2プライ202が、第9図に示
すように、補助層30の接合部Mにおいて歪んでおり、
そのままの状態で加硫硬化されていることが判る。
いては左右対称に張り付けられていた主ベルト層20の
第1ブライ2(L と第2プライ202が、第9図に示
すように、補助層30の接合部Mにおいて歪んでおり、
そのままの状態で加硫硬化されていることが判る。
このように、タイヤの周上に主ベルト層20の均一性を
阻害する部分を保有するタイヤは、タイヤの性能、特に
L F V (Lateral Force Vari
atino )の面で問題があり走行安定性、耐久性及
び乗心地等を阻害する原因となる。
阻害する部分を保有するタイヤは、タイヤの性能、特に
L F V (Lateral Force Vari
atino )の面で問題があり走行安定性、耐久性及
び乗心地等を阻害する原因となる。
この発明は上述した問題点を解消すべく検討した結果、
達成されたものである。
達成されたものである。
従ってこの発明の目的は、タイヤの周上における主ベル
ト層の均一性を向上せしめて、タイヤの性能、特にLF
Vを改善し、タイヤの走行安定性1乗心地を向、ヒする
一方、高速走行時において、補助層接合部のセパレーシ
ョン、11の発生を阻止することができるベルテッドタ
イヤを提供するごとにある。
ト層の均一性を向上せしめて、タイヤの性能、特にLF
Vを改善し、タイヤの走行安定性1乗心地を向、ヒする
一方、高速走行時において、補助層接合部のセパレーシ
ョン、11の発生を阻止することができるベルテッドタ
イヤを提供するごとにある。
上述した目的を達成するため、この発明は、トレイダル
状に連なるカーカス層と、このカーカス層のクラウン部
にタイヤの赤道面に対して浅い角度で非伸長性コードを
配列したブライの複数枚を互いにコードが交差するよう
に重ね合せた主ベルト層と、この主ベルト層の外周に実
質的にその全幅に亙って熱収縮性コードをタイヤの赤道
面とほぼ平行に配列した補助層を少なくとも1層配置し
たタイヤにおいて、前記補助層は、タイヤの軸方向に分
割された少なくとも3つの区域からなり、この補助層の
タイヤ周方向端部を、分割された隣接区域間で周方向に
ずれをもって接合したことを特徴とする。
状に連なるカーカス層と、このカーカス層のクラウン部
にタイヤの赤道面に対して浅い角度で非伸長性コードを
配列したブライの複数枚を互いにコードが交差するよう
に重ね合せた主ベルト層と、この主ベルト層の外周に実
質的にその全幅に亙って熱収縮性コードをタイヤの赤道
面とほぼ平行に配列した補助層を少なくとも1層配置し
たタイヤにおいて、前記補助層は、タイヤの軸方向に分
割された少なくとも3つの区域からなり、この補助層の
タイヤ周方向端部を、分割された隣接区域間で周方向に
ずれをもって接合したことを特徴とする。
タイヤの周上における主ベルト層の均一性を向上せしめ
て、タイヤの性能、特にLFVを改善し、タイヤの走行
安定性2乗心地を大巾に向上することができる一方、高
速走行時において補助層接合部のセパレーション故障の
発生を阻止することができ、タイヤの高速耐久性を大巾
に向上せしめることができる。
て、タイヤの性能、特にLFVを改善し、タイヤの走行
安定性2乗心地を大巾に向上することができる一方、高
速走行時において補助層接合部のセパレーション故障の
発生を阻止することができ、タイヤの高速耐久性を大巾
に向上せしめることができる。
以下この発明を実施例により図面を参照して具体的に説
明する。
明する。
第1図乃至第8図はこの発明の実施例を示し、第1図は
第1実施例の要部を示すラジアル方向断面説明図、第2
図は第2実施例の要部を示すラジアル方向断面説明図、
第3図乃至第7図はそれぞれ補助層のタイヤ周上におけ
る接合部の位置を例示した説明図で、(81,(0)は
第1図及び第2図に示す補助層の両側域Wa 、Wbを
示し、(b)は中央域Wcを示す図、第8図(a) (
b)はそれぞれ補助層の接合部を示す説明図である。
第1実施例の要部を示すラジアル方向断面説明図、第2
図は第2実施例の要部を示すラジアル方向断面説明図、
第3図乃至第7図はそれぞれ補助層のタイヤ周上におけ
る接合部の位置を例示した説明図で、(81,(0)は
第1図及び第2図に示す補助層の両側域Wa 、Wbを
示し、(b)は中央域Wcを示す図、第8図(a) (
b)はそれぞれ補助層の接合部を示す説明図である。
図においてEは、この発明の実施例からなるベルテッド
タイヤで、トロイダル状に連なるカーカスJIIOと、
このカーカス層10のクラウン部Tにタイヤの赤道面C
に対して浅い角度で非伸長性コード21を配列したブラ
イの複数枚を互いにコード21が交差するように重ね合
せた主ベルト層20と、この主ベルト層20の外周に実
質的にその全幅に亙って熱収縮性コード31をタイヤの
赤道面Cとほぼ平行に配列した補助層30を少なくとも
1層配置することにより構成されている。
タイヤで、トロイダル状に連なるカーカスJIIOと、
このカーカス層10のクラウン部Tにタイヤの赤道面C
に対して浅い角度で非伸長性コード21を配列したブラ
イの複数枚を互いにコード21が交差するように重ね合
せた主ベルト層20と、この主ベルト層20の外周に実
質的にその全幅に亙って熱収縮性コード31をタイヤの
赤道面Cとほぼ平行に配列した補助層30を少なくとも
1層配置することにより構成されている。
そしてこの発明においては、特に、前記補助1830は
、タイヤの軸方向に分割された少なくとも3つの区域、
すなわち両側域Wa 、Wbと中央域Wcから構成され
ており、しかも、この補助FJ30のタイヤ周方向端部
30a 、 30bは、分割された隣接区域間で相互に
周方向にずれをもって接合されるものとする。
、タイヤの軸方向に分割された少なくとも3つの区域、
すなわち両側域Wa 、Wbと中央域Wcから構成され
ており、しかも、この補助FJ30のタイヤ周方向端部
30a 、 30bは、分割された隣接区域間で相互に
周方向にずれをもって接合されるものとする。
上述した補助層30は、第1図に示す第1実施例のよう
に、両側域Wa 、Wb及び中央域Wcとも1層又は2
層(2層の場合は図示せず)配置しても良く、また第2
図に示す第2実施例のように、両側域Wa 、Wbのみ
2層配置しても良い。しかしながら、この補助層30の
積層数はタイヤの用途等により必要に応じて適宜増減し
ても良いのわ勿論である。
に、両側域Wa 、Wb及び中央域Wcとも1層又は2
層(2層の場合は図示せず)配置しても良く、また第2
図に示す第2実施例のように、両側域Wa 、Wbのみ
2層配置しても良い。しかしながら、この補助層30の
積層数はタイヤの用途等により必要に応じて適宜増減し
ても良いのわ勿論である。
また補助層30の分割数も、第1図及び第2図に示す各
実施例においては図示したように、左右両側域Wa 、
Wbと中央域Wcの区域に3分割したが、これもタイヤ
の用途等により必要に応じて例えば4分割、5分割等適
宜増減しても良い。
実施例においては図示したように、左右両側域Wa 、
Wbと中央域Wcの区域に3分割したが、これもタイヤ
の用途等により必要に応じて例えば4分割、5分割等適
宜増減しても良い。
さらに補助層30の全幅Wは、主ベルト層20の全幅と
同等あるいは多少広目とすることが、補助層本来のたが
効果を発揮せしめる上で望ましい。
同等あるいは多少広目とすることが、補助層本来のたが
効果を発揮せしめる上で望ましい。
また補助層30の左右両側域Wa 、Wbの幅は全幅W
の15%〜40%の範囲とすることが好ましい。これは
、15%未満であると補助層本来のたが効果が期待でき
ないからであり、40%を超えると、クラウン中央域W
cと左右両側域Wa。
の15%〜40%の範囲とすることが好ましい。これは
、15%未満であると補助層本来のたが効果が期待でき
ないからであり、40%を超えると、クラウン中央域W
cと左右両側域Wa。
wb間で周方向拘束力に差を与えることの意味がなくな
り初期の効果を得ることができないからである。
り初期の効果を得ることができないからである。
さらに、この発明において補助層30のタイヤ周方向端
部30a 、 30bは、前述したように、分割された
隣接区域間で相互に周方向にずれをもって接合する。
部30a 、 30bは、前述したように、分割された
隣接区域間で相互に周方向にずれをもって接合する。
第3図(al (bl (C)は、第1図に示す第1実
施例、すなわち補助層30を1層配置し、しかも補助層
30を左右両側域Wa 、Wbと中央域Weの区域に3
分割した実施例において、各区域における補助層のタイ
ヤ周方向端部30a 、 30bの接合位置の例を示す
もので、本例では、中央域Wcの接合位置に対して左右
両側域Wa 、Wbの接合位置を180 °ずらしで
ある。
施例、すなわち補助層30を1層配置し、しかも補助層
30を左右両側域Wa 、Wbと中央域Weの区域に3
分割した実施例において、各区域における補助層のタイ
ヤ周方向端部30a 、 30bの接合位置の例を示す
もので、本例では、中央域Wcの接合位置に対して左右
両側域Wa 、Wbの接合位置を180 °ずらしで
ある。
第4図(a) (b) (C1は、第3図に示した例に
おいて補助層30を2層配置した場合の例である。
おいて補助層30を2層配置した場合の例である。
第5図(al (bl (C)は、第3図に示した例に
おいて中央域Wcの接合位置に対して、左側域Waの接
合位置を240 °、右側域wbの接合位置を120
゛ずらした例である。
おいて中央域Wcの接合位置に対して、左側域Waの接
合位置を240 °、右側域wbの接合位置を120
゛ずらした例である。
第6図(a) (bl (C)は、fJ42図に示す第
2実施例、すなわち補助層30を左右両側域Wa 、W
bと中央域Wcの区域に3分割し、しかも、左右両側域
Wa 、Wbは2層、中央域Wcは1層配置した実施例
において、各区域における補助層のタイヤ周方向端部3
0a 、 30bの接合位置の例を示すもので、本例で
は中央域Weの接合位置に対して左右両側域Wa 、W
bの接合位置を180 。
2実施例、すなわち補助層30を左右両側域Wa 、W
bと中央域Wcの区域に3分割し、しかも、左右両側域
Wa 、Wbは2層、中央域Wcは1層配置した実施例
において、各区域における補助層のタイヤ周方向端部3
0a 、 30bの接合位置の例を示すもので、本例で
は中央域Weの接合位置に対して左右両側域Wa 、W
bの接合位置を180 。
ずらしである。
第7図(al (b) (C1は、第6図に示した例に
おいて2層配置された左右両側域Wa 、Wbの各層の
接合位置を、中央域Wcの接合位置に対して、左側域W
aの内側補助層の接合位置を120 °、外側補助層
の接合位置を300 °ずらし、また右側域wbの内
側補助層の接合位置を240 °、外側補助層の接合
位置を60’ずらした例である。
おいて2層配置された左右両側域Wa 、Wbの各層の
接合位置を、中央域Wcの接合位置に対して、左側域W
aの内側補助層の接合位置を120 °、外側補助層
の接合位置を300 °ずらし、また右側域wbの内
側補助層の接合位置を240 °、外側補助層の接合
位置を60’ずらした例である。
なお、上述した補助層の接合位置は、分割された隣接区
域間で相互に周方向にずらしてあれば、中央域Wcの接
合位置に対する角度は、タイヤの周上における主ベルト
層の均一性を損なわない範囲で適当な角度を選定しても
良いのは勿論である。
域間で相互に周方向にずらしてあれば、中央域Wcの接
合位置に対する角度は、タイヤの周上における主ベルト
層の均一性を損なわない範囲で適当な角度を選定しても
良いのは勿論である。
また、第8図(a) (b)に示すように、接合部にお
ける補助層30のタイヤ周方向端部30a 、 30b
の重ね合せ幅Sは、タイヤのサイズによって異なるが5
0龍前後とすることが好ましい。
ける補助層30のタイヤ周方向端部30a 、 30b
の重ね合せ幅Sは、タイヤのサイズによって異なるが5
0龍前後とすることが好ましい。
さらに、接合部における補助層30のタイヤ周方向端部
30a 、 30bの重ね合せ部は、第8図(a)に示
すように、タイヤの回転軸方向と平行に形成しても良い
が、第8図(blに示すように、タイヤの回転軸方向に
対して角度α°傾斜せしめることが好ましい。
30a 、 30bの重ね合せ部は、第8図(a)に示
すように、タイヤの回転軸方向と平行に形成しても良い
が、第8図(blに示すように、タイヤの回転軸方向に
対して角度α°傾斜せしめることが好ましい。
これは、補助層30の端部30a 、 30bを重ね合
せた接合部を、タイヤ周方向に分散できることになり、
タイヤのユニフォーミティの向上に寄与できるからであ
る。
せた接合部を、タイヤ周方向に分散できることになり、
タイヤのユニフォーミティの向上に寄与できるからであ
る。
前記補助層30のコード31としては、ナイロンコード
、ポリエステルコード等前記主ベルト層20を構成する
コード21やゴムとの接着性が良好であり、しかも、適
度の熱収縮性を有する有機繊維コードを用いることが好
ましい。
、ポリエステルコード等前記主ベルト層20を構成する
コード21やゴムとの接着性が良好であり、しかも、適
度の熱収縮性を有する有機繊維コードを用いることが好
ましい。
なお、走行時におけるトレッド部の発熱を考慮すると、
主ベルト層30を構成するコード31やゴムとの接着性
が良好で、しかも、耐熱性が高いナイロンコードを用い
ることが好ましい。
主ベルト層30を構成するコード31やゴムとの接着性
が良好で、しかも、耐熱性が高いナイロンコードを用い
ることが好ましい。
また、上述したカーカス層IOの補強コードはナイロン
コード、ポリエステルコード、レーヨンコード、及び芳
香族ポリアミド繊維コード等で代表される有機繊維コー
ド、あるいはスチールコード等の金属製コードが用いら
れる。
コード、ポリエステルコード、レーヨンコード、及び芳
香族ポリアミド繊維コード等で代表される有機繊維コー
ド、あるいはスチールコード等の金属製コードが用いら
れる。
本実施例においてカーカス層はラジアル構造に配置され
ているが、これはバイアス構造に配置されていても良い
。
ているが、これはバイアス構造に配置されていても良い
。
さよに、上述した主ベルト層20の補強コードはスチー
ルコードや芳香族ポリアミド繊維コード等で知られる非
伸張性コードが用いられている。
ルコードや芳香族ポリアミド繊維コード等で知られる非
伸張性コードが用いられている。
この発明の効果を確認するための試験を行った。
(試験に使用したタイヤの仕様)
「本発明タイヤ」
タイヤサイズ・・・165SR13
タイヤの構造・・・主たる構造は第2図に示す通りであ
る。
る。
但し、カーカス層側の補助層
は第6図に示すように3分割さ
れている。
カーカス層・・・・・・コードとして1260d /2
のナイロンコードを用い、コード角度 がタイヤ赤道面に対して90°に なるよう2ブライ配置した。
のナイロンコードを用い、コード角度 がタイヤ赤道面に対して90°に なるよう2ブライ配置した。
主ベルト層・・・・・・コードとしてI X 5 Xo
、2°3のスチールコードを用い、コード角 度がタイヤ赤道面に対して22゜ になるよう互いに交差せしめて 2ブライ配置した。
、2°3のスチールコードを用い、コード角 度がタイヤ赤道面に対して22゜ になるよう互いに交差せしめて 2ブライ配置した。
最大幅は120m■である。
補助層・・・・・・・・・・・・第2図及び第6図に示
す構造でコードとして1260d/2.エンド 数26.4本/25fiのナイロンコードを用い、コー
ド角度がタイヤ 赤道面に対して0°になるよう 2ブライ配置した。
す構造でコードとして1260d/2.エンド 数26.4本/25fiのナイロンコードを用い、コー
ド角度がタイヤ 赤道面に対して0°になるよう 2ブライ配置した。
・全幅Wは130寵、
・左右両側域WaWbは251−
・中央域Weは80龍
・中央域Wcの接合位置に対して
左右両側域Wa 、Wbの接合位
置を180 °ずらしである。
・接合部の傾斜角度αは60’
・接合部の重ね合せ幅Sは50鶴
「従来例タイヤ」
タイヤサイズ・・・165SR13
タイヤの構造・・・主たる構造は第2図に示す通りであ
る。
る。
但し、カーカス層側の補助層
は分割されていない。
カーカス層・・・・・・コードとして1260d /2
のナイロンコードを用い、コード角度 がタイヤ赤道面に対して90°に なるよう2ブライ配置した。
のナイロンコードを用い、コード角度 がタイヤ赤道面に対して90°に なるよう2ブライ配置した。
主ベルト層・・・・・・コードとしてI X 5 Xo
、23のスチールコードを用い、コード角 度がタイヤ赤道面に対して22゜ になるよう互いに交差せしめて 2ブライ配置した。
、23のスチールコードを用い、コード角 度がタイヤ赤道面に対して22゜ になるよう互いに交差せしめて 2ブライ配置した。
最大幅は120龍である。
補助層・・・・・・・・・・・・カーカス層側の補助層
は分割されていない。
は分割されていない。
コードとして1260d/2.エンド
数26.4本/25鶴のナイロンコー
ドをmい、コード角度がタイヤ
赤道面に対して0°になるよう
2ブライ配置した。
・全幅Wは130鰭、
・左右両側域WaWbは25m
・カーカス層側の補助層の接合位
置に対してクラウン側の左右前
側域Wa 、Wbの接合位置を18
0 °ずらしである。
・接合部の傾斜角度αは60゜
・接合部の重ね合せ幅Sは50m1
「ユニフォーミティの測定方法」
ユニフォーミティの測定GiJASOC607によった
。
。
試験結果を第1表に示す。なお、第1表は従来例タイヤ
の試験結果を100とした指数で示されている。
の試験結果を100とした指数で示されている。
従って、値が小さい程良い。
第1表から明らかなように、本発明タイヤは従来例タイ
ヤと比較してRFV及びLFVとも大巾に改善されてい
ることが判る。
ヤと比較してRFV及びLFVとも大巾に改善されてい
ることが判る。
「高速耐久性の試験条件」
・リム・・・・・・4+、J
・空気圧・・・2.1 kg / cd・荷重・・・・
・・425kg、 ・ドラム・・・直径1700m■2表面平坦・室温・・
・・・・38°C±3°C ・走行条件 速度km / h r 時間hr 3時間放置 121 30’ 130 30’ 140 30’ 145 30” 153 30’ 161 30’ 169 30’ 177 30’ 185 3m 試験結果は次の通りである。
・・425kg、 ・ドラム・・・直径1700m■2表面平坦・室温・・
・・・・38°C±3°C ・走行条件 速度km / h r 時間hr 3時間放置 121 30’ 130 30’ 140 30’ 145 30” 153 30’ 161 30’ 169 30’ 177 30’ 185 3m 試験結果は次の通りである。
・従来タイヤは、169 km / hr X 24
’で補助層の接合部にセパレーション故障が発生した。
’で補助層の接合部にセパレーション故障が発生した。
・本発明タイヤは、1851us / hr X 30
”でも補助層の接合部にセパレーション故障は発生し
なかった。
”でも補助層の接合部にセパレーション故障は発生し
なかった。
上記試験結果から明らかなように、本発明タイヤは従来
例タイヤと比較して高速走行時において、補助層接合部
のセパレーション故障の発生を阻止することができ、タ
イヤの高速耐久性を大巾に改善できることが判る。
例タイヤと比較して高速走行時において、補助層接合部
のセパレーション故障の発生を阻止することができ、タ
イヤの高速耐久性を大巾に改善できることが判る。
この発明は上述したように、特に、前記補助層は、タイ
ヤの軸方向に分割された少なくとも3つの区域からなり
、この補助層のタイヤ周方向端部を、分割された隣接区
域間で周方向にずれをもって接合したから、タイヤの周
上における主ベルト層の均一性を向上せしめて、タイヤ
の性能、特にLFVを改善し、タイヤの乗心地を大中に
向上することができる。
ヤの軸方向に分割された少なくとも3つの区域からなり
、この補助層のタイヤ周方向端部を、分割された隣接区
域間で周方向にずれをもって接合したから、タイヤの周
上における主ベルト層の均一性を向上せしめて、タイヤ
の性能、特にLFVを改善し、タイヤの乗心地を大中に
向上することができる。
さらに、高速走行時において、補助層接合部のセパレー
ション故障の発生を阻止することができ、タイヤの高速
耐久性を大巾に向上せしめることができる。
ション故障の発生を阻止することができ、タイヤの高速
耐久性を大巾に向上せしめることができる。
第1図乃至第8図はこの発明の実施例を示し、第1図は
第1実施例の要部を示すラジアル方向断面説明図、第2
Ui!Jは第2実施例の要部を示すラジアル方向断面説
明図、第3図乃至第7図はそれぞれ補助層のタイヤ周上
における接合部の位置を例示した説明図で、ta>、
(0)は第1図及び第2図に示す補助層の両側域Wa
、Wbを示し、011)は中央域Wcを示す図、第8図
(a) (b)はそれぞ影したものの説明図である。 10・・・カーカス層 20・・・主ベルト層 21・・・主ベルト層を構成するコード30・・・補助
層 31・・・補助層を構成するコード 30a 30b・・・補助層のタイヤ周方向端部10・
・・カーカス層 20・・・主ベルト暦 21・・・主ベル)FFを構成するコード30・・・補
助層 31・・・補助層を構成するコード 30a 30b・・・補助層のタイヤ周方向端部第1図 努2図 区 区 (Ot’−
第1実施例の要部を示すラジアル方向断面説明図、第2
Ui!Jは第2実施例の要部を示すラジアル方向断面説
明図、第3図乃至第7図はそれぞれ補助層のタイヤ周上
における接合部の位置を例示した説明図で、ta>、
(0)は第1図及び第2図に示す補助層の両側域Wa
、Wbを示し、011)は中央域Wcを示す図、第8図
(a) (b)はそれぞ影したものの説明図である。 10・・・カーカス層 20・・・主ベルト層 21・・・主ベルト層を構成するコード30・・・補助
層 31・・・補助層を構成するコード 30a 30b・・・補助層のタイヤ周方向端部10・
・・カーカス層 20・・・主ベルト暦 21・・・主ベル)FFを構成するコード30・・・補
助層 31・・・補助層を構成するコード 30a 30b・・・補助層のタイヤ周方向端部第1図 努2図 区 区 (Ot’−
Claims (1)
- トロイダル状に連なるカーカス層と、このカーカス層の
クラウン部にタイヤの赤道面に対して浅い角度で非伸長
性コードを配列したプライの複数枚を互いにコードが交
差するように重ね合せた主ベルト層と、この主ベルト層
の外周に実質的にその全幅に亙って熱収縮性コードをタ
イヤの赤道面とほぼ平行に配列した補助層を少なくとも
1層配置したタイヤにおいて、前記補助層は、タイヤの
軸方向に分割された少なくとも3つの区域からなり、こ
の補助層のタイヤ周方向端部を、分割された隣接区域間
で周方向にずれをもって接合したことを特徴とするベル
テッドタイヤ。
Priority Applications (2)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP61084877A JPS62241704A (ja) | 1986-04-15 | 1986-04-15 | ベルテツドタイヤ |
US07/038,577 US4815514A (en) | 1986-04-15 | 1987-04-15 | Belted tire |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP61084877A JPS62241704A (ja) | 1986-04-15 | 1986-04-15 | ベルテツドタイヤ |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPS62241704A true JPS62241704A (ja) | 1987-10-22 |
Family
ID=13843013
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP61084877A Pending JPS62241704A (ja) | 1986-04-15 | 1986-04-15 | ベルテツドタイヤ |
Country Status (2)
Country | Link |
---|---|
US (1) | US4815514A (ja) |
JP (1) | JPS62241704A (ja) |
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BE544341A (ja) * | 1955-01-15 | |||
NL156352B (nl) * | 1965-12-18 | 1978-04-17 | Pirelli | Gevulcaniseerde luchtband voor een voertuigwiel. |
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NL7115685A (ja) * | 1971-01-15 | 1972-07-18 | ||
FR2348067A1 (fr) * | 1976-04-12 | 1977-11-10 | Kleber Colombes | Pneumatique pour vehicule |
DE2821093A1 (de) * | 1978-05-13 | 1979-11-15 | Continental Gummi Werke Ag | Fahrzeugluftreifen |
JPS5726003A (en) * | 1980-07-21 | 1982-02-12 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | Tire |
-
1986
- 1986-04-15 JP JP61084877A patent/JPS62241704A/ja active Pending
-
1987
- 1987-04-15 US US07/038,577 patent/US4815514A/en not_active Expired - Fee Related
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WO2014054584A1 (ja) * | 2012-10-03 | 2014-04-10 | 横浜ゴム株式会社 | 空気入りタイヤ |
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US10160264B2 (en) | 2012-10-03 | 2018-12-25 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | Pneumatic tire |
JP2021127108A (ja) * | 2020-02-17 | 2021-09-02 | ハンコック タイヤ アンド テクノロジー カンパニー リミテッドHankook Tire & Technology Co., Ltd. | 補強構造部を含む非空気入りタイヤ |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
US4815514A (en) | 1989-03-28 |
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