JPS5920992A - 高周波加熱装置 - Google Patents
高周波加熱装置Info
- Publication number
- JPS5920992A JPS5920992A JP12936282A JP12936282A JPS5920992A JP S5920992 A JPS5920992 A JP S5920992A JP 12936282 A JP12936282 A JP 12936282A JP 12936282 A JP12936282 A JP 12936282A JP S5920992 A JPS5920992 A JP S5920992A
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- JP
- Japan
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- antenna
- heating chamber
- horizontal
- high frequency
- rotating
- Prior art date
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- Granted
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Classifications
-
- H—ELECTRICITY
- H05—ELECTRIC TECHNIQUES NOT OTHERWISE PROVIDED FOR
- H05B—ELECTRIC HEATING; ELECTRIC LIGHT SOURCES NOT OTHERWISE PROVIDED FOR; CIRCUIT ARRANGEMENTS FOR ELECTRIC LIGHT SOURCES, IN GENERAL
- H05B6/00—Heating by electric, magnetic or electromagnetic fields
- H05B6/64—Heating using microwaves
- H05B6/72—Radiators or antennas
Landscapes
- Physics & Mathematics (AREA)
- Electromagnetism (AREA)
- Constitution Of High-Frequency Heating (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
産業上の利用分野
本発明は、加熱室内に収容した被加熱物を高周波で誘電
加熱する高周波加熱装置に関するものである。
加熱する高周波加熱装置に関するものである。
従来例の構成とその問題点
従来の例えば高周波加熱装置である電子レンジは、加熱
室内の被加熱物を均一に加熱する方法として、加熱室内
に供給された高周波を攪拌羽根で攪拌する方法や、被加
熱物を加熱室内に設けられた回転台にのせて回転させる
方法又は高周波の放射体すなわち回転アンテナを加熱室
内で回転させる方法がある。これらの中で回転アンテナ
を加熱室内で回転させる方法が最も加熱室中に占める部
分が小さいので加熱室の有効容積を大きくしたり、ある
いは電子レンジの本体をコンパクトにしたりすることが
できる。この回転アンテナを加熱室内で回転する方法は
他の方法に比べて加熱室の寸法や形状が大変重要で、加
熱室の寸法が変化したり、回転アンテナの回転軸の位置
が変ったりすると。
室内の被加熱物を均一に加熱する方法として、加熱室内
に供給された高周波を攪拌羽根で攪拌する方法や、被加
熱物を加熱室内に設けられた回転台にのせて回転させる
方法又は高周波の放射体すなわち回転アンテナを加熱室
内で回転させる方法がある。これらの中で回転アンテナ
を加熱室内で回転させる方法が最も加熱室中に占める部
分が小さいので加熱室の有効容積を大きくしたり、ある
いは電子レンジの本体をコンパクトにしたりすることが
できる。この回転アンテナを加熱室内で回転する方法は
他の方法に比べて加熱室の寸法や形状が大変重要で、加
熱室の寸法が変化したり、回転アンテナの回転軸の位置
が変ったりすると。
回転アンテナの形状や寸法も大きく変化する。
また回転アンテナが同一形状でも１寸法が使用波長の層
変化すると、加熱室内における高周波の分布特性はもち
ろん、高周波発振器の出力特性も完全に変化するという
欠点かぁ−）だ。
変化すると、加熱室内における高周波の分布特性はもち
ろん、高周波発振器の出力特性も完全に変化するという
欠点かぁ−）だ。
発明の目的
本発明は上記従来の欠点を解消するもので、回転アンテ
ナから垂直方向に放射される高周波の放射量と１回転ア
ンテナに設けられた水平アンテナから水平方向に放射さ
れる高周波の放射量及び放射方向とを調整することによ
り、加熱室内における高周波の分布特性をよりシ、被加
熱物を均一に加熱することのできる高周波加熱装置の提
供を目的とするものである。
ナから垂直方向に放射される高周波の放射量と１回転ア
ンテナに設けられた水平アンテナから水平方向に放射さ
れる高周波の放射量及び放射方向とを調整することによ
り、加熱室内における高周波の分布特性をよりシ、被加
熱物を均一に加熱することのできる高周波加熱装置の提
供を目的とするものである。
発明の構成
上記目的を達成するため１本発明の高周波加熱装置は、
被加熱物を収容する加熱室と、高周波を前記加熱室内へ
導波管を介して供給する高周波発振器と、前記導波管か
ら前記加熱室内へ略垂直に臨んで設けられた回転アンテ
ナと、この回転アンテナに設けられた複数個の水平アン
テナとからなり、前記水平アンテナを前記回転アンテナ
に対して非対称に設ける構成であり、回転アンテナから
垂直方向に放射される高周波の放射量と、回転アンテナ
と共に回転する水平アンテナから水平方向に放射される
高周波の放射量及び放射方向とを、水平アンテナの寸法
、形状を変えることによって調整し、加熱室内における
高周波の分布特性をよりシ、被加熱物をむらなく誘電加
熱することができる。
被加熱物を収容する加熱室と、高周波を前記加熱室内へ
導波管を介して供給する高周波発振器と、前記導波管か
ら前記加熱室内へ略垂直に臨んで設けられた回転アンテ
ナと、この回転アンテナに設けられた複数個の水平アン
テナとからなり、前記水平アンテナを前記回転アンテナ
に対して非対称に設ける構成であり、回転アンテナから
垂直方向に放射される高周波の放射量と、回転アンテナ
と共に回転する水平アンテナから水平方向に放射される
高周波の放射量及び放射方向とを、水平アンテナの寸法
、形状を変えることによって調整し、加熱室内における
高周波の分布特性をよりシ、被加熱物をむらなく誘電加
熱することができる。
また加熱室内に占める回転アンテナの割合が小さいため
、有効容積を大きくすることができるという効果を有す
るものである。
、有効容積を大きくすることができるという効果を有す
るものである。
実施例の説明
以下、本発明の一実施例を第１図から第７図に基づいて
説明する。
説明する。
第１図において、１は高周波加熱装置の本体で。
この本体１内に設けられた加熱室２の開口部にドア３が
開閉自在に設けられている。４は本体１の上部に設けら
れたヒータープレートで、このヒータープレート４で煮
物等を行う時は本体１の前面に設けられた操作つまみＡ
６で第２図に示すプレートヒーター６の電力をそれぞれ
制御できるように構成されている。７は加熱室２内に設
けられたヒーターや高周波発生装置の一例として用いた
マグネトロン８の出力を制御する操作つまみＢである。
開閉自在に設けられている。４は本体１の上部に設けら
れたヒータープレートで、このヒータープレート４で煮
物等を行う時は本体１の前面に設けられた操作つまみＡ
６で第２図に示すプレートヒーター６の電力をそれぞれ
制御できるように構成されている。７は加熱室２内に設
けられたヒーターや高周波発生装置の一例として用いた
マグネトロン８の出力を制御する操作つまみＢである。
第２図において９はプレートヒーター６の上部に設けら
れた耐熱性誘電体からなるプレートである０１０は加熱
室２内の上部に設けられたヒーターであり、１１は加熱
室２外の加熱室底部に設けられたヒーターである。この
ヒーターＩＱ、１１により加熱室２内を効率よく加熱す
ることができる。１２は加熱室壁１３の外周に設けられ
た断熱材である０１４はマグネトロン８で発生した高周
波を加熱室２内へ伝送するテーパー状の導波管である０
１６は導波管１４及び加熱室上壁１６を貫通して加熱室
２内に臨んで設けられた回転アンテナで、この回転アン
テナ１６には第３図に示す如く複数個の水平アンテナ１
７１Ｌ 、 １７ｂが設けられ、ベルト１Ｂを介してモ
ータ１９により回転アンテナ１６及び水平アンテナ１７
ａ 、 １７ｂが回転される。この水平アンテナ１７ａ
、１７ｂは回転アンテナ１５に対して非対称に設けられ
、長さはマグネトロンβからの発振波長の列の寄数倍と
し、回転アンテナ１６は加熱室２の有効スペースを大き
くするために発振波長の％以下に構成している。
れた耐熱性誘電体からなるプレートである０１０は加熱
室２内の上部に設けられたヒーターであり、１１は加熱
室２外の加熱室底部に設けられたヒーターである。この
ヒーターＩＱ、１１により加熱室２内を効率よく加熱す
ることができる。１２は加熱室壁１３の外周に設けられ
た断熱材である０１４はマグネトロン８で発生した高周
波を加熱室２内へ伝送するテーパー状の導波管である０
１６は導波管１４及び加熱室上壁１６を貫通して加熱室
２内に臨んで設けられた回転アンテナで、この回転アン
テナ１６には第３図に示す如く複数個の水平アンテナ１
７１Ｌ 、 １７ｂが設けられ、ベルト１Ｂを介してモ
ータ１９により回転アンテナ１６及び水平アンテナ１７
ａ 、 １７ｂが回転される。この水平アンテナ１７ａ
、１７ｂは回転アンテナ１５に対して非対称に設けられ
、長さはマグネトロンβからの発振波長の列の寄数倍と
し、回転アンテナ１６は加熱室２の有効スペースを大き
くするために発振波長の％以下に構成している。
第４図から第６図は水平アンテナ１７＆、１７ｂの長さ
を変えることによって回転アンテナ１６及び水平アンテ
ナ１７ａ 、 １７ｂから放射される高周波の放射量と
放射方向とを示すもので、第４図は水平アンテナ１７＆
、１７ｂの長さを発振波長のＡ、第６図は発振波長の
径、第６図は発振波長の棒の長さとしたものである。
を変えることによって回転アンテナ１６及び水平アンテ
ナ１７ａ 、 １７ｂから放射される高周波の放射量と
放射方向とを示すもので、第４図は水平アンテナ１７＆
、１７ｂの長さを発振波長のＡ、第６図は発振波長の
径、第６図は発振波長の棒の長さとしたものである。
第７図は他の実施例を示すもので、水平アンテナ１７を
扇状に構成し、水平アンテナ１了の重量シ と回転トルク低減を図るために発振波長のＭｏ以下の小
孔２ｏを多数設けてたものである。
扇状に構成し、水平アンテナ１了の重量シ と回転トルク低減を図るために発振波長のＭｏ以下の小
孔２ｏを多数設けてたものである。
以下上記構成における作用について説明する。
まず加熱室２内に被加熱物を収容して外部操作によりマ
グネトロン８を動作させると、マグネトロン８からの高
周波が導波管１４を経てモータ１９により回転駆動され
る回転アンテナ１５及び水平アンテナ１７＆、１７ｂか
ら加熱室２内へ供給されて、被加熱物が誘電加熱される
０この回転アンテナ１６及び水平アンテナ１７１Ｌ 、
１７ｂから放射される高周波は、第４図から第６図に
示す如く水平アンテナ１７ａ、１７ｂの長さを調整する
ことによって、例えば第４図のように回転アンテナ１６
から高周波の放射をなくして大判が水平アンテナ１７ａ
、１７ｂから高周波２１（電界）を放射させたり、ある
いは第６図のように加熱室２の寸法によって水平アンテ
ナ１７＆ 、１７ｂから放射される高周波２１が打ち消
されるため、７回転アンテナ１５から垂直方向の高周波
を放射させたりすることができるｏしかし、加熱室２内
における高周波の分布特性をよくするには、第６図に示
す如く水平アンテナ１７ａ、１７ｂの長さを調整して回
転アンテナ１６から垂直方向の高周波２１と水平アンテ
ナ１７２Ｌ、１７ｂから水平方向の高周波２１とをバラ
ンスよく放射させ１回転アンテナ１６及び水平アンテナ
１７ａ、１７ｂを回転させれば、加熱室２内の高周波の
分布特性がよくなり。
グネトロン８を動作させると、マグネトロン８からの高
周波が導波管１４を経てモータ１９により回転駆動され
る回転アンテナ１５及び水平アンテナ１７＆、１７ｂか
ら加熱室２内へ供給されて、被加熱物が誘電加熱される
０この回転アンテナ１６及び水平アンテナ１７１Ｌ 、
１７ｂから放射される高周波は、第４図から第６図に
示す如く水平アンテナ１７ａ、１７ｂの長さを調整する
ことによって、例えば第４図のように回転アンテナ１６
から高周波の放射をなくして大判が水平アンテナ１７ａ
、１７ｂから高周波２１（電界）を放射させたり、ある
いは第６図のように加熱室２の寸法によって水平アンテ
ナ１７＆ 、１７ｂから放射される高周波２１が打ち消
されるため、７回転アンテナ１５から垂直方向の高周波
を放射させたりすることができるｏしかし、加熱室２内
における高周波の分布特性をよくするには、第６図に示
す如く水平アンテナ１７ａ、１７ｂの長さを調整して回
転アンテナ１６から垂直方向の高周波２１と水平アンテ
ナ１７２Ｌ、１７ｂから水平方向の高周波２１とをバラ
ンスよく放射させ１回転アンテナ１６及び水平アンテナ
１７ａ、１７ｂを回転させれば、加熱室２内の高周波の
分布特性がよくなり。
被加熱物をむらなく誘電加熱することができる０このよ
うに本実施例の高周波加熱装置によれば。
うに本実施例の高周波加熱装置によれば。
回転アンテナ１６に設けられた水平アンテナ１７ａ。
１７ｂの長さを加熱室２の形状や大きさによって最適な
寸法に調整することに主って、回転アンテナ１６と水平
アンテナ１７ａ、１７ｂとからバランスのとれた高周波
の放射量を加熱室２内の複数の方向へ放射することがで
き、しかも水平アンテナ１７２Ｌ 、 １７ｂが回転す
るので、被加熱物をむらなく誘電加熱することが可能と
なる。
寸法に調整することに主って、回転アンテナ１６と水平
アンテナ１７ａ、１７ｂとからバランスのとれた高周波
の放射量を加熱室２内の複数の方向へ放射することがで
き、しかも水平アンテナ１７２Ｌ 、 １７ｂが回転す
るので、被加熱物をむらなく誘電加熱することが可能と
なる。
更に加熱室２内に占める回転アンテナ１５及び水平アン
テナ１７ａ 、 １７ｂの割合いが小さいため、加熱室
２内の容積を有効に活用したり、あるいは本体１を小型
化することもできる。
テナ１７ａ 、 １７ｂの割合いが小さいため、加熱室
２内の容積を有効に活用したり、あるいは本体１を小型
化することもできる。
また扇状の水平アンテナ１７に多数の小孔２０を設け、
水平アンテナ１７を軽量にすれば前述の効果の他に回転
アンテナ１６のトルクを小さくすることができるという
効果を有する。
水平アンテナ１７を軽量にすれば前述の効果の他に回転
アンテナ１６のトルクを小さくすることができるという
効果を有する。
発明の効果
以上のように本発明によれば次の効果を得ることができ
る。
る。
（１）導波管から加熱室内へ臨んで設けられた回転アン
テナに複数個の水平アンテナを非対称に設けたことによ
り１回転アンテナから垂直方向へ。
テナに複数個の水平アンテナを非対称に設けたことによ
り１回転アンテナから垂直方向へ。
水平アンテナから水平方向へ放射される高周波の放射量
を水平アンテナで調整することができ。
を水平アンテナで調整することができ。
しかも複数個の水平アンテナを回転させるため。
加熱室内における高周波の分布特性がよくなり被加熱物
をむらなく誘電加熱することができる０（２）加熱室の
形状や寸法が変っても水平アンテナの長さを変化させれ
ば、加熱室内にほぼ均一な高周波を分布させることがで
きる。
をむらなく誘電加熱することができる０（２）加熱室の
形状や寸法が変っても水平アンテナの長さを変化させれ
ば、加熱室内にほぼ均一な高周波を分布させることがで
きる。
第１図は本発明の一実施例である高周波加熱装置の斜視
図、第２図は同第１図に示す高周波加熱装置の正断面図
、第３図は同第２図に示す回転アンテナの斜視図、第４
図、第６図、第６図は同第２図に示す回転アンテナから
放射される高周波の模式図、第７図は第２図に示す回転
アンテナの他の実施例を示す斜視図である。 ２・・・・・・加熱室、８・・・・・・マグネトロン（
高周波発振器）、１４・・・・・・ｉ波管、１６・・・
・・・回転アンテナ、１７＆ 、１７ｂ・・・・・□・
水平アンテナ。 代理人の氏名 弁理士 中 尾 敏 男 ほか１名第１
図 第２図 第３図 第４図 第５図 第６図 第７図
図、第２図は同第１図に示す高周波加熱装置の正断面図
、第３図は同第２図に示す回転アンテナの斜視図、第４
図、第６図、第６図は同第２図に示す回転アンテナから
放射される高周波の模式図、第７図は第２図に示す回転
アンテナの他の実施例を示す斜視図である。 ２・・・・・・加熱室、８・・・・・・マグネトロン（
高周波発振器）、１４・・・・・・ｉ波管、１６・・・
・・・回転アンテナ、１７＆ 、１７ｂ・・・・・□・
水平アンテナ。 代理人の氏名 弁理士 中 尾 敏 男 ほか１名第１
図 第２図 第３図 第４図 第５図 第６図 第７図
Claims (4)
- （１）被加熱物を収容する加熱室と、高周波を前記加熱
室内へ導波管を介して供給する高周波発振器と、前記導
波管から前記加熱室内へ略垂直に臨んで設けられた回転
アンテナと、この回転アンテナに設けられた複数個の水
平アンテナとを備え、前記水平アンテナを前記回転アン
テナに対して非対称に設ける構成とした高周波加熱装置
０ - （２）水平アンテナを扇状に構成した特許請求の範囲第
１項記載の高周波加熱装置０ - （３）水平アンテナの長さを使用波長の％の奇数倍に構
成した特許請求の範囲第１項記載の高周波加熱装置。 - （４）使用波長の殉以下の孔を前記扇状の水平アンテナ
に適宜設けて構成した特許請求の範囲第２項記載の高周
波加熱装置０
Priority Applications (3)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP12936282A JPS5920992A (ja) | 1982-07-23 | 1982-07-23 | 高周波加熱装置 |
| DE19833326514 DE3326514A1 (de) | 1982-07-23 | 1983-07-22 | Hochfrequenzheizgeraet |
| DE19838321203 DE8321203U1 (de) | 1982-07-23 | 1983-07-22 | Hochfrequenzheizgerät |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP12936282A JPS5920992A (ja) | 1982-07-23 | 1982-07-23 | 高周波加熱装置 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPS5920992A true JPS5920992A (ja) | 1984-02-02 |
| JPS6337472B2 JPS6337472B2 (ja) | 1988-07-26 |
Family
ID=15007707
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP12936282A Granted JPS5920992A (ja) | 1982-07-23 | 1982-07-23 | 高周波加熱装置 |
Country Status (2)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPS5920992A (ja) |
| DE (2) | DE3326514A1 (ja) |
Cited By (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPH0636874A (ja) * | 1992-07-20 | 1994-02-10 | Sanyo Electric Co Ltd | 電子レンジ |
Families Citing this family (9)
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|---|---|---|---|---|
| FR2532510B1 (fr) * | 1982-08-31 | 1986-05-23 | Bosch Siemens Hausgeraete | Appareil de chauffage a haute frequence |
| EP0199264B1 (en) * | 1985-04-15 | 1992-09-16 | Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. | A high frequency heating apparatus with electric heating device |
| DE3720719C1 (en) * | 1987-06-23 | 1989-01-12 | Bosch Siemens Hausgeraete | Microwave oven which has a more evenly distributed energy in the cooking space |
| DE3904087A1 (de) * | 1989-02-11 | 1990-08-16 | Kueppersbusch | Mikrowellenofen mit zusaetzlicher thermischer heizung |
| DE4034161A1 (de) * | 1990-10-26 | 1992-04-30 | Bosch Siemens Hausgeraete | Mikrowelleneinspeisung in mikrowellen-backoefen |
| US10674570B2 (en) | 2006-02-21 | 2020-06-02 | Goji Limited | System and method for applying electromagnetic energy |
| KR101309251B1 (ko) | 2006-02-21 | 2013-09-16 | 고지 리미티드 | 전자기 가열장치 및 이를 이용한 전자기 가열방법 |
| DE102010042820A1 (de) | 2010-10-22 | 2012-05-10 | Fraunhofer-Gesellschaft zur Förderung der angewandten Forschung e.V. | Verfahren zur Erwärmung eines Faser-Kunststoff-Verbundwerkstoffes |
| DE102013114066A1 (de) * | 2013-12-16 | 2015-06-18 | Topinox Sarl. | Gebläserad, Gargerät und Garverfahren |
Citations (1)
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|---|---|---|---|---|
| JPS5644495U (ja) * | 1979-09-14 | 1981-04-22 |
Family Cites Families (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS544108A (en) * | 1977-06-13 | 1979-01-12 | Nippon Telegr & Teleph Corp <Ntt> | Reference signal writing system |
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| SE416696B (sv) * | 1979-03-19 | 1981-01-26 | Philips Svenska Ab | Anordning vid mikrovagsugnar for inmatning av energi |
| US4284686A (en) * | 1980-06-09 | 1981-08-18 | Corning Glass Works | Spectacle lenses to reduce discomfort from aphakia and certain eye diseases |
-
1982
- 1982-07-23 JP JP12936282A patent/JPS5920992A/ja active Granted
-
1983
- 1983-07-22 DE DE19833326514 patent/DE3326514A1/de active Granted
- 1983-07-22 DE DE19838321203 patent/DE8321203U1/de not_active Expired
Patent Citations (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS5644495U (ja) * | 1979-09-14 | 1981-04-22 |
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| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPH0636874A (ja) * | 1992-07-20 | 1994-02-10 | Sanyo Electric Co Ltd | 電子レンジ |
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| DE3326514A1 (de) | 1984-01-26 |
| DE8321203U1 (de) | 1990-05-03 |
| JPS6337472B2 (ja) | 1988-07-26 |
| DE3326514C2 (ja) | 1989-07-13 |
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