JPH0334103Y2 - - Google Patents
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- JPH0334103Y2 JPH0334103Y2 JP1984065364U JP6536484U JPH0334103Y2 JP H0334103 Y2 JPH0334103 Y2 JP H0334103Y2 JP 1984065364 U JP1984065364 U JP 1984065364U JP 6536484 U JP6536484 U JP 6536484U JP H0334103 Y2 JPH0334103 Y2 JP H0334103Y2
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- JP
- Japan
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- cable
- top plate
- rear panel
- desk
- cables
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- 238000003780 insertion Methods 0.000 claims description 37
- 230000037431 insertion Effects 0.000 claims description 37
- 238000004891 communication Methods 0.000 claims description 7
- 238000007689 inspection Methods 0.000 description 2
- 238000012423 maintenance Methods 0.000 description 2
- 238000005452 bending Methods 0.000 description 1
- 238000013461 design Methods 0.000 description 1
- 230000000694 effects Effects 0.000 description 1
- 238000012986 modification Methods 0.000 description 1
- 230000004048 modification Effects 0.000 description 1
- 239000011347 resin Substances 0.000 description 1
- 229920005989 resin Polymers 0.000 description 1
Landscapes
- Tables And Desks Characterized By Structural Shape (AREA)
Description
【考案の詳細な説明】
(考案の技術分野)
この考案は、天板上にたとえばワードプロセツ
サ、フアクシミリ、パソコン等のOA機器や、或
は電話等の通信機器を載置させることができる机
に関する。
サ、フアクシミリ、パソコン等のOA機器や、或
は電話等の通信機器を載置させることができる机
に関する。
(従来の背景)
従来、この種の机は、天板上にOA機器や通信
機器を載置して使用されているが、これら機器の
入出力用ケーブルといえば、一般に机の後面に乱
雑に垂れさげて、床面に落すとか、或は隣接する
机上の関連機器に結線するという具合である。
機器を載置して使用されているが、これら機器の
入出力用ケーブルといえば、一般に机の後面に乱
雑に垂れさげて、床面に落すとか、或は隣接する
机上の関連機器に結線するという具合である。
ところが、このように乱雑に垂れ下げておく
と、外観体裁を著しく損ねるばかりか、その乱雑
に垂れ下げたケーブルに足や手或は運搬中の物を
引掛けて、ケーブル、又はその両端のソケツトを
損傷させてしまうことがある。
と、外観体裁を著しく損ねるばかりか、その乱雑
に垂れ下げたケーブルに足や手或は運搬中の物を
引掛けて、ケーブル、又はその両端のソケツトを
損傷させてしまうことがある。
更には、乱雑にされているために、そのケーブ
ルがいつたいどこのコンセント等に接続されてい
るのか、どこの機器に結線されているのか、なか
なか分からず、機器を配置換えなどする場合に、
ケーブルがこんがらがつているのも相伴つて、な
かなかケーブルを引抜くことや、機器を迅速に配
置換えすることができないという問題がある。
ルがいつたいどこのコンセント等に接続されてい
るのか、どこの機器に結線されているのか、なか
なか分からず、機器を配置換えなどする場合に、
ケーブルがこんがらがつているのも相伴つて、な
かなかケーブルを引抜くことや、機器を迅速に配
置換えすることができないという問題がある。
かかる問題を解決する手段として、従来より、
天板と後方の後部パネルとの間に開口を設けると
共に、この開口に連通させて天板の後部側下方に
ケーブル収納棚を設けた机が知られている(たと
えば、実開昭58−98830号公報、同58−98829号公
報参照)。
天板と後方の後部パネルとの間に開口を設けると
共に、この開口に連通させて天板の後部側下方に
ケーブル収納棚を設けた机が知られている(たと
えば、実開昭58−98830号公報、同58−98829号公
報参照)。
しかし、これらの先行技術では、後部パネルを
取外すには、机の前方から机の下に入つて取外さ
ねばならず、しかも、後部パネルを取外すとケー
ブル収納棚も外さなければならない構造になつて
いる。そのため、ケーブルを配線する際には、後
部パネルが机に一体となつた状態で作業を行う必
要があるので、前方から机の下に入つて配線作業
を行なわねばならず、作業性が悪いばかりでな
く、衣服が汚れるという欠点があつた。
取外すには、机の前方から机の下に入つて取外さ
ねばならず、しかも、後部パネルを取外すとケー
ブル収納棚も外さなければならない構造になつて
いる。そのため、ケーブルを配線する際には、後
部パネルが机に一体となつた状態で作業を行う必
要があるので、前方から机の下に入つて配線作業
を行なわねばならず、作業性が悪いばかりでな
く、衣服が汚れるという欠点があつた。
(考案の目的)
この考案は、このような事情に鑑みてなされた
もので、その目的とするところは、天板の後面側
から導出される機器のケーブルを、前述の問題点
が生じないように、きちんと収納しておくことが
できるだけでなく、ケーブルの配線作業のも容易
で、さらにケーブルの外部への導出も最適の位置
から容易かつ体裁よく行える机を提供することに
ある。
もので、その目的とするところは、天板の後面側
から導出される機器のケーブルを、前述の問題点
が生じないように、きちんと収納しておくことが
できるだけでなく、ケーブルの配線作業のも容易
で、さらにケーブルの外部への導出も最適の位置
から容易かつ体裁よく行える机を提供することに
ある。
(考案の構成)
この考案は、上記目的を達成するために、左右
の脚によつて巾方向両側端部を支持された天板の
後面側を閉塞する後部パネルの上部に、天板の巾
方向に延びる細長の開口を設け、この開口に連通
させて天板の下方に案内通路を設け、この案内通
路に連通させて天板の後部側下方にケーブル収納
棚を設けると共に、後部パネルを天板の後方か
ら、ケーブル収納棚とは別に単独で取外し可能に
設け、さらに前記左右の脚の後面とこれらの後面
に対向する後部パネルの内面との少なくとも一方
側に、上下方向に延びかつ他方側に向けて開口し
脚の後面と後部パネルの内面との間を外から隠蔽
する可撓性のケーブル挿通案内具を設けた。
の脚によつて巾方向両側端部を支持された天板の
後面側を閉塞する後部パネルの上部に、天板の巾
方向に延びる細長の開口を設け、この開口に連通
させて天板の下方に案内通路を設け、この案内通
路に連通させて天板の後部側下方にケーブル収納
棚を設けると共に、後部パネルを天板の後方か
ら、ケーブル収納棚とは別に単独で取外し可能に
設け、さらに前記左右の脚の後面とこれらの後面
に対向する後部パネルの内面との少なくとも一方
側に、上下方向に延びかつ他方側に向けて開口し
脚の後面と後部パネルの内面との間を外から隠蔽
する可撓性のケーブル挿通案内具を設けた。
(考案の作用効果)
従つて、このような構成であれば、天板上に置
かれた電気機器のケーブルを、一担開口および案
内通路を通してケーブル収納棚に導びき、このケ
ーブル収納棚でケーブルを束ねてから床面方向に
落すことにより、整理よく且つ机の後面側に露出
することなくケーブルの大部分を収納保管させて
おくことができる。このため、ケーブルは机の後
面側に乱雑に垂れ下がらないから、外観体裁をす
こぶる良好にできると共に、従来のような問題も
有効に防止できるわけである。
かれた電気機器のケーブルを、一担開口および案
内通路を通してケーブル収納棚に導びき、このケ
ーブル収納棚でケーブルを束ねてから床面方向に
落すことにより、整理よく且つ机の後面側に露出
することなくケーブルの大部分を収納保管させて
おくことができる。このため、ケーブルは机の後
面側に乱雑に垂れ下がらないから、外観体裁をす
こぶる良好にできると共に、従来のような問題も
有効に防止できるわけである。
また、本考案の机では、後部パネルが天板の後
方から、ケーブル収納棚とは別に単独で取外し可
能になつているから、ケーブルを配線する際に
は、予め、後部パネルのみを天板から取外して、
机の後面が開放された状態で配線作業を行うこと
ができる。従つて、配線作業の際に机の下に入る
必要がなく、作業性が向上するうえ、衣服が汚れ
ることもない。
方から、ケーブル収納棚とは別に単独で取外し可
能になつているから、ケーブルを配線する際に
は、予め、後部パネルのみを天板から取外して、
机の後面が開放された状態で配線作業を行うこと
ができる。従つて、配線作業の際に机の下に入る
必要がなく、作業性が向上するうえ、衣服が汚れ
ることもない。
また、本考案の場合、左右の脚の後面とこれら
の後面に対向する後部パネルの内面との少なくと
も一方側に、上下方向に延びかつ他方側に向けて
開口し脚の後面と後部パネルの内面との間を外か
ら隠蔽する可撓性のケーブル挿通案内具を設ける
ようにしたから、天板の下方に入れられたケーブ
ルを、隣接の机のケーブル導入位置へ導出させた
い場合に、可撓性のケーブル挿通案内具を撓ませ
ることでケーブルを最適の位置から隣接の机のケ
ーブル導入位置へ向け容易にかつ体裁良く導出さ
せることができる。また、天板の下方に入れられ
たケーブルを床面方向に落す場合には、ケーブル
を、左右の脚の後面と後部パネルの内面との少な
くとも一方側に設けたケーブル挿通案内具に沿わ
せて床面方向に落すことで、天板の下方に入れた
人間の足がケーブルに引つ掛からないように床面
方向に落すことができ、しかも床面方向に落した
ケーブルはケーブル挿通案内具によつて外から隠
蔽されるため、ケーブルの床面方向への落しが体
裁よく行うことができる。
の後面に対向する後部パネルの内面との少なくと
も一方側に、上下方向に延びかつ他方側に向けて
開口し脚の後面と後部パネルの内面との間を外か
ら隠蔽する可撓性のケーブル挿通案内具を設ける
ようにしたから、天板の下方に入れられたケーブ
ルを、隣接の机のケーブル導入位置へ導出させた
い場合に、可撓性のケーブル挿通案内具を撓ませ
ることでケーブルを最適の位置から隣接の机のケ
ーブル導入位置へ向け容易にかつ体裁良く導出さ
せることができる。また、天板の下方に入れられ
たケーブルを床面方向に落す場合には、ケーブル
を、左右の脚の後面と後部パネルの内面との少な
くとも一方側に設けたケーブル挿通案内具に沿わ
せて床面方向に落すことで、天板の下方に入れた
人間の足がケーブルに引つ掛からないように床面
方向に落すことができ、しかも床面方向に落した
ケーブルはケーブル挿通案内具によつて外から隠
蔽されるため、ケーブルの床面方向への落しが体
裁よく行うことができる。
さらに、本考案では、天板の後面側を閉塞する
後部パネルの上部に、天板の巾方向に延びる細長
の開口を設け、この開口に連通させて天板の下方
に案内通路を設けているため、たとえばプリンタ
用紙を天板下方の床面に置き、該プリンタ用紙の
先端部を案内通路および開口を通して天板上のプ
リンタ機器に送り込めば、このプリンタ用紙も前
述のケーブル同様、足等の引掛けによる切断や、
外観体裁を損ねるといつた不都合がなくなり、そ
れ故本考案の机はきわめて重宝に使うことができ
る。
後部パネルの上部に、天板の巾方向に延びる細長
の開口を設け、この開口に連通させて天板の下方
に案内通路を設けているため、たとえばプリンタ
用紙を天板下方の床面に置き、該プリンタ用紙の
先端部を案内通路および開口を通して天板上のプ
リンタ機器に送り込めば、このプリンタ用紙も前
述のケーブル同様、足等の引掛けによる切断や、
外観体裁を損ねるといつた不都合がなくなり、そ
れ故本考案の机はきわめて重宝に使うことができ
る。
(考案の実施例)
この考案の一実施例を以下図面に基づいて詳述
する。
する。
図中1はOA機器用に使用される机を示し、こ
の机1は第4図に示すように、天板2の上面にた
とえばワードプロセツサ、オフイスコンピユータ
(a図のA)、プリンタ(b図のB)、あるいは電
話等が載置され、また天板2の下方の受棚18に
はOA機器等の関連機器(a図のA′)や、プリン
タの用紙(b図)等が置かれ、更にこれらOA機
器等のケーブル3は天板2の下方にそれぞれ体裁
よくかつ効率よく導びくように構成したものであ
る。しかして、この机1は、第1図〜第4図に示
すように天板2の後面に、この後面に沿つて幅広
に切欠いた切欠き凹部5を設け、この切欠き凹部
5の両端部にはケーブル3を上下方向に挿通案内
するU字形のケーブル挿通具6,6を案内片7を
介在させた状態でそれぞれビス8止め固定する。
の机1は第4図に示すように、天板2の上面にた
とえばワードプロセツサ、オフイスコンピユータ
(a図のA)、プリンタ(b図のB)、あるいは電
話等が載置され、また天板2の下方の受棚18に
はOA機器等の関連機器(a図のA′)や、プリン
タの用紙(b図)等が置かれ、更にこれらOA機
器等のケーブル3は天板2の下方にそれぞれ体裁
よくかつ効率よく導びくように構成したものであ
る。しかして、この机1は、第1図〜第4図に示
すように天板2の後面に、この後面に沿つて幅広
に切欠いた切欠き凹部5を設け、この切欠き凹部
5の両端部にはケーブル3を上下方向に挿通案内
するU字形のケーブル挿通具6,6を案内片7を
介在させた状態でそれぞれビス8止め固定する。
このケーブル挿通具6は、U字形の開放面側を
外向きにして配設し、そのU字形の内側片9は突
出量をそれぞれ小さくして設け、これら内側片
9,9より長く突出した外側片の相対向面にはビ
ス止め部兼用の四角形状の係止突起10,10を
突設しており、これら両側の係止突起10,10
間にコ形状の長尺のキヤツプ11を被せ(第2
図)、このキヤツプ11は開放端縁に備えた係止
鍔12が係止突起10,10の下面角部を包むご
とく係止して一体に取付けられる。
外向きにして配設し、そのU字形の内側片9は突
出量をそれぞれ小さくして設け、これら内側片
9,9より長く突出した外側片の相対向面にはビ
ス止め部兼用の四角形状の係止突起10,10を
突設しており、これら両側の係止突起10,10
間にコ形状の長尺のキヤツプ11を被せ(第2
図)、このキヤツプ11は開放端縁に備えた係止
鍔12が係止突起10,10の下面角部を包むご
とく係止して一体に取付けられる。
これによりU字形の開放面が閉鎖され、ケーブ
ル3ごとに区画して挿通するケーブル挿通口13
が切欠き凹部5の両側に形成される。
ル3ごとに区画して挿通するケーブル挿通口13
が切欠き凹部5の両側に形成される。
一方、内側片9,9間の開放面も閉鎖され、案
内片7と対向すキヤツプ11との間には細長く区
画形成されたプリンタ用紙とかケーブルを挿通す
る流通口14が切欠き凹部5の中央部に形成され
る(第2図)。
内片7と対向すキヤツプ11との間には細長く区
画形成されたプリンタ用紙とかケーブルを挿通す
る流通口14が切欠き凹部5の中央部に形成され
る(第2図)。
なお、ケーブル挿通具6,6および案内片7は
断面逆L形状を有し、このL形部分が切欠き凹部
5の上面段部にそれぞれ係止されて安定保持され
る。
断面逆L形状を有し、このL形部分が切欠き凹部
5の上面段部にそれぞれ係止されて安定保持され
る。
そして、上述のケーブル挿通口13或は流通口
14に導びかれたケーブル3はこれより天板2の
後面側を閉塞する後部パネル22の上部形成され
た開口22aを通して、後述するケーブル収納棚
15およびケーブル挿通案内具16を介しながら
外部に取出されるか、或は第4図aに示すように
受棚18上に置かれた関連機器A′に結線される。
また一方、第4図bに示すように、受棚18にプ
リンタ用紙8を置いた場合には、後述する案内通
路17、開口22aおよび前記流通口14を経
て、(矢印P)、天板2上のプリンタ機器Bに導び
かれる。
14に導びかれたケーブル3はこれより天板2の
後面側を閉塞する後部パネル22の上部形成され
た開口22aを通して、後述するケーブル収納棚
15およびケーブル挿通案内具16を介しながら
外部に取出されるか、或は第4図aに示すように
受棚18上に置かれた関連機器A′に結線される。
また一方、第4図bに示すように、受棚18にプ
リンタ用紙8を置いた場合には、後述する案内通
路17、開口22aおよび前記流通口14を経
て、(矢印P)、天板2上のプリンタ機器Bに導び
かれる。
上述のケーブル収納棚15は、天板2の後部下
方に横設された支持杆19に、上、下の水平な吊
棚20が一定間隔を保持してその上端部が係脱し
て着脱自在に装着され、これら各吊棚20…には
各々のケーブル3…が1本ずつ或は数本ずつ挿通
案内され、後述するケーブル挿通案内具16へと
導びかれる。
方に横設された支持杆19に、上、下の水平な吊
棚20が一定間隔を保持してその上端部が係脱し
て着脱自在に装着され、これら各吊棚20…には
各々のケーブル3…が1本ずつ或は数本ずつ挿通
案内され、後述するケーブル挿通案内具16へと
導びかれる。
上述のケーブル挿通案内具16は、第1図及び
第5図に示すように、上下方向に延びかつ一側方
が開口し脚21,21の後面と後部パネル22の
内面との間を外から隠蔽する断面略コ字状の可撓
性の樹脂(例えばエンビ)から構成してあるもの
で、左右の脚21,21の後面とこれらに対向す
る後述の後部パネル22の内面とに固着し、且つ
その開放面同士を突き合わせた状態で左右の脚2
1,21と後部パネル22の間に装備させてあ
る。
第5図に示すように、上下方向に延びかつ一側方
が開口し脚21,21の後面と後部パネル22の
内面との間を外から隠蔽する断面略コ字状の可撓
性の樹脂(例えばエンビ)から構成してあるもの
で、左右の脚21,21の後面とこれらに対向す
る後述の後部パネル22の内面とに固着し、且つ
その開放面同士を突き合わせた状態で左右の脚2
1,21と後部パネル22の間に装備させてあ
る。
従つて、これら挿通案内具16に天板2上に置
かれたOA機器或は通信機器のケーブルを挿通さ
せる場合には、挿通案内具16の上端開口から、
該挿通案内具16内を経て、挿通案内具16の下
端開口に至る経路に挿通させればよい。
かれたOA機器或は通信機器のケーブルを挿通さ
せる場合には、挿通案内具16の上端開口から、
該挿通案内具16内を経て、挿通案内具16の下
端開口に至る経路に挿通させればよい。
また、例えば吊り棚20上に一担経由してここ
で束ねられたケーブルを挿通案内具16に挿通さ
れる場合には、吊り棚20上のケーブルを、可撓
性の一方の側壁16aに対し内方或は外方に撓ま
さながら挿通案内具16の内部に突き入れ、この
突き入れケーブルを挿通案内具16の上端開口や
下端開口に導びけばよい。
で束ねられたケーブルを挿通案内具16に挿通さ
れる場合には、吊り棚20上のケーブルを、可撓
性の一方の側壁16aに対し内方或は外方に撓ま
さながら挿通案内具16の内部に突き入れ、この
突き入れケーブルを挿通案内具16の上端開口や
下端開口に導びけばよい。
更に、挿通案内具16内に挿通させたケーブル
を隣接の机上のOA機器等に、上記上端開口や下
端開口を介すことなく直ちに結線させたい場合に
は(ケーブルの長さが短い場合には)、上記ケー
ブルを挿通案内具16の他方の可撓性側壁16b
から突き出して、直ちに隣接の机上のOA機器に
結線すればよい。
を隣接の机上のOA機器等に、上記上端開口や下
端開口を介すことなく直ちに結線させたい場合に
は(ケーブルの長さが短い場合には)、上記ケー
ブルを挿通案内具16の他方の可撓性側壁16b
から突き出して、直ちに隣接の机上のOA機器に
結線すればよい。
なお、隣接の机にも同じような挿通案内具16
が装備されていれば、前記突き出したケーブルを
この隣接の机の挿通案内具16内に通し、更にそ
の挿通案内具16の上端開口から机上のOA機器
等に導いて結線することにより、ケーブルを非常
に体裁よく且つこんがることなく配線処理でき
る。
が装備されていれば、前記突き出したケーブルを
この隣接の机の挿通案内具16内に通し、更にそ
の挿通案内具16の上端開口から机上のOA機器
等に導いて結線することにより、ケーブルを非常
に体裁よく且つこんがることなく配線処理でき
る。
上述の案内通路17は、第1図および第4図に
示すように天板2の後部下面に垂設された垂板2
4と上述した支持杆19との間に開口する横長の
空間部をプリンタ用紙4或はケーブルの案内通路
として設けており、この通路17は上述した開口
22aおよび流通口14に一定の傾斜角度でもつ
て連通される。
示すように天板2の後部下面に垂設された垂板2
4と上述した支持杆19との間に開口する横長の
空間部をプリンタ用紙4或はケーブルの案内通路
として設けており、この通路17は上述した開口
22aおよび流通口14に一定の傾斜角度でもつ
て連通される。
また、上述の受棚18は、両脚21,21の内
面間に横設した水平板25により構成される。
面間に横設した水平板25により構成される。
さらに、机の後面に対してはケーブルおよび案
内通路17等が外部に露出して美観を損なわない
ように後部パネル22が装着される。
内通路17等が外部に露出して美観を損なわない
ように後部パネル22が装着される。
上述の後部パネル22は、第6図に示すよう
に、上下左右の端縁を内向きにそれぞれ折返して
所定の強度を持たせる一方、これら折返し片27
…で上述したケーブル挿通案内具16をパネルの
両側に保持しつつビス28止めして一体に固定し
ており、パネル22の上部内面にはパネル幅に対
応する長尺の係止フレーム29をその外端側の両
端を枢支して連設し、この枢支部を支点に内端側
を傾動すべくスプリング(図面省略)で下方に付
勢している。30は枢支用ボルトである。
に、上下左右の端縁を内向きにそれぞれ折返して
所定の強度を持たせる一方、これら折返し片27
…で上述したケーブル挿通案内具16をパネルの
両側に保持しつつビス28止めして一体に固定し
ており、パネル22の上部内面にはパネル幅に対
応する長尺の係止フレーム29をその外端側の両
端を枢支して連設し、この枢支部を支点に内端側
を傾動すべくスプリング(図面省略)で下方に付
勢している。30は枢支用ボルトである。
そして、係止フレーム29と対向する脚21の
後面位置には第7図に示すように、係止爪31が
突設され、この係止爪31の爪部32に係止フレ
ーム29の下面折曲部33が係止対応する。
後面位置には第7図に示すように、係止爪31が
突設され、この係止爪31の爪部32に係止フレ
ーム29の下面折曲部33が係止対応する。
さらに、後部パネル22は、天板2の後方か
ら、ケーブル収納棚15とは別に単独で取外し可
能に設けられている。つまり、後部パネル22の
両側下部には、水平突片34を上端に、下端に下
向きの傾斜突片35を有するパネル係合片36を
それぞれ固着しており、これらと対応する脚2
1,21の後面位置には上述の水平突片34に対
応して係合する上係合孔37と、上述の傾斜突片
35に対応して係合する下係合孔38とを有する
脚部係合片39を固定している(第1図参照)。
ら、ケーブル収納棚15とは別に単独で取外し可
能に設けられている。つまり、後部パネル22の
両側下部には、水平突片34を上端に、下端に下
向きの傾斜突片35を有するパネル係合片36を
それぞれ固着しており、これらと対応する脚2
1,21の後面位置には上述の水平突片34に対
応して係合する上係合孔37と、上述の傾斜突片
35に対応して係合する下係合孔38とを有する
脚部係合片39を固定している(第1図参照)。
従つて、この後部パネル22を脚21の後面に
取付けるには、後部パネル22の傾斜突片35を
脚21の係合孔38に挿入し、次いで後部パネル
22の係止フレーム29を脚21の係止爪31に
対し係合させることによりワンタツチで取付けさ
れる。そして、このように取付けされた状態にお
いて、後部パネル22の上部に、天板2の巾方向
に延び且つ前記案内通路17と連通する細長の開
口22aが設けられる。
取付けるには、後部パネル22の傾斜突片35を
脚21の係合孔38に挿入し、次いで後部パネル
22の係止フレーム29を脚21の係止爪31に
対し係合させることによりワンタツチで取付けさ
れる。そして、このように取付けされた状態にお
いて、後部パネル22の上部に、天板2の巾方向
に延び且つ前記案内通路17と連通する細長の開
口22aが設けられる。
なお、上述した天板2の後面および側面には適
宜必要に応じてバツクパネル41第4図bが装着
される。また、吊棚20と対応するケーブル挿通
案内具16の側面はケーブルを挿通すべく適宜切
欠いて設けられている。
宜必要に応じてバツクパネル41第4図bが装着
される。また、吊棚20と対応するケーブル挿通
案内具16の側面はケーブルを挿通すべく適宜切
欠いて設けられている。
このように構成された机は、天板2の上面に載
置されたOA機器および電話等の各種ケーブルに
対し、これらケーブルを最初に天板2の後部両側
のテーブル挿通口13,13に挿通して天板2の
下方に導びき、次いで開口22aを通して任意の
吊棚20…に載せて横方向に取出し、最後に脚2
1に沿設されたケーブル挿通案内具16内に挿通
させ、その下方開口端より外部に取出して配線で
きる。
置されたOA機器および電話等の各種ケーブルに
対し、これらケーブルを最初に天板2の後部両側
のテーブル挿通口13,13に挿通して天板2の
下方に導びき、次いで開口22aを通して任意の
吊棚20…に載せて横方向に取出し、最後に脚2
1に沿設されたケーブル挿通案内具16内に挿通
させ、その下方開口端より外部に取出して配線で
きる。
また、この種の机を連設するような場合は、横
方向に挿通案内する吊棚20…およびケーブル挿
通案内具16を順次介して所定の机の位置まで導
びくことができる。
方向に挿通案内する吊棚20…およびケーブル挿
通案内具16を順次介して所定の机の位置まで導
びくことができる。
一方、第4図bに示すように受棚18に置かれ
たプリンタ用紙4を天板2上のプリンタ機器Bに
導びく場合は、案内通路17、開口22aおよび
流通口14を介してプリンタ機器Bに導びけばよ
い。
たプリンタ用紙4を天板2上のプリンタ機器Bに
導びく場合は、案内通路17、開口22aおよび
流通口14を介してプリンタ機器Bに導びけばよ
い。
また、受棚18は用紙を収納利用する以外に不
使用のケーブル、その他関連機器、各部材を適宜
収納利用することもでき、この場合関連機器は第
4図aに示すようにそのケーブルを案内通路17
および流通口14を介して天板2上のOA機器A
に結線させることもできる。
使用のケーブル、その他関連機器、各部材を適宜
収納利用することもでき、この場合関連機器は第
4図aに示すようにそのケーブルを案内通路17
および流通口14を介して天板2上のOA機器A
に結線させることもできる。
また、ケーブル3の配線や保守点検の際には、
後部パネル22を天板2の後方から、ケーブル収
納棚15とは別に単独で取外すことができるの
で、天板2の下方に入つて配線作業等を行う必要
がない。従つて、作業性が向上するうえ、衣服な
どが汚れることもない。
後部パネル22を天板2の後方から、ケーブル収
納棚15とは別に単独で取外すことができるの
で、天板2の下方に入つて配線作業等を行う必要
がない。従つて、作業性が向上するうえ、衣服な
どが汚れることもない。
また、後部パネル22の着脱操作にあつては、
パネル下部の係合部を傾斜状態で係合させ、次い
でこの係合部を支点に上部側を傾斜状態より起立
させれば、簡単に上部側の係止部が係止対応して
取付けることができ、また係止フレーム29の係
止を外して傾動させればパネル22は簡単に取外
すことができ、保守点検等も容易に行なえる。
パネル下部の係合部を傾斜状態で係合させ、次い
でこの係合部を支点に上部側を傾斜状態より起立
させれば、簡単に上部側の係止部が係止対応して
取付けることができ、また係止フレーム29の係
止を外して傾動させればパネル22は簡単に取外
すことができ、保守点検等も容易に行なえる。
なお、上述の一実施例においては、後部パネル
22を脚21の後面に取付けた状態において、後
部パネル22の上部に開口22aを設けるように
したが、本考案は必ずしもこのような場合に限ら
ず、例えば後部パネルの上面が天板2の後端部下
面に当接又は近接する場合は、後部パネルの上部
に開口を穿設するようにしてもよく、本考案の要
旨を逸脱しない範囲で種々設計変更することが可
能である。
22を脚21の後面に取付けた状態において、後
部パネル22の上部に開口22aを設けるように
したが、本考案は必ずしもこのような場合に限ら
ず、例えば後部パネルの上面が天板2の後端部下
面に当接又は近接する場合は、後部パネルの上部
に開口を穿設するようにしてもよく、本考案の要
旨を逸脱しない範囲で種々設計変更することが可
能である。
第1図〜第7図は本考案の一実施例を示すもの
で、第1図は机の後部を展開して示す斜視図、第
2はケーブル挿通口および用紙挿通口を示す平面
図、第3図は第2図の−断面図、第4図a,
bは夫々机の概略縦断側面図、第5図はケーブル
の挿通案内路を示す一部拡大横断面図、第6図は
後部パネルの要部展開斜視図、第7図はその使用
状態を示す要部拡大縦断面図である。 1……机、2……天板、15……ケーブル収納
棚、16……ケーブル挿通案内具、17……案内
通路、22……後部パネル、22a……開口。
で、第1図は机の後部を展開して示す斜視図、第
2はケーブル挿通口および用紙挿通口を示す平面
図、第3図は第2図の−断面図、第4図a,
bは夫々机の概略縦断側面図、第5図はケーブル
の挿通案内路を示す一部拡大横断面図、第6図は
後部パネルの要部展開斜視図、第7図はその使用
状態を示す要部拡大縦断面図である。 1……机、2……天板、15……ケーブル収納
棚、16……ケーブル挿通案内具、17……案内
通路、22……後部パネル、22a……開口。
Claims (1)
- 左右の脚によつて巾方向両側端部を支持された
天板の後面側を閉塞する後部パネルの上部に、天
板の巾方向に延びる細長の開口を設け、この開口
に連通させて天板の下方に案内通路を設け、この
案内通路に連通させて天板の後部側下方にケーブ
ル収納棚を設けると共に、後部パネルを天板の後
方からケーブル収納棚とは別に単独で取外し可能
に設け、さらに前記左右の脚の後面とこれらの後
面に対向する後部パネルの内面との少なくとも一
方側に、上下方向に延びかつ他方側に向けて開口
し脚の後面と後部パネルの内面との間を外から隠
蔽する可撓性のケーブル挿通案内具を設けたこと
を特徴とする机。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP6536484U JPS60176630U (ja) | 1984-05-01 | 1984-05-01 | 机 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP6536484U JPS60176630U (ja) | 1984-05-01 | 1984-05-01 | 机 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPS60176630U JPS60176630U (ja) | 1985-11-22 |
JPH0334103Y2 true JPH0334103Y2 (ja) | 1991-07-19 |
Family
ID=30597296
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP6536484U Granted JPS60176630U (ja) | 1984-05-01 | 1984-05-01 | 机 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPS60176630U (ja) |
Families Citing this family (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2821592B2 (ja) * | 1987-05-20 | 1998-11-05 | 光洋精工株式会社 | 磁気軸受装置における保護用ラジアル玉軸受 |
Citations (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS5915330B2 (ja) * | 1981-02-13 | 1984-04-09 | 工業技術院長 | 耐放射線性ポリエチレンの製造方法 |
Family Cites Families (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS5898830U (ja) * | 1981-12-25 | 1983-07-05 | 株式会社伊藤喜工作所 | オフイス用机 |
JPS6019614Y2 (ja) * | 1981-12-25 | 1985-06-13 | 株式会社伊藤喜工作所 | オフイス用机 |
JPS58102625U (ja) * | 1981-12-29 | 1983-07-12 | 株式会社伊藤喜工作所 | 机下部等における収納箱の位置保持装置 |
JPS5915330U (ja) * | 1982-07-22 | 1984-01-30 | 株式会社稲葉製作所 | 金属机におけるケ−ブル処理装置 |
-
1984
- 1984-05-01 JP JP6536484U patent/JPS60176630U/ja active Granted
Patent Citations (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS5915330B2 (ja) * | 1981-02-13 | 1984-04-09 | 工業技術院長 | 耐放射線性ポリエチレンの製造方法 |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JPS60176630U (ja) | 1985-11-22 |
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