JPH09156315A - 空気入りラジアルタイヤ - Google Patents
空気入りラジアルタイヤInfo
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- B60C9/18—Structure or arrangement of belts or breakers, crown-reinforcing or cushioning layers
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- B60C2009/2238—Physical properties or dimensions of the ply coating rubber
- B60C2009/2242—Modulus; Hardness; Loss modulus or "tangens delta"
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- Tires In General (AREA)
Abstract
なる空気入りタイヤのトレッド補強に関して、特に周回
ベルト層側端部における、ベルトコードと被覆ゴムとの
界面で発生した亀裂の進展を適切に抑制し、トレッドゴ
ムのはく離(チャンクアウト)防止性能を高めようとす
るものである。 【解決手段】 周回ベルト層の側端部では、そのベルト
幅の10%以内の領域で整列ワイヤを波状としたこと。
Description
ルタイヤにおけるベルト構造の耐久性増強、中でも、高
速走行時にベルトの側端部に沿ってタイヤの周方向に生
起し勝ちなゴム亀裂の進展に起因する、トレッドゴム層
のはく離防止性能に優れる空気入りラジアルタイヤ、と
くに乗用車または小型トラック用の空気入りラジアルタ
イヤに関するものである。
多用されている乗用車用空気入りラジアルタイヤに適用
されて来たトレッド部の補強のためのベルトは、普通2
〜3層のコード交差層からなる。
を含む平面、換言すればタイヤ赤道面を挟んで、各層の
コード、それも多くの場合にスチールコードが互いに交
差する向きの配列になるのが一般である。
では所望する諸性能、例えば軽量性、耐摩耗性並びに耐
久性が充分には得られ難いことから、ベルトを内側の1
層のゴム被覆コードからなる傾斜ベルト層とその外側の
ゴム被覆平行コードからなる、いわゆるキャップ層との
異種コード層の積層体により構成することが、下記文献
(1)〜(3)にて提案されている。
ドがタイヤ赤道面に対し実質上平行な複数コードの巻付
け配列になり、しばしば周回ベルト層とも呼ばれる。こ
の周回ベルト層を構成する複数コードの巻付け配列につ
き、上記のように実質上平行というのは、周回ベルト層
が傾斜ベルト層上に位置してその外周を取巻く複数コー
ドの巻付け配列の様相が、つる巻きらせん構造すなわち
通常はゴム被覆コード又はゴム被覆により隔てて並べた
複数のコード若しくはゴム被覆により隔てて重ねた少数
のコードの引揃え束を、コード又は束の幅に対応するリ
ードで巻付けて成る場合とそのほか、周回ベルト層と対
応する幅にて準備される横並べコードのゴム被覆帯を、
端部突合わせまたは重ね合わせ巻回接合してなる場合と
に分かれる。すなわち、つる巻きらせん構造の場合は、
らせんリードにより僅少な傾斜角度がつくことを意味
し、また後者の端部突合わせまたは巻回接合の場合で
も、製造上不可避な僅少誤差を考慮に入れたことを意味
する。
入りラジアルタイヤに適用された上記2層よりなる異種
コード層の側端部における耐セパレーション性向上を目
的として特開昭61−9314号公報には、タイヤ赤道
面に対して極く平行に近い僅少なリード角でスパイラル
状に配列したコードよりなる主ベルト層のコード弾性率
を、3000Kgf /mm2 以上にすること、そして特開昭
62−152904号公報では、同様な主ベルト層のコ
ードを芳香族ポリアミドのような有機繊維それもコード
弾性率を2000Kgf /mm2 以上にすることを開示して
いる。
アルタイヤの高速耐久性とユニフォーミティの向上及び
軽量化を目指して、傾斜ベルト層は1層のスチールコー
ド層とし、その外側のキャップ層は中央部で1層、両側
部では2層となる芳香族ポリアミドコードのらせん状巻
回つまりつる巻きらせん構造とすることを開示してい
る。
気入りラジアルタイヤの乗り心地性及び耐摩耗性の両性
能向上を図るため1層の傾斜コード層をフォールドし傾
斜角度を10〜30°の範囲に収め、1層のキャップ層
を傾斜角度が0°のテキスタイルコードにより構成する
ことを開示している。
関し各特徴を要約したベルト構成になる空気入りラジア
ルタイヤは、何れも次に述べる点で必要な考慮が払われ
ていない。
タイヤは、2層のコード交差層からなるベルトを用いた
従来タイヤに比べて、高速耐久性に優れる。なぜなら、
従来タイヤは、ベルト端部の周方向剛性が低く、高速走
行時に生じる遠心力によるせり出しが、特にショルダー
部(ベルト端部)において大きくなる結果、ショルダー
部における接地圧上昇をまねくため、高速耐久性に劣る
ものとなっている。これに対して、文献に開示されたタ
イヤは、コード弾性の高い周回ベルト層が幅方向に均一
に遠心力を負担するため、高速耐久性を悪化する原因と
なる、高速走行時のトレッドの幅方向端部域でのせり出
しを抑制し得る。
回ベルト層端部とトレッドゴムとの剛性差が非常に大き
くなり、端部コードと被覆ゴムとの界面に歪が集中する
ために、周回ベルト層側端部において、そのコードと被
覆ゴムとの界面で亀裂が誘発され易い。そして、ベルト
コードと被覆ゴムとの界面で発生した亀裂は、トレッド
周方向に進展して周上で早期につながる結果、高速走行
時にトレッドゴムが亀裂を来す、いわゆるトレッドチャ
ンクが発生するので、とくに高速走行時には甚しく危険
な状況を招来する懸念があった。
傾斜ベルト層と周回ベルト層との積層構造のトレッド補
強に関して、特に周回ベルト層側端部における、ベルト
コードと被覆ゴムとの界面で発生した亀裂の進展を適切
に抑制するように改良しベルト構造の耐久性能を増強し
た空気入りラジアルタイヤを提供しようとするところに
ある。
傷が適切に防止され得るベルト構造の耐久性能増強をも
目指すものである。
一対のビードコア間にまたがってトロイド状をなすカー
カスのクラウン部外周で、タイヤ赤道面に対し傾斜して
延びる多数本のコード又はフィラメントを配列した一層
の傾斜ベルト層及び、この傾斜ベルト層上に位置してタ
イヤ赤道面に対し実質上平行な整列ワイヤの巻付け配列
になる少なくとも一層の周回ベルト層をトレッドゴム層
との間に具備し、周回ベルト層のワイヤの弾性率が20
00kgf /mm2 以上であること、周回ベルト層の整列ワ
イヤを被覆するゴムの体積弾性率が200kgf /mm2 以
上であること、周回ベルト層の側端部にて、そのベルト
幅の10%以内の領域で整列ワイヤが波状であることを
特徴とする空気入りラジアルタイヤである。
ールからなること、とりわけ整列ワイヤが、Nで正の整
数を表すものとして<1×N>または<1+N>の撚り
構造のスチールコードからなること、また周回ベルト層
の整列ワイヤが有機繊維からなること、さらに傾斜ベル
ト層のコード又はフィラメントがスチールワイヤからな
ること、傾斜ベルト層のコード又はフィラメントのタイ
ヤ赤道面に対する傾斜角度が15〜45°の範囲である
ことも包含される。
従う空気入りラジアルタイヤを、乗用車用と小型トラッ
ク用とにそれぞれ適用した事例につき、タイヤ赤道面と
直交する、子午線に沿う一般的な断面であらわした。
ではとくに一対の場合を例示したビードコアを、さらに
4にてビードコア2,3間にまたがってトロイド状をな
すカーカスを、そして5によりタイヤ赤道面をそれぞれ
あらわす。
テレフタレート(PET)コードをタイヤ赤道面に対し
70〜90°の角度で配置することが好ましく、そのク
ラウン部外周には、図上で実線で簡略図示したように、
タイヤ赤道面5に対し通常15〜45°の傾斜角度で互
いに平行して延びる多数本の通常はスチールからなるコ
ード又はフィラメントを配列した一層の傾斜ベルト層6
と、やはり簡略に破線で示したが、上記の傾斜ベルト層
6上に位置してタイヤ赤道面に対し実質上平行な整列ワ
イヤの巻付け配列になる、図1(a)では1層、同
(b)では強度上2層とした周回ベルト層7とを、トレ
ッドゴム層8との間に具備し、9はトレッドゴム層に設
けられる溝部である。
/mm2 以上のワイヤを50mm当り30の打込み数で用
い、その巻付け配列の具体例についてはすでに述べた種
々の様相を適宜に活用することができる。
ワイヤには、スチールまたは有機繊維からなる、モノフ
ィラメント、複数本のフィラメントを撚り合わせたコー
ドまたは複数本のフィラメントを揃えたフィラメント束
を、それぞれ用いることができる。
ト層7を巻付けただけのトレッドゴム補強の場合に起る
問題点は前述のとおり、周回ベルト層7の側端部域での
ワイヤとその被覆ゴムとの界面で発生した亀裂がワイヤ
に沿って周方向に進展し易いので、この界面の亀裂の進
展を抑制することが重要になる。そして、この界面を亀
裂が進展するのを阻止するには、下記に示す方策が有効
である。 (a)界面のみかけ上の長さを長くし、トレッド全周に
わたる亀裂進展の距離をかせぐ。なぜなら、亀裂の進展
速度はゴムの物性で決定される一定値であるため、最終
的にトレッドチャンクまでの寿命が伸びるからである。 (b)さらに、ワイヤとその被覆ゴムとの界面で発生し
た亀裂が周方向に向って成長するのを最初に防御するた
め、亀裂の進展方向に被覆ゴムとは異なるゴム、具体的
にはトレッドゴムを配置する。すなわち、周回ベルト層
7のワイヤの被覆ゴムとトレッドゴムとを、亀裂の進展
方向である周方向に交互配置することにより、亀裂の進
展が阻止される。
周回ベルト層の側端部において、そのベルト幅の10%
以内の領域に配した整列ワイヤを波状にすることが、肝
要である。すなわち、図1(a),(b)に示したタイ
ヤのそれぞれに対応するベルト構造を、図2(a),
(b)に展開して示すように、周回ベルト層7の側縁か
らベルト幅Wの10%以内の領域SW内に配置したワイ
ヤ10を波状に形成する。すると、従来は、周回ベルト
層7の側端部域でのワイヤとその被覆ゴムとの界面で発
生しワイヤに沿って進展していた亀裂(図3(a)参
照)が、その進展をトレッドゴムによって阻まれる(図
3(b)参照)ことになるのである。
内としたのは、10%をこえる範囲に広げると、トレッ
ドのショルダー部での周方向剛性が低下して、とくに高
速走行におけるショルダー部のせり出しを抑制するのが
難しくなるからである。なお、領域SWの下限はとくに
設けなくてよいが、少なくとも周回ベルト層7の最も外
側に配置したワイヤは、波状とする必要がある。
に示すように、波高dが0.5mm以上および波長lが5
0mm以下であることが、亀裂の進展を抑制するのに好ま
しい。なぜなら、波高dが0.5mm未満では、上記した
“亀裂進展の距離をかせぐ”という効果がほとんど得ら
れず、また波長lが50mmをこえると、コードの軸方向
がほとんど周方向と同じになり、上記した“亀裂進展を
阻止する" という効果が期待できない。一方、波高dの
上限は、せり出しを有効に抑制できるための剛性を確保
するのに、5mmにすること、また波長lの下限は、lが
小さいと、タイヤ製造の段階でワイヤに必要としない残
留応力によってワイヤ切れを招来させないために、10
mmにすること、が好ましい。
ヤを波状にすると、ワイヤの動き易くなって局所的なバ
ックリングによるワイヤ切れを生じるうれいがあるた
め、周回ベルト層の整列ワイヤの被覆ゴムの体積弾性率
が200Kgf /mm2 以上にして、ワイヤの動きを抑制す
る必要がある。一方、被覆ゴムの体積弾性率を、好まし
くは500Kgf /mm2 以下とするを要し、これより高す
ぎるときは、ゴムの粘度が上りすぎ押し出し工程での不
都合を来す。
に空気入りラジアルタイヤ1の荷重負荷時に、タイヤに
作用する力の関係を図解したように、トレッドゴム層8
とベルト11とは、タイヤ内圧P1と接地圧P2とでタ
イヤの半径方向の圧縮力を受け、また、サイド部12の
矢印13で示す倒れ込みによってタイヤの幅方向の圧縮
力14を受け、さらに、タイヤの接線方向の圧縮力も受
ける、全圧縮状態においてゴムの体積弾性率が十分にな
いと、フィラメントの動きが大きくなり、局所的なバッ
クリングを起こして、スチールフィラメント切れが発生
しやすくなるのである。
に示すように内径dが14mm、高さhが28mmの円筒形
空洞をもつ鋼製のジグ15の空洞内にゴム試験片をすき
間なく充てんし、このジグ15を図6(b)に示すよう
に引張・圧縮試験器16にセットした上でゴム試験片の
上下面に0.6mm/min の速度で荷重Wを負荷し、この
ときの変位量をレーザ17で測定し、この荷重と変位と
の関係から算出することとする。
てそれぞれ、195/65 R14{図1(a)参
照}、195/85 R16 12PR{図1(b)参
照}の各サイズの空気入りラジアルタイヤとして適用し
た。
レフタレート(PET)コード(1500d/2)をタ
イヤ赤道面に対し90°に51.7本/50mmの打込み
にて、乗用車用タイヤは1プライ、小型トラックにあっ
ては2プライを配列した。
×5×0.23mm、1+6×0.28mである複数本の
スチールコードをタイヤ赤道面に対し30°の角度に3
7本/50mm(1×5構造)、24本/50mm(1+6
構造)の打込みにて配列した一層とした。
有機繊維ワイヤをつる巻きらせん構造で配列し、ここに
乗用車タイヤの周回ベルト層7の幅を140mm、小型ト
ラック用タイヤについては周回ベルト層7を、幅が10
0mmと30mmとの2層にて狭幅のものはトレッド中央に
位置させた。何れの場合も図2に示したところに従っ
て、周回ベルト層の側端部におけるワイヤを波状とし、
次にのべる高速耐久性試験および耐久性試験に供した。
なお、周回ベルト層の側端部におけるワイヤを直線状と
したタイヤについても、同様に試験を行った。
ステップスピード方式にて行い、すなわち、30分ごと
に速度を増加して故障するまで試験を行い、故障したと
きの速度(km/h)を測定し、従来タイヤの測定値を
100とした指数にて表示した。数値が大きいほど、優
れていることを示す。
5×0.23mmである複数本のスチールコードをタイヤ
赤道面5に対し±22°の角度で交差配列になるように
積層配置にした2層の傾斜ベルト層および、この傾斜ベ
ルト層上に配置したキャップ層によって形成した乗用車
用タイヤ、また従来タイヤ2は、コード構造が1+6×
0.28mmである複数本のスチールコードをタイヤ赤道
面5に対し+30°の角度で配列した幅が125mmであ
る第1層と、コード構造が1+6×0.28mmであるス
チールコードをタイヤ赤道面5に対し−30°の角度で
配列した幅が100mmである第2層とを順次積層し、こ
の傾斜ベルト層上に配置したキャップ層によって形成し
てなる、小型トラック用タイヤである。
最大負荷をかけ、8°のスリップアングルで4時間走行
させ、その後、このタイヤを分解して周方向ベルト層に
おいて、コード切れが発生しているか否かを調査し、耐
久性を評価した。試験の結果はまとめて次表に示す。
部におけるワイヤを波状とすることにより、周回ベルト
層の側端部域でのワイヤとその被覆ゴムとの界面で発生
した亀裂がワイヤに沿って周方向に進展するのを有効に
防止できる。なお加えて周方向ベルト層における被覆ゴ
ムの体積弾性率を200Kgf /mm2 以上にすることによ
って、周回ベルト層におけるコード切れを生じにくくす
ることができる。
ヤ及び小型トラック用空気入りタイヤの断面図である。
に作用する力の説明図である。
る。
Claims (6)
- 【請求項1】 少なくとも一対のビードコア間にまたが
ってトロイド状をなすカーカスのクラウン部外周で、タ
イヤ赤道面に対し傾斜して延びる多数本のコード又はフ
ィラメントを配列した一層の傾斜ベルト層及び、この傾
斜ベルト層上に位置してタイヤ赤道面に対し実質上平行
な整列ワイヤの巻付け配列になる少なくとも一層の周回
ベルト層をトレッドゴム層との間に具備し、周回ベルト
層のワイヤの弾性率が2000kgf /mm2 以上であるこ
と、周回ベルト層の整列ワイヤを被覆するゴムの体積弾
性率が200kgf /mm2 以上であること、周回ベルト層
の側端部にて、そのベルト幅の10%以内の領域で整列
ワイヤが波状であることを特徴とする空気入りラジアル
タイヤ。 - 【請求項2】 周回ベルト層の整列ワイヤがスチールか
らなる請求項1に記載した空気入りラジアルタイヤ。 - 【請求項3】 周回ベルト層の整列ワイヤが、Nで正の
整数を表すものとして<1×N>または<1+N>の撚
り構造のスチールコードからなる請求項1または2に記
載した空気入りラジアルタイヤ。 - 【請求項4】 周回ベルト層の整列ワイヤが有機繊維か
らなる請求項1に記載した空気入りラジアルタイヤ。 - 【請求項5】 傾斜ベルト層のコード又はフィラメント
がスチールワイヤからなる請求項1ないし4のいずれか
1項に記載した空気入りラジアルタイヤ。 - 【請求項6】 傾斜ベルト層のコード又はフィラメント
のタイヤ赤道面に対する傾斜角度が15〜45°の範囲
である請求項1ないし5のいずれか1項に記載した空気
入りラジアルタイヤ。
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---|---|---|---|
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JPH09156315A true JPH09156315A (ja) | 1997-06-17 |
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ID=18122047
Family Applications (1)
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---|---|---|---|
JP32049195A Expired - Fee Related JP3723258B2 (ja) | 1995-12-08 | 1995-12-08 | 空気入りラジアルタイヤ |
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JP (1) | JP3723258B2 (ja) |
Cited By (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2001233023A (ja) * | 2000-02-22 | 2001-08-28 | Bridgestone Corp | 空気入りラジアルタイヤ |
JP2007137156A (ja) * | 2005-11-16 | 2007-06-07 | Bridgestone Corp | 空気入りタイヤ |
JP2007260931A (ja) * | 2006-03-27 | 2007-10-11 | Yokohama Rubber Co Ltd:The | 空気入りタイヤの製造方法 |
JP2008544911A (ja) * | 2005-06-30 | 2008-12-11 | ソシエテ ド テクノロジー ミシュラン | 重車両用のタイヤ |
-
1995
- 1995-12-08 JP JP32049195A patent/JP3723258B2/ja not_active Expired - Fee Related
Cited By (5)
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JP2007137156A (ja) * | 2005-11-16 | 2007-06-07 | Bridgestone Corp | 空気入りタイヤ |
JP2007260931A (ja) * | 2006-03-27 | 2007-10-11 | Yokohama Rubber Co Ltd:The | 空気入りタイヤの製造方法 |
WO2007119429A1 (ja) * | 2006-03-27 | 2007-10-25 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | 空気入りタイヤの製造方法 |
Also Published As
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JP3723258B2 (ja) | 2005-12-07 |
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