JP3234618B2 - 大口径中望遠レンズ - Google Patents

Description

【発明の詳細な説明】

【０００１】

【産業上の利用分野】本発明は、カメラ等に用いられる
撮影画角が約２５°〜２９°の撮影レンズに最適であ
り、Ｆナンバーが１．２〜１．４と大口径であり、しか
も無限遠物点から撮影倍率が約-1／７倍程度の近距離物
点まで諸収差が良好に補正された高い光学性能を有する
大口径比の中望遠レンズに関するものである。

【０００２】

【従来の技術】近年写真用銀塩カメラやスチルビデオカ
メラ等に用いられる撮影レンズとして、より手軽に様々
な撮影状況に対応できるズームレンズが主流となってい
る。しかしズームレンズはまだＦナンバーの大きな暗い
レンズが一般的であり、また無限遠物点から近距離物点
まで幅広く諸収差を良好に補正することが困難である。
そこでより高い光学性能を達成するレンズ系として単焦
点レンズの大口径化、高性能化が図られている。

【０００３】特に撮影画角が６５°〜２５°である単焦
点レンズは以前から大口径化へのアプローチが盛んであ
り、近年では撮影画角が約２５°〜２９°の中望遠レン
ズ系ではＦナンバーが２を越える明るいレンズ系が一般
的になっている。

【０００４】このクラスのレンズ系としては、特開昭６
２−２４４０１０号公報に開示されているレンズ系のよ
うにいわゆるガウス型または変形ガウス型のレンズ構成
がよく用いられるが、ガウス型レンズは絞りを挟んで向
かい合う強い負の屈折力を持つ面を有するためサジタル
コマが大きく発生し、高画質化を困難なものとしてい
る。そこで特開平１−３０２３１１号公報に開示されて
いるレンズ系のように、レンズ系の構成要素に非球面レ
ンズを用いてサジタルコマを補正し光学的性能を向上さ
せることが考えられる。しかしこの例では絞りより物体
側のレンズ構成要素に非球面レンズを用いており、その
ため大口径な非球面レンズが必要となるため、製造コス
トの増大を避けられない。

【０００５】またガウス型レンズの絞りを挟んで向かい
合う強い負の屈折力を分散させてサジタルコマの補正を
試みた例として特開昭６３−７０２１６号公報に開示さ
れているレンズ系がある。この例では絞りより像側に負
レンズを配置せしめているが、撮影画角が約４５°でＦ
ナンバーが１．０の大口径標準レンズについての例であ
るため、サジタルコマの補正よりも軸上物点からでた光
線の光線高を高くする意図が強く、極めて強い負の屈折
力が配置されており、この従来例の考えをそのまま撮影
画角が約２５°〜２９°の中望遠レンズ系へは適用でき
ない。

【０００６】

【発明が解決しようとする課題】本発明の目的は、カメ
ラ等に用いられる撮影画角が約２５°〜２９°の撮影レ
ンズに最適であり、Ｆナンバーが１．２〜１．４と大口
径であり、しかも無限遠物点から撮影倍率が約-1／７倍
程度の近距離物点まで諸収差が良好に補正された高い光
学性能を有する大口径比の中望遠レンズを提供すること
にある。

【０００７】

【課題を解決するための手段】本発明の大口径中望遠レ
ンズは、上記の目的を達成するために、物体側より順
に、２枚以上の正レンズよりなる第１レンズ群と、１枚
以上の像側に強い負の屈折力を持つ面を向けた負のメニ
スカスレンズよりなる第２レンズ群と、絞りと、物体側
に負の屈折力を持つ面を向けた負レンズと正レンズの接
合レンズよりなり全体として正の屈折力を持つ第３レン
ズ群と、物体側に強い負の屈折力を持つ面を向けた負レ
ンズを含み全体として負の屈折力を持つ第４レンズ群
と、１枚以上の正レンズよりなる第５レンズ群とからな
るレンズ系で、絞りを挟んで向き合う二つの負の屈折面
の屈折力の和をφ、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ
₂ 、第３レンズ群の焦点距離をｆ₃ 、第４レンズ群の焦
点距離をｆ₄ 、全系の焦点距離をｆとするとき、次の条
件（１）乃至条件（４）を満足するものである。 （１） ３．０＜｜φ・ｆ｜＜４．０ （２） ０．４＜｜ｆ₂ ／ｆ｜＜０．８ （３） ０．５＜｜ｆ₃ ／ｆ｜＜３．５ （４） ０．５＜｜ｆ₄ ／ｆ｜＜１．５ 既に述べたように、撮影画角が約２５°〜２９°であり
しかもＦナンバーが１．２〜１．４の大口径な中望遠レ
ンズを構成するためには、ガウス型レンズタイプを用い
るのが一般的である。このレンズタイプは、良く知られ
ているように、物体側から最小偏角の原理を応用して球
面収差の発生を極力抑えた正レンズ群で軸上物点に対す
る光線高を低くし、そこに強い負の屈折面を位置せしめ
ることによってペッツバール和を効果的に補正するとと
もに、その負の屈折面を絞りを挟んでほぼ対称に構成す
ることにより軸外光線の不要な屈折を避けて軸外収差の
発生を抑えた構成となっている。しかしこのタイプのレ
ンズ系は、屈折力の強い面の存在によりサジタルコマを
補正することが極めて困難であり、特にＦナンバーの小
さな明るいレンズ系においては撮影画面の周辺における
フレアーとなって画質の低下を招く。

【０００８】このサジタルコマの発生を少なくするため
には、ペッツバール和を補正する強い負の屈折力を分散
して、各屈折面の屈折力を過度に強めないようにするこ
とが効果的である。しかし絞りより物体側は前述のよう
に球面収差の発生を抑えながら光束を絞る構成となるた
め、強い負の屈折力を配置することはかえって収差の悪
化を招き好ましくない。そこで絞りを挟んで向かい合う
負の屈折力を有するレンズ面よりも像側に負レンズを配
置すれば、軸上光線高が比較的低くなるため効果的に負
の屈折力を分散することが可能となる。

【０００９】以上のような理由から本発明の中望遠レン
ズは、前記のような構成にした。即ち物体側から順に、
２枚以上の正レンズを用いて最小偏角の原理に基づいて
構成された球面収差の発生を抑えながら軸上光束を絞る
作用を有する第１レンズ群と、軸上光束が絞られた位置
に配置されていてペッツバール和を補正する役割を有す
る像側に強い負の屈折力を持つ面を向けた負のメニスカ
スレンズを１枚以上有する第２レンズ群と、絞りと、絞
りを挟んで絞りの物体側の屈折面とほぼ対称に配置さ
れ、ペッツバール和の補正と一度絞られた光束を再度広
げる作用を有する負の屈折面を持つ負レンズと正レンズ
との接合レンズよりなり全体として正の屈折力を持つ第
３レンズ群と、絞りを挟んで配置された負の屈折力を分
担するために配置されペッツバール和を補正する作用を
有する物体側に強い負の屈折力を持つ面を向けた負レン
ズを含み全体として負の屈折力を持つ第４レンズ群と、
１枚以上の正レンズよりなり光束を結像する作用を有す
る第５レンズ群にて構成した。この構成によりガウス型
レンズの欠点であるサジタルコマの発生を抑えたＦナン
バーの小さな明るいレンズ系となすことが可能となる。

【００１０】本発明はまた前記の条件（１）乃至条件
（４）を満足するものである。これら条件の意味につい
て以下詳細に述べる。

【００１１】条件（１）は絞りを挟んで物体側と像側に
位置する負の屈折面の屈折力の和φを規定し、第４レン
ズ群の負レンズに効果的に屈折力を配分する為のもので
ある。この条件（１）の下限値を越えて負の屈折力φが
小さくなると、第４レンズ群が分担する負の屈折力が強
くなりバックフォーカスが増大するためレンズ系の最も
物体側に位置するレンズから結像面までの距離が大きく
なり、レンズ系の大型化を招く。また上限値を越えて負
の屈折力φが大きくなると第４レンズ群に分担させる負
の屈折力が小さくなり、サジタルコマを効果的に減少さ
せることが困難になる。

【００１２】条件（２）は第２レンズ群の屈折力を規定
したものである。この条件（２）の下限値を越えると第
２レンズ群の屈折力が増大し、レンズ全系の屈折力のバ
ランスを取るために第１レンズ群の屈折力が増大すると
ともに第４レンズ群が分担する負の屈折力が小さくなる
ため、サジタルコマを効果的に補正することが困難にな
る。更に第１レンズ群の屈折力の増大に伴って近距離物
点に対する球面収差やメリディオナル像面湾曲が悪化す
る。また上限値を越えると、第２レンズ群の屈折力が小
さくなりすぎるため、第４レンズ群が負担する負の屈折
力が増大する。そのためバックフォーカスが必要以上に
大きくなりレンズ系の大型化を招くとともに、第４レン
ズ群の屈折力の増大に伴って特に近距離物点に対する球
面収差が過剰補正となり、無限遠物点から近距離物点ま
でバランス良く球面収差を補正することが困難となる。

【００１３】条件（３）は第３レンズ群の屈折力を規定
したものである。この条件（３）の下限値を越えると第
３レンズ群の屈折力が増大し、レンズ全系の屈折力バラ
ンスを保つために第４レンズ群の負の屈折力を大きくす
る必要が生じる。そのため第４レンズ群でのサジタルコ
マが増大し屈折力を分担させたことによる効果が減少す
る。また上限値を越えると第３レンズ群の屈折力が小さ
くなりすぎるために、第２レンズ群、第４レンズ群の負
の屈折力を小さくしてバランスを保つ必要が生じる。そ
のため他のレンズ群で発生する負の球面収差を補正する
ことが困難となり、特に無限遠物点から近距離物点への
フォーカシングに対する球面収差の変動が極めて大きく
なる。

【００１４】条件（４）は第４レンズ群の屈折力を規定
したものである。この条件（４）の下限値を越えると第
４レンズ群の屈折力が増大し、第４レンズ群での諸収差
の発生が極めて大きくなる。さらにレンズ全系の屈折力
バランスを保つために第３および第５レンズ群の屈折力
を増大させる必要が生じ、球面収差が悪化するとともに
無限遠物点から近距離物点へのフォーカシングに対する
諸収差の変動が大きく補正困難になる。また上限値を越
えると第４レンズ群の屈折力が小さくなり、第２レンズ
群および第３レンズ群の最も物体側の負の屈折力を持つ
面が負担する負の屈折力が大きくなりサジタルコマの補
正が困難になる。

【００１５】本発明のような中望遠レンズを無限遠物点
から近距離物点までバランス良く収差を補正するために
は、合焦時にいわゆるフローティング機構を設けること
が一般的である。本発明の中望遠レンズは、無限遠物点
から撮影倍率が約-1／７倍程度の近距離物点まで高い光
学性能を保つために、第５レンズ群の最も像側に位置す
る正レンズＬ_5bとその物体側のレンズ群でいわゆるフロ
ーティングをおこない合焦するようにしている。フロー
ティングを行なわずに合焦すると第５レンズ群でのマー
ジナル光線高が高いために、第５レンズ群で発生する負
の球面収差を補正することが困難になる。またフローテ
ィングの際、一眼レフカメラのようにレンズ交換が可能
な場合には、レンズマウント径の大きさによりレンズＬ
_5bを固定してそれより物体側に位置するレンズ群のみを
物体側に繰り出して合焦することも考えられる。その場
合レンズＬ_5bの屈折力を弱めることにより収差の変動を
抑えても撮影倍率が約-1／７倍程度の近距離物点まで光
学性能を維持することは困難であり、別の空気間隔をさ
らに変動させていわゆるダブルフローティングを行なう
などの工夫が必要となる。そこで光学性能の向上を考え
た場合には、無限遠物点から近距離物点へ合焦する際に
少なくとも前記正レンズＬ_5bとそれより物体側に位置す
るレンズ群との間隔を相対的に広げながら全てのレンズ
群を物体側に繰り出すことにより合焦をおこなうことが
望ましい。このことにより撮影倍率が約-1／７倍程度の
近距離物点までさらに良好な光学的性能を保つことが可
能となる。

【００１６】このとき次の条件（５）を満足することが
望ましい。 （５） ０．５＜｜ｆ_5b／ｆ｜＜１．８ ただしｆ_5bは正レンズＬ_5bの焦点距離である。

【００１７】条件（５）は第５レンズ群で最も像側に位
置する正レンズＬ_5bの屈折力を規定したものであり、こ
の条件（５）の下限値を越えてレンズＬ_5bの屈折力が増
大するとバックフォーカスの確保が困難となるとともに
Ｌ_5bで発生する収差の増大に伴い近距離物点に対する球
面収差、メリディオナル像面湾曲、倍率色収差およびコ
マ収差の補正が極めて困難になる。また上限値を越えて
レンズＬ_5bの屈折力が弱くなるとフローティングの効果
が少なくなり、特に像面湾曲、歪曲収差など軸外収差の
無限遠物点から近距離物点への収差変動が大きくなる。

【００１８】本発明の中望遠レンズを無限遠物点から近
距離物点にかけてさらにバランス良く収差を補正するた
めには、以下の条件を満足することが望ましい。 （６） ０．０２＜（Δ₁ −Δ₂ ）／ｆ＜０．０６ ただしΔ₁ 、Δ₂ はそれぞれ無限遠物点から近距離物点
に合焦するときの最も物体側に位置する単レンズと最も
像側に位置する単レンズの移動量である。即ち、Δ₁ ，
Δ₂ は夫々上記の両単レンズから像面までの距離の前記
無限遠物点から近距離物点への合焦時の変化量である。

【００１９】この条件は無限遠物点から近距離物点にか
けてバランス良く収差を補正するために設けた条件であ
り、この条件（６）の下限値を越えるとフローティング
によるレンズ群の移動量の差が小さく、近距離物点に合
焦した時に第５レンズ群で発生する負の球面収差が増大
する。この球面収差の補正には第４レンズ群の屈折力を
増大させ正の球面収差を発生させると収差バランスを比
較的崩さずに補正できるが、コマ収差が残存し良好な光
学性能を保つことが困難になる。上限値を越えると最も
物体側に位置する単レンズの移動量が多くなり、レンズ
系の大型化を招くことになる。それを防ぐには特に第
１、第２レンズ群の屈折力を増大させ、第４、第５レン
ズ群の屈折力を減少させることが効果的であるが、この
とき第５レンズ群で発生する負のサジタルコマが小さく
なり、絞りを挟んで向かい合う負の屈折力の面で発生す
るサジタルコマが相対的に残存することになる。

【００２０】さらに本発明の中望遠レンズをできるだけ
少ないレンズ枚数で構成するため、あるいはさらに光学
性能の向上を図るためには、第４レンズ群中に光軸から
離れるに従って負の屈折力を増大する非球面を有する負
レンズを含むことが望ましい。ガウス型レンズにおいて
球面収差は、物体側に位置していて光束を絞り軸上光線
高を低くする正レンズ群と、像側に位置して結像の役割
を担う正レンズ群とで発生する負の球面収差を、絞りを
挟んで向き合う負の屈折面にて正の球面収差を発生させ
ることにより補正する。特に物体側に位置する正レンズ
群は最小偏角の原理を用いて球面収差の発生を極力抑え
る構成になっているが、構成するレンズ枚数が少ない場
合、Ｆナンバーを１．４を越えて明るくするとき負の球
面収差の発生を抑えることが困難となる。またこの球面
収差の補正のために絞りを挟んで向き合う負の屈折面の
屈折力を強めればサジタルコマの発生が極めて大きくな
る。

【００２１】本発明の中望遠レンズにおいても、大きな
負の球面収差の補正のために負の屈折力を強めると、サ
ジタルコマを補正する為に第４レンズ群に負の屈折力を
分散させた意味が薄れサジタルコマの補正が困難とな
る。そこで球面収差の補正を行なうため正の屈折力を弱
めるまたは負の屈折力を強める非球面を有する非球面レ
ンズを構成要素としてもちいることが良い。この場合レ
ンズの加工性を向上させるために、できるだけレンズ径
が小さくなり、さらに軸外収差に不要な影響を与えない
位置を考慮し、本発明の中望遠レンズは、前記第４レン
ズ群に光軸から離れるに従い負の屈折力が強くなる非球
面を有する負レンズを用いている。この非球面レンズの
使用により物体側に位置する正レンズ群である第１レン
ズ群を比較的少ないレンズ枚数で構成しても、本発明の
目的を達成するレンズ系になし得た。第１レンズ群をさ
らに多くのレンズ枚数で構成すれば極めて高い光学性能
を達成することが可能になる。

【００２２】

【実施例】次に本発明の大口径中望遠レンズ系の各実施
例を示す。 実施例１ ｆ＝85 ，Ｆ／1.44 ，２ω＝28.5° ｒ₁ ＝52.069 ｄ₁ ＝8.657 ｎ₁ ＝1.75500 ν₁ ＝52.33 ｒ₂ ＝236.401 ｄ₂ ＝0.150 ｒ₃ ＝38.657 ｄ₃ ＝10.130 ｎ₂ ＝1.60300 ν₂ ＝65.48 ｒ₄ ＝72.602 ｄ₄ ＝3.686 ｒ₅ ＝143.853 ｄ₅ ＝5.130 ｎ₃ ＝1.76180 ν₃ ＝27.11 ｒ₆ ＝25.776 ｄ₆ ＝8.906 ｒ₇ ＝（絞り） ｄ₇ ＝4.804 ｒ₈ ＝-44.596 ｄ₈ ＝2.000 ｎ₄ ＝1.56732 ν₄ ＝42.83 ｒ₉ ＝43.790 ｄ₉ ＝9.277 ｎ₅ ＝1.88300 ν₅ ＝40.78 ｒ₁₀＝-54.717 ｄ₁₀＝2.854 ｒ₁₁＝-46.714 ｄ₁₁＝2.062 ｎ₆ ＝1.64769 ν₆ ＝33.80 ｒ₁₂＝-270.825（非球面）ｄ₁₂＝（可変） ｒ₁₃＝125.005 ｄ₁₃＝12.784 ｎ₇ ＝1.74100 ν₇ ＝52.68 ｒ₁₄＝-84.788 非球面係数 Ａ₄ ＝0.23717 ×10^-5 ，Ａ₆ ＝-0.11149×10^-8 ，Ａ
₈ ＝0.25527 ×10^-11 空気間隔 無限遠物点 β＝-0.156 ｄ₁₂ 0.600 4.909 φ・ｆ＝-3.596 ，ｆ₂/ｆ＝-0.494 ，ｆ₃/ｆ＝1.029
，ｆ₄/ｆ＝-1.029 ｆ_5b/f＝0.823 ，（Δ₁ −Δ₂ ）／ｆ＝0.0507 実施例２ ｆ＝85 ，Ｆ／1.44 ，２ω＝28.5° ｒ₁ ＝54.619 ｄ₁ ＝7.998 ｎ₁ ＝1.75500 ν₁ ＝52.33 ｒ₂ ＝227.660 ｄ₂ ＝0.150 ｒ₃ ＝40.000 ｄ₃ ＝9.216 ｎ₂ ＝1.60300 ν₂ ＝65.48 ｒ₄ ＝76.200 ｄ₄ ＝5.796 ｒ₅ ＝145.727 ｄ₅ ＝2.769 ｎ₃ ＝1.74077 ν₃ ＝27.79 ｒ₆ ＝27.219 ｄ₆ ＝8.108 ｒ₇ ＝（絞り） ｄ₇ ＝4.873 ｒ₈ ＝-50.785 ｄ₈ ＝2.000 ｎ₄ ＝1.58921 ν₄ ＝41.08 ｒ₉ ＝40.729 ｄ₉ ＝9.977 ｎ₅ ＝1.88300 ν₅ ＝40.78 ｒ₁₀＝-55.306 ｄ₁₀＝2.198 ｒ₁₁＝-43.677 ｄ₁₁＝2.937 ｎ₆ ＝1.62588 ν₆ ＝35.70 ｒ₁₂＝159.238 （非球面）ｄ₁₂＝1.643 ｒ₁₃＝94.682 ｄ₁₃＝4.500 ｎ₇ ＝1.78650 ν₇ ＝50.00 ｒ₁₄＝-10636.350 ｄ₁₄＝（可変） ｒ₁₅＝5956.356 ｄ₁₅＝4.368 ｎ₈ ＝1.78800 ν₈ ＝47.38 ｒ₁₆＝-67.153 非球面係数 Ａ₄ ＝0.27082 ×10^-5 ，Ａ₆ ＝0.27184 ×10^-9 ，Ａ
₈ ＝-0.78431×10^-12 空気間隔 無限遠物点 β＝-0.154 ｄ₁₄ 0.689 3.810 φ・ｆ＝-3.298 ，ｆ₂/ｆ＝-0.537 ，ｆ₃/ｆ＝0.958
，ｆ₄/ｆ＝-0.641 ｆ_5b/f＝0.992 ，（Δ₁ −Δ₂ ）／ｆ＝0.0367 実施例３ ｆ＝85 ，Ｆ／1.44 ，２ω＝28.5° ｒ₁ ＝60.400 ｄ₁ ＝7.447 ｎ₁ ＝1.72916 ν₁ ＝54.68 ｒ₂ ＝228.500 ｄ₂ ＝0.150 ｒ₃ ＝51.039 ｄ₃ ＝6.602 ｎ₂ ＝1.49700 ν₂ ＝81.61 ｒ₄ ＝99.319 ｄ₄ ＝0.150 ｒ₅ ＝38.970 ｄ₅ ＝7.321 ｎ₃ ＝1.75500 ν₃ ＝52.33 ｒ₆ ＝37.514 ｄ₆ ＝4.897 ｒ₇ ＝119.608 ｄ₇ ＝2.000 ｎ₄ ＝1.76180 ν₄ ＝27.11 ｒ₈ ＝29.786 ｄ₈ ＝8.460 ｒ₉ ＝（絞り） ｄ₉ ＝4.162 ｒ₁₀＝-46.811 ｄ₁₀＝2.000 ｎ₅ ＝1.60342 ν₅ ＝38.01 ｒ₁₁＝36.501 ｄ₁₁＝9.865 ｎ₆ ＝1.88300 ν₆ ＝40.78 ｒ₁₂＝-67.630 ｄ₁₂＝2.025 ｒ₁₃＝-53.937 ｄ₁₃＝3.217 ｎ₇ ＝1.63980 ν₇ ＝34.48 ｒ₁₄＝-1035.998(非球面）ｄ₁₄＝0.723 ｒ₁₅＝103.593 ｄ₁₅＝3.896 ｎ₈ ＝1.77250 ν₈ ＝49.66 ｒ₁₆＝692.809 ｄ₁₆＝（可変） ｒ₁₇＝-3248.380 ｄ₁₇＝4.341 ｎ₉ ＝1.77250 ν₉ ＝49.66 ｒ₁₈＝-65.954 非球面係数 Ａ₄ ＝0.34951 ×10^-5 ，Ａ₆ ＝0.66004 ×10^-9 ，Ａ
₈ ＝0.84952 ×10^-12 空気間隔 無限遠物点 β＝-0.154 ｄ₁₆ 0.685 3.710 φ・ｆ＝-3.273 ，ｆ₂/ｆ＝-0.618 ，ｆ₃/ｆ＝1.383
，ｆ₄/ｆ＝-1.048 ｆ_5b/f＝1.025 ，（Δ₁ −Δ₂ ）／ｆ＝0.0356 実施例４ ｆ＝85 ，Ｆ／1.44 ，２ω＝28.5° ｒ₁ ＝115.384 ｄ₁ ＝4.288 ｎ₁ ＝1.69680 ν₁ ＝56.49 ｒ₂ ＝658.778 ｄ₂ ＝0.150 ｒ₃ ＝60.720 ｄ₃ ＝7.497 ｎ₂ ＝1.43875 ν₂ ＝94.97 ｒ₄ ＝182.130 ｄ₄ ＝0.150 ｒ₅ ＝41.435 ｄ₅ ＝6.527 ｎ₃ ＝1.69680 ν₃ ＝56.49 ｒ₆ ＝56.565 ｄ₆ ＝0.150 ｒ₇ ＝43.360 ｄ₇ ＝7.166 ｎ₄ ＝1.67790 ν₄ ＝55.33 ｒ₈ ＝33.173 ｄ₈ ＝4.963 ｒ₉ ＝111.438 ｄ₉ ＝2.000 ｎ₅ ＝1.76182 ν₅ ＝26.55 ｒ₁₀＝31.908 ｄ₁₀＝8.664 ｒ₁₁＝（絞り） ｄ₁₁＝4.095 ｒ₁₂＝-41.058 ｄ₁₂＝2.000 ｎ₆ ＝1.60342 ν₆ ＝38.01 ｒ₁₃＝42.055 ｄ₁₃＝9.738 ｎ₇ ＝1.88300 ν₇ ＝40.78 ｒ₁₄＝-56.750 ｄ₁₄＝2.000 ｒ₁₅＝-49.962 ｄ₁₅＝3.090 ｎ₈ ＝1.66680 ν₈ ＝33.04 ｒ₁₆＝-174.686（非球面）ｄ₁₆＝0.603 ｒ₁₇＝122.637 ｄ₁₇＝3.923 ｎ₉ ＝1.72916 ν₉ ＝54.68 ｒ₁₈＝3345.040 ｄ₁₈＝（可変） ｒ₁₉＝-3959.373 ｄ₁₉＝4.350 ｎ₁₀＝1.72916 ν₁₀＝54.68 ｒ₂₀＝-63.500 非球面係数 Ａ₄ ＝0.25902 ×10^-5 ，Ａ₆ ＝0.12646 ×10^-8 空気間隔 無限遠物点 β＝-0.151 ｄ₁₆ 0.616 3.693 φ・ｆ＝-3.281 ，ｆ₂/ｆ＝-0.602 ，ｆ₃/ｆ＝1.375
，ｆ₄/ｆ＝-1.247 ｆ_5b/f＝1.041 ，（Δ₁ −Δ₂ ）／ｆ＝0.0362 実施例５ ｆ＝85 ，Ｆ／1.44 ，２ω＝28.5° ｒ₁ ＝138.492 ｄ₁ ＝4.236 ｎ₁ ＝1.69680 ν₁ ＝56.49 ｒ₂ ＝1447.416 ｄ₂ ＝0.150 ｒ₃ ＝63.480 ｄ₃ ＝7.298 ｎ₂ ＝1.43875 ν₂ ＝94.97 ｒ₄ ＝195.908 ｄ₄ ＝0.150 ｒ₅ ＝45.257 ｄ₅ ＝6.569 ｎ₃ ＝1.69680 ν₃ ＝56.49 ｒ₆ ＝69.298 ｄ₆ ＝0.150 ｒ₇ ＝35.329 ｄ₇ ＝7.272 ｎ₄ ＝1.67790 ν₄ ＝55.33 ｒ₈ ＝31.342 ｄ₈ ＝4.885 ｒ₉ ＝85.677 ｄ₉ ＝2.000 ｎ₅ ＝1.76182 ν₅ ＝26.55 ｒ₁₀＝26.540 ｄ₁₀＝8.153 ｒ₁₁＝（絞り） ｄ₁₁＝4.039 ｒ₁₂＝-41.319 ｄ₁₂＝2.000 ｎ₆ ＝1.60342 ν₆ ＝38.01 ｒ₁₃＝-517.426 ｄ₁₃＝10.227 ｎ₇ ＝1.88300 ν₇ ＝40.78 ｒ₁₄＝-47.759 ｄ₁₄＝1.718 ｒ₁₅＝-35.374 ｄ₁₅＝3.161 ｎ₈ ＝1.66680 ν₈ ＝33.04 ｒ₁₆＝-90.736 ｄ₁₆＝0.150 ｒ₁₇＝480.193 ｄ₁₇＝3.866 ｎ₉ ＝1.72916 ν₉ ＝54.68 ｒ₁₈＝-92.816 ｄ₁₈＝（可変） ｒ₁₉＝28875.554 ｄ₁₉＝4.323 ｎ₁₀＝1.72916 ν₁₀＝54.68 ｒ₂₀＝-64.591 空気間隔 無限遠物点 β＝-0.150 ｄ₁₆ 0.669 3.656 φ・ｆ＝-3.681 ，ｆ₂/ｆ＝-0.632 ，ｆ₃/ｆ＝2.265
，ｆ₄/ｆ＝-1.047 ｆ_5b/f＝1.040 ，（Δ₁ −Δ₂ ）／ｆ＝0.0351 実施例６ ｆ＝85 ，Ｆ／1.23 ，２ω＝28.5° ｒ₁ ＝195.288 ｄ₁ ＝4.463 ｎ₁ ＝1.69680 ν₁ ＝56.49 ｒ₂ ＝-2103.133 ｄ₂ ＝0.150 ｒ₃ ＝104.001 ｄ₃ ＝4.857 ｎ₂ ＝1.43875 ν₂ ＝94.97 ｒ₄ ＝308.973 ｄ₄ ＝0.150 ｒ₅ ＝50.468 ｄ₅ ＝6.443 ｎ₃ ＝1.69680 ν₃ ＝56.49 ｒ₆ ＝90.375 ｄ₆ ＝0.150 ｒ₇ ＝47.443 ｄ₇ ＝11.124 ｎ₄ ＝1.67790 ν₄ ＝55.33 ｒ₈ ＝42.369 ｄ₈ ＝5.958 ｒ₉ ＝119.161 ｄ₉ ＝2.001 ｎ₅ ＝1.76182 ν₅ ＝26.55 ｒ₁₀＝31.092 ｄ₁₀＝7.815 ｒ₁₁＝（絞り） ｄ₁₁＝7.671 ｒ₁₂＝-34.946 ｄ₁₂＝2.000 ｎ₆ ＝1.60342 ν₆ ＝38.01 ｒ₁₃＝130.555 ｄ₁₃＝10.732 ｎ₇ ＝1.88300 ν₇ ＝40.78 ｒ₁₄＝-38.407 ｄ₁₄＝0.610 ｒ₁₅＝-36.451 ｄ₁₅＝2.368 ｎ₈ ＝1.66680 ν₈ ＝33.04 ｒ₁₆＝-162.711（非球面）ｄ₁₆＝0.150 ｒ₁₇＝325.556 ｄ₁₇＝5.800 ｎ₉ ＝1.72916 ν₉ ＝54.68 ｒ₁₈＝-103.243 ｄ₁₈＝（可変） ｒ₁₉＝391.938 ｄ₁₉＝4.800 ｎ₁₀＝1.72916 ν₁₀＝54.68 ｒ₂₀＝-83.356 非球面係数 Ａ₄ ＝0.68920 ×10^-6 ，Ａ₆ ＝-0.36948×10^-10 ，Ａ
₈ ＝-0.78837×10^-13 空気間隔 無限遠物点 β＝-0.147 ｄ₁₆ 0.600 4.063 φ・ｆ＝-3.553 ，ｆ₂/ｆ＝-0.715 ，ｆ₃/ｆ＝1.133
，ｆ₄/ｆ＝-0.835 ｆ_5b/f＝1.114 ，（Δ₁ −Δ₂ ）／ｆ＝0.0407 実施例７ ｆ＝97 ，Ｆ／1.44 ，２ω＝25.1° ｒ₁ ＝135.411 ｄ₁ ＝4.910 ｎ₁ ＝1.69680 ν₁ ＝56.49 ｒ₂ ＝1223.882 ｄ₂ ＝0.150 ｒ₃ ＝71.928 ｄ₃ ＝8.364 ｎ₂ ＝1.43875 ν₂ ＝94.97 ｒ₄ ＝243.382 ｄ₄ ＝0.150 ｒ₅ ＝45.908 ｄ₅ ＝7.562 ｎ₃ ＝1.69680 ν₃ ＝56.49 ｒ₆ ＝57.508 ｄ₆ ＝0.150 ｒ₇ ＝44.789 ｄ₇ ＝8.345 ｎ₄ ＝1.67790 ν₄ ＝55.33 ｒ₈ ＝35.323 ｄ₈ ＝5.775 ｒ₉ ＝116.600 ｄ₉ ＝2.305 ｎ₅ ＝1.76182 ν₅ ＝26.55 ｒ₁₀＝34.529 ｄ₁₀＝9.108 ｒ₁₁＝（絞り） ｄ₁₁＝5.089 ｒ₁₂＝-46.272 ｄ₁₂＝2.000 ｎ₆ ＝1.60342 ν₆ ＝38.01 ｒ₁₃＝46.895 ｄ₁₃＝11.635 ｎ₇ ＝1.88300 ν₇ ＝40.78 ｒ₁₄＝-85.755 ｄ₁₄＝2.037 ｒ₁₅＝-60.407 ｄ₁₅＝4.153 ｎ₈ ＝1.66680 ν₈ ＝33.04 ｒ₁₆＝-206.444（非球面）ｄ₁₆＝0.580 ｒ₁₇＝227.766 ｄ₁₇＝4.724 ｎ₉ ＝1.72916 ν₉ ＝54.68 ｒ₁₈＝-154.661 ｄ₁₈＝（可変） ｒ₁₉＝3989.729 ｄ₁₉＝4.964 ｎ₁₀＝1.72916 ν₁₀＝54.68 ｒ₂₀＝-74.565 非球面係数 Ａ₄ ＝0.17253 ×10^-5 ，Ａ₆ ＝0.23549 ×10^-9 ，Ａ₈
＝0.23585 ×10^-12 空気間隔 無限遠物点 β＝-0.148 ｄ₁₈ 0.600 3.886 φ・ｆ＝-3.405 ，ｆ₂/ｆ＝-0.603 ，ｆ₃/ｆ＝2.626
，ｆ₄/ｆ＝-1.335 ｆ_5b/f＝1.035 ，（Δ₁ −Δ₂ ）／ｆ＝0.0339 ただしｒ₁ ，ｒ₂ ，・・・ はレンズ各面の曲率半径、ｄ
₁ ，ｄ₂ ，・・・ は各レンズの肉厚およびレンズ間隔、ｎ
₁ ，ｎ₂ ，・・・ は各レンズのｄ線の屈折率、ν ₁ ，ν
₂ ，・・・ は各レンズのアッベ数であり、βは撮影横倍率
を表す。またｆ_iは第ｉレンズ群の焦点距離、ｆはレン
ズ全系の焦点距離、ｆ_5bは第５レンズ群の最も像側に位
置する正レンズＬ_5bの焦点距離、φは絞りを挟んで物体
側、像側に位置して互いに向かい合う負の屈折面の屈折
力の総和、Δ₁ ，Δ₂ はそれぞれ無限遠物点から近距離
物点へ合焦する際に最も物体側に位置する単レンズ、最
も像側に位置する単レンズの移動量である。

【００２３】また各実施例中の非球面はｘをレンズ面頂
から光軸方向の距離とし、光軸に垂直な方向をｙ、光軸
近傍の屈折面の曲率半径をｒとするとき以下の式で表わ
される。 ただしＡ_i はｙに関するｉ次の項の係数を表す非球面係
数である。

【００２４】本発明の実施例１は図１に示す構成のもの
で、物体側から順に、いずれも物体側に強い正の屈折力
を持つ面を向けた正のメニスカスレンズの第１レンズと
第２レンズからなる第１レンズ群Ｇ₁ と、像側に負の屈
折力を持つ面を向けた負のメニスカスレンズの第３レン
ズからなる第２レンズ群Ｇ₂ と、絞りと、両凹レンズと
両凸レンズの接合レンズの第４レンズからなる第３レン
ズ群Ｇ₃ と、物体側に負の屈折力を持つ面を向けた負の
メニスカスレンズの第５レンズからなる第４レンズ群Ｇ
₄ と、両凸形状の正レンズの第６レンズからなる第５レ
ンズ群Ｇ₅ とより構成されており、第５レンズと第６レ
ンズＬ_5bの間隔を相対的に広げながらレンズ系全体を物
体側に繰り出すことにより無限遠物点から近距離物点ま
で合焦する。さらに第５レンズの像側の屈折面である第
１２面ｒ₁₂を、光軸から離れるにしたがって曲率を緩め
正の屈折力を弱める形状の非球面としている。特に本実
施例では第４レンズの屈折力を比較的強くし、第５レン
ズの屈折力を適度な大きさに保つことにより第１面から
像面までの距離を１０９．５と各実施例中最も小さな値
になし得た。

【００２５】本実施例の無限遠物点および撮影倍率−
０．１５６の近距離物点における収差状況は図８、図９
に示す通りであり良好に収差補正がなされている。

【００２６】本発明の実施例２は図２に示す構成のもの
で、物体側から順に、いずれも物体側に強い正の屈折力
を持つ面を向けた正のメニスカスレンズの第１レンズと
第２レンズとからなる第１レンズ群Ｇ₁ と、像側に負の
屈折力を持つ面を向けた負のメニスカスレンズの第３レ
ンズからなる第２レンズ群Ｇ₂ と、絞りと、両凹レンズ
と両凸レンズの接合レンズの第４レンズからなる第３レ
ンズ群Ｇ₃ と、物体側に強い負の屈折力を持つ面を向け
た両凹形状の負レンズの第５レンズからなる第４レンズ
群Ｇ₄ と、物体側に強い正の屈折力を持つ面を向けた正
レンズの第６レンズと像側に強い正の屈折力を持つ面を
向けた正レンズの第７レンズとからなる第５レンズ群Ｇ
₅とより構成されており、第６レンズと第７レンズＬ_5b
との間隔を相対的に広げながらレンズ系全体を物体側に
繰り出すことにより無限遠物点から近距離物点まで合焦
する。さらに第５レンズの像側の屈折面である第１２面
ｒ₁₂を、光軸から離れるにしたがって曲率を強めて負の
屈折力を強める形状の非球面としている。特に本実施例
では第５レンズの屈折力を強めることによりペッツバー
ル和を補正しており、比較的少ないレンズ枚数にもかか
わらず像面とコマのバランスを良好に保っている。

【００２７】本実施例の無限遠物点および撮影倍率−
０．１５４の近距離物点における収差状況は図１０、図
１１に示す通りであり良好に収差補正がなされている。

【００２８】本発明の実施例３は図３に示す構成のもの
で、物体側から順に、いずれも物体側に強い正の屈折力
を持つ面を向けた正のメニスカスレンズの第１レンズ、
第２レンズ、第３レンズからなる第１レンズ群Ｇ₁ と、
像側に負の屈折力を持つ面を向けた負のメニスカスレン
ズの第４レンズからなる第２レンズ群Ｇ₂ と、絞りと、
両凹レンズと両凸レンズの接合レンズの第５レンズから
なる第３レンズ群Ｇ ₃ と、物体側に強い負の屈折力を持
つ面を向けた負のメニスカスレズの第６レンズからなる
第４レンズ群Ｇ₄ と、物体側に強い正の屈折力を持つ面
を向けた正レンズの第７レンズと像側に強い正の屈折力
を持つ面を向けた正レンズの第８レンズＬ_5bとからなる
第５レンズ群Ｇ₅ とより構成されており、第７レンズと
第８レンズＬ_5bの間隔を相対的に広げながらレンズ系全
体を物体側に繰り出すことにより無限遠物点から近距離
物点まで合焦する。さらに第６レンズの像側の屈折面で
ある第１４面ｒ₁₄を、光軸近傍では正の屈折力を持ち光
軸から離れるに従って負の屈折力となるような形状の非
球面としている。特に本実施例では実施例１や実施例２
と比較して第１レンズ群Ｇ₁ を３枚のレンズで構成する
ことにより球面収差およびコマ収差の発生を防ぎ、さら
に高い光学性能を達成した。

【００２９】本実施例の無限遠物点および撮影倍率−
０．１５４の近距離物点における収差状況は図１２、図
１３に示す通りであり良好に収差補正がなされている。

【００３０】本発明の実施例４は図４に示す構成のもの
で、物体側から順に、いずれも物体側に強い正の屈折力
を持つ面を向けた正のメニスカスレンズの第１レンズ、
第２レンズ、第３レンズからなる第１レンズ群Ｇ₁ と、
いずれも像側に負の屈折力を持つ面を向けた負のメニス
カスレンズの第４レンズ、第５レンズからなる第２レン
ズ群Ｇ₂ と、絞りと、両凹レンズと両凸レンズの接合レ
ンズの第６レンズからなる第３レンズ群Ｇ₃ と、物体側
に強い負の屈折力を持つ面を向けた負のメニスカスレン
ズの第７レンズからなる第４レンズ群Ｇ₄ と、物体側に
強い正の屈折力を持つ面を向けた正レンズの第８レンズ
と像側に強い正の屈折力を持つ面を向けた正レンズの第
９レンズＬ_5bからなる第５レンズ群Ｇ₅ とより構成され
ており、第８レンズと第９レンズＬ_5bの間隔を相対的に
広げながらレンズ系全体を物体側に繰り出すことにより
無限遠物点から近距離物点まで合焦する。さらに第７レ
ンズの像側の屈折面である第１６面ｒ₁₆を、光軸から離
れるにしたがって曲率を緩め正の屈折力を弱める形状の
非球面としている。特に本実施例では実施例３と比較し
て第２レンズ群Ｇ₂ を２枚のレンズで構成することによ
り球面収差をさらに高度に補正し、無限遠物点から近距
離物点までの収差変動を最も小さく保っており、各実施
例中最も高い光学性能を有する。

【００３１】本発明の無限遠物点および撮影倍率−０．
１５１の近距離物点における収差状況は図１４、図１５
に示す通りであり良好に収差補正がなされている。

【００３２】本発明の実施例５は図５に示す構成のもの
で、いずれも物体側から順に、物体側に強い正の屈折力
を持つ面を向けた正のメニスカスレンズの第１レンズ、
第２レンズ、第３レンズからなる第１レンズ群Ｇ₁ と、
いずれも像側に負の屈折力を持つ面を向けた負のメニス
カスレンズの第４レンズ、第５レンズからなる第２レン
ズ群Ｇ₂ と、絞りと、物体側に強い負の屈折力を持つ面
を向けた負のメニスカスレンズと像側に強い正の屈折力
を持つ面を向けた正のメニスカスレンズの接合レンズの
第６レンズからなる第３レンズ群Ｇ₃ と、物体側に強い
負の屈折力を持つ面を向けた負のメニスカスレンズの第
７レンズからなる第４レンズ群Ｇ₄ と、像側に強い正の
屈折力を持つ面を向けた正レンズの第８レンズと第９レ
ンズＬ_5bからなる第５レンズ群Ｇ₅ とより構成されてお
り、第８レンズと第９レンズＬ_5bの間隔を相対的に広げ
ながらレンズ系全体を物体側に繰り出すことにより無限
遠物点から近距離物点まで合焦する。特に本実施例では
実施例４と同様のレンズ構成であるが、第７レンズを非
球面レンズではなく球面レンズで構成した。そのため実
施例４と比較して無限遠物点から近距離物点までの像面
や倍率色収差などの変動が若干大きいが、非球面レンズ
による製造コストの増大を避けながら実用上極めて高い
光学性能を有するレンズ系を達成した。

【００３３】本実施例の無限遠物点および撮影倍率−
０．１５０の近距離物点における収差状況は図１６、図
１７に示す通りであり良好に収差補正がなされている。

【００３４】本発明の実施例６は図６に示す構成のもの
で、物体側から順に、物体側に強い正の屈折力を持つ面
を向けた両凸形状の正レンズの第１レンズといずれも物
体側に強い正の屈折力を持つ面を向けた正のメニスカス
レンズの第２レンズおよび第３レンズからなる第１レン
ズ群Ｇ₁ と、いずれも像側に負の屈折力を持つ面を向け
た負のメニスカスレンズの第４レンズ、第５レンズから
なる第２レンズ群Ｇ₂ と、絞りと、両凹レンズと両凸レ
ンズの接合レンズの第６レンズからなる第３レンズ群Ｇ
₃ と、物体側に強い負の屈折力を持つ面を向けた負のメ
ニスカスレンズの第７レンズからなる第４レンズ群Ｇ₄
と、いずれも像側に強い正の屈折力を持つ面を向けた正
レンズの第８レンズと第９レンズＬ_5bからなる第５レン
ズ群Ｇ₅ とより構成されており、第８レンズと第９レン
ズＬ_5bの間隔を相対的に広げながらレンズ系全体を物体
側に繰り出すことにより無限遠物点から近距離物点まで
合焦する。さらに実施例４と同様に第７レンズの像側の
屈折面を光軸から離れるにしたがって曲率を緩め正の屈
折力を弱める形状の非球面としている。特に本実施例で
は第１レンズ群Ｇ₁ 、第２レンズ群Ｇ₂ の屈折力を弱め
て球面収差の発生を抑える構成とし、８５ミリクラスで
は最高の明るさであるＦナンバーが１．２を達成しなが
らも、無限遠物点から近距離物点までの諸収差を良好に
補正し極めて高い光学性能を有するレンズ系を達成し
た。本実施例の無限遠物点および撮影倍率−０．１４７
の近距離物点における収差状況は図１８、図１９に示す
通りであり良好に収差補正がなされている。本発明の実
施例７は図７に示す構成のもので、物体側から順に、い
ずれも物体側に強い正の屈折力を持つ面を向けた正のメ
ニスカスレンズの第１レンズ、第２レンズおよび第３レ
ンズからなる第１レンズ群Ｇ₁ と、いずれも像側に負の
屈折力を持つ面を向けた負のメニスカスレンズの第４レ
ンズ、第５レンズからなる第２レンズ群Ｇ₂ と、絞り
と、両凹レンズと両凸レンズの接合レンズの第６レンズ
からなる第３レンズ群Ｇ₃ と、物体側に強い負の屈折力
を持つ面を向けた負のメニスカスレンズの第７レンズか
らなる第４レンズ群Ｇ₄ と、いずれも像側に強い正の屈
折力を持つ面を向けた正レンズの第８レンズと第９レン
ズＬ_5bからなる第５レンズ群Ｇ₅ とより構成されてお
り、第８レンズと第９レンズＬ_5bの間隔を相対的に広げ
ながらレンズ系全体を物体側に繰り出すことにより無縁
遠物点から近距離物点まで合焦する。さらに実施例４と
同様に第７レンズの像側の屈折面を光軸から離れるにし
たがって曲率を緩め正の屈折力を弱める形状の非球面と
している。本実施例では各レンズの屈折力を弱めてより
長い焦点距離のレンズ系に対応できるようにし、焦点距
離が約１００mmにもかかわらずＦナンバーが１．４と極
めて大口径なレンズ系となしえた。本実施例の無限遠物
点および撮影倍率−０．１４８の近距離物点における収
差状況は図２０、図２１に示す通りであり良好に収差補
正がなされている。

【００３５】

【発明の効果】本発明によれば、撮影画角が約２５°〜
２９°の撮影レンズに最適であり、Ｆナンバーが１．２
〜１．４と大口径なしかも無限遠物点から撮影倍率が約
-1／７倍程度の近距離物点まで諸収差が良好に補正され
た高い光学性能を有する大口径比の中望遠レンズを得る
ことができる。

【図面の簡単な説明】

【図１】本発明の実施例１の断面図

【図２】本発明の実施例２の断面図

【図３】本発明の実施例３の断面図

【図４】本発明の実施例４の断面図

【図５】本発明の実施例５の断面図

【図６】本発明の実施例６の断面図

【図７】本発明の実施例７の断面図

【図８】実施例１の無限遠物点に対する収差曲線図

【図９】実施例１の撮影倍率−０．１５６の近距離物点
に対する収差曲線図

【図１０】実施例２の無限遠物点に対する収差曲線図

【図１１】実施例２の撮影倍率−０．１５４の近距離物
点に対する収差曲線図

【図１２】実施例３の無限遠物点に対する収差曲線図

【図１３】実施例３の撮影倍率−０．１５４の近距離物
点に対する収差曲線図

【図１４】実施例４の無限遠物点に対する収差曲線図

【図１５】実施例４の撮影倍率−０．１５１の近距離物
点に対する収差曲線図

【図１６】実施例５の無限遠物点に対する収差曲線図

【図１７】実施例５の撮影倍率−０．１５０の近距離物
点に対する収差曲線図

【図１８】実施例６の無限遠物点に対する収差曲線図

【図１９】実施例６の撮影倍率−０．１４７の近距離物
点に対する収差曲線図

【図２０】実施例７の無限遠物点に対する収差曲線図

【図２１】実施例７の撮影倍率−０．１４８の近距離物
点に対する収差曲線図

───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (58)調査した分野(Int.Cl.⁷，ＤＢ名) G02B 9/00 - 17/08 G02B 21/02 - 21/04 G02B 25/00 - 25/04

Claims (4)

(57)【特許請求の範囲】
1. 【請求項１】物体側より順に、２枚以上の正レンズより
   なる第１レンズ群と、１枚以上の像側に強い負の屈折力
   を持つ面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第２レ
   ンズ群と、絞りと、物体側に負の屈折力を持つ面を向け
   た負レンズと正レンズとの接合レンズよりなり全体とし
   て正の屈折力を持つ第３レンズ群と、物体側に強い負の
   屈折力を持つ面を向けた負レンズを含み全体として負の
   屈折力を持つ第４レンズ群と、１枚以上の正レンズより
   なる第５レンズ群とからなり、下記の条件（１）乃至条
   件（４）を満足する大口径中望遠レンズ。 （１） ３．０＜｜φ・ｆ｜＜４．０ （２） ０．４＜｜ｆ₂ ／ｆ｜＜０．８ （３） ０．５＜｜ｆ₃ ／ｆ｜＜３．５ （４） ０．５＜｜ｆ₄ ／ｆ｜＜１．５ ただしφは絞りを挟んで向き合う二つの負の屈折面の屈
   折力の和、ｆ₂ ，ｆ₃ ，ｆ₄ は夫々第２レンズ群，第３
   レンズ群，第４レンズ群の焦点距離、ｆは全系の焦点距
   離である。
2. 【請求項２】下記の条件（５）を満足する請求項１の大
   口径中望遠レンズ。 （５） ０．５＜｜ｆ_5b／ｆ｜＜１．８ ただしｆ_5bは第５レンズ群の最も像側に位置する正レン
   ズの焦点距離である。
3. 【請求項３】無限遠物点から近距離物点に合焦する際の
   最も物体側の単レンズの移動量をΔ₁ 、最も像側の単レ
   ンズの移動量をΔ₂ とするとき、下記条件（６）を満足
   する請求項２の大口径中望遠レンズ。 （６） ０．０２＜（Δ₁ −Δ₂ ）／ｆ＜０．０６
4. 【請求項４】前記第４レンズ群が、光軸から離れるに従
   って正の屈折力を減少または負の屈折力を増大する非球
   面を有する負レンズを含む請求項１の大口径中望遠レン
   ズ。