JPH0961708A - 標準レンズ系 - Google Patents

Abstract

(57)【要約】 【目的】 本発明は、可視域全体を使用する一般の写
真レンズや電子映像機器用光学系を対象とするレンズ系
で、大口径比に対しサジタルコマ収差、像面湾曲を改善
した高い描写性能の標準レンズ系を提供することを目的
とする。 【構成】 本発明の標準レンズ系は、正の第１レンズ
群と開口絞りと正の第２レンズ群と負の第３レンズ群と
より構成し、第１レンズ群が少なくとも１枚の物体側に
凸の正のメニスカスレンズと少なくとも一組の負レンズ
と正レンズのダブレットにて、第２レンズ群が少なくと
も一組の負レンズと正レンズの接合ダブレットと正レン
ズにて、第３レンズ群が少なくとも１枚の負レンズにて
夫々構成され、いずれかの群に少なくとも１面非球面を
設けたものである。

Description

【発明の詳細な説明】

【０００１】

【発明の属する技術分野】本発明は高い描写性能を有す
る大口径比の標準レンズに関するものである。

【０００２】

【従来の技術】画角が４６°程度のいわゆる標準レンズ
において１眼レフレックスカメラ用の結像レンズは、ミ
ラー可動空間を設ける必要性から、屈折力配置からみた
時非対称型の変形ガウスタイプを採用してバックフォー
カスを確保していた。しかし、このような非対称性の屈
折力配置のレンズ系は、軸外諸収差の悪化を招く。特に
大口径比化に伴い倍率の色収差、像面湾曲あるいはサジ
タルコマ収差などが顕著になる傾向がある。更に硝子の
屈折率を高くしてコマ収差を補正しようとしても限界が
あり、又色収差や像面湾曲が問題となり、絞り開放性能
が十分ではない。

【０００３】一方、レンジファインダーを有するカメラ
等は、バックフォーカスの制限が緩いが、これに用いる
レンズ系は実際には、接合面を多く有するガウスタイプ
が採用されている。

【０００４】又、米国特許明細書第５２９９０６５号に
は、暗視装置用で、画角が４０°、口径比１：１．２の
レンズ系が開示されている。しかし、このレンズ系は、
非対称のレンズ構成で、歪曲収差が極めて大きい。又ド
イツ特許第１２８６７７６号に記載されているレンズ系
も、暗視装置用光学系であり、後方に像側に凹面を向け
たメニスカスレンズを持つレンズ群を配置したレンズ系
である。これらのレンズ系は、光量不足を補うために大
口径にする必要性があり、又使用波長域も限定されてい
る。

【０００５】更に特公昭３９−２２０７９号公報や特公
昭４５−１４８３９号公報に記載されているレンズ系
は、有限距離撮影用の複写用レンズであって特定倍率で
使用するもので、一般の写真レンズや電子映像光学系と
は異なっている。

【０００６】

【発明が解決しようとする課題】本発明は、可視域全体
を使用する一般の写真レンズや電子映像機器用光学系を
対象とした標準系のレンズにおいて大口径比化に対して
もサジタルコマ収差や像面湾曲の改善を行い高い描写性
能を有する光学系を提供することを目的とする。

【０００７】

【課題を解決するための手段】本発明で対象とするレン
ズ系は、開口絞りを含む変形ガウスタイプの収斂系の後
方に屈折力が比較的小さいレンズ群を配置した構成で、
口径比がほぼ｜：｜程度の大口径比を実現するために非
球面を導入した。このような構成の本発明のレンズ系
は、従来のレンズ系のバックフォーカスの制限を除いた
だけではなく、軸外像面の平坦化のために、本来空間で
ある部分を利用してレンズ系の性能の向上を図ったもの
で、これによって可視域で使用するレンズ系では従来実
現し得なかった独自の光学配置にしたものである。

【０００８】画角が４０°から５２°程度のいわゆる標
準系といわれる領域のレンズ系は、一般に大口径である
ことが要求される。そのため、過去に実績のある変形ガ
ウスタイプが光束の通過状況から無理なくレンズ系を構
成できる点で望ましい。しかし、ガウスタイプのレンズ
系は、基本構成が対称形であるため、主点位置が中央の
開口絞り付近にあり、これを一眼レフレックス用に使用
する時には、結果として屈折力配置が非対称になり、こ
れにより開放性能に不満が残る。

【０００９】本発明は、バックフォーカスの制限が緩い
場合を想定し、これにより屈折力配置をより対称性を持
たせるようにした。一方無限遠物点から有限物点まで収
差を良好に補正する必要のある写真レンズでは、屈折力
配置に厳密な対称性を持たせることは出来ないが、軸外
のコマ収差、倍率の色収差、歪曲収差の補正は極めて容
易である。一方従来の標準レンズは像面湾曲が比較的顕
著である。本発明は、この像面湾曲を補正することを狙
いとして次のような構成とした。

【００１０】すなわち、本発明のレンズ系は、物体側か
ら順に正の屈折力を有する第１レンズ群と開口絞りを挟
んで正の屈折力を有する第２レンズ群と負の屈折力を有
する第３レンズ群の３つの基本レンズ群によって構成し
たもので、更に第１レンズ群を少なくとも１枚の物体側
に凸面を向けた正のメニスカスレンズおよび正レンズと
負レンズよりなる少なくとも一組のダブレットにて構成
し、第２レンズ群を少なくとも一組の負レンズと正レン
ズの接合ダブレットと正レンズを有したものにし、第３
レンズ群を少なくとも１枚の負レンズにて構成し、かつ
いずれかのレンズ群中に少なくとも１面の非球面を用い
以下の条件（１）〜（４）を同時に満足することを特徴
とする標準レンズ系である。

【００１１】（１） ０．５＜ｆ₂／ｆ＜１０ （２） １．０＜ｆ₁ ／ｆ₂ ＜１５ （３） ０．８＜β₃ ＜１．３ （４） ０．０５＜ｆ_b ／ｆ＜０．５ ただし、ｆ₁ は第１レンズ群の焦点距離、ｆ₂ は第２レ
ンズ群の焦点距離、ｆは全系の焦点距離、β₃ は無限遠
時の第３レンズ群の結像倍率、ｆ_b は全系のバックフォ
ーカスである。

【００１２】上記のような構成のレンズ系において、絞
りを挟んで配置した第１レンズ群と第２レンズ群とは、
本来収斂系であるので、両レンズ群共に正の屈折力を有
することが自然であり、レンズ構成の対称性の長所を活
かすためには上記のような屈折力配置のレンズ系にする
のが収差補正上望ましいことは原理上明らかである。ま
た軸外像面の平坦性を維持すること、つまり像面湾曲の
補正のためには、レンズ系の小型化をも含めて考えると
負の屈折力の第３レンズ群の屈折力を小さくすることが
好ましい。これらの点から、本発明は、上記のように物
体側より順に、正の屈折力の第１レンズ群と正の屈折力
の第２レンズ群と負の屈折力の第３レンズ群とよりな
り、第１レンズ群と第２レンズ群とを対称に近い構成に
して像面補正を実現するようにした。

【００１３】条件（１）は、第２レンズ群の屈折力を規
定するもので、この条件は従来の一眼レフレックス用レ
ンズ系の屈折力配置とは異なって主レンズ系を前記の対
称性の屈折力配置に近いものにするために重要な条件で
ある。

【００１４】この条件（１）の下限値の０．５を越える
とレンズ系の小型化を意図した時には好ましいが、第１
レンズ群の屈折力が大になり像面湾曲やコマ収差などの
補正が困難になる。なお特定の有限物点に対する収差補
正にとって有利になる場合もあるが使用する撮影距離範
囲では望ましいとは言えない。又上限値の１０を越える
と収差補正の面では有利になるが、レンズ系が大型化し
好ましくない。又条件（２）で規定している対称性が崩
れ一眼レフレックス用レンズ系の屈折力配置に近くなり
非対称性収差が大きくなる傾向が現われる。

【００１５】条件（２）は、正の屈折力の第１レンズ群
と第２レンズ群との焦点距離の比を規定している。これ
は、対称性のファクターを表わすもので、第１レンズ群
の屈折力が決まった時に第２レンズ群の屈折力を決定す
るためのものである。

【００１６】条件（２）の下限値の１．０を越えると、
屈折力の開口絞りに対する対称性が強くなる一方、無限
遠付近では必ずしも適当な収差補正が得られない。つま
り写真レンズのように広い範囲でフォーカシングを行な
って使用するレンズ系の場合、必ずしも完全な対称性を
有することが良いとは言えないことを意味している。条
件（２）の上限値の１５を越えると、非対称性が強くな
り、コマ収差、非点収差、倍率の色収差などの残留程度
が大きくなる。

【００１７】条件（３）は、第３レンズ群の有する結像
倍率を規定するもので、下限値の０．８を越えると収差
補正上有利であるが、大口径化のもとではレンズ系が大
型化し望ましい結果が得られない。上限値の１．３を越
えると第１レンズ群と第２レンズ群の合成焦点距離が大
になり、収差補正が困難になると同時に、この第３レン
ズ群の倍率β₃ の自乗に比例して縦収差が変化すること
があり、大口径化と小型化とのバランスをとるのが難し
くなる。

【００１８】条件（４）は、本発明のレンズ系が使用さ
れる範囲を直接バックフォーカスによって規定したもの
である。条件（４）の上限値の０．５を越えると一眼レ
フレックス用レンズ系に近づき本発明の趣旨から逸脱す
ることになる。また屈折力配置も非対称性を帯びること
になり好ましくない。又下限値の０．１を越えるとバッ
クフォーカスが極めて短くなり、迷光による結像が増大
し又、レンズ外径が大きくなり機構上又駆動上望ましく
ない。

【００１９】次に本発明のレンズ系について具体的に説
明する。図１は後に示す実施例１の断面図である。この
図に示すように、本発明のレンズ系は、三つのレンズ群
Ｇ１，Ｇ２，Ｇ３よりなり、そのうち開口絞りを挟んで
前側が第１レンズ群Ｇ１、後ろ側が第２レンズ群Ｇ２、
その後方に特定の間隔を隔てて第３レンズ群Ｇ３が配置
されている。これらレンズ群のうち、主レンズ系である
第１，第２レンズ群Ｇ１，Ｇ２は収斂系を構成し、第３
レンズ群Ｇ３は像面補正のための光学系でこの実施例１
では負のメニスカスレンズ１枚にて構成されている。

【００２０】下記の表１は、後に示す実施例１のレンズ
系の無限遠における収差係数である。

【００２１】 表１ ＳＡ₃ ＳＡ₅ ＣＭ₃ ＣＭ₅ ＡＳ₃ ＡＳ₅ １群 1.51118 0.97367 -1.85695 -1.89062 0.41885 0.16007 ２群 -1.78535 -0.64875 1.29865 0.86008 -0.34496 -0.14332 ３群 0.13381 0.03465 0.64328 0.09484 -0.07103 0.01816 Σ -0.14036 0.35957 0.08498 -0.93570 0.00287 0.03491 ＤＴ₃ ＰＴ₃ １群 0.56973 -0.02633 ２群 -1.56098 -0.76137 ３群 0.98949 0.68664 Σ -0.00176 -0.10107 上記表１より明らかなように球面収差は、入射あるいは
射出傾角の大きい面で大きな収差係数を有し、上記レン
ズ系では第１レンズ群Ｇ１で補正過剰になりこれを第２
レンズ群Ｇ２の補正不足によりバランスし、更に第３レ
ンズ群Ｇ３で補償している。この作用は高次収差係数に
おいても同様である。

【００２２】一方、軸外収差であるコマ収差、非点収
差、歪曲収差は第１レンズ群Ｇ１内の空気レンズ面が収
差発生面となり、これら面での収差を互いに打ち消し合
っている。非点収差および歪曲収差においては、第１レ
ンズ群Ｇ１にて球面収差におけると同様の作用にてレン
ズ群相互に補正し、高次収差係数についても同様の作用
を有している。

【００２３】一方、コマ収差は３次収差係数と高次収差
係数の作用が、幾分異なる作用を持つことが特徴であ
る。

【００２４】３次コマ収差係数の範囲では、表１からわ
かる通り第１レンズ群は補正不足、第２レンズ群は補正
過剰であり、残留収差を第３レンズ群で補償している。
５次コマ収差係数についても同様の傾向を有している。

【００２５】下記の表２は、後に述べる口径比が１：１
の実施例４の収差係数を示している。

【００２６】 表２ ＳＡ₃ ＳＡ₅ ＣＭ₃ ＣＭ₅ ＡＳ₃ ＡＳ₅ １群 2.19810 0.32319 -3.72183 0.17000 -0.05200 -0.06003 ２群 -2.46657 -1.24129 1.58234 1.45467 -0.59032 -0.24228 ３群 0.38351 0.27797 2.11518 1.00949 0.92438 -0.23644 Σ 0.11504 -0.64013 -0.02431 2.63416 0.28205 -0.53875 ＤＴ₃ ＰＴ₃ １群 2.26202 0.16147 ２群 -3.87159 -1.33316 ３群 1.58229 0.86182 Σ -0.02728 -0.30987 この実施例４では、各レンズ群に夫々１面の非球面を使
用して結像性能を高めている。この実施例のように口径
比が大きくなることは、近軸光線入射高が大きくなると
同時に光束も大になるために収差発生量が大になる。こ
の実施例の収差係数発生量の収差状況をみると、非球面
を使用することにより高次収差の作用が大きく現われ、
特にコマ収差では、３次収差よりも５次収差係数が顕著
に現われていることがわかる。

【００２７】下記の表３、表４は、夫々実施例１と実施
例４の各面の球面収差の３次と５次の収差係数（ＳＡ
３，ＳＡ５）を示す。尚第８面はいずれも絞りである。
又下線部は非球面を使用する面を表わしている。

【００２８】 表３ 表４ ＳＡ３ ＳＡ５ ＳＡ３ ＳＡ５ 1 1.04289 1.04251 1 -1.69661 -0.38174 2 0.85278 0.27012 2 -0.43553 -0.27325 3 -2.02704 -0.72525 3 1.69402 0.26607 4 1.35334 0.44025 4 0.91074 0.21507 5 -0.37054 -0.10821 5 0.23357 -0.03812 6 0.73558 0.30279 6 -0.43322 -0.11020 7 -0.00048 -0.00121 7 -0.14302 0.00568 8 0 0 8 0 0 9 0.04257 -0.02342 9 0.40756 0.01074 10 -0.25388 -0.11201 10 -0.09027 -0.02302 11 -0.00848 0.00850 11 -0.51733 -0.04824 12 0.00123 0.00152 12 0.01080 -0.00050 13 -2.38982 -0.73468 13 -2.12538 -0.73962 14 0.28341 0.03510 14 0.61727 0.31267 15 -0.08792 -0.02213 15 -0.74371 -0.38550 Σ -0.82635 0.37388 16 0.73868 0.17603 17 -0.25238 -0.10233 Σ -1.82482 -1.11627 上記の表から高次の収差は、エアレンズ以外に非球面を
使用する面でも高く、この面で補正への寄与度が高いこ
とを示している。このように球面収差に限定しても非球
面の使用による傾向を把握することが出来る。

【００２９】上記のような非球面による高次の収差の作
用は、口径比が大になればより顕著になる。図４に示す
実施例４のレンズのように第１レンズ群は、通常の変形
ガウスタイプではなく、負のメニスカスレンズが正のメ
ニスカスレンズの像側に配置してあり、その物体側の面
を非球面にして球面収差の補正が極めて容易になり又像
側の面より発散する光束の発散の程度を緩めてサジタル
コマ収差を補正する効果を持たせており、広角系の負の
メニスカスレンズと同じような作用を持たせることが出
来る。又第２レンズ群の両凸レンズの像側の面に使用さ
れる非球面は、第１レンズ群と第３レンズ群で残留する
収差のバランスをとり微妙に補正することを可能にして
おり、この非球面の非球面量はさほど大きくならない。
次に正レンズと負レンズとにて構成する第３レンズ群の
正のメニスカスレンズの像側の面に非球面を用いてい
る。第３レンズ群のこの部分の役割は、像面湾曲の補正
にあり、この非球面は、特に周辺像面の補正に機能する
ようにすることが望ましい。

【００３０】上記のような非球面の効果的使用のほか可
視域で、無限遠物点より有限物点までの範囲での結像性
能を高めるためには、フォーカシング時における各レン
ズ群での収差変動の抑制を目的として間隔を変化させる
ようにして最良像面の変動を抑える必要がある。そのた
め、本発明においては、物体側から順に、正の屈折力を
有する第１レンズ群と、開口絞りを挟んで正の屈折力を
有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ
群との三つの基本レンズ群により構成し、第１レンズ群
は少なくとも１枚の物体側に凸面を向けた正のメニスカ
スレンズと、少なくとも一組の正レンズと負レンズより
なるダブレットとにて構成し、第２レンズ群は少なくと
も一組の負レンズと正レンズの接合ダブレットと正レン
ズとを有し、第３レンズ群は少なくとも一つの負レンズ
にて構成し、かついずれかのレンズ群中に少なくとも一
面の非球面を有するレンズ系とし、無限遠物点から有限
遠物点へフォーカシングする際に、無限遠物点位置を基
準にして、第１レンズ群、第２レンズ群および第３レン
ズ群を物体側へ移動し、収差の変動を抑制するために各
々のレンズ群の間隔を変化させるようにした。つまり第
２レンズ群中のレンズ間隔および第３レンズ群中のレン
ズ間隔の少なくとも一方を可変にした。

【００３１】従来より全系を移動することによりフォー
カシングする場合、球面収差と非点収差の変動方向が異
なることが知られている。これら収差変動を補正するた
めに一眼レフレックス用のレンズ系ではいわゆるフロー
ティング方法が採用されている。しかし、本発明のレン
ズ系のようにバックフォーカスの制限の緩いレンズ系で
フォーカシング時の収差変動を抑制する手段は知られて
いない。

【００３２】本発明では、上記の構成のレンズ系でフォ
ーカシングの際に各レンズ群を移動する場合、球面収差
の変動の補正を基本としその時の基準像面の変動が出来
る限り少なくなるように軸外像面を補正するようにし
た。

【００３３】下記の表５，表６は、夫々実施例４のレン
ズ系の無限遠物点と０．５ｍの物点の収差係数である。

【００３４】 表５ ＳＡ₃ ＳＡ₅ ＣＭ₃ ＣＭ₅ ＡＳ₃ ＡＳ₅ １群 2.19810 0.32319 -3.72183 0.17000 -0.05200 -0.06003 ２群 -2.46657 -1.24129 1.58234 1.45467 -0.59032 -0.24228 ３群 0.38351 0.27797 2.11518 1.00949 0.92438 -0.23644 Σ 0.11504 -0.64013 -0.02431 2.63416 0.28205 -0.53875 ＤＴ₃ ＰＴ₃ １群 2.26202 0.16147 ２群 -3.87159 -1.33316 ３群 1.58229 0.86182 Σ -0.02728 -0.30987 表６ ＳＡ₃ ＳＡ₅ ＣＭ₃ ＣＭ₅ ＡＳ₃ ＡＳ₅ １群 1.71219 0.39824 -2.76566 0.0008 0.10437 -0.00289 ２群 -2.44413 -1.17381 -0.18800 0.49692 -0.85819 -0.18375 ３群 0.76887 0.44123 3.24372 0.55016 0.99280 -0.22087 Σ 0.03694 -0.33434 0.29006 1.04788 0.23897 -0.40750 ＤＴ₃ ＰＴ₃ １群 1.22056 0.11416 ２群 -2.76246 -0.94249 ３群 1.67234 0.60927 Σ 0.13044 -0.21906 これら表からわかるように、この実施例のレンズ系は、
フォーカシング時の球面収差と非点収差の変動が同じ傾
向を有している。これは間隔ｄ₁₁とｄ₁₃を変化させるこ
とにより実現している。

【００３５】次の表７は、実施例４の間隔が＋０．０１
mm変化した時の一次の変化量であるバックフォーカス変
化量Δｆ_b と実収差である球面収差（輪帯球面収差変化
量ＳＡ）とメリディオナル方向の非点収差の変化量Δｍ
を示してある。

【００３６】表７ ｋ Δｆ_b ＳＡ Δｍ 1 -0.00533 -0.00122 0.00019 2 -0.00617 -0.00168 -0.00032 3 -0.01287 0.00159 0.00720 4 -0.00083 0.00088 0.00220 5 -0.00004 0.00003 0.00155 6 -0.00045 0.00040 0.00175 7 -0.00137 0.00096 0.00296 8 -0.00137 0.00096 0.00295 9 -0.0007 0.00009 0.00238 10 -0.00023 0.00027 0.00232 11 -0.00219 0.00095 0.00275 12 -0.00537 0.00063 0.00042 13 -0.01025 -0.00144 -0.00035 14 -0.00726 -0.00090 0.00002 15 -0.01296 -0.00156 0.00160 16 -0.00650 0.00024 0.00114 上記表７から本発明のレンズ系において第２レンズ群を
構成するダブレットと像側の正レンズとをフローティン
グさせることにより、倍率変化時の瞳収差の変化による
球面収差係数の抑制と像面の移動を十分に抑え得ること
を示している。また前記の間隔のほか第２レンズ群と第
３レンズ群との間隔を可変にすることにより微妙な補正
が容易であることを示している。つまり上記の表７のア
ンダーラインの部分のΔｆ_b、ＳＡ、Δｍの値から間隔
ｄ₁₁、ｄ₁₃を可変にすれば、フォーカシング時の変動の
補正が可能であることがわかる。

【００３７】実際の像面の変動の補正の場合、各レンズ
群の間隔を変更すると共にレンズ群内の間隔を変えるフ
ローティング方法をとるのが有効であるが、移動する群
の数を少なくする方が機構設計上又誤差積算上望まし
い。特に開口絞りが置かれる空間は像面変動の補正上有
効であるが、絞り装置が入るため間隔精度を高くするこ
とが難しい。

【００３８】

【発明の実施の形態】次に本発明の実施の形態を実施例
にもとづいて説明する。

【００３９】次に示すデーターは本発明の標準レンズの
実施例１乃至実施例９である。 実施例１ ｆ＝50.5，Ｆ／1.459 ，２ω＝46.72 ° ｒ₁ ＝48.1869 （非球面） ｄ₁ ＝1.9000 ｎ₁ ＝1.53113 ν₁ ＝62.44 ｒ₂ ＝37.4228 ｄ₂ ＝0.1000 ｒ₃ ＝28.0189 ｄ₃ ＝11.4661 ｎ₂ ＝1.80518 ν₂ ＝25.43 ｒ₄ ＝24.3263 ｄ₄ ＝2.3008 ｒ₅ ＝39.6527 ｄ₅ ＝1.9000 ｎ₃ ＝1.80518 ν₃ ＝25.43 ｒ₆ ＝19.4442 ｄ₆ ＝7.2822 ｎ₄ ＝1.61800 ν₄ ＝63.39 ｒ₇ ＝127.9057 ｄ₇ ＝2.7460 ｒ₈ ＝∞（絞り） ｄ₈ ＝2.9687 ｒ₉ ＝-103.1902 ｄ₉ ＝1.9962 ｎ₅ ＝1.59551 ν₅ ＝39.21 ｒ₁₀＝30.4862 ｄ₁₀＝5.8361 ｎ₆ ＝1.77250 ν₆ ＝49.60 ｒ₁₁＝-690.9782 ｄ₁₁＝0.1000 ｒ₁₂＝74.4967 ｄ₁₂＝9.1718 ｎ₇ ＝1.77250 ν₇ ＝49.60 ｒ₁₃＝-48.7209 ｄ₁₃＝22.9750 ｒ₁₄＝-21.9840 ｄ₁₄＝1.9000 ｎ₈ ＝1.48749 ν₈ ＝70.21 ｒ₁₅＝-136.2105 非球面係数 Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.3469 ×10^-5，Ｆ＝-0.53788×10^-8，Ｇ＝0.34127 ×10^-11 Ｈ＝-0.90336×10^-14 （物点距離０．５ｍ） ｄ₁₁＝2.221 ，ｄ₁₃＝22.138 ｆ₂／ｆ＝0.743，ｆ₁／ｆ₂＝8.104 β₃＝1.159，ｆ_b／ｆ＝0.1398

【００４０】実施例２ ｆ＝50.500，Ｆ／1.460 ，２ω＝46.38 ° ｒ₁ ＝62.4148 （非球面） ｄ₁ ＝1.8000 ｎ₁ ＝1.56138 ν₁ ＝45.18 ｒ₂ ＝30.8130 ｄ₂ ＝0.1000 ｒ₃ ＝26.0954 ｄ₃ ＝14.7864 ｎ₂ ＝1.80440 ν₂ ＝39.58 ｒ₄ ＝26.8226 （非球面） ｄ₄ ＝1.8765 ｒ₅ ＝41.4971 ｄ₅ ＝1.8000 ｎ₃ ＝1.80100 ν₃ ＝34.97 ｒ₆ ＝16.4341 ｄ₆ ＝9.2949 ｎ₄ ＝1.67790 ν₄ ＝55.33 ｒ₇ ＝2305.3043 ｄ₇ ＝1.9980 ｒ₈ ＝∞（絞り） ｄ₈ ＝3.0729 ｒ₉ ＝-84.1437 ｄ₉ ＝1.8000 ｎ₅ ＝1.63636 ν₅ ＝35.37 ｒ₁₀＝26.4346 ｄ₁₀＝6.2612 ｎ₆ ＝1.77250 ν₆ ＝49.60 ｒ₁₁＝-1371.2830 ｄ₁₁＝0.1000 ｒ₁₂＝79.4930 ｄ₁₂＝6.0942 ｎ₇ ＝1.78800 ν₇ ＝47.38 ｒ₁₃＝-49.8061（非球面） ｄ₁₃＝22.2158 ｒ₁₄＝-20.5542 ｄ₁₄＝1.8000 ｎ₈ ＝1.48749 ν₈ ＝70.21 ｒ₁₅＝-106.7565 非球面係数 （第１面） Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.41318×10^-5，Ｆ＝-0.27720×10^-8 Ｇ＝0.46920 ×10^-12 ，Ｈ＝-0.13163×10^-14 （第４面） Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.79524×10^-6，Ｆ＝0.12992 ×10^-7 Ｇ＝0.50088 ×10^-10 ，Ｈ＝0.21119 ×10^-12 （第１３面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.68955×10^-6，Ｆ＝0.35250 ×10^-8 Ｇ＝-0.33959×10^-10 ，Ｈ＝0.69315 ×10^-13 （物点距離０．５ｍ） ｄ₁₁＝1.927 ，ｄ₁₃＝21.707 ｆ₂／ｆ＝0.743，ｆ₁／ｆ₂＝8.104 β₃＝1.163，ｆ_b／ｆ＝0.14

【００４１】実施例３ ｆ＝50.500，Ｆ／1.460 ，２ω＝46.58 ° ｒ₁ ＝44.3183 （非球面） ｄ₁ ＝1.9000 ｎ₁ ＝1.53113 ν₁ ＝62.44 ｒ₂ ＝34.6036 ｄ₂ ＝0.1000 ｒ₃ ＝27.8357 ｄ₃ ＝11.3587 ｎ₂ ＝1.80518 ν₂ ＝25.43 ｒ₄ ＝24.3295 ｄ₄ ＝2.2463 ｒ₅ ＝39.4816 ｄ₅ ＝1.9000 ｎ₃ ＝1.80518 ν₃ ＝25.43 ｒ₆ ＝19.4051 ｄ₆ ＝7.3596 ｎ₄ ＝1.61800 ν₄ ＝63.39 ｒ₇ ＝159.7589 ｄ₇ ＝2.5666 ｒ₈ ＝∞（絞り） ｄ₈ ＝3.3943 ｒ₉ ＝-70.1636 ｄ₉ ＝1.9000 ｎ₅ ＝1.59551 ν₅ ＝39.21 ｒ₁₀＝32.3298 ｄ₁₀＝5.9685 ｎ₆ ＝1.77250 ν₆ ＝49.60 ｒ₁₁＝-231.1346 ｄ₁₁＝0.1000 ｒ₁₂＝78.2979 ｄ₁₂＝9.0156 ｎ₇ ＝1.77250 ν₇ ＝49.60 ｒ₁₃＝-47.7298（非球面） ｄ₁₃＝23.0405 ｒ₁₄＝-22.3576 ｄ₁₄＝1.9000 ｎ₈ ＝1.51728 ν₈ ＝69.56 ｒ₁₅＝-125.0438 非球面係数 （第１面） Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.32790×10^-5，Ｆ＝-0.52925×10^-8 Ｇ＝0.31167 ×10^-11 ，Ｈ＝-0.95978×10^-14 （第１３面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝0.14228 ×10^-6，Ｆ＝0.19143 ×10^-8 Ｇ＝-0.13915×10^-10 ，Ｈ＝0.26949 ×10^-13 （物点距離０．５ｍ） ｄ₁₁＝2.147 ，ｄ₁₃＝22.266 ｆ₂／ｆ＝0.757，ｆ₁／ｆ₂＝6.3980 β₃＝1.162，ｆ_b／ｆ＝0.14

【００４２】実施例４ ｆ＝55.000，Ｆ／0.982 ，２ω＝43.28 ° ｒ₁ ＝43.7316 ｄ₁ ＝10.9029 ｎ₁ ＝1.77250 ν₁ ＝49.60 ｒ₂ ＝203.2469 ｄ₂ ＝2.9986 ｒ₃ ＝48.5830 （非球面） ｄ₃ ＝8.7861 ｎ₂ ＝1.74077 ν₂ ＝27.79 ｒ₄ ＝23.9871 ｄ₄ ＝10.7579 ｒ₅ ＝-104.8031 ｄ₅ ＝2.4000 ｎ₃ ＝1.60342 ν₃ ＝38.01 ｒ₆ ＝30.3023 ｄ₆ ＝9.8000 ｎ₄ ＝1.77250 ν₄ ＝49.60 ｒ₇ ＝-299.2414 ｄ₇ ＝1.5000 ｒ₈ ＝∞（絞り） ｄ₈ ＝4.1709 ｒ₉ ＝-79.2846 ｄ₉ ＝2.4000 ｎ₅ ＝1.65446 ν₅ ＝33.62 ｒ₁₀＝38.0304 ｄ₁₀＝9.8360 ｎ₆ ＝1.77250 ν₆ ＝49.60 ｒ₁₁＝-90.4049 ｄ₁₁＝0.5000 ｒ₁₂＝46.7892 ｄ₁₂＝7.3770 ｎ₇ ＝1.77250 ν₇ ＝49.60 ｒ₁₃＝-556.0820(非球面） ｄ₁₃＝5.9994 ｒ₁₄＝127.9066 ｄ₁₄＝8.6543 ｎ₈ ＝1.78800 ν₈ ＝47.38 ｒ₁₅＝22213.4110（非球面）ｄ₁₅＝5.7342 ｒ₁₆＝-35.7596 ｄ₁₆＝2.4000 ｎ₉ ＝1.55690 ν₉ ＝48.55 ｒ₁₇＝679.5640 非球面係数 （第３面） Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.20307×10^-5，Ｆ＝-0.11829×10^-8 Ｇ＝-0.17579×10^-11 ，Ｈ＝0.96660 ×10^-15 （第１３面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.40644×10^-5，Ｆ＝0.11557 ×10^-8 Ｇ＝0.49239 ×10^-12 ，Ｈ＝0.26701 ×10^-14 （第１５面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝0.10679 ×10^-4，Ｆ＝-0.10148×10^-7 Ｇ＝0.55799 ×10^-10 ，Ｈ＝-0.58334×10^-13 （物点距離０．５ｍ） ｄ₁₁＝4.526 ，ｄ₁₃＝6.223 ｆ₂／ｆ＝0.817，ｆ₁／ｆ₂＝3.302 β₃＝1.012，ｆ_b／ｆ＝0.127

【００４３】実施例５ ｆ＝54.999，Ｆ／0.997 ，２ω＝42.74 ° ｒ₁ ＝46.2573 ｄ₁ ＝10.5212 ｎ₁ ＝1.69680 ν₁ ＝55.53 ｒ₂ ＝368.1818 ｄ₂ ＝0.1000 ｒ₃ ＝60.4280 （非球面） ｄ₃ ＝9.0618 ｎ₂ ＝1.84666 ν₂ ＝23.88 ｒ₄ ＝-153.2042 ｄ₄ ＝2.5652 ｎ₃ ＝1.75084 ν₃ ＝27.69 ｒ₅ ＝26.2022 ｄ₅ ＝8.4106 ｒ₆ ＝437.3096 ｄ₆ ＝5.7093 ｎ₄ ＝1.78650 ν₄ ＝50.00 ｒ₇ ＝-56.8526 ｄ₇ ＝2.4000 ｎ₅ ＝1.71736 ν₅ ＝29.51 ｒ₈ ＝177.6033 ｄ₈ ＝2.9594 ｒ₉ ＝∞（絞り） ｄ₉ ＝4.3418 ｒ₁₀＝-75.3357 ｄ₁₀＝2.4000 ｎ₆ ＝1.65446 ν₆ ＝33.62 ｒ₁₁＝37.7862 ｄ₁₁＝10.8944 ｎ₇ ＝1.77250 ν₇ ＝49.60 ｒ₁₂＝-77.6001 ｄ₁₂＝0.1000 ｒ₁₃＝55.9662 ｄ₁₃＝7.3497 ｎ₈ ＝1.77250 ν₈ ＝49.60 ｒ₁₄＝-497.9182(非球面） ｄ₁₄＝9.7991 ｒ₁₅＝74.8443 ｄ₁₅＝9.1592 ｎ₉ ＝1.77250 ν₉ ＝49.60 ｒ₁₆＝-1127.1015（非球面）ｄ₁₆＝5.9744 ｒ₁₇＝-33.6884 ｄ₁₇＝2.4000 ｎ₁₀＝1.58921 ν₁₀＝41.08 ｒ₁₈＝456.6253 非球面係数 （第３面） Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.19205×10^-5，Ｆ＝-0.82092×10^-9 Ｇ＝-0.61230×10^-12 ，Ｈ＝0.48248 ×10^-15 （第１４面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.43635×10^-5，Ｆ＝0.19076 ×10^-8 Ｇ＝-0.31197×10^-11 ，Ｈ＝0.52124 ×10^-14 （第１６面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝0.76200 ×10^-5，Ｆ＝-0.32750×10^-8 Ｇ＝0.13957 ×10^-10 ，Ｈ＝0.95406 ×10^-14 （物点距離０．５ｍ） ｄ₁₂＝3.614 ，ｄ₁₄＝10.011 ｆ₂／ｆ＝0.873，ｆ₁／ｆ₂＝4.394 β₃＝0.927，ｆ_b／ｆ＝0.1273

【００４４】実施例６ ｆ＝55.000，Ｆ／0.998 ，２ω＝42.68 ° ｒ₁ ＝45.1179 ｄ₁ ＝10.9176 ｎ₁ ＝1.69680 ν₁ ＝55.53 ｒ₂ ＝301.9490 ｄ₂ ＝0.1000 ｒ₃ ＝56.3954 （非球面） ｄ₃ ＝8.8298 ｎ₂ ＝1.84666 ν₂ ＝23.88 ｒ₄ ＝-184.3264 ｄ₄ ＝2.4000 ｎ₃ ＝1.75520 ν₃ ＝27.51 ｒ₅ ＝25.1449 ｄ₅ ＝10.5528 ｒ₆ ＝-112.2739 ｄ₆ ＝2.4000 ｎ₄ ＝1.66680 ν₄ ＝33.04 ｒ₇ ＝30.6778 ｄ₇ ＝9.8000 ｎ₅ ＝1.77250 ν₅ ＝49.60 ｒ₈ ＝-265.6339 ｄ₈ ＝1.2313 ｒ₉ ＝∞（絞り） ｄ₉ ＝3.9422 ｒ₁₀＝-98.7282 ｄ₁₀＝2.4000 ｎ₆ ＝1.65446 ν₆ ＝33.62 ｒ₁₁＝50.5378 ｄ₁₁＝8.8278 ｎ₇ ＝1.77250 ν₇ ＝49.60 ｒ₁₂＝-91.0692 ｄ₁₂＝0.1000 ｒ₁₃＝50.8728 ｄ₁₃＝6.8935 ｎ₈ ＝1.77250 ν₈ ＝49.60 ｒ₁₄＝-1151.3130（非球面）ｄ₁₄＝9.7788 ｒ₁₅＝83.7471 ｄ₁₅＝7.8372 ｎ₉ ＝1.77250 ν₉ ＝49.60 ｒ₁₆＝1740.4237(非球面） ｄ₁₆＝6.0231 ｒ₁₇＝-33.7780 ｄ₁₇＝2.4000 ｎ₁₀＝1.58921 ν₁₀＝41.08 ｒ₁₈＝1443.2031 非球面係数 （第３面） Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.18172×10^-5，Ｆ＝-0.88412×10^-9 Ｇ＝-0.73022×10^-12 ，Ｈ＝0.42697 ×10^-15 （第１４面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.42488×10^-5，Ｆ＝0.17953 ×10^-8 Ｇ＝-0.38059×10^-11 ，Ｈ＝0.67781 ×10^-14 （第１６面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝0.84055 ×10^-5，Ｆ＝-0.11207×10^-8 Ｇ＝0.15575 ×10^-10 ，Ｈ＝0.18379 ×10^-13 （物点距離０．５ｍ） ｄ₁₂＝3.645 ，ｄ₁₄＝10.039 ｆ₂／ｆ＝0.876，ｆ₁／ｆ₂＝3.822 β₃＝0.9684，ｆ_b／ｆ＝0.127

【００４５】実施例７ ｆ＝55.000，Ｆ／0.997 ，２ω＝41.88 ° ｒ₁ ＝57.3044 ｄ₁ ＝7.6187 ｎ₁ ＝1.69680 ν₁ ＝55.53 ｒ₂ ＝167.3430 ｄ₂ ＝0.1000 ｒ₃ ＝54.7680 （非球面） ｄ₃ ＝7.4012 ｎ₂ ＝1.80518 ν₂ ＝25.43 ｒ₄ ＝282.1730 ｄ₄ ＝0.3000 ｒ₅ ＝177.7464 ｄ₅ ＝2.6000 ｎ₃ ＝1.66680 ν₃ ＝33.04 ｒ₆ ＝29.5115 ｄ₆ ＝3.7900 ｒ₇ ＝43.5557 ｄ₇ ＝8.5932 ｎ₄ ＝1.77250 ν₄ ＝49.60 ｒ₈ ＝-680.9226 ｄ₈ ＝2.6000 ｎ₅ ＝1.71736 ν₅ ＝29.51 ｒ₉ ＝31.4802 ｄ₉ ＝7.5627 ｒ₁₀＝∞（絞り） ｄ₁₀＝4.9384 ｒ₁₁＝-55.2618 ｄ₁₁＝2.2028 ｎ₆ ＝1.66680 ν₆ ＝33.04 ｒ₁₂＝37.2189 ｄ₁₂＝12.1948 ｎ₇ ＝1.77250 ν₇ ＝49.60 ｒ₁₃＝-58.2660 ｄ₁₃＝0.1000 ｒ₁₄＝50.1138 ｄ₁₄＝15.9262 ｎ₈ ＝1.77250 ν₈ ＝49.60 ｒ₁₅＝-100.1202(非球面） ｄ₁₅＝2.3273 ｒ₁₆＝-430.8372 ｄ₁₆＝20.5787 ｎ₉ ＝1.77250 ν₉ ＝49.60 ｒ₁₇＝-120.5135 （非球面）ｄ₁₇＝4.0206 ｒ₁₈＝-40.5468 ｄ₁₈＝2.6000 ｎ₁₀＝1.66680 ν₁₀＝33.04 ｒ₁₉＝383.8452 非球面係数 （第３面） Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.90893×10^-6，Ｆ＝-0.72352×10^-9 Ｇ＝0.15898 ×10^-12 ，Ｈ＝-0.22640×10^-15 （第１５面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.17092×10^-5，Ｆ＝-0.26621×10^-9 Ｇ＝0.24384 ×10^-11 ，Ｈ＝0.23184 ×10^-15 （第１７面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝0.78445 ×10^-5，Ｆ＝-0.18394×10^-8 Ｇ＝0.16940 ×10^-10 ，Ｈ＝0.97284 ×10^-14 （物点距離０．５ｍ） ｄ₁₃＝5.064 ，ｄ₁₅＝2.350 ｆ₂／ｆ＝0.636，ｆ₁／ｆ₂＝8.823 β₃＝1.115，ｆ_b／ｆ＝0.127

【００４６】実施例８ ｆ＝55.598，Ｆ／1.450 ，２ω＝42.82 ° ｒ₁ ＝37.8923 （非球面） ｄ₁ ＝13.4115 ｎ₁ ＝1.80100 ν₁ ＝34.97 ｒ₂ ＝33.7638 ｄ₂ ＝1.0069 ｒ₃ ＝34.6422 （非球面） ｄ₃ ＝3.5918 ｎ₂ ＝1.77250 ν₂ ＝49.60 ｒ₄ ＝55.5433 ｄ₄ ＝3.6040 ｒ₅ ＝-186.6792 ｄ₅ ＝2.2000 ｎ₃ ＝1.65446 ν₃ ＝33.62 ｒ₆ ＝36.5777 ｄ₆ ＝1.3487 ｒ₇ ＝51.7512 ｄ₇ ＝1.5000 ｎ₄ ＝1.80349 ν₄ ＝30.40 ｒ₈ ＝25.4513 ｄ₈ ＝9.1286 ｎ₅ ＝1.74100 ν₅ ＝52.65 ｒ₉ ＝-699.6302 ｄ₉ ＝2.0349 ｒ₁₀＝∞（絞り） ｄ₁₀＝1.5375 ｒ₁₁＝57.2625 ｄ₁₁＝2.2000 ｎ₆ ＝1.60562 ν₆ ＝43.72 ｒ₁₂＝51.4242 ｄ₁₂＝8.2990 ｎ₇ ＝1.78650 ν₇ ＝50.00 ｒ₁₃＝-53.5147（非球面） ｄ₁₃＝0.1000 ｒ₁₄＝-89.5098 ｄ₁₄＝6.2876 ｎ₈ ＝1.62045 ν₈ ＝38.12 ｒ₁₅＝77.9014 ｄ₁₅＝2.4490 ｒ₁₆＝260.1861 ｄ₁₆＝4.6745 ｎ₉ ＝1.77250 ν₉ ＝49.60 ｒ₁₇＝-83.4404 ｄ₁₇＝17.4151 ｒ₁₈＝-23.1373 ｄ₁₈＝2.2000 ｎ₁₀＝1.48749 ν₁₀＝70.21 ｒ₁₉＝-107.5731 非球面係数 （第１面） Ｐ＝1 ，Ｅ＝0.74450 ×10^-6，Ｆ＝0.15845 ×10^-8 Ｇ＝-0.20410×10^-11 ，Ｈ＝0.28871 ×10^-14 （第３面） Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.48613×10^-5，Ｆ＝-0.10716×10^-7 Ｇ＝0.79582 ×10^-11 ，Ｈ＝-0.28519×10^-13 （第１３面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.27516×10^-6，Ｆ＝-0.79712×10^-9 Ｇ＝-0.50797×10^-11 ，Ｈ＝0.98257 ×10^-14 （物点距離０．５ｍ） ｄ₁₃＝0.100 ，ｄ₁₅＝5.288 ｆ₂／ｆ＝0.752，ｆ₁／ｆ₂＝7.152 β₃＝1.146，ｆ_b／ｆ＝0.126

【００４７】実施例９ ｆ＝60.000，Ｆ／1.088 ，２ω＝39.38 ° ｒ₁ ＝59.1841 ｄ₁ ＝13.1942 ｎ₁ ＝1.69680 ν₁ ＝55.53 ｒ₂ ＝205.1956 ｄ₂ ＝0.1000 ｒ₃ ＝59.2225 （非球面） ｄ₃ ＝6.6990 ｎ₂ ＝1.80518 ν₂ ＝25.43 ｒ₄ ＝321.1775 ｄ₄ ＝0.3000 ｒ₅ ＝235.9322 ｄ₅ ＝2.5000 ｎ₃ ＝1.66680 ν₃ ＝33.04 ｒ₆ ＝30.7841 ｄ₆ ＝3.5294 ｒ₇ ＝46.8064 ｄ₇ ＝9.4561 ｎ₄ ＝1.77250 ν₄ ＝49.60 ｒ₈ ＝8767.7449 ｄ₈ ＝3.6070 ｎ₅ ＝1.71736 ν₅ ＝29.51 ｒ₉ ＝33.0015 ｄ₉ ＝9.9244 ｒ₁₀＝∞（絞り） ｄ₁₀＝4.5111 ｒ₁₁＝-58.6462 ｄ₁₁＝2.2028 ｎ₆ ＝1.66680 ν₆ ＝33.04 ｒ₁₂＝40.4172 ｄ₁₂＝10.3131 ｎ₇ ＝1.77250 ν₇ ＝49.60 ｒ₁₃＝-59.4413 ｄ₁₃＝2.0283 ｒ₁₄＝53.6221 ｄ₁₄＝15.8144 ｎ₈ ＝1.77250 ν₈ ＝49.60 ｒ₁₅＝-103.9741(非球面） ｄ₁₅＝3.2433 ｒ₁₆＝-1219.5299 ｄ₁₆＝20.5787 ｎ₉ ＝1.77250 ν₉ ＝49.60 ｒ₁₇＝-143.9310(非球面） ｄ₁₇＝4.1892 ｒ₁₈＝-40.4277 ｄ₁₈＝2.5000 ｎ₁₀＝1.66680 ν₁₀＝33.04 ｒ₁₉＝550.9271 非球面係数 （第３面） Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.85225×10^-6，Ｆ＝-0.56760×10^-9 Ｇ＝0.14992 ×10^-12 ，Ｈ＝-0.16259×10^-15 （第１５面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝-0.17723×10^-5，Ｆ＝0.82692 ×10^-10 Ｇ＝0.23793 ×10^-11 ，Ｈ＝-0.83789×10^-15 （第１７面）Ｐ＝1 ，Ｅ＝0.68896 ×10^-5，Ｆ＝-0.39892×10^-9 Ｇ＝0.93290 ×10^-11 ，Ｈ＝0.91916 ×10^-14 （物点距離０．５ｍ） ｄ₁₃＝7.596 ，ｄ₁₄＝3.278 ｆ₂／ｆ＝0.621，ｆ₁／ｆ₂＝9.6174 β₃＝1.094，ｆ_b／ｆ＝0.117 ただしｒ₁ ，ｒ₂ ，・・・ は各レンズ面の曲率半径、ｄ
₁ ，ｄ₂ ，・・・ は各レンズの肉厚およびレンズ間隔、ｎ
₁ ，ｎ₂ ，・・・ は各レンズの屈折率、ν₁ ，ν₂ ，・・・
は各レンズのアッベ数である。尚上記データー中焦点距
離ｆ等の長さの単位はmmである。

【００４８】実施例１は図１に示す構成で、（Ａ）は無
限遠物点、（Ｂ）は有限物点（物点距離０．５ｍ）の時
の構成を示す。

【００４９】この実施例１は、焦点距離が５０．５mm、
口径比が１：１．４６、画角が４６．７２°の標準レン
ズである。又第１レンズ群の焦点距離は３０４．０８３
mm、第２レンズ群の焦点距離は３７．５２１mm、第３レ
ンズ群の焦点距離は−５４．０７mmである。

【００５０】レンズ系の構成は、最も物体側に凸面を向
けた負のメニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正
のメニスカスレンズと、負のメニスカスレンズと正のメ
ニスカスレンズとを接合した接合ダブレットとにて構成
する第１レンズ群Ｇ₁と、開口絞りを挟んで両凹レンズ
と両凸レンズを接合する接合ダブレットと、両凸レンズ
とより構成された第２レンズ群Ｇ₂と、像側に凸面を向
けた負のメニスカスレンズとより構成された第３レンズ
群Ｇ₃とにて構成されている。

【００５１】又フォーカシング時には、第２レンズ群Ｇ
₂の二つの成分Ｇ２Ａ，Ｇ２Ｂを別々に移動させると共
に第２レンズ群と第３レンズ群の間隔を変化させる。こ
の時の第２レンズ群内の間隔の変化量は、無限遠物点時
から０．５ｍの物点までで＋２．１２１mm変化させる。
又第２レンズ群と第３レンズ群の間隔変化は−０．８３
７mmである。

【００５２】この実施例１の収差状況は、図１０に示す
通りで、（Ａ）が無限遠物点、（Ｂ）が物点距離０．５
mmの時のものである。

【００５３】この実施例１は、対称性の屈折力配置に近
く歪曲収差、倍率の色収差など一眼レフレックス用レン
ズ系で問題になる収差も十分良好に補正されている。又
球面収差と非点収差も良好に補正されている。尚非球面
は第１レンズ群の物体側のレンズ面に用いている。

【００５４】実施例２は図２に示す構成で実施例１と同
じ構成であるが非球面を用いた面が異なっている。

【００５５】この実施例２は、焦点距離が５０．５mm、
口径比が１：１．４６、画角が４６．３８°の標準レン
ズで、各レンズ群の焦点距離は、第１レンズ群が３０
４．０８３ｍｍ、第２レンズ群が３７．５２１ｍｍ、第
３レンズ群が−５４．０７ｍｍである。この実施例２
は、前記のように非球面の位置が実施例１と異なり第１
レンズ群の正のメニスカスレンズの凹面に使用してサジ
タルコマ収差の補正を容易にし、又第２レンズ群の像側
の両凸レンズの像側の面に使用して球面収差，メリディ
オナルコマ収差の補正に有効なようにしている。また球
面収差は第１面の非球面でも補正するようにしている。

【００５６】近距離収差変動は、実施例１と同様に、第
２レンズ群内の成分間隔ｄ₁₁と第２レンズ群と第３レン
ズ群の間隔ｄ₁₃の変化により補正している。その間隔変
化量は夫々＋１．８２７mm、−０．５０９mmである。

【００５７】実施例２の収差状況は、図１１［（Ａ）は
無限遠物点、（Ｂ）は物体距離０．５ｍ］に示す通り
で、非球面の効果が大きく又フォーカシング時の収差変
動も十分に抑えられていることがわかる。

【００５８】実施例３は、図３に示す通りの構成で第１
レンズ群の正のメニスカスレンズの凹面が非球面である
点で実施例２と異なっている。

【００５９】この実施例３は、焦点距離が５０．５ｍ
ｍ、口径比が１：１．４６で、画角が４７．５８°の標
準レンズである。又各レンズ群の焦点距離は、第１レン
ズ群が２４４．５９９ｍｍ、第２レンズ群が３８．２２
８ｍｍ、第３レンズ群が−５２．９６６ｍｍである。

【００６０】この実施例３の収差状況は、図１２
［（Ａ）は無限遠物点、（Ｂ）は物点距離０．５ｍ］に
示す通りである。

【００６１】実施例４は、図４に示す通りの構成で、焦
点距離が５５mmで、口径比が１：０．９８２で、画角が
４２．９４°の大口径比の標準レンズである。第１レン
ズ群の焦点距離は１４８．４８mm、第２レンズ群の焦点
距離は４４．９６mm、第３レンズ群の焦点距離は−１０
８．５５mmである。この実施例のレンズ構成の特徴は、
第１レンズ群が物体側より順に物体側に凸面を向けた正
のメニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負のメニ
スカスレンズと、両凹レンズと正レンズとを接合した接
合ダブレットにて構成した点にある。

【００６２】この実施例４は、既に述べたように第１レ
ンズ群の物体側に凸面を向けた正のメニスカスレンズの
物体側の面に非球面を使用して球面収差とサジタルコマ
収差の補正を効果的に行なっている。

【００６３】又第２レンズ群は、物体側より両凹負レン
ズと両凸レンズとを接合した接合ダブレットと両凸レン
ズとにて構成したもので、実施例１乃至実施例３と同じ
である。又非球面は両凸正レンズの像側の面に使用して
いる。

【００６４】第３レンズ群は、大口径比化にもとなう相
対照度の増大の必要性を考え、軸外の収差補正が困難に
なるのを正レンズと負レンズとで構成して微妙な像面補
正を可能にした。更に正レンズの像側の面に非球面を用
いて補正能力を一層増大させた。

【００６５】この実施例４の収差状況は、図１３
［（Ａ）は無限遠物点、（Ｂ）は物体距離０．５ｍ］に
示す通りで、口径比１：１でありながら、無限遠と有限
との収差変動が極めて安定している。尚無限遠から０．
５ｍまでの間隔の変化量は、第２レンズ群内の成分間隔
と第２レンズ群と第３レンズ群の間隔の変化は、夫々＋
４．０２６mmと＋０．２２４mmである。又各レンズ群の
焦点距離は、第１レンズ群が２１０．９０７ｍｍ、第２
レンズ群が４８．００４ｍｍ、第３レンズ群が−１７
９．０１２ｍｍである。

【００６６】実施例５は図５に示すレンズ構成で焦点距
離５５mmで、口径比が１：０．９９８で、画角が４２．
９４°の大口径比標準レンズである。この実施例は、基
本構成が実施例４とほぼ同じであるが第１レンズ群の構
成に特徴を有している。つまり第１レンズ群の第２成分
である負のメニスカスレンズが両凸レンズと両凹レンズ
とを接合した接合ダブレットよりなり、第３成分が両凸
レンズと両凹レンズとを接合した接合ダブレットにより
構成されている。これ以外の群の構成は基本的に実施例
４と同様であり、又非球面の使用方法も同様である。

【００６７】実施例５の収差状況は、図１４［（Ａ）は
無限遠物点、（Ｂ）は物体距離０．５ｍ］に示す通りで
ある。

【００６８】実施例６は、図６に示す通りで、実施例５
と同様の構成であるが、硝子の使用方法を変更し近軸屈
折力配置を変えて第１レンズ群の焦点距離を１８４．１
２９mm、第２レンズ群の焦点距離を４８．１７０mm、第
３レンズ群の焦点距離を−１３５．４３５mmとし幾分屈
折力を大きくしている。

【００６９】この実施例６の収差状況は、図１５
［（Ａ）は無限遠物点、（Ｂ）は物体距離０．５ｍ］に
示す通りである。

【００７０】実施例７は、図７に示す構成のレンズ系
で、焦点距離が５５mm、口径比が１：０．９９８で、画
角が４２．９４°の大口径比の標準レンズである。各レ
ンズ群の焦点距離は、第１レンズ群が３０８．８５６ｍ
ｍ、第２レンズ群が３５．００６ｍｍ、第３レンズ群が
−７４．１０２ｍｍである。

【００７１】実施例７のレンズ構成は、実施例６と第１
レンズ群の第２成分を２成分に分割してエアレンズを含
むようにした点で異なっている。また第２レンズ群と第
３レンズ群内に厚みｄの大きい成分を配置して像面の補
正を行なうようにした。この実施例７の無限遠物点から
０．５ｍまでの間隔変化量は、第２レンズ群内で＋４．
９６４mmであり、第２レンズ群と第３レンズ群では＋
０．０２３mmで変化量は極めて小さく、固定にすること
も可能である。

【００７２】この実施例７の収差状況は、図１６
［（Ａ）は無限遠物点、（Ｂ）は物体距離０．５ｍ］に
示す通りである。

【００７３】実施例８は、図８に示す通りの構成で、焦
点距離５５mmで口径比が１：０．９９８で画角が４２．
９４°の大口径比の標準レンズである。又各レンズ群の
焦点距離は、第１レンズ群が２９９．０２８ｍｍ、第２
レンズ群が４１．８０８ｍｍ、第３レンズ群が−６０．
９８９ｍｍである。この実施例は、図８のようにこれま
での実施例とは異なる変形ガウスタイプとは異なった構
成である。第１レンズ群は、物体側に凸面を向けた２枚
の正のメニスカスレンズと、両凹負レンズと、負のメニ
スカスレンズと正レンズとを接合した接合ダブレットと
から構成されている。又第１、第２のメニスカスレンズ
に非球面を用い、球面収差補正に有効に働くようにして
いる。第２レンズ群は、物体側より負レンズと両凸正レ
ンズを接合した接合ダブレットと両凹負レンズにて構成
されており、非球面は接合ダブレットの像側の面に使用
している。第３レンズ群は、両凸正レンズと間隔を隔て
て像側に凸面を向けた負のメニスカスレンズにて構成
し、これにより像面補正を行なっている。

【００７４】又フォーカシング時には、第２レンズ群と
第３レンズ群の間隔のみを可変にすることによって収差
変動の補正を行なっている。

【００７５】この実施例８の収差状況は、図１７
［（Ａ）は無限遠物点、（Ｂ）は物体距離０．５ｍ］に
示す通りであって、倍率の色収差の変動があるが実用上
問題にはならない。

【００７６】実施例９は図９に示す構成であって、焦点
距離が６０mmで、口径比が１：１．０８８で、画角が３
９．６６°の大口径比の標準レンズである。各レンズ群
の焦点距離は、第１レンズ群が３５８．４４６ｍｍ、第
２レンズ群が３７．２７１ｍｍ、第３レンズ群が−７
８．５６８ｍｍである。レンズ系の構成は実施例７とほ
ぼ同様であり、非球面を第１レンズ群の第２正レンズの
物体側の面に用いて球面収差の補正を行なっている。又
第２レンズ群の両凸正レンズの像側の面に非球面を用い
てコマ収差のバランスをとるようにしている。更に第３
レンズ群は他の実施例と同様の構成になっている。

【００７７】この実施例９の収差状況は図１８［（Ａ）
は無限遠物点、（Ｂ）は物体距離０．５ｍ］に示す通り
で、安定した結像性能を有している。フォーカシング時
の第２レンズ群内の間隔変化量は、＋５．５６８mmであ
り、第２レンズ群と第３レンズ群間の間隔の変化量は極
めて小さく固定にすることも可能であるが、この間隔の
変化により微妙な補正が可能になり有効な補正手段であ
る。

【００７８】上記実施例で用いる非球面の形状は、光軸
方向をｘとし光軸に垂直な方向をｙとする時、下記の式
にて表わされる。

【００７９】ただし、ｒは基準球面の曲率半径、Ｐは円
錐定数、Ｅ、Ｆ、・・・は４次、６次、・・・の非球面
係数である。

【００８０】本発明は、特許請求の範囲の各請求項に記
載されているもののほか、下記の各項の発明も本発明の
目的を達成し得るものである。

【００８１】（１） 特許請求の範囲の請求項２に記載
されているレンズ系で、下記条件（１）乃至（４）を満
足する標準レンズ系。 （１） ０．５＜ｆ₂／ｆ＜１０ （２） １．０＜ｆ_１／ｆ_２＜１５ （３） ０．８＜β_３＜１．３ （４） ０．０５＜ｆ_ｂ／ｆ＜０．５ （２） 特許請求の範囲の請求項２又は前記（１）の項
に記載されているレンズ系で、フォーカシング時に第２
レンズ群を構成する接合ダブレットと正レンズとの間隔
を変化させることを特徴とする標準レンズ系。

【００８２】

【発明の効果】本発明によれば、物体側から正の屈折力
の第１レンズ群と絞りを挟んで正の屈折力の第２レンズ
群と負の屈折力の第３レンズ群との三つの基本レンズ群
にて構成し、第１レンズ群を少なくとも１枚の物体側に
凸面を向けた正のメニスカスレンズと少なくとも一組の
正レンズと負レンズのダブレットにて構成し、第２レン
ズ群を少なくとも一組の負レンズと正レンズの接合ダブ
レットと正レンズとにて構成し、第３レンズ群を少なく
とも１枚の負レンズにて構成し又、いずれかのレンズ群
に少なくとも１面非球面を用いて大口径比の標準レンズ
を実現し得る。又フォーカシング時の収差変動を抑えた
結像性能の高いレンズ系を実現し得る。

【図面の簡単な説明】

【図１】本発明の実施例１の構成を示す図

【図２】本発明の実施例２の構成を示す図

【図３】本発明の実施例３の構成を示す図

【図４】本発明の実施例４の構成を示す図

【図５】本発明の実施例５の構成を示す図

【図６】本発明の実施例６の構成を示す図

【図７】本発明の実施例７の構成を示す図

【図８】本発明の実施例８の構成を示す図

【図９】本発明の実施例９の構成を示す図

【図１０】本発明の実施例１の収差曲線図

【図１１】本発明の実施例２の収差曲線図

【図１２】本発明の実施例３の収差曲線図

【図１３】本発明の実施例４の収差曲線図

【図１４】本発明の実施例５の収差曲線図

【図１５】本発明の実施例６の収差曲線図

【図１６】本発明の実施例７の収差曲線図

【図１７】本発明の実施例８の収差曲線図

【図１８】本発明の実施例９の収差曲線図

Claims (2)

【特許請求の範囲】
1. 【請求項１】物体側から順に正の屈折力を有する第１レ
   ンズ群と開口絞りを挟んで正の屈折力を有する第２レン
   ズ群と負の屈折力を有する第３レンズ群によって構成さ
   れ、第１レンズ群は、少なくとも１枚の物体側に凸面を
   向けた正のメニスカスレンズと少なくとも一組の正レン
   ズと負レンズのダブレットにて構成され、第２レンズ群
   は少なくとも一組の負レンズと正レンズの接合ダブレッ
   トと正レンズを有し、第３レンズ群は少なくとも１枚の
   負レンズにて構成されており、かついずれかのレンズ群
   中に少なくとも１面の非球面を用い以下の条件（１），
   （２），（３），（４）を同時に満足することを特徴と
   する標準レンズ系。 （１） ０．５＜ｆ ₂／ｆ＜１０ （２） １．０＜ｆ₁ ／ｆ₂ ＜１５ （３） ０．８＜β₃ ＜１．３ （４） ０．０５＜ｆ_b ／ｆ＜０．５ ただし、ｆ₁ は第２レンズ群の焦点距離、ｆ₂ は第２レ
   ンズ群の焦点距離、ｆは全系の焦点距離、β₃ は第３レ
   ンズ群の近軸横倍率、ｆ_b は全系のバックフォーカスで
   ある。
2. 【請求項２】物体側から順に正の屈折力を有する第１レ
   ンズ群と開口絞りを挟んで正の屈折力を有する第２レン
   ズ群と負の屈折力を有する第３レンズ群にて構成され、
   第１レンズ群は、少なくとも１枚の物体側に凸面を向け
   た正のメニスカスレンズと少なくとも一組の正レンズと
   負レンズのダブレットにて構成され、第２レンズ群は少
   なくとも一組の負レンズと正レンズの接合ダブレットと
   正レンズを有し、第３レンズ群は少なくとも１枚の負レ
   ンズにて構成されており、かついずれかのレンズ群中に
   少なくとも１面の非球面を用い無限遠物点から有限遠物
   点へフォーカシングする際には、無限遠物点位置を基準
   として第１レンズ群，第２レンズ群および第３レンズ群
   が物体側に移動し、同時に第２レンズ群中のレンズ間隔
   および第３レンズ群中のレンズ間隔の少なくとも一方を
   可変とすることを特徴とする標準レンズ系。