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JPH09506355A - 免疫−調節剤としてのアントラセンスピロ−ピロリジン類 - Google Patents

免疫−調節剤としてのアントラセンスピロ−ピロリジン類

Info

Publication number
JPH09506355A
JPH09506355A JP7515933A JP51593395A JPH09506355A JP H09506355 A JPH09506355 A JP H09506355A JP 7515933 A JP7515933 A JP 7515933A JP 51593395 A JP51593395 A JP 51593395A JP H09506355 A JPH09506355 A JP H09506355A
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JP
Japan
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different
branched
carbon atoms
phenyl
hydroxyl
Prior art date
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Pending
Application number
JP7515933A
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English (en)
Inventor
シユベンナー,エクハルト
ラドウーシユーア,ゲドン
オーン,トーマス・マーティン
Original Assignee
バイエル・エクチエンゲゼルシヤフト
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by バイエル・エクチエンゲゼルシヤフト filed Critical バイエル・エクチエンゲゼルシヤフト
Publication of JPH09506355A publication Critical patent/JPH09506355A/ja
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    • C07D209/00Heterocyclic compounds containing five-membered rings, condensed with other rings, with one nitrogen atom as the only ring hetero atom
    • C07D209/56Ring systems containing three or more rings
    • C07D209/96Spiro-condensed ring systems
    • AHUMAN NECESSITIES
    • A61MEDICAL OR VETERINARY SCIENCE; HYGIENE
    • A61PSPECIFIC THERAPEUTIC ACTIVITY OF CHEMICAL COMPOUNDS OR MEDICINAL PREPARATIONS
    • A61P37/00Drugs for immunological or allergic disorders
    • AHUMAN NECESSITIES
    • A61MEDICAL OR VETERINARY SCIENCE; HYGIENE
    • A61PSPECIFIC THERAPEUTIC ACTIVITY OF CHEMICAL COMPOUNDS OR MEDICINAL PREPARATIONS
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Abstract

(57)【要約】 アントラセンスピロ−フラン類又は非置換アントラセンスピロ−ピロリジン類を対応して置換されているアミン類と反応させると、あるいは非置換アントラセン誘導体を対応して置換されているメチレンピロリジン類と反応させると一般式(I)のアントラセンスピロ−ピロリジン類が製造される。物質は薬剤における活性成分として、特に免疫調節剤の製造のために用いることができる。

Description

【発明の詳細な説明】 免疫−調節剤としてのアントラセンスピロ−ピロリジン類 本発明はアントラセン−スピロ−ピロリジン類、それらの製造法及び薬剤にお けるそれらの利用に関する。 文献、US 4 804 751 Aは抗精神病性及び抗不安性作用を有する 多環状ジカルボキシイミド類を開示している。 さらにN−アミノアルキル−2−アザスピロ[4,5)デカン類及び類似体が EP 310 321 A2に開示された。 自己免疫疾患に関するほとんどの理論において、Tリンパ球は組織破壊及び特 定の自己免疫疾患に伴う症状に導く多くの細胞過程の開始剤として言及されてい る[Paul,E.W.1984,Fundamental Immunolo gy,Ravens Press,New York]。慢性関節リウマチはそ のような疾患の例であり、ラットにおけるアジュバント−誘導関節炎はその代表 的動物モデルとして認められている[Lombardino,J.G.1985 ,Nonsteroidal Antiinflammatory Drugs ,John Wiley & Sons,New York]。ラットのアジュ バント関節炎モデルの場合、多数の研究を用い、疾患の進行にT細胞が含まれる ことが示された。さらにアジュバント疾患を有するラットからのT細胞は、抗原 又は他の炎症因子の源の不在下で、この疾患を健康な動物に転移させる。結局、 T細胞機能又はT細胞活性化の阻害はラットにおけるアジュバント関節炎及び又 、種々のヒトの自己免疫疾患におけ る疾患の経過の両方に正に作用してしかるべきである。 近年、セロトニン−型レセプターがJurkart細胞上で同定され[Aun e,T.,Kelley,U.A.Ranges,G.E.Bombera,M .P.1990,J.Immunol.145,1826]、そこからそれがT 細胞機能を調節していることが推論される。従ってこのレセプターの選択的拮抗 薬がT細胞増殖を阻害することが推論される。 本発明は一般式(I) [式中、 A及びDは同一又は異なり、水素、ヒドロキシル、ハロゲン、シアノ、カルボキ シル、ニトロ、トリフルオロメチル又はトリフルオロメトキシを示すか、あるい は それぞれ炭素数が最高8の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキル又はアルコキシを 示し、 R1及びR2は同一又は異なり、水素、ハロゲン、シアノ、ホルミル、フェニル又 はヒドロキシルを示すか、あるいは 炭素数が最高8の直鎖状もしくは分枝鎖状アルコキシを示すか、あるいは それぞれ炭素数が最高8であり、そのそれぞれが場合により最高2回、同一又は 異なるヒドロキシル、ニトロ、フェニルもしくはハロゲンにより、炭素数が最高 6の直鎖状もしくは分枝鎖状アルコキシにより、又は式−NR34の基により置 換されていることができる直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキル又はアルケニルを 示し、 ここで R3及びR4は同一又は異なり、水素、炭素数が最高6の直鎖状もしくは分枝鎖 状アルキル又はフェニルを示し、 R5、R6、R7、R8、R9及びR10は同一又は異なり、水素又は炭素数が最高6 の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示すか、あるいは R5とR6及び/又はR7とR8はそれぞれ一緒になって式=Oの基を形成し、 aは数2、3、4、5、6、7又は8を示し、 R11は炭素数が6〜10のアリールを示し、それは場合により最高3回、同一又 は異なるハロゲン、ヒドロキシル、ニトロ、シアノ、トリフルオロメチル、トリ フルオロメトキシにより、又はそれぞれ炭素数が最高8の直鎖状もしくは分枝鎖 状のアルキル又はアルコキシにより置換されていることができるか、あるいは 水素、炭素数が3〜8シクロアルキル、ピリジル又はピリミジルを示すか、ある いは 炭素数が最高10の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示し、それは場合により 最高2回、同一又は異なるフェニルにより置換されていることができ、該フェニ ルは最高3回、同一又は異なるハロゲン、ヒドロキシル、ニトロ、シアノ、トリ フルオロメチルもしくはトリフルオロメトキ シにより、又はそれぞれ炭素数が最高8の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキルも しくはアルコキシにより置換されていることができる] のアントラセン−スピロ−ピロリジン類及びそれらの塩に関する。 本発明に関しては生理学的に許容し得る塩が好ましい。アントラセン−スピロ −ピロリドン類の生理学的に許容し得る塩は、無機酸類、カルボン酸類又はスル ホン酸類との本発明の物質の塩であることができる。特に好ましい塩は、例えば 塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、トル エンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ナフタレンジスルホン酸、酢酸、プロピ オン酸、乳酸、酒石酸、クエン酸、フマル酸、マレイン酸又は安息香酸との塩で ある。 本発明に関する塩はさらにアルカリ金属などの1価の金属の塩及びアンモニウ ム塩類である。ナトリウム、カリウム及びアンモニウム塩類が好ましい。 本発明の化合物は、像と鏡像として挙動する(エナンチオマー)、又は像と鏡 像として挙動しない(ジアステレオマー)立体異性体として存在する。本発明は 鏡像体及びラセミ体の両方、ならびにジアステレオマー混合物に関する。ジアス テレオマーと同様に、ラセミ体は既知の方法で立体異性体的に均一な成分に分離 することができる。 一般式(I)の好ましい化合物は、 A及びDが同一又は異なり、水素、ヒドロキシル、フッ素、塩素、臭素、カルボ キシル、ニトロ、トリフルオロメチル、トリフルオロメトキシを示すか、あるい は それぞれ炭素数が最高6の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキル又はアルコキシを 示し、 R1及びR2が同一又は異なり、水素、フッ素、塩素、臭素、シアノ、ホルミル、 フェニル又はヒドロキシルを示すか、あるいは 炭素数が最高6の直鎖状もしくは分枝鎖状アルコキシを示すか、あるいは それぞれ炭素数が最高6であり、そのそれぞれが場合により最高2回、同一又は 異なるヒドロキシル、ニトロ、フェニル、フッ素、塩素もしくは臭素により、又 は炭素数が最高4の直鎖状もしくは分枝鎖状アルコキシにより、又は式−NR3 4の基により置換されていることができる直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキル 又はアルケニルを示し、 ここで R3及びR4は同一又は異なり、水素、炭素数が最高4の直鎖状もしくは分枝鎖 状アルキル又はフェニルを示し、 R5、R6、R7、R8、R9及びR10は同一又は異なり、水素又は炭素数が最高4 の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示すか、あるいは R5とR6及び/又はR7とR8はそれぞれ一緒になって式=Oの基を形成し、 aは数2、3、4、5、6又は7を示し、 R11は場合により最高3回、同一又は異なるフッ素、塩素、臭素、ヒドロキシル 、ニトロ、シアノ、トリフルオロメチルもしくはトリフルオロメトキシにより、 又はそれぞれ炭素数が最高6の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキル又はアルコキ シにより置換されていることができるフェニルを示すか、あるいは 水素、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、ピリジル又はピリミ ジルを示すか、あるいは 炭素数が最高8の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示し、それは場合により最 高2回、同一又は異なるフェニルにより置換されていることができ、該フェニル は最高3回、同一又は異なるフッ素、塩素、臭素、ヒドロキシル、ニトロ、シア ノ、トリフルオロメチルもしくはトリフルオロメトキシにより、又はそれぞれ炭 素数が最高6の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキルもしくはアルコキシにより置 換されていることができる化合物及びそれらの塩である。 一般式(I)の特に好ましい化合物は、 A及びDが同一又は異なり、水素、ヒドロキシル、フッ素、塩素、臭素、又は炭 素数が最高4の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示し、 R1及びR2が同一又は異なり、水素、フッ素、塩素、臭素、シアノ、ホルミル、 フェニル又はヒドロキシルを示すか、あるいは 炭素数が最高4の直鎖状もしくは分枝鎖状アルコキシを示すか、あるいは それぞれ炭素数が最高4であり、そのそれぞれが場合により最高2回、同一又は 異なるヒドロキシル、ニトロ、フェニル、フッ素、塩素もしくは臭素により、又 は炭素数が最高3の直鎖状もしくは分枝鎖状アルコキシにより、又はアミノもし くはアミノメチルにより置換されていることができる直鎖状もしくは分枝鎖状の アルキル又はアルケニルを示し、 R5、R6、R7、R8、R9及びR10は同一又は異なり、水素又は炭素数が最高3 の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示すか、あるいは R5とR6及び/又はR7とR8はそれぞれ一緒になって式=Oの基を形成し、 aは数2、3、4、5又は6を示し、 R11は場合により最高3回、同一又は異なるフッ素、塩素、臭素、ヒドロキシル 、ニトロ、シアノ、トリフルオロメチルもしくはトリフルオロメトキシにより、 又はそれぞれ炭素数が最高4の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキル又はアルコキ シにより置換されていることができるフェニルを示すか、あるいは 水素、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、ピリジル又はピリミ ジルを示すか、あるいは 炭素数が最高6の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示し、それは場合により最 高2回、同一又は異なるフェニルにより置換されていることができ、該フェニル は最高3回、同一又は異なるフッ素、塩素、臭素、ヒドロキシル、ニトロ、シア ノ、トリフルオロメチルもしくはトリフルオロメトキシにより、又は炭素数が最 高4の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキルもしくはアルコキシにより置換されて いることができる 化合物及びそれらの塩である。 一般式(I)の特別に好ましい化合物は、 A、D、R1、R2、R9及びR10が水素を示す 化合物及びそれらの塩である。 さらに本発明の一般式(I)の化合物の製造法が見いだされ、それは [A]一般式(II) [式中、 A、D、R1、R2、R9及びR10は上記の意味を有する] の化合物を不活性溶媒中で、塩基及び/又は助剤の存在下において、適宜、保護 気体雰囲気下で一般式(III) [式中、 a及びR11は上記の意味を有する] の化合物と反応させるか、 あるいは [B]一般式(IV) [式中、 A、D、R1、R2、R9及びR10は上記の意味を有する] の化合物を最初に不活性溶媒中において、適宜、塩基の存在下において一般式( V) Q−(CH2a−S (V) [式中、 aは上記の意味を有し、 Qはハロゲン又は典型的脱離基を示すが、好ましくは臭素を示し、 SはQの上記の意味を有するか、又はカルボキシルもしくは活性化カルボン酸基 を示す] の化合物と反応させることにより一般式(VI) [式中、 A、D、a、R1、R2、R9及びR10は上記の意味を有し、 TはQ及びSの上記の意味の範囲を含む] の化合物に変換し、 第2段階で、同様に塩基及び溶媒の存在下で一般式(VII) [式中、 R11は上記の意味を有する] の化合物と反応させるか、 あるいは [C]最初に一般式(III)の化合物を一般式(VIII) [式中、 R9及びR10は上記の意味を有する] の化合物との反応により一般式(IX) [式中、 R9、R10、R11及びaは上記の意味を有する] の化合物に変換し、 次いで不活性溶媒中で、適宜、ルイス酸の存在下で一般式(X) [式中、 A、D、R1及びR2は上記の意味を有する] のアントラセン類と反応させ、 R5とR6及び/又はR7とR8がそれぞれ一緒になって式=Oの基を形成しない場 合、通常の方法により還元し、 そして場合により既知の方法に従って上記の置換基を変化させる ことを含む。 本発明の方法は例えば以下の反応式により示すことができる: 本方法のための適した溶媒は、反応条件下で変化しない通常の有機溶媒である 。これらには好ましくはエーテル類、例えばジエチルエーテル、ジオキサン、テ トラヒドロフラン、グリコールジメチルエーテル、1,2−ジメトキシエタン、 あるいは炭化水素、例えばベンゼン、トルエン、キシレン、ヘキサン、シクロヘ キサン又は鉱油留分、あるいはハロゲノ炭化水素、例えばジクロロメタン、トリ クロロメタン、四塩化炭素、ジクロロエチレン、トリクロロエチレン又はクロロ ベンゼン、あるいは酢酸エチル、トリエチルアミン、ピリジン、ジメチルスルホ キシド、ジメチルホルムアミド、ヘキサメチルホスホルアミド、アセトニトリル 、アセトン又はニトロメタンが含まれる。上記の溶媒の混合物の使用も可能であ る。キシレンが好ましい。 本発明の方法のために用いることができる塩基は一般に無機又は有機塩基類で ある。これらには好ましくはアルカリ金属水酸化物もしくはア ルカリ土類金属水酸化物、例えば水酸化ナトリウム、水酸化カリウム又は水酸化 リチウム、水酸化バリウム、アルカリ金属もしくはアルカリ土類金属炭酸塩類、 例えば炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸カルシウム又は炭酸セシウム、ある いはアルカリ金属類、例えばナトリウムメトキシドもしくはカリウムメトキシド 、又はカリウムtert−ブトキシド、あるいはリチウムジイソプロピルアミド (LDA)、あるいは有機アミン類(トリアルキル(C1−C6)アミン類)、例 えばトリエチルアミン、あるいはヘテロ環式化合物、例えば1,4−ジアザビシ クロ[2.2.2]オクタン(DABCO)、1,8−ジアザビシクロ[5.4 .0]ウンデセ−7−エン(DBU)、ピリジン、ジアミノピリジン、メチルピ ペリジン又はモルホリンが含まれる。アルカリ金属、例えばナトリウム又はそれ らの水素化物、例えば水素化ナトリウムを塩基として用いることもできる。炭酸 カリウム、水素化ナトリウム、カリウムtert−ブトキシド及び炭酸セシウム が好ましい。 一般に塩基はそれぞれ一般式(III)、(V)及び(VII)の化合物の1 モルに対して0.05モル〜10モル、好ましくは1モル〜2モルの量で用いら れる。 一般式(V)の化合物におけるカルボン酸官能基の活性化のための、及びDi els−Alder反応のための適した助剤はルイス酸、例えば塩化亜鉛、四塩 化チタン、三臭化ホウ素、塩化アルミニウム又は過塩素酸リチウム、あるいはチ オニルクロリド、三塩化リン、五塩化リン、三臭化リン又はオキザリルクロリド である。さらにカルボニルジイミダゾールなどのカルボニル化合物、又は2−エ チル−5−フェニル−1,2−オキサゾリウム−3−スルホネートなどの1,2 −オキサゾリウム 化合物、又はプロパンホスホン酸無水物、又はイソブチルクロロホルメート、又 はベンゾトリアゾリルオキシ−トリス−(ジメチルアミノ)ホスホニウムヘキサ フルオロホスフェート、又はジフェニルホスホルアミデート、又はメタンスルホ ニルクロリドは、適宜トリエチルアミン、又はN−エチルモルホリン、又はN− メチルピペリジン、又はジシクロヘキシルカルボジイミド、及びN−ヒドロキシ コハク酸イミドなどの塩基の存在下において適している。 本発明の方法は一般に0℃〜+180℃、好ましくは+20℃〜+150℃の 温度範囲で行われる。 本発明の方法は一般に常圧下で行われる。しかし高圧又は減圧において(例え ば0.5〜5バールの範囲で)方法を行うこともできる。 カルボニル官能基は一般に、エーテル類又は炭化水素、あるいはそれらの混合 物などの不活性溶媒、好ましくはエーテル類、例えばジエチルエーテル、テトラ ヒドロフラン又はジオキサン中で、0℃〜+150℃、好ましくは+20℃〜+ 100℃の温度範囲で、常圧において、複合水素化物、例えば水素化アルミニウ ムリチウム又は水素化ホウ素ナトリウムを用いて、好ましくは水素化アルミニウ ムリチウムを用いて還元される。 置換基R1、R2、R5、R6、R7、R8、R9、R10及びR11の上記の誘導化は 一般に、文献から既知の方法により行われ、ここでアルデヒド類又はアルコキシ カルボニル化合物からアルコール類への還元(a)、二重結合の還元(b)、な らびにアルキル化(c)は例えば以下により示される: a)カルボニル化合物から対応するアルコール類への還元は一般に水素 化物、例えば水素化アルミニウムリチウム又は水素化ホウ素ナトリウムを用いて 、アルコキシカルボニル化合物の場合は好ましくは水素化アルミニウムリチウム を用いて、及びアルデヒド類の場合は好ましくは水素化ホウ素ナトリウムを用い て、不活性溶媒、例えばエーテル類、炭化水素もしくはアルコール類、又はそれ らの混合物中、好ましくはエーテル類、例えばジエチルエーテル、テトラヒドロ フランもしくはジオキサン、又はアルコール類、例えばエタノール中で、アルデ ヒド類の場合は好ましくはエタノール中で水素化ホウ素ナトリウムを用いて、0 ℃〜+150℃、好ましくは+20℃〜+100℃の温度範囲において、常圧で 行われる。 二重結合の還元は一般に触媒、例えば白金もしくは酸化白金類、ロジウム、ル テニウム、クロロトリス(トリフェニルホスフィン)ロジウム、又は獣炭上のパ ラジウムの存在下で、好ましくは獣炭上のパラジウムを用いて、0℃〜+150 ℃、好ましくは+25℃〜+100℃の温度範囲において、水素を用いた水素化 により行われる。 b)水素化に適した溶媒はプロトン性溶媒、例えばメタノール、エタノール及び /又は非プロトン性溶媒、例えばテトラヒドロフラン、トルエン、ジメチルホル ムアミド、メチレンクロリド、ジオキサンもしくは酢酸エチルである。 水素化は1〜300気圧、好ましくは1〜20気圧の圧力において行われる。 c)アルキル化は一般に上記の溶媒の1つにおいてアルキル化剤、例えば(C1 −C8)アルキルハライド類、スルホン酸エステル類又は置換もしくは非置換( C1−C8)−ジアルキルもしくは(C1−C8)−ジアリ ールサルフェート類、好ましくはヨウ化メチル、p−トルエンスルホン酸エステ ル類又はジメチルサルフェートを用いて行われる。 一般式(II)の化合物はいくつかの場合に既知であり、又は新規であり、そ の場合は例えばアントラセン又はその置換誘導体を無水イタコン酸又はその置換 誘導体と、非プロトン性溶媒中で、例えばメチレンクロリド中で、上記のルイス 酸の1つ、例えば塩化アルミニウムの存在下で、0℃〜80℃、好ましくは室温 〜+40℃の温度範囲で反応させることにより製造することができる。 一般式(III)、(V)、(VII)、(VIII)及び(X)の化合物は それ自体既知であるか、又は通常の方法により製造することができる。 一般式(IX)の化合物は既知であるか、又は上記の通りにして製造すること ができる。 一般式(IV)の化合物はいくつかの場合は既知であり、又は例えば一般式( II)の化合物に関する上記の通りにして、アントラセン又はその置換誘導体の 、置換又は非置換コハク酸イミド類との反応により製造することができる。 一般式(VI)の化合物は新規であり、例えば上記の通りにして製造すること ができる。 本発明の一般式(I)の化合物は驚くべきことに、免疫調節作用を示す。 かくしてそれらは慢性関節リウマチ、多発性硬化症、筋肉衰弱(muscle weakness)、全身性エリテマトーデス、バセドー氏病、乾癬、移植拒 絶、橋本甲状腺炎、炎症性胃疾患、胃腸管の炎症、原 発性肝硬変、及び自己免疫性溶血性貧血の処置に適している。ラットにおけるアジュバント関節炎モデル 超重質鉱油(extra−heavy mineral oil)に10mg /mlの加熱死滅した(heat−killid)マイコバクテリウム・ブチリ クム(Mycobacterium butyricum)を加えることにより フロイントアジュバント(FA)を調製する。Lewisラットに0.1mlの FA(1mg/動物)の注射を右後肢において皮下に与える。そこに急性炎症が 起こり、それは赤化(redding)、水腫及び顕著な好中球浸潤を特徴とす る(一次反応)。処置された肢の5日目における腫脹領域に続き、10〜12日 目の間、腫脹が増大し(慢性炎症反応)、反対側の未処置の肢に腫脹が起こる( 二次免疫応答)。 慢性炎症及び二次免疫応答の細胞浸潤は主に単核であり、それはT−細胞媒介 免疫の存在を示している。動物を毎日観察し、手動調節マイクロメーターを用い て12日目及び16日目に腫脹をミリメートルで測定する。腫脹は16日目にそ のピークに達し、その日に動物を犠牲にし、組織学的評価のために組織試料を採 取する。 腫脹の程度を、16日目と0日目の間のくるぶしの直径の最大差の算出により 決定する。 動物にリン酸塩緩衝液中の5%ポリエチレングリコール及び0.5%Twee n80の懸濁液中における本発明の化合物を経口的又は腹腔内に、0、1、2、 5、7、9、12及び14日目に与える[この目的に関し、L.Sokolof f,1984,Int.Rev.Exp.Pathol.26,107;M.E .J.Bittingham et al.,1989,J.Exp.Med.171,339;K.M.Conn olly et al.,1989,Agents and Actions 27,328を参照されたい]。 本発明の化合物の試験管内活性は、あらかじめセロトニンにより刺激されたT 細胞増殖をそれらが阻害できることから結論される。5−HT−依存性T細胞増殖の阻害 健康な患者の血液の軟膜から末梢単核血球(PBMC)を得る。isolym ph勾配(Pharmacia)を用いた単離の後、PBMCを2回洗浄し、直 接用いる。ヒツジ赤血球を用いたEロゼット形成により精製T細胞を得る[Bl ue,M.−L.,J.F.Daley,H.Levine,K.A.Crai g and S.F.Schlossmann,1986,Biosynthe sis and surface expression of T8 by peripheral blood T4+ cells in vitro, J.Immunol.137,1202を参照されたい]。組織培養プレート又 はフレークへの接着により単球を部分的に除去する。5x105/ml、100 μl/ウェルにおけるPBMC、T細胞又は精製T細胞(単球が枯渇)を、96 −ウェル微量培養プレート(Becton−Dickinson)において10 %ウシ胎児血清(GIBCO)及びL−グルタミンを含むRPMI 1640培 地中で、37℃における5%CO2雰囲気下で7日間培養する。培養物を7日目 に1μCiの3H−チミジンを用いて6時間処理し、濾紙上に集め、挿入された 放射性を液体シンチレーション計数を用いて決定する。 試験物質を10mMのHClに溶解し、それぞれの場合に1mMの最 終的濃度を得る。化合物を培地で系列的に3倍に希釈し、33μM〜0.1μM の最終的濃度を得る。試験物質を含むPWM(1:200、アメリカヤマゴボウ 分裂促進因子)及び5−HT(100μm、セトロニン)を単球−非含有ヒトT 細胞に加える。正の標準(最大増殖)をT細胞、PWM及び5−HTを含む培養 物から得る。負の標準(最小増殖)をT細胞及びPWMを含み、5−HTを含ま ない培養物から得る。試験化合物の阻害活性をIC50としてμMで表す。 (WO 92/04015も参照されたい。) 新規な活性化合物は既知の方法で通常の調剤、例えば錠剤、被覆錠剤、丸薬、 顆粒、エアゾール、シロップ、乳液、懸濁液及び溶液に、不活性で無毒性の製薬 学的に適した賦形剤又は溶媒を用いて変換することができる。この場合、治療的 活性化合物はそれぞれの場合に合計混合物の約0.5〜90重量%の濃度で、す なわち指示される投薬量範囲を得るのに十分な量で存在しなければならない。 調剤は例えば活性化合物を溶媒及び/又は賦形剤を用いて、場合により乳化剤 及び/又は分散剤を用いて伸展することにより製造され、例えば水が希釈剤とし て用いられる場合、場合により有機溶媒を補助溶媒と して用いることができる。 投与は通常の方法で、好ましくは経口的又は非経口的に、特に経舌的又は静脈 内に行われる。 非経口的投与の場合、適した液体賦形剤材料を用いた活性化合物の溶液を用い ることができる。 一般に静脈内投与の場合、有効な結果を得るために体重1kg当たり0.00 1〜1mg、好ましくは約0.01〜0.5mgの量を投与するのが有利であり 、経口的投与の場合、投薬量は体重1kg当たり約0.01〜20mg、好まし くは0.1〜10mgであることが証明された。 これにかかわらず、特に体重又は適用経路の種類、薬剤に対する患者の挙動、 その調製の方法、及び投与が行われる時間もしくは間隔に依存して時々、上記の 量から変動させることが必要であり得る。かくしていくつかの場合には上記の最 小量より少ない量で処置するのが十分であり得、他の場合には上記の上限が越え られねばならない。比較的大量の投与の場合、これらを1日をかけた数回の個別 の投薬量に分けるのが良いかもしれない。出発化合物 実施例I 4−[4−(4−フルオロフェニル)−ピペラジン−1−イル]−プロピオニト リル 100g(0.55モル)の1−(4−フルオロフェニル)−ピペラジンを3 00mlのトルエンに溶解し、0.9mlのジアザビシクロウ ンデセン(DBU)で処理する。撹拌及び氷−冷しながら63.2ml(0.9 6モル)のアクリロニトリルを20分かけ、温度が30℃より低く保たれるよう に滴下する。24時間後、混合物を10℃に冷却し、沈澱する無色の結晶をエー テル/石油エーテル1:1で洗浄し、乾燥する(97.4g)。母液の濃縮の後 にさらに30.5gが得られる。 融点:84〜86℃ 収量:127.9g(98.8%)実施例II 3−[4−(4−フルオロフェニル)−ピペラジン−1−イル]プロピルアミン 127.5g(0.547モル)の実施例Iからの化合物をスチールのオート クレーブにおいて、250mlのメタノール及び100mlの液体アンモニア中 で30gのラネイニッケル/鉄=85:15を用い、100〜120バール及び 90℃において約5時間水素化する。触媒を吸引濾過した後、それをメタノール で洗浄し、母液を回転蒸発器で濃縮する。油状残留物をエーテル/石油エーテル を用いて摩砕し、無色の結晶を吸引濾過する。 融点:56〜58℃ 収量:96.1g(74%)実施例III 9,10−ジヒドロ−9,10−エタノアントラセン−11−スピロ−3’−フ ラノ−2’,5’−(3H,4H)−ジオン 1g(0.0056モル)のアントラセンをアルゴンでフラッシされたフラス コにおいて40mlのp.A.(無水)メチレンクロリドに加え、撹拌する。0 .63g(0.0056モル)の無水イタコン酸(Aldrich)を加える。 得られる懸濁液に、氷−浴冷却を用いて約22〜25℃において0.75g(0 .0056モル)の塩化アルミニウムを分けて加えて処理する。約10分後に赤 色の溶液が得られる。室温で75分間撹拌した後、溶液を氷−H2Oに加え、混 合物をメチレンクロリドで2回抽出し、抽出物を水で2回洗浄し、溶液を硫酸ナ トリウム上で乾燥し、約40℃/20ミリバールにおいて回転蒸発器で濃縮する 。残る沈澱をエーテルを用いて摩砕し、結晶性材料を吸引濾過する。 収量:1.09g(理論値の66.99%) 融点:163〜165℃実施例IV 3−[4−[ビス(フルオロフェニル)メチル]−ピペラジン−1−イル]−プ ロピオニトリル 21.2g(0.073モル)の1−ビス−(4−フルオロフェニル)メチル ピペラジン(Janssen)を、アルゴンでフラッシされたフラスコにおいて 100mlのトルエンと共に撹拌し、0.9mlのDBUを加え、混合物を撹拌 する。得られる溶液に30℃より低温で8.5ml(0.129モル)のアクリ ロニトリルを約15分内に滴下する(氷−浴冷却、わずかに発熱)。溶液を室温 で3日間放置し、約40℃/20ミリバールにおいて回転蒸発器で濃縮する。残 る油に約30mlのエーテル/石油エーテル1:1を加え、それを摩砕する。ク リーム色の結晶を吸引濾過し、エーテル/石油エーテルで洗浄し、乾燥する。 収量:19.2g(理論値の76.5%) 融点:71〜73℃実施例V 3−{[4−[ビス−(4−フルオロフェニル)−メチル)−ピペラジン−1− イル}−プロピルアミン スチールのオートクレーブにおいて、100mlのメタノール及び30mlの 液体アンモニア中で、4gのRa Niを加え、60〜70バール及び70℃に おいて18.5g(0.052モル)の実施例IVからの化合物の水素化を約6 時間行う。触媒を濾過した後、それをメタノールで洗浄し、残留物をデカンテー ションし、母液を約35℃の回転蒸発器で、水流ポンプ真空において濃縮する。 得られる油をそれ以上精製せずにさらに反応させる。 収量:18g(97%)製造実施例 実施例1 1’−{3−[4−(4−フルオロフェニル)−ピペラジン−1−イル]−プロ ピル}−9,10−ジヒドロ−9,10−エタノ−アントラセン−11−スピロ −3’−ピロリジン−2’,5’−ジオン 3g(0.01033モル)の実施例IIからの化合物をアルゴンでフラッシ されたフラスコにおいて100mlのキシレン中で撹拌する。2.45g(0. 01033モル)の実施例IIIからの化合物を分けて加える。得られる懸濁液 を水分離器において140℃(還流)で1.5時間煮沸する。溶液を室温に冷却 し、50℃/20ミリバールにおいて回転蒸発器で濃縮する。残る油を石油エー テルで処理し、摩砕し、無色の結晶を吸引濾過し、石油エーテルで洗浄し、乾燥 する。 収量:4.5g(理論値の85%) 融点:90〜92℃ 表1及び2に示される化合物を実施例1の方法と同様にして製造する: 実施例10 1’−{3−[4−(4−フルオロフェニル)−ピペラジン−1−イル]−プロ ピル}−9,10−ジヒドロ−9,10−エタノ−アントラセン−11−スピロ −3’−ピロリジン 100mlの無水ジオキサンをアルゴンでフラッシされたフラスコに導入し、 撹拌する。0.49g(0.01295モル)の水素化アルミニウムリチウムL i(AlH4)を分けて加える。懸濁液を90℃に加熱し、25mlの無水ジオ キサンに溶解された2.2g(0.0043モル)の実施例1からの化合物を1 0分かけて滴下する。懸濁液を10 0℃(還流)で6時間煮沸し、室温に冷却する。次いで0.5mlのH2O及び 1.5mlの希KOH溶液を注意深く滴下し、混合物を10分間、加熱還流し、 煮沸し、沈澱を熱時に吸引濾過する。残留物を捨て、母液を冷却し、約40℃/ 20ミリバールにおいて回転蒸発器で濃縮する。次いで油状残留物をメチレンク ロリドに溶解し、水で2回洗浄し、硫酸ナトリウムを用いて乾燥し、固体を濾過 し、濾液を35℃/20ミリバールにおいて回転蒸発器で濃縮する。残る油をメ チレンクロリド−メタノール4:1を用いたカラムクロマトグラフィーを用いて 精製する。油が再度得られ、それを石油エーテルを用いて摩砕する。無色の結晶 を吸引濾過し、乾燥する。 融点:97〜99℃ 収量:1.488g(理論値の63.97%) 表3及び4に示される化合物を実施例10の方法と同様にして製造する:
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (81)指定国 EP(AT,BE,CH,DE, DK,ES,FR,GB,GR,IE,IT,LU,M C,NL,PT,SE),OA(BF,BJ,CF,CG ,CI,CM,GA,GN,ML,MR,NE,SN, TD,TG),AU,BB,BG,BR,BY,CA, CN,CZ,FI,HU,JP,KP,KR,KZ,L K,MG,MN,MW,NO,NZ,PL,RO,RU ,SD,SI,SK,UA,VN (72)発明者 オーン,トーマス・マーティン アメリカ合衆国コネチカット州06517ハム デン・ミドルロード100

Claims (1)

  1. 【特許請求の範囲】 1.一般式(I) [式中、 A及びDは同一又は異なり、水素、ヒドロキシル、ハロゲン、シアノ、カルボキ シル、ニトロ、トリフルオロメチル又はトリフルオロメトキシを示すか、あるい は それぞれ炭素数が最高8の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキル又はアルコキシを 示し、 R1及びR2は同一又は異なり、水素、ハロゲン、シアノ、ホルミル、フェニル又 はヒドロキシルを示すか、あるいは 炭素数が最高8の直鎖状もしくは分枝鎖状アルコキシを示すか、あるいは それぞれ炭素数が最高8であり、そのそれぞれが場合により最高2回、同一又は 異なるヒドロキシル、ニトロ、フェニルもしくはハロゲンにより、炭素数が最高 6の直鎖状もしくは分枝鎖状アルコキシにより、又は式−NR34の基により置 換されていることができる直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキル又はアルケニルを 示し、 ここで R3及びR4は同一又は異なり、水素、炭素数が最高6の直鎖状もしくは分枝鎖 状アルキル又はフェニルを示し、 R5、R6、R7、R8、R9及びR10は同一又は異なり、水素又は炭素数が最高6 の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示すか、あるいは R5とR6及び/又はR7とR8はそれぞれ一緒になって式=Oの基を形成し、 aは数2、3、4、5、6、7又は8を示し、 R11は炭素数が6〜10のアリールを示し、それは場合により最高3回、同一又 は異なるハロゲン、ヒドロキシル、ニトロ、シアノ、トリフルオロメチル、トリ フルオロメトキシにより、又はそれぞれ炭素数が最高8の直鎖状もしくは分枝鎖 状のアルキル又はアルコキシにより置換されていることができるか、あるいは 水素、炭素数が3〜8のシクロアルキル、ピリジル又はピリミジルを示すか、あ るいは 炭素数が最高10の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示し、それは場合により 最高2回、同一又は異なるフェニルにより置換されていることができ、該フェニ ルは最高3回、同一又は異なるハロゲン、ヒドロキシル、ニトロ、シアノ、トリ フルオロメチルもしくはトリフルオロメトキシにより、又はそれぞれ炭素数が最 高8の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキルもしくはアルコキシにより置換されて いることができる] のアントラセン−スピロ−ピロリジン及びそれらの塩。 2.A及びDが同一又は異なり、水素、ヒドロキシル、フッ素、塩素、臭素、カ ルボキシル、ニトロ、トリフルオロメチル、トリフルオロメトキシを示すか、あ るいは それぞれ炭素数が最高6の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキル又はアルコキシを 示し、 R1及びR2が同一又は異なり、水素、フッ素、塩素、臭素、シアノ、ホルミル、 フェニル又はヒドロキシルを示すか、あるいは 炭素数が最高6の直鎖状もしくは分枝鎖状アルコキシを示すか、あるいは それぞれ炭素数が最高6であり、そのそれぞれが場合により最高2回、同一又は 異なるヒドロキシル、ニトロ、フェニル、フッ素、塩素もしくは臭素により、又 は炭素数が最高4の直鎖状もしくは分枝鎖状アルコキシにより、又は式−NR3 4の基により置換されていることができる直鎖状もしくは分枝鎖状アルキル又 はアルケニルを示し、 ここで R3及びR4は同一又は異なり、水素、炭素数が最高4の直鎖状もしくは分枝鎖 状アルキル又はフェニルを示し、 R5、R6、R7、R8、R9及びR10は同一又は異なり、水素又は炭素数が最高4 の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示すか、あるいは R5とR6及び/又はR7とR8はそれぞれ一緒になって式=Oの基を形成し、 aは数2、3、4、5、6又は7を示し、 R11は場合により最高3回、同一又は異なるフッ素、塩素、臭素、ヒドロキシル 、ニトロ、シアノ、トリフルオロメチルもしくはトリフルオロメトキシにより、 又はそれぞれ炭素数が最高6の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキル又はアルコキ シにより置換されていることができるフェニルを示すか、あるいは 水素、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、ピリジル又はピリミ ジルを示すか、あるいは 炭素数が最高8の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示し、それは場合により最 高2回、同一又は異なるフェニルにより置換されていることができ、該フェニル は最高3回、同一又は異なるフッ素、塩素、臭素、ヒドロキシル、ニトロ、シア ノ、トリフルオロメチルもしくはトリフルオロメトキシにより、又はそれぞれ炭 素数が最高6の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキルもしくはアルコキシにより置 換されていることができる請求の範囲第1項に記載のアントラセン−スピロ−ピ ロリジン及びそれらの塩。 3.A及びDが同一又は異なり、水素、ヒドロキシル、フッ素、塩素、臭素、又 は炭素数が最高4の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示し、 R1及びR2が同一又は異なり、水素、フッ素、塩素、臭素、シアノ、ホルミル、 フェニル又はヒドロキシルを示すか、あるいは 炭素数が最高4の直鎖状もしくは分枝鎖状アルコキシを示すか、あるいは それぞれ炭素数が最高4であり、そのそれぞれが場合により最高2回、同一又は 異なるヒドロキシル、ニトロ、フェニル、フッ素、塩素もしくは臭素により、又 は炭素数が最高3の直鎖状もしくは分枝鎖状アルコキシにより、又はアミノもし くはアミノメチルにより置換されていることができる直鎖状もしくは分枝鎖状の アルキル又はアルケニルを示し、 R5、R6、R7、R8、R9及びR10は同一又は異なり、水素又は炭素数が最高3 の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示すか、あるいは R5とR6及び/又はR7とR8はそれぞれ一緒になって式=Oの基を形成 し、 aは数2、3、4、5又は6を示し、 R11は場合により最高3回、同一又は異なるフッ素、塩素、臭素、ヒドロキシル 、ニトロ、シアノ、トリフルオロメチルもしくはトリフルオロメトキシにより、 又はそれぞれ炭素数が最高4の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキル又はアルコキ シにより置換されていることができるフェニルを示すか、あるいは 水素、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、ピリジル又はピリミ ジルを示すか、あるいは 炭素数が最高6の直鎖状もしくは分枝鎖状アルキルを示し、それは場合により最 高2回、同一又は異なるフェニルにより置換されていることができ、該フェニル は最高3回、同一又は異なるフッ素、塩素、臭素、ヒドロキシル、ニトロ、シア ノ、トリフルオロメチルもしくはトリフルオロメトキシにより、又は炭素数が最 高4の直鎖状もしくは分枝鎖状のアルキルもしくはアルコキシにより置換されて いることができる 請求の範囲第1項に記載のアントラセン−スピロ−ピロリジン及びそれらの塩。 4.薬剤としての請求の範囲第1〜3項に記載のアントラセン−スピロ−ピロリ ジン。 5.[A]一般式(II) [式中、 A、D、R1、R2、R9及びR10は上記の意味を有する] の化合物を不活性溶媒中で、塩基及び/又は助剤の存在下において、適宜、保護 気体雰囲気下で一般式(III) [式中、 a及びR11は上記の意味を有する] の化合物と反応させるか、 あるいは [B]一般式(IV) [式中、 A、D、R1、R2、R9及びR10は上記の意味を有する] の化合物を最初に不活性溶媒中において、適宜、塩基の存在下において一般式( V) Q−(CH2a−S (V) [式中、 aは上記の意味を有し、 Qはハロゲン又は典型的脱離基を示すが、好ましくは臭素を示し、 SはQの上記の意味を有するか、又はカルボキシルもしくは活性化カルボン酸基 を示す] の化合物と反応させることにより一般式(VI) [式中、 A、D、a、R1、R2、R9及びR10は上記の意味を有し、 TはQ及びSの上記の意味の範囲を含む] の化合物に変換し、 第2段階で、同様に塩基及び溶媒の存在下で一般式(VII) [式中、 R11は上記の意味を有する] の化合物と反応させるか、 あるいは [C]最初に一般式(III)の化合物を一般式(VIII) [式中、 R9及びR10は上記の意味を有する] の化合物との反応により一般式(IX) [式中、 R9、R10、R11及びaは上記の意味を有する] の化合物に変換し、 次いで不活性溶媒中で、適宜、ルイス酸の存在下で一般式(X) [式中、 A、D、R1及びR2は上記の意味を有する] のアントラセン類と反応させ、 R5とR6及び/又はR7とR8がそれぞれ一緒になって式=Oの基を形成しない場 合、通常の方法により還元し、 そして場合により既知の方法に従って上記の置換基を変化させる ことを含む請求の範囲第1〜3項に記載のアントラセン−スピロ−ピロリジン類 の製造法。 6.請求の範囲第1〜3項に記載の少なくとも1種のアントラセン−スピロ−ピ ロリジンを含む薬剤。 7.免疫系の調節のための請求の範囲第6項に記載の薬剤。 8.アントラセン−スピロ−ピロリジン類を適宜、助剤及び賦形剤を用いて適し た投与形態に変換することを含む請求の範囲第6項に記載の薬剤の製造法。 9.薬剤の製造のための請求の範囲第1〜3項に記載のアントラセン−スピロ− ピロリジン類の利用。 10.免疫調節剤の製造のための請求の範囲第1〜3項に記載のアントラセン− スピロ−ピロリジン類の利用。
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