JPH08105897A - 免疫測定法 - Google Patents
免疫測定法Info
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Abstract
梅毒トレポネーマ抗体を検出する免疫測定法を提供す
る。 【構成】 本発明の免疫測定法は、梅毒トレポネーマ抗
原を不溶性担体に担持させ、同抗原と抗梅毒トレポネー
マ抗体との抗原抗体反応により生じた不溶性担体の凝集
の度合を測定することにより該抗体を測定する免疫測定
法において、該抗原抗体反応の測定系に塩化ナトリウム
を0.02〜5.0%(w/v)および/またはエチレ
ンジアミン四酢酸ナトリウムを0.01〜11%(w/
v)存在させることを特徴とする。
Description
これに担持した梅毒トレポネーマ抗原と検体中の抗梅毒
トレポネーマ抗体との抗原抗体反応に基づいて同抗体を
測定する免疫測定法に関し、より詳細には、検出感度が
高くしかも非特異反応が少ない免疫測定法に関する。
つとして、梅毒トレポネーマ抗原を不溶性担体に担持さ
せ、同抗原と検体中の抗梅毒トレポネーマ抗体との抗原
抗体反応により生じた不溶性担体の凝集の度合を測定す
ることにより該抗体を測定する免疫測定法がある。この
ような測定方法としては、赤血球凝集反応法、ラテック
ス凝集法が知られている。
凝集の有無を肉眼で判定する方法と、反応液に光を照射
して散乱光あるいは透過光を測定する方法がある。肉眼
で判定する方法は定性法あるいは半定量法として用いら
れている。
質以外の共存物質間の反応による、いわゆる非特異凝集
が生じることがある。この問題を防止するために、ウシ
血清アルブミン(BSA)、ウマ血清アルブミンなどの
免疫学的に不活性なアルブミン類を反応系に添加する方
法が提案されている(公開昭58−144748、公開
平3−94161)。
感度の向上あるいは抗原抗体反応の促進を目的として、
ポリエチレングリコール(以下PEGと略す)などの水
溶性高分子化合物を反応系に添加する方法が提案されて
いる(公開昭58−47256、公開平2−25706
3)。
ようなアルブミン添加によっても、非特異凝集を完全に
阻止することは不可能であり、非特異凝集の発生しない
梅毒診断薬の開発が望まれていた。
は、ロット間で物性的な差違が大きいため、再精製が必
要であるという問題点を有しており、汎用性が高く、し
かも管理しやすい添加剤が求められている。
り、その目的とするところは、非特異反応が少なく、か
つ検出感度が高い抗梅毒トレポネーマ抗体を検出する免
疫測定法を提供することにある。
すべく工夫されたものであり、その第1のものは、梅毒
トレポネーマ抗原を不溶性担体に担持させ、同抗原と抗
梅毒トレポネーマ抗体との抗原抗体反応により生じた不
溶性担体の凝集の度合を測定することにより該抗体を測
定する免疫測定法において、該抗原抗体反応の測定系に
エチレンジアミン四酢酸ナトリウムを0.01〜11%
(w/v)存在させることを特徴とする免疫測定法であ
る。
溶性担体に担持させ、同抗原と抗梅毒トレポネーマ抗体
との抗原抗体反応により生じた不溶性担体の凝集の度合
を測定することにより該抗体を測定する免疫測定法にお
いて、該抗原抗体反応の測定系に塩化ナトリウムを0.
02〜5.0%(w/v)存在させることを特徴とする
免疫測定法である。
溶性担体に担持させ、同抗原と抗梅毒トレポネーマ抗体
との抗原抗体反応により生じた不溶性担体の凝集の度合
を測定することにより該抗体を測定する免疫測定法にお
いて、該抗原抗体反応の測定系に塩化ナトリウムを0.
02〜5.0%(w/v)およびエチレンジアミン四酢
酸ナトリウムを0.01〜11%(w/v)存在させる
ことを特徴とする免疫測定法である。
有機高分子粉末、無機物質粉末、微生物、血球および細
胞膜片、プラスチック製のマイクロタイタープレートな
どが挙げられる。有機高分子粉末としては、不溶性アガ
ロース、セルロース、不溶性デキストランなどが例示で
き、好ましくはラテックス懸濁液が用いられる。ラテッ
クスとしては、例えばポリスチレン、スレチン−スチレ
ンスルホン酸塩重合体、アクリロニトリル−ブタジエン
−スチレン共重合体、塩化ビニル−アクリル酸エステル
共重合体、ポリ酢酸ビニルアクリレートなどがある。用
いるラテックスの平均粒径は、測定方法、測定機器によ
って0.05〜1.0μmの範囲で適宜選択される。無
機物質担体としては、シリカ、アルミナ、炭素末、ある
いは金、チタン、鉄、ニッケルなどの金属片などが例示
される。
定する場合の測定系には、例えばラテックス凝集反応や
血球凝集反応などの凝集法が利用される。試薬の調製
は、まず、公知の方法により、不溶性担体に梅毒トレポ
ネーマ抗原を物理的あるいは化学的結合により感作させ
る。用いる抗原は菌体破砕物でも精製物でもよい。ま
た、遺伝子組み換えの技術により人工的に合成されたも
のを1種あるいはそれ以上組み合わせたものでもよい。
ジアミン四酢酸塩はナトリウム塩、カリウム塩などの塩
を1種あるいはそれ以上組み合わせてもよいが、好適に
はナトリウム塩が用いられる。
原抗体反応の場合、梅毒トレポネーマ抗原を担持したラ
テックス試薬に予めエチレンジアミン四酢酸ナトリウム
を添加しておく。また、エチレンジアミン四酢酸ナトリ
ウムを含まないラテックス試薬を使用することも可能
で、この場合には抗原抗体反応時にエチレンジアミン四
酢酸ナトリウムが該反応系に存在するようにすればよ
い。例えば、検体に予めエチレンジアミン四酢酸ナトリ
ウムを添加しておく方法や、使用する緩衝液にこれを添
加しておく方法などがあり、特に限定されない。言い換
えれば、本発明の測定試薬は、例えば、梅毒トレポネー
マ抗原を担持した不溶性担体とエチレンジアミン四酢酸
ナトリウムとを含む1液系の試薬;梅毒トレポネーマ抗
原を担持した不溶性担体を含む第1試薬と、エチレンジ
アミン四酢酸ナトリウムを含む緩衝液からなる第2試薬
系とで構成された2液系の試薬;など種々の形態であり
うる。
原抗体反応の場合、梅毒トレポネーマ抗原を担持したラ
テックス試薬に予め塩化ナトリウムを添加しておく。ま
た、塩化ナトリウムを含まないラテックス試薬を使用す
ることも可能で、この場合には抗原抗体反応時に塩化ナ
トリウムが該反応系に存在するようにすればよい。例え
ば、検体に予め塩化ナトリウムを添加しておく方法や、
使用する緩衝液にこれを添加しておく方法などがあり、
特に限定されない。言い換えれば、本発明の測定試薬
は、例えば、梅毒トレポネーマ抗原を担持した不溶性担
体と塩化ナトリウムとを含む1液系の試薬;梅毒トレポ
ネーマ抗原を担持した不溶性担体を含む第1試薬と、塩
化ナトリウムを含む緩衝液からなる第2試薬とで構成さ
れた2液系の試薬;など種々の形態でありうる。
原抗体反応の場合、梅毒トレポネーマ抗原を担持したラ
テックス試薬に予め塩化ナトリウムおよびエチレンジア
ミン四酢酸ナトリウムを添加しておく。また、これらを
含まないラテックス試薬を使用することも可能で、この
場合には抗原抗体反応時に塩化ナトリウムおよびエチレ
ンジアミン四酢酸ナトリウムが該反応系に存在するよう
にすればよい。例えば、検体に予めこれらを添加してお
く方法や、使用する緩衝液にこれらを添加しておく方法
などがあり、特に限定されない。言い換えれば、本発明
の測定試薬は、例えば、梅毒トレポネーマ抗原を担持し
た不溶性担体と、塩化ナトリウムおよびエチレンジアミ
ン四酢酸ナトリウムとを含む1液系の試薬;梅毒トレポ
ネーマ抗原を担持した不溶性担体を含む第1試薬と、塩
化ナトリウムおよびエチレンジアミン四酢酸ナトリウム
を含む緩衝液からなる第2試薬とで構成された2液系の
試薬;など種々の形態でありうる。
生じた凝集の程度を光学的に観察もしくは目視観察する
ことにより抗梅毒トレポネーマ抗体が測定される。具体
的には、不溶性担体の凝集の程度を光学的に検出する方
法においては、測定は散乱光強度、吸光度または透過光
強度を測定する光学機器で行う。測定の波長は300〜
2400nmの範囲である。測定方法は公知の方法に従
い、用いる不溶性担体の粒子の大きさあるいは濃度の選
択、反応時間の設定により、散乱光強度、吸収光度また
は透過光強度の増加もしくは減少を測定する。また、こ
れらの方法を併用することも可能である。
試薬においては、通常、試料と感作不溶性担体を含む溶
液を判定板上で混合し、混合液を揺り動かした後、凝集
の有無を判定する。凝集判定には、単に肉眼判定以外
に、凝集状態をビデオカメラで撮影し、画像処理を施す
ことによって判定を行うことも可能である。
反応の反応系に存在するエチレンジアミン四酢酸ナトリ
ウムの濃度は共存するタンパク、糖類、水溶性高分子な
どの増感剤の濃度によって適宜選ばれる。エチレンジア
ミン四酢酸ナトリウムの濃度は、一般には、該反応系に
0.01〜11%(w/v)、好ましくは0.01〜
7.6%(w/v)、より好ましくは0.08〜5.2
%(w/v)、最も好ましくは0.13〜2.6%(w
/v)の割合で含有されるように調整される。エチレン
ジアミン四酢酸ナトリウムの濃度が0.01%(w/
v)未満であると感度向上の効果が認められない。ま
た、この濃度が11%(w/v)を越えるとエチレンジ
アミン四酢酸ナトリウムが溶解せず、液の粘度が高くな
り、測定値のばらつきが大きくなる。
常の場合と同様であり、反応媒体としては、リン酸緩衝
液、グリシン緩衝液、トリス緩衝液などが使用される。
反応系のpHは4.5〜10.0が好ましく、6〜8が
特に好ましい。反応温度は0〜50℃が好ましく、4〜
40℃の範囲が特に好ましい。反応時間は適宜決められ
る。
反応の反応系に存在する塩化ナトリウムの濃度は共存す
るタンパク、糖類、水溶性高分子などの増感剤の濃度に
よって適宜選ばれる。塩化ナトリウムは、一般には、該
反応系に0.02〜5.0%(w/v)、好ましくは
0.8〜3.0%(w/v)の割合で含有されるように
調整される。塩化ナトリウムの濃度が0.02%(w/
v)未満であると非特異凝集抑制の効果が認められな
い。また、この濃度が5.0%(w/v)を越えると抗
原抗体反応が抑制され、検出感度が低下する。
常の場合と同様であり、反応媒体としては、リン酸緩衝
液、グリシン緩衝液、トリス緩衝液などが使用される。
反応系のpHは4.5〜10.0が好ましく、6〜8が
特に好ましい。反応温度は0〜50℃が好ましく、4〜
20℃の範囲が特に好ましい。反応時間は適宜決められ
る。
反応の反応系に存在する塩化ナトリウムとエチレンジア
ミン四酢酸ナトリウムの濃度は共存するタンパク、糖
類、水溶性高分子などの増感剤の濃度によって適宜選ば
れる。塩化ナトリウムは、一般には、該反応系に0.0
2〜5.0%(w/v)、好ましくは、0.4〜1.0
%(w/v)の割合で含有されるように調整される。ま
た、エチレンジアミン四酢酸ナトリウムの濃度は、一般
には、該反応系に0.01〜11%(w/v)、好まし
くは0.7〜3.8%(w/v)の割合で含有されるよ
うに調整される。
常の場合と同様であり、反応媒体としては、リン酸緩衝
液、グリシン緩衝液、トリス緩衝液などが使用される。
反応系のpHは4.5〜10.0が好ましく、6〜8が
特に好ましい。反応温度は0〜50℃が好ましく、4〜
40℃の範囲が特に好ましい。反応時間は適宜決められ
る。
具体的に説明する。
mlの蛋白濃度で溶解した梅毒トレポネーマ抗原液40
0μlを平均粒径0.400μmのポリスチレンラテッ
クス(固形分10%(w/v)、積水化学社製)100
μlに添加し、4℃にて1時間攪拌した。次いで、BS
Aを1%(w/v)含有する100mMリン酸緩衝液
(pH7.4)2mlを添加し、1.5時間攪拌した。
この液を、10℃にて30分間、18,000rpmで
遠心分離した。得られた沈殿物にBSAを0.25%
(w/v)含有する100mMリン酸緩衝液(pH7.
4)5mlを添加し、ラテックスを懸濁させ、梅毒トレ
ポネーマ抗原感作ラテックスを調製した。
ルエチルメタクリレートのホモポリマー、平均分子量1
14万、日本精化社製)を1%(w/v)含有する10
0mMリン酸緩衝液(pH7.4)にエチレンジアミン
四酢酸ナトリウムをその濃度が5mMになるよう溶解し
た。
トレポネーマ抗原感作ラテックスからなる第1試薬と、
上記(2) の緩衝液からなる第2試薬とから構成される2
液系の試薬である。
U.(タイターユニット)含むヒト血清を標準抗梅毒ト
レポネーマ抗体液として使用した。
マ抗体価の測定 以下に、生化学自動分析装置「日立7050形」(日立
制作所社製)により、検体中の抗梅毒トレポネーマ抗体
を測定する方法を示す。
は該反応系に0.16%(w/v)である。反応系のp
Hは5.5である。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)にエチレ
ンジアミン四酢酸ナトリウムをその濃度が30mMにな
るよう溶解し、得られた検体希釈液を使用して(5) 測定
を行った以外は実施例1と同様の操作を行った。エチレ
ンジアミン四酢酸ナトリウムの濃度は該反応系に0.9
3%(w/v)である。反応系のpHは6.0である。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)にエチレ
ンジアミン四酢酸ナトリウムをその濃度が50mMにな
るよう溶解し、得られた検体希釈液を使用して(5) 測定
を行った以外は実施例1と同様の操作を行った。エチレ
ンジアミン四酢酸ナトリウムの濃度は該反応系に1.6
%(w/v)である。反応系のpHは6.5である。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)にエチレ
ンジアミン四酢酸ナトリウムをその濃度が200mMに
なるよう溶解し、得られた検体希釈液を使用して(5) 測
定を行った以外は実施例1と同様の操作を行った。エチ
レンジアミン四酢酸ナトリウムの濃度は該反応系に6.
2%(w/v)である。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)にエチレ
ンジアミン四酢酸ナトリウムを添加せず、同緩衝液をそ
のまま検体希釈液として使用して(5) 測定を行った以外
は実施例1と同様の操作を行った。反応系のpHは4.
0である。
変化量を表1にまとめた。いずれもn=2の平均値を示
す。
加した系(実施例1〜4)では添加した系(比較例1)
よりも高い感度が得られ、エチレンジアミン四酢酸ナト
リウムの濃度が増加するに連れて感度が上昇することが
認められた。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)にエチレ
ンジアミン四酢酸ナトリウムの代わりに塩化ナトリウム
をその濃度が150mMになるよう溶解し、得られた検
体希釈液を使用して(5) 測定を行った以外は実施例1と
同様の操作を行った。塩化ナトリウムの濃度は該反応系
に0.73%(w/v)である。反応系のpHは5.5
である。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)に塩化ナ
トリウムをその濃度が200mMになるよう溶解し、得
られた検体希釈液を使用して(5) 測定を行った以外は実
施例5と同様の操作を行った。塩化ナトリウムの濃度は
該反応系に0.97%(w/v)である。反応系のpH
は6.0である。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)に塩化ナ
トリウムをその濃度が500mMになるよう溶解し、得
られた検体希釈液を使用して(5) 測定を行った以外は実
施例5と同様の操作を行った。塩化ナトリウムの濃度は
該反応系に2.4%(w/v)である。反応系のpHは
6.5である。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)に塩化ナ
トリウムを添加せず、同緩衝液をそのまま検体希釈液と
して使用して(5)測定を行った以外は実施例5と同様の
操作を行った。反応系のpHは4.0である。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)に塩化ナ
トリウムをその濃度が2mMになるよう溶解し、得られ
た検体希釈液を使用して(5) 測定を行った以外は実施例
5と同様の操作を行った。塩化ナトリウムの濃度は該反
応系に0.01%(w/v)である。反応系のpHは
7.2である。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)に塩化ナ
トリウムをその濃度が1500mMになるよう溶解し、
得られた検体希釈液を使用して(5) 測定を行った以外は
実施例5と同様の操作を行った。塩化ナトリウムの濃度
は該反応系に7.3%(w/v)である。反応系のpH
は7.4である。
光度変化量を表2にまとめた。いずれもn=2の平均値
を示す。
施例5〜7)では、その濃度が増加するに連れて感度が
若干低下したが、梅毒陰性検体No. 1〜3について全て
非特異反応を抑制することができた。一方、塩化ナトリ
ウムを添加しない系(比較例2)、および塩化ナトリウ
ムを0.012%(w/v)添加した系(比較例3)で
は、梅毒陰性検体No. 1〜3の非特異反応を抑制するこ
とができなかった。また、塩化ナトリウムを8.8%
(w/v)添加した系(比較例4)では、梅毒陰性検体
No. 1〜3の非特異反応は抑制できたが、梅毒陽性抗体
での反応性も大きく低下し、必要な測定範囲が得られな
かった。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)に、塩化
ナトリウムをその濃度が200mMになるよう、エチレ
ンジアミン四酢酸ナトリウムをその濃度が100mMに
なるよう、それぞれ溶解し、得られた検体希釈液を使用
して(5) 測定を行った以外は実施例1と同様の操作を行
った。塩化ナトリウムおよびエチレンジアミン四酢酸ナ
トリウムの濃度は該反応系にそれぞれ0.97%(w/
v)および3.1%(w/v)である。反応系のpHは
5.5である。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)に塩化ナ
トリウムをその濃度が100mMになるよう、エチレン
ジアミン四酢酸ナトリウムをその濃度が100mMにな
るよう、それぞれ溶解し、得られた検体希釈液を使用し
て(5) 測定を行った以外は実施例8と同様の操作を行っ
た。塩化ナトリウムおよびエチレンジアミン四酢酸ナト
リウムの濃度は該反応系にそれぞれ0.49%(w/
v)および3.1%(w/v)である。反応系のpHは
6.0である。
0.25%(w/v)、pGEMAを1%(w/v)含
有する100mMリン酸緩衝液(pH7.4)に塩化ナ
トリウムもエチレンジアミン四酢酸ナトリウムも添加せ
ず、同緩衝液をそのまま検体希釈液として使用して(5)
測定を行った以外は実施例8と同様の操作を行った。反
応系のpHは4.0である。
変化量を表3にまとめた。いずれもn=2の平均値を示
す。
四酢酸ナトリウムを添加した系(実施例8〜9)では梅
毒陰性検体No. 1〜4について全て非特異反応を抑制す
ることができた。一方、塩化ナトリウムおよびエチレン
ジアミン四酢酸ナトリウムをいずれも添加しない系(比
較例5)では梅毒陰性抗体の非特異反応を抑制すること
はできなかった。
で、非特異反応が少なく、かつ検出感度が高い抗梅毒ト
レポネーマ抗体を検出する免疫測定法を提供することが
できる。
Claims (3)
- 【請求項1】 梅毒トレポネーマ抗原を不溶性担体に担
持させ、同抗原と抗梅毒トレポネーマ抗体との抗原抗体
反応により生じた不溶性担体の凝集の度合を測定するこ
とにより該抗体を測定する免疫測定法において、該抗原
抗体反応の測定系にエチレンジアミン四酢酸ナトリウム
を0.01〜11%(w/v)存在させることを特徴と
する免疫測定法。 - 【請求項2】 梅毒トレポネーマ抗原を不溶性担体に担
持させ、同抗原と抗梅毒トレポネーマ抗体との抗原抗体
反応により生じた不溶性担体の凝集の度合を測定するこ
とにより該抗体を測定する免疫測定法において、該抗原
抗体反応の測定系に塩化ナトリウムを0.02〜5.0
%(w/v)存在させることを特徴とする免疫測定法。 - 【請求項3】 梅毒トレポネーマ抗原を不溶性担体に担
持させ、同抗原と抗梅毒トレポネーマ抗体との抗原抗体
反応により生じた不溶性担体の凝集の度合を測定するこ
とにより該抗体を測定する免疫測定法において、該抗原
抗体反応の測定系に塩化ナトリウムを0.02〜5.0
%(w/v)およびエチレンジアミン四酢酸ナトリウム
を0.01〜11%(w/v)存在させることを特徴と
する免疫測定法。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP24270494A JP3644704B2 (ja) | 1994-10-06 | 1994-10-06 | 免疫測定法 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP24270494A JP3644704B2 (ja) | 1994-10-06 | 1994-10-06 | 免疫測定法 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH08105897A true JPH08105897A (ja) | 1996-04-23 |
JP3644704B2 JP3644704B2 (ja) | 2005-05-11 |
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ID=17093012
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP24270494A Expired - Lifetime JP3644704B2 (ja) | 1994-10-06 | 1994-10-06 | 免疫測定法 |
Country Status (1)
Country | Link |
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JP (1) | JP3644704B2 (ja) |
Cited By (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2006227027A (ja) * | 2000-12-28 | 2006-08-31 | Shino Test Corp | 測定対象物質の測定試薬 |
JP2010185735A (ja) * | 2009-02-12 | 2010-08-26 | Fujifilm Corp | 被験物質の測定方法及び該測定方法を実施するためのキット |
-
1994
- 1994-10-06 JP JP24270494A patent/JP3644704B2/ja not_active Expired - Lifetime
Cited By (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2006227027A (ja) * | 2000-12-28 | 2006-08-31 | Shino Test Corp | 測定対象物質の測定試薬 |
JP2010185735A (ja) * | 2009-02-12 | 2010-08-26 | Fujifilm Corp | 被験物質の測定方法及び該測定方法を実施するためのキット |
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---|---|
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