JPH07179103A - 空気入りタイヤ - Google Patents
空気入りタイヤInfo
- Publication number
- JPH07179103A JPH07179103A JP5346668A JP34666893A JPH07179103A JP H07179103 A JPH07179103 A JP H07179103A JP 5346668 A JP5346668 A JP 5346668A JP 34666893 A JP34666893 A JP 34666893A JP H07179103 A JPH07179103 A JP H07179103A
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- groove
- tire
- main
- grooves
- main groove
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Granted
Links
Classifications
-
- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
- B60—VEHICLES IN GENERAL
- B60C—VEHICLE TYRES; TYRE INFLATION; TYRE CHANGING; CONNECTING VALVES TO INFLATABLE ELASTIC BODIES IN GENERAL; DEVICES OR ARRANGEMENTS RELATED TO TYRES
- B60C11/00—Tyre tread bands; Tread patterns; Anti-skid inserts
- B60C11/03—Tread patterns
- B60C11/0318—Tread patterns irregular patterns with particular pitch sequence
Landscapes
- Engineering & Computer Science (AREA)
- Mechanical Engineering (AREA)
- Tires In General (AREA)
- Soundproofing, Sound Blocking, And Sound Damping (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【目的】特に乗用車用タイヤとして好適に使用でき、タ
イヤ騒音の低減化を達成する。 【構成】タイヤ円周方向に配した主溝10に交わりタイ
ヤ巾方向にのびる横溝11の前記主溝10と交わる交わ
り部K、K間のタイヤ円周方向の長さを小なる順にピッ
チ長さP(i)(i=1〜n)とする。主溝10は、ト
レッド面5Sでの溝巾GWを全周に亘り同巾としかつ各
前記ピッチ長さP(i)の部分での主溝10の溝断面積
S(i)と、前記小なる順においてピッチ長さP(i)
に隣り合うピッチ長さP(i+1)の部分での主溝10
の溝断面積S(i+1)との間の変化率{S(i+1)
−S(i)}/S(i)は、隣り合うピッチ長さ間の変
化率{P(i+1)−P(i)}/P(i)の0.5〜
1.5倍としている。
イヤ騒音の低減化を達成する。 【構成】タイヤ円周方向に配した主溝10に交わりタイ
ヤ巾方向にのびる横溝11の前記主溝10と交わる交わ
り部K、K間のタイヤ円周方向の長さを小なる順にピッ
チ長さP(i)(i=1〜n)とする。主溝10は、ト
レッド面5Sでの溝巾GWを全周に亘り同巾としかつ各
前記ピッチ長さP(i)の部分での主溝10の溝断面積
S(i)と、前記小なる順においてピッチ長さP(i)
に隣り合うピッチ長さP(i+1)の部分での主溝10
の溝断面積S(i+1)との間の変化率{S(i+1)
−S(i)}/S(i)は、隣り合うピッチ長さ間の変
化率{P(i+1)−P(i)}/P(i)の0.5〜
1.5倍としている。
Description
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は、特に乗用車用タイヤと
して好適に使用でき、タイヤ騒音の低減化を達成する空
気入りタイヤに関する。
して好適に使用でき、タイヤ騒音の低減化を達成する空
気入りタイヤに関する。
【0002】
【従来の技術】近年、車両の高性能化、高出力化に伴
い、タイヤトレッドには、高速走行に適したパターン、
特に円周方向にのびる主溝を基調としたブロックパター
ン、ブロック・リブパターンを採用し、高速走行時の安
定性、制動性及びウエット性等の性能の向上が計られて
いる。しかしこの種のパターンでは、前記主溝に基づく
気柱共鳴及びブロックに基づくパターンノイズが顕著と
なりタイヤ騒音を増大させる。
い、タイヤトレッドには、高速走行に適したパターン、
特に円周方向にのびる主溝を基調としたブロックパター
ン、ブロック・リブパターンを採用し、高速走行時の安
定性、制動性及びウエット性等の性能の向上が計られて
いる。しかしこの種のパターンでは、前記主溝に基づく
気柱共鳴及びブロックに基づくパターンノイズが顕著と
なりタイヤ騒音を増大させる。
【0003】なお気柱共鳴は、タイヤ走行の際路面と主
溝とで形成される気柱内で空気が流動して生ずる特定波
長の共鳴音であって、特に800〜1250Hzの騒音の
主たる音源となる。又パターンノイズは、ブロックを区
分する横溝のインパクト音及び溝中の空気の圧縮・開放
が横溝のピッチ長さ毎もしくはその複数次毎にパルス的
振動となり、空気の粗密波として発生する。
溝とで形成される気柱内で空気が流動して生ずる特定波
長の共鳴音であって、特に800〜1250Hzの騒音の
主たる音源となる。又パターンノイズは、ブロックを区
分する横溝のインパクト音及び溝中の空気の圧縮・開放
が横溝のピッチ長さ毎もしくはその複数次毎にパルス的
振動となり、空気の粗密波として発生する。
【0004】従来、このパターンノイズに対しては、ピ
ッチバリエーション法が広く採用され、横溝を複数種類
のピッチ長さでイレギュラーに配列し、ホワイトノイズ
化することにより、最大音圧を減じかつピッチ音を感知
しにくくしている。
ッチバリエーション法が広く採用され、横溝を複数種類
のピッチ長さでイレギュラーに配列し、ホワイトノイズ
化することにより、最大音圧を減じかつピッチ音を感知
しにくくしている。
【0005】
【発明が解決しようとする課題】又気柱共鳴に対して
は、主溝の本数、溝巾等を減ずるなどの手段が用いられ
ているが、これらの低減は、排水性を低下しウエット性
能を阻害するという問題があり、十分に満足のいく効果
を得るに至っていない。
は、主溝の本数、溝巾等を減ずるなどの手段が用いられ
ているが、これらの低減は、排水性を低下しウエット性
能を阻害するという問題があり、十分に満足のいく効果
を得るに至っていない。
【0006】本発明は主溝の溝断面積を横溝のピッチ長
さに応じて変化させることを基本として、パターンノイ
ズに追従して気柱共鳴を低減でき、タイヤ騒音を効果的
に減じうる空気入りタイヤの提供を目的としている。
さに応じて変化させることを基本として、パターンノイ
ズに追従して気柱共鳴を低減でき、タイヤ騒音を効果的
に減じうる空気入りタイヤの提供を目的としている。
【0007】
【課題を解決するための手段】前記目的を達成するため
に、本発明の空気入りタイヤは、タイヤ円周方向に配し
た主溝に交わりタイヤ巾方向にのびる横溝の前記主溝と
交わる交わり部間のタイヤ円周方向の長さを小なる順に
ピッチ長さP(i)(i=1〜n)とするとともに、前
記主溝は、トレッド面での溝巾を全周に亘り同巾としか
つ各前記ピッチ長さP(i)の部分での主溝の溝断面積
S(i)と、前記小なる順においてピッチ長さP(i)
に隣り合うピッチ長さP(i+1)の部分での主溝の溝
断面積S(i+1)との間の変化率{S(i+1)−S
(i)}/S(i)は、前記隣り合うピッチ長さ間の変
化率{P(i+1)−P(i)}/P(i)の0.5〜
1.5倍としている。
に、本発明の空気入りタイヤは、タイヤ円周方向に配し
た主溝に交わりタイヤ巾方向にのびる横溝の前記主溝と
交わる交わり部間のタイヤ円周方向の長さを小なる順に
ピッチ長さP(i)(i=1〜n)とするとともに、前
記主溝は、トレッド面での溝巾を全周に亘り同巾としか
つ各前記ピッチ長さP(i)の部分での主溝の溝断面積
S(i)と、前記小なる順においてピッチ長さP(i)
に隣り合うピッチ長さP(i+1)の部分での主溝の溝
断面積S(i+1)との間の変化率{S(i+1)−S
(i)}/S(i)は、前記隣り合うピッチ長さ間の変
化率{P(i+1)−P(i)}/P(i)の0.5〜
1.5倍としている。
【0008】
【作用】主溝の溝断面積を横溝のピッチ長さ毎に変化さ
せることによって、主溝の溝巾、溝本数を維持しなが
ら、気柱共鳴を広い周波数帯域に分散・変動させること
ができる。しかも溝断面積の変化率がピッチ長さの変化
率に応じた比率で設定されるため、横溝に基づくパター
ンノイズのホワイトノイズ化に追従して気柱共鳴が低減
し、より効果的にタイヤ騒音を減少しうる。
せることによって、主溝の溝巾、溝本数を維持しなが
ら、気柱共鳴を広い周波数帯域に分散・変動させること
ができる。しかも溝断面積の変化率がピッチ長さの変化
率に応じた比率で設定されるため、横溝に基づくパター
ンノイズのホワイトノイズ化に追従して気柱共鳴が低減
し、より効果的にタイヤ騒音を減少しうる。
【0009】又該溝断面積の変化は、横溝間に形成され
る各ブロックの剛性をタイヤ円周方向に均一化してタイ
ヤ振動を軽減するのに役立ち、該振動による気柱共鳴の
励起も抑制しうる。
る各ブロックの剛性をタイヤ円周方向に均一化してタイ
ヤ振動を軽減するのに役立ち、該振動による気柱共鳴の
励起も抑制しうる。
【0010】又このものは、主溝の溝巾及び溝本数の増
減と両立して達成しうるため、ウエット性等の維持が可
能となる。
減と両立して達成しうるため、ウエット性等の維持が可
能となる。
【0011】
【実施例】以下本発明の一実施例を図面に基づき説明す
る。図において、空気入りタイヤ1は、ビードコア2を
有する一対のビード部3と、各ビード部3からタイヤ半
径方向外方にのびるサイドウォール部4と、このサイド
ウォール部4の外端間を継ぐトレッド部5とを有し、本
例ではタイヤ最大巾WTに対するタイヤ断面高さHの比
である偏平率H/WTを75%以下とした乗用車用の偏
平タイヤとして形成される。
る。図において、空気入りタイヤ1は、ビードコア2を
有する一対のビード部3と、各ビード部3からタイヤ半
径方向外方にのびるサイドウォール部4と、このサイド
ウォール部4の外端間を継ぐトレッド部5とを有し、本
例ではタイヤ最大巾WTに対するタイヤ断面高さHの比
である偏平率H/WTを75%以下とした乗用車用の偏
平タイヤとして形成される。
【0012】又空気入りタイヤ1には、トレッド部5か
らサイドウォール部4をへてビードコア2の廻りで内か
ら外に折返されるカーカス6が架け渡されるとともに、
このカーカス6の外側かつトレッド部5の内方には強靭
なベルト層7が巻装される。
らサイドウォール部4をへてビードコア2の廻りで内か
ら外に折返されるカーカス6が架け渡されるとともに、
このカーカス6の外側かつトレッド部5の内方には強靭
なベルト層7が巻装される。
【0013】カーカス6は、カーカスコードをタイヤ赤
道Cに対して60〜90度の角度で配列したいわゆるラ
ジアル又はセミラジアル構造の1以上のカーカスプライ
からなり、カーカスコードとして、スチール、又はナイ
ロン、レーヨン、ポリエステル等の有機繊維コードが採
用される。
道Cに対して60〜90度の角度で配列したいわゆるラ
ジアル又はセミラジアル構造の1以上のカーカスプライ
からなり、カーカスコードとして、スチール、又はナイ
ロン、レーヨン、ポリエステル等の有機繊維コードが採
用される。
【0014】ベルト層7は、ベルトコードをタイヤ赤道
Cに対して30度以下の角度で配列した1以上、本例で
は内外2枚のベルトプライ6A、6Bから形成され、各
プライ6A、6Bはベルトコードがプライ間相互で交差
するように向きを違えて重置している。なおベルトコー
ドとしては、カーカスコードと同様に、ナイロン、ポリ
エステル、レーヨン等の有機繊維コード及びスチール等
の金属コードが用いられる。
Cに対して30度以下の角度で配列した1以上、本例で
は内外2枚のベルトプライ6A、6Bから形成され、各
プライ6A、6Bはベルトコードがプライ間相互で交差
するように向きを違えて重置している。なおベルトコー
ドとしては、カーカスコードと同様に、ナイロン、ポリ
エステル、レーヨン等の有機繊維コード及びスチール等
の金属コードが用いられる。
【0015】又トレッド部5のトレッド面Kには、図2
に示すように、タイヤ円周方向にのびる主溝10と、こ
の主溝10に交わりかつタイヤ巾方向にのびる横溝11
とを含むトレッド溝が形成され、前記トレッド面Kに、
ブロックパターンもしくはブロック・リブパターンを形
成している。
に示すように、タイヤ円周方向にのびる主溝10と、こ
の主溝10に交わりかつタイヤ巾方向にのびる横溝11
とを含むトレッド溝が形成され、前記トレッド面Kに、
ブロックパターンもしくはブロック・リブパターンを形
成している。
【0016】本例では、トレッド面Kには、タイヤ赤道
Cの両側で直線状にのびる一対の主溝10A、10Bが
設けられ、一方のトレッド縁eと主溝10Aとの間に、
この間を横溝11Aが横切ることによってなるブロック
体12Aのブロック列RAを形成するとともに、他方の
トレッド縁eと主溝10Bとの間に、横溝11Bによっ
て区分されるブロック体12Bのブロック列RBを形成
している。
Cの両側で直線状にのびる一対の主溝10A、10Bが
設けられ、一方のトレッド縁eと主溝10Aとの間に、
この間を横溝11Aが横切ることによってなるブロック
体12Aのブロック列RAを形成するとともに、他方の
トレッド縁eと主溝10Bとの間に、横溝11Bによっ
て区分されるブロック体12Bのブロック列RBを形成
している。
【0017】なお前記主溝10A、10Bは夫々トレッ
ド面上での溝巾GWをタイヤ全周に亘り同巾とした平行
溝であって、各溝巾GWはトレッド巾TWの3%以上、
しかも5mm以上とするとともに、各主溝10A、10B
の溝深さGDは同様に、タイヤ全周に亘り一定としてい
る。
ド面上での溝巾GWをタイヤ全周に亘り同巾とした平行
溝であって、各溝巾GWはトレッド巾TWの3%以上、
しかも5mm以上とするとともに、各主溝10A、10B
の溝深さGDは同様に、タイヤ全周に亘り一定としてい
る。
【0018】又本例では、双方のブロック列RA、RB
において、前記横溝11A、11Bは、夫々イレギュラ
ーピッチで形成されており、前記主溝10Aと各横溝1
1Aとの交わり部KA、及び主溝10Bと各横溝11B
との交わり部KBを、夫々異なるn種類のタイヤ円周方
向のピッチ長さPで離間している。
において、前記横溝11A、11Bは、夫々イレギュラ
ーピッチで形成されており、前記主溝10Aと各横溝1
1Aとの交わり部KA、及び主溝10Bと各横溝11B
との交わり部KBを、夫々異なるn種類のタイヤ円周方
向のピッチ長さPで離間している。
【0019】そして、このn種類のピッチ長さPを長さ
が小なる順でP(i)(i=1〜n)と表記した時、す
なわちP(1)<P(2)…<P(n)と並べた時、各
ピッチ長さP(i)の部分に属する主溝10A、10B
の各溝断面積S(i)は、前記ピッチ長さPの種類に応
じて変化し、前記小なる順の表記において、互いに隣り
合う溝断面積の変化率{S(i+1)−S(i)}/S
(i)は、互いに隣り合うピッチ長さの変化率{P(i
+1)−P(i)}/P(i)の0.5〜1.5倍とし
ている。
が小なる順でP(i)(i=1〜n)と表記した時、す
なわちP(1)<P(2)…<P(n)と並べた時、各
ピッチ長さP(i)の部分に属する主溝10A、10B
の各溝断面積S(i)は、前記ピッチ長さPの種類に応
じて変化し、前記小なる順の表記において、互いに隣り
合う溝断面積の変化率{S(i+1)−S(i)}/S
(i)は、互いに隣り合うピッチ長さの変化率{P(i
+1)−P(i)}/P(i)の0.5〜1.5倍とし
ている。
【0020】より具体的に説明すると、本例では、横溝
11A、11Bは、夫々3種類(n=3)のピッチ長さ
P1、P2、P3によって例えばイレギュラー配列で、
隔設している。
11A、11Bは、夫々3種類(n=3)のピッチ長さ
P1、P2、P3によって例えばイレギュラー配列で、
隔設している。
【0021】又図3、図4、図5に示すように、最も小
なピッチ長さP1の部分に属する主溝10A、10Bの
溝断面積S1を最も小に、最も大なピッチ長さP3の部
分に属する主溝10A、10Bの溝断面積S3を最も大
に、又中間のピッチ長さP2の部分に属する主溝10
A、10Bの溝断面積S2を前記S1とS3との中間の
値に設定する。なお主溝10A、10Bは、トレッド面
での溝巾GW及び溝深さGDを夫々一定としているた
め、各溝断面積S1、S2、S3の変化は、溝壁面14
の傾斜角度αを違える手段及び溝壁面14に隆起状の突
部15を設ける手段など断面形状を違えることによって
行われる。
なピッチ長さP1の部分に属する主溝10A、10Bの
溝断面積S1を最も小に、最も大なピッチ長さP3の部
分に属する主溝10A、10Bの溝断面積S3を最も大
に、又中間のピッチ長さP2の部分に属する主溝10
A、10Bの溝断面積S2を前記S1とS3との中間の
値に設定する。なお主溝10A、10Bは、トレッド面
での溝巾GW及び溝深さGDを夫々一定としているた
め、各溝断面積S1、S2、S3の変化は、溝壁面14
の傾斜角度αを違える手段及び溝壁面14に隆起状の突
部15を設ける手段など断面形状を違えることによって
行われる。
【0022】又変化率(S2−S1)/S1は変化率
(P2−P1)/P1の0.5〜1.5倍、しかも変化
率(S3−S2)/S2は(P3−P2)/P2の0.
5〜1.5倍としている。
(P2−P1)/P1の0.5〜1.5倍、しかも変化
率(S3−S2)/S2は(P3−P2)/P2の0.
5〜1.5倍としている。
【0023】このように、溝断面積S(i)を横溝のピ
ッチ長さP(i)毎に変化させしかも、その変化率を規
制しているため、主溝の気柱共鳴を広い周波数帯域に分
散・変動でき、しかも横溝に基づくパターンノイズのホ
ワイトノイズ化に追従して作用するため、気柱共鳴をよ
り効果的に低減し、タイヤ騒音を減少しうる。しかも溝
断面積S(i)の前記変化は、ブロックの剛性を均一化
し、タイヤ振動による気柱共鳴の励起を抑制しうる。
ッチ長さP(i)毎に変化させしかも、その変化率を規
制しているため、主溝の気柱共鳴を広い周波数帯域に分
散・変動でき、しかも横溝に基づくパターンノイズのホ
ワイトノイズ化に追従して作用するため、気柱共鳴をよ
り効果的に低減し、タイヤ騒音を減少しうる。しかも溝
断面積S(i)の前記変化は、ブロックの剛性を均一化
し、タイヤ振動による気柱共鳴の励起を抑制しうる。
【0024】なお前記溝断面積の変化率がピッチ長さの
変化率の0.5倍より小では、気柱共鳴の低減効果が不
十分となり、又1.5倍をこえると、溝形状が複雑とな
り、金型加工を困難とする他タイヤのユニフォミティを
減じかつタイヤ外観を悪化する。
変化率の0.5倍より小では、気柱共鳴の低減効果が不
十分となり、又1.5倍をこえると、溝形状が複雑とな
り、金型加工を困難とする他タイヤのユニフォミティを
減じかつタイヤ外観を悪化する。
【0025】又主溝の溝深さGDを一定とすることによ
り、例えば浅底部分が摩耗の際に先に摩滅・喪失し2排
水性及び見映えを低下するのを防止できる。
り、例えば浅底部分が摩耗の際に先に摩滅・喪失し2排
水性及び見映えを低下するのを防止できる。
【0026】なお主溝10としては1本以上、例えば5
本程度まで形成でき、その中の少なくとも1本及び全部
において溝断面積を前述のごとく変化させてもよい。
本程度まで形成でき、その中の少なくとも1本及び全部
において溝断面積を前述のごとく変化させてもよい。
【0027】従って本例では、前記主溝10A、10B
間に、タイヤ赤道C上を通る主溝10Cを形成してい
る。又この主溝10Cの両側に細溝20を設け、かつ主
溝10A、10B間にタイヤ巾方向にのびる横溝22を
横切らせることにより複数のブロックに区分するととも
に、前記主溝10Cを、溝断面積がタイヤ全周に亘り一
定な直線溝で形成している。なおこの主溝10Cにおい
ても、横溝22のピッチ長さに基づき溝断面積を夫々変
化させてもよい。
間に、タイヤ赤道C上を通る主溝10Cを形成してい
る。又この主溝10Cの両側に細溝20を設け、かつ主
溝10A、10B間にタイヤ巾方向にのびる横溝22を
横切らせることにより複数のブロックに区分するととも
に、前記主溝10Cを、溝断面積がタイヤ全周に亘り一
定な直線溝で形成している。なおこの主溝10Cにおい
ても、横溝22のピッチ長さに基づき溝断面積を夫々変
化させてもよい。
【0028】又主溝10がその両側に配される横溝と交
わる場合、すなわち本例の例えば主溝10Aのごとく、
主溝10Aがその両側に配される横溝11A及び横溝2
2と夫々交わり部を形成する場合、該主溝10Aの溝断
面積S(i)は、横溝11A、22のうち広巾の横溝1
1Aのピッチ長さに応じて変化させることが必要であ
る。又前記ピッチ長さの種類nは各主溝10ごとに違え
てもよい。
わる場合、すなわち本例の例えば主溝10Aのごとく、
主溝10Aがその両側に配される横溝11A及び横溝2
2と夫々交わり部を形成する場合、該主溝10Aの溝断
面積S(i)は、横溝11A、22のうち広巾の横溝1
1Aのピッチ長さに応じて変化させることが必要であ
る。又前記ピッチ長さの種類nは各主溝10ごとに違え
てもよい。
【0029】(具体例)図1の構造をなすタイヤサイズ
205/65R15のタイヤを表1の仕様に基づき試作
するとともに、各試供タイヤのタイヤ騒音を測定し、そ
の結果を図6に示す。
205/65R15のタイヤを表1の仕様に基づき試作
するとともに、各試供タイヤのタイヤ騒音を測定し、そ
の結果を図6に示す。
【0030】
【表1】
【0031】なお測定は、タイヤを内圧2.0ksc、
リムサイズで61/2 JJ×15で300ccの乗用車に
装着し、アスファルト路面を速度52.5km/hで走行
した時の通過騒音をJASO規格(マイク位置7.5
m)により測定した。
リムサイズで61/2 JJ×15で300ccの乗用車に
装着し、アスファルト路面を速度52.5km/hで走行
した時の通過騒音をJASO規格(マイク位置7.5
m)により測定した。
【0032】
【発明の効果】本発明の空気入りタイヤは叙上のごとく
構成しているため、ウエット性能を維持しつつ気柱共鳴
を効果的に減じ、タイヤ騒音を低減しうる。
構成しているため、ウエット性能を維持しつつ気柱共鳴
を効果的に減じ、タイヤ騒音を低減しうる。
【図1】本発明の一実施例を示すタイヤの断面図であ
る。
る。
【図2】そのトレッドパターンを示す展開図である。
【図3】主溝の溝断面形状を示す部分断面図である。
【図4】主溝の溝断面形状を示す部分断面図である。
【図5】主溝の溝断面形状を示す部分断面図である。
【図6】騒音試験の結果を示す線図である。
10A、10B 主溝 11A、11B 横溝 KA、KB 交わり部
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (51)Int.Cl.6 識別記号 庁内整理番号 FI 技術表示箇所 B60C 11/11 B 8408−3D G10K 11/16 G10K 11/16 C
Claims (3)
- 【請求項1】タイヤ円周方向に配した主溝に交わりタイ
ヤ巾方向にのびる横溝の前記主溝と交わる交わり部間の
タイヤ円周方向の長さを小なる順にピッチ長さP(i)
(i=1〜n)とするとともに、前記主溝は、トレッド
面での溝巾を全周に亘り同巾としかつ各前記ピッチ長さ
P(i)の部分での主溝の溝断面積S(i)と、前記小
なる順においてピッチ長さP(i)に隣り合うピッチ長
さP(i+1)の部分での主溝の溝断面積S(i+1)
との間の変化率{S(i+1)−S(i)}/S(i)
は、前記隣り合うピッチ長さ間の変化率{P(i+1)
−P(i)}/P(i)の0.5〜1.5倍とした空気
入りタイヤ。 - 【請求項2】前記トレッド面に、複数の主溝を設けると
ともに各主溝に前記横溝を交わらせたことを特徴とした
請求項1記載の空気入りタイヤ。 - 【請求項3】前記主溝は、タイヤ全周に亘り一定な溝深
さGDを有することを特徴とした請求項1、2記載の空
気入りタイヤ。
Priority Applications (4)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP34666893A JP3901743B2 (ja) | 1993-12-22 | 1993-12-22 | 空気入りタイヤ |
US08/353,354 US5618360A (en) | 1993-12-22 | 1994-12-02 | Pneumatic tire including pitches |
EP94309525A EP0659592B1 (en) | 1993-12-22 | 1994-12-19 | Pneumatic tyre |
DE69402518T DE69402518T2 (de) | 1993-12-22 | 1994-12-19 | Luftreifen |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP34666893A JP3901743B2 (ja) | 1993-12-22 | 1993-12-22 | 空気入りタイヤ |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH07179103A true JPH07179103A (ja) | 1995-07-18 |
JP3901743B2 JP3901743B2 (ja) | 2007-04-04 |
Family
ID=18385009
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP34666893A Expired - Fee Related JP3901743B2 (ja) | 1993-12-22 | 1993-12-22 | 空気入りタイヤ |
Country Status (4)
Country | Link |
---|---|
US (1) | US5618360A (ja) |
EP (1) | EP0659592B1 (ja) |
JP (1) | JP3901743B2 (ja) |
DE (1) | DE69402518T2 (ja) |
Cited By (7)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2003072319A (ja) * | 2001-09-06 | 2003-03-12 | Toyo Tire & Rubber Co Ltd | 空気入りタイヤ |
CN101920635A (zh) * | 2009-06-12 | 2010-12-22 | 住友橡胶工业株式会社 | 充气轮胎及其制造方法 |
JP2014221573A (ja) * | 2013-05-13 | 2014-11-27 | 横浜ゴム株式会社 | 空気入りタイヤ |
JP2014221568A (ja) * | 2013-05-13 | 2014-11-27 | 横浜ゴム株式会社 | 空気入りタイヤ |
JP2014221571A (ja) * | 2013-05-13 | 2014-11-27 | 横浜ゴム株式会社 | 空気入りタイヤ |
US20170182847A1 (en) * | 2014-05-22 | 2017-06-29 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | Pneumatic Tire |
US11214099B2 (en) | 2013-05-13 | 2022-01-04 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | Pneumatic tire |
Families Citing this family (12)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US6415836B1 (en) * | 1995-05-15 | 2002-07-09 | Sumitomo Rubber Industries, Ltd. | Pneumatic tire including axial grooves having different widths and tread elements having different lengths |
JP4559549B2 (ja) * | 1998-03-04 | 2010-10-06 | 株式会社ブリヂストン | 空気入りラジアルタイヤ |
KR100604077B1 (ko) * | 2003-11-06 | 2006-07-25 | 한국타이어 주식회사 | 오프로드용 고성능 공기입 타이어의 트레드 패턴구조 |
US20080093010A1 (en) * | 2006-10-17 | 2008-04-24 | Bridgestone Firestone North America Tire, Llc | Method for designing the fundamental pitch for a tire tread pattern with variable lug count by rib |
JP5294735B2 (ja) * | 2008-07-03 | 2013-09-18 | 株式会社ブリヂストン | 空気入りタイヤ |
CN102781686B (zh) | 2010-01-27 | 2015-02-18 | 普利司通美国轮胎运营有限责任公司 | 具有降低噪音的胎面花纹的轮胎 |
USD630997S1 (en) | 2010-08-26 | 2011-01-18 | Bridgestone Americas Tire Operations, Llc | Tire tread |
US9278582B2 (en) | 2010-12-21 | 2016-03-08 | Bridgestone Americas Tire Operations, Llc | Tire tread having developing grooves |
JP5868303B2 (ja) * | 2012-10-16 | 2016-02-24 | 横浜ゴム株式会社 | 空気入りタイヤ |
USD736698S1 (en) | 2012-10-25 | 2015-08-18 | Bridgestone Americas Tire Operations, Llc | Tire tread lug |
USD803766S1 (en) | 2012-10-25 | 2017-11-28 | Bridgestone Americas Tire Operations, Llc | Tire tread |
DE102014213660A1 (de) * | 2014-07-14 | 2016-01-14 | Continental Reifen Deutschland Gmbh | Fahrzeugluftreifen |
Family Cites Families (18)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US3023798A (en) * | 1958-08-01 | 1962-03-06 | Gates Rubber Co | Noiseless tread portion for tire casing |
FR2050653A5 (ja) * | 1969-06-19 | 1971-04-02 | Michelin & Cie | |
US3674076A (en) * | 1970-06-08 | 1972-07-04 | Gen Tire & Rubber Co | Pneumatic tire tread design |
US4503898A (en) * | 1983-09-14 | 1985-03-12 | The Goodyear Tire & Rubber Company | Pneumatic tire |
JPS61215102A (ja) * | 1985-03-19 | 1986-09-24 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | 低騒音空気入りタイヤ |
JPS62255203A (ja) * | 1986-04-30 | 1987-11-07 | Bridgestone Corp | 空気入りラジアルタイヤ |
DE3727050A1 (de) * | 1987-08-13 | 1989-02-23 | Sumitomo Rubber Ind | Luftreifen fuer schwerlastfahrzeuge |
DE3824897A1 (de) * | 1988-07-22 | 1990-01-25 | Uniroyal Englebert Gmbh | Fahrzeugluftreifen |
JP2819510B2 (ja) * | 1988-11-04 | 1998-10-30 | 住友ゴム工業 株式会社 | 自動車用タイヤ |
JPH02171306A (ja) * | 1988-12-26 | 1990-07-03 | Yokohama Rubber Co Ltd:The | ラジアルタイヤ |
JP2814107B2 (ja) * | 1989-06-30 | 1998-10-22 | 横浜ゴム株式会社 | 空気入りタイヤ |
JP2812996B2 (ja) * | 1989-08-11 | 1998-10-22 | 株式会社ブリヂストン | 空気入りタイヤ |
JPH0419203A (ja) * | 1990-05-14 | 1992-01-23 | Bridgestone Corp | 高速走行に適した空気入りラジアルタイヤ |
DE4022615A1 (de) * | 1990-07-16 | 1992-01-23 | Continental Ag | Fahrzeugreifen mit quernuten |
JPH04146804A (ja) * | 1990-10-08 | 1992-05-20 | Toyo Tire & Rubber Co Ltd | 空気入りタイヤ |
JP2971960B2 (ja) * | 1991-01-16 | 1999-11-08 | 住友ゴム工業株式会社 | 空気入りタイヤ |
DE4107051A1 (de) * | 1991-03-06 | 1992-09-10 | Uniroyal Englebert Gmbh | Fahrzeugluftreifen |
JP3076089B2 (ja) * | 1991-06-25 | 2000-08-14 | 株式会社ブリヂストン | 重荷重用空気入りタイヤ |
-
1993
- 1993-12-22 JP JP34666893A patent/JP3901743B2/ja not_active Expired - Fee Related
-
1994
- 1994-12-02 US US08/353,354 patent/US5618360A/en not_active Expired - Lifetime
- 1994-12-19 EP EP94309525A patent/EP0659592B1/en not_active Expired - Lifetime
- 1994-12-19 DE DE69402518T patent/DE69402518T2/de not_active Expired - Lifetime
Cited By (8)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2003072319A (ja) * | 2001-09-06 | 2003-03-12 | Toyo Tire & Rubber Co Ltd | 空気入りタイヤ |
CN101920635A (zh) * | 2009-06-12 | 2010-12-22 | 住友橡胶工业株式会社 | 充气轮胎及其制造方法 |
JP2014221573A (ja) * | 2013-05-13 | 2014-11-27 | 横浜ゴム株式会社 | 空気入りタイヤ |
JP2014221568A (ja) * | 2013-05-13 | 2014-11-27 | 横浜ゴム株式会社 | 空気入りタイヤ |
JP2014221571A (ja) * | 2013-05-13 | 2014-11-27 | 横浜ゴム株式会社 | 空気入りタイヤ |
US11214099B2 (en) | 2013-05-13 | 2022-01-04 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | Pneumatic tire |
US20170182847A1 (en) * | 2014-05-22 | 2017-06-29 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | Pneumatic Tire |
US10730351B2 (en) * | 2014-05-22 | 2020-08-04 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | Pneumatic tire |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
DE69402518D1 (de) | 1997-05-15 |
US5618360A (en) | 1997-04-08 |
DE69402518T2 (de) | 1997-07-17 |
EP0659592A1 (en) | 1995-06-28 |
JP3901743B2 (ja) | 2007-04-04 |
EP0659592B1 (en) | 1997-04-09 |
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
JP3901743B2 (ja) | 空気入りタイヤ | |
US7163039B2 (en) | High-performance tire for a motor vehicle | |
US5766383A (en) | Pneumatic tire | |
EP0688685A2 (en) | Pneumatic Tires | |
JP3717617B2 (ja) | 空気入りラジアルタイヤ | |
JPH0924707A (ja) | 空気入りタイヤ及びその使用方法 | |
JPH05155203A (ja) | 空気入りタイヤ | |
JP2992466B2 (ja) | 空気入りタイヤ | |
JPH07172110A (ja) | 空気入りタイヤ | |
JP2003011616A (ja) | 空気入りタイヤ | |
JPH0717217A (ja) | 空気入りタイヤ | |
JP3096924B2 (ja) | 乗用車用空気入りラジアルタイヤ | |
JP2816863B2 (ja) | 乗用車用空気入りラジアルタイヤ | |
JPH10278514A (ja) | 空気入りタイヤ | |
JPH0761210A (ja) | 空気入りタイヤ | |
JP3262871B2 (ja) | 空気入りラジアルタイヤ | |
JP2878365B2 (ja) | 空気入りラジアルタイヤ | |
JPH0930213A (ja) | 空気入りタイヤ | |
JP3537884B2 (ja) | 空気入りタイヤ | |
JP2899091B2 (ja) | ラジアルタイヤ | |
JPH0747812A (ja) | 空気入りタイヤ | |
JPH06183213A (ja) | 空気入りラジアルタイヤ | |
JPH03169720A (ja) | 空気入りラジアルタイヤ | |
EP0630767B1 (en) | Pneumatic tyre | |
JP2742363B2 (ja) | 空気入りタイヤ |
Legal Events
Date | Code | Title | Description |
---|---|---|---|
A911 | Transfer to examiner for re-examination before appeal (zenchi) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A911 Effective date: 20060508 |
|
A912 | Re-examination (zenchi) completed and case transferred to appeal board |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A912 Effective date: 20060526 |
|
A61 | First payment of annual fees (during grant procedure) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61 Effective date: 20061227 |
|
R150 | Certificate of patent or registration of utility model |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20110112 Year of fee payment: 4 |
|
LAPS | Cancellation because of no payment of annual fees |