JP7365554B2

JP7365554B2 - テーブル

Info

Publication number: JP7365554B2
Application number: JP2019196706A
Authority: JP
Inventors: 賢訓湯川
Original assignee: Itoki Corp
Current assignee: Itoki Corp
Priority date: 2019-10-29
Filing date: 2019-10-29
Publication date: 2023-10-20
Anticipated expiration: 2039-10-29
Also published as: JP2021069519A

Description

本発明はテーブルに関し、具体的にはテーブルにおける天板の上方に設けられるオプション部材の支持構造に関するものである。

従来、テーブルにおいて、机上パネル等のオプション部材を天板の周辺に支持する構成が知られている（例えば、特許文献１及び特許文献２を参照）。特許文献１及び特許文献２に記載のテーブル（机又はデスク）においては、オプション部材の支持部材を天板の周囲に取付けるとともに、支持部材の周辺をカバー部材で被覆する構成としている。

特開２００５－８１０９６号公報特開２０１１－２１８１８５号公報

上記の従来技術に係るテーブルにおいて、オプション部材を設けない構成とした場合には、支持部材を挿通するための開口部がカバー部材に表出するため、テーブルの意匠性が低下するという問題があった。一方、別途閉塞部材を用いて前記開口部を塞ぐ構成とした場合でも、部品点数が増加するとともに、テーブルを組立てる際に閉塞部材を組付ける必要があるため作業性が低下するという問題があった。

本発明は以上の如き状況に鑑みてなされたものであり、本発明が解決しようとする課題は、オプション部材を設けない構成とした場合でも、部品点数の増加や作業性の低下を招くことなく意匠性の低下を防止することが可能となる、テーブルを提供することである。

本発明は、上記課題を解決するために、以下に構成するテーブルを提供する。

（１）フレーム部材と、それぞれが矩形に形成されるとともに互いの長辺の間に所定の間隙を設けて前記フレーム部材に支持される二枚の天板と、を備えるテーブルであって、二枚の前記天板の長手方向における両端部には、前記間隙に挿入される中間部材が設けられ、前記中間部材は、上面に開放された開放部が形成された本体部と、該本体部の上側に設けられる板状のカバー部と、を備え、前記開放部は、前記間隙の上方に設けられるオプション部材を支持する支持部材が内部に設置可能とされ、前記カバー部には、厚さ方向に貫通する孔部が形成され、前記中間部材には、前記孔部を閉塞可能な閉塞部が形成され、前記カバー部は、前記孔部が前記開放部に位置する第一の姿勢と、前記孔部が前記閉塞部に位置する第二の姿勢と、の何れかの姿勢で前記本体部の上面を被覆し、前記カバー部が前記第一の姿勢の際は、前記支持部材が前記開放部に設置されるとともに前記孔部を介して上方に延出され、前記カバー部が前記第二の姿勢の際は、前記支持部材が前記開放部に設置不能とされる、テーブル。

（２）前記閉塞部は、前記本体部において、前記天板の長手方向両端側の縁部に形成され、前記カバー部は、一辺における切り欠き部が前記孔部として形成され、前記カバー部を前記第二の姿勢とする際には、前記閉塞部が前記切り欠き部の内部に挿入される、（１）に記載のテーブル。

（３）前記本体部は、端面部と胴部とに分割可能とされ、前記端面部は、一体的に形成された前記縁部と前記閉塞部とを備え、前記本体部は、前記閉塞部を下方に向けた姿勢で前記端面部が前記胴部に組付けられる下向状態と、前記閉塞部を上方に向けた姿勢で前記端面部が前記胴部に組付けられる上向状態と、の何れかで構成され、前記カバー部を前記第一の姿勢とする際には前記本体部が下向状態とされ、前記カバー部を前記第二の姿勢とする際には前記本体部が上向状態とされる、（２）に記載のテーブル。

（４）前記本体部は、前記フレーム部材と連結される被固定部を備え、前記被固定部の上方には、前記間隙に配置される中央カバー部材が設置され、前記カバー部と前記中央カバー部材とは表面が面一になるように構成される、（１）から（３）の何れか一に記載のテーブル。

以上における本発明に係るテーブルは、以下に示す効果を奏する。

（１）の構成によれば、テーブルにオプション部材を設けない構成とした場合でも、カバー部の孔部を閉塞部により閉塞できるため、部品点数の増加や作業性の低下を招くことなく、テーブルの意匠性の低下を防止することが可能となる。

（２）の構成によれば、本体部に対してカバー部を容易に着脱できるとともに、カバー部の孔部を閉塞部で閉塞する際におけるテーブルの意匠性をより向上させることが可能となる。

（３）の構成によれば、カバー部を第一の姿勢とした際にカバー部と閉塞部との干渉を防止することができる。

（４）の構成によれば、中央カバー部材の安定性を向上させることができる。

一実施形態に係るテーブルの机上パネル設置状態（設置テーブル）を示す斜視図。設置テーブルにおける中間部材の組付部分を示す斜視図。設置テーブルにおける中間部材の組付手順を示す斜視図。設置テーブルにおける中間部材の組付構造を示す斜視図。設置テーブルにおける中間部材の組付部分を示す断面図。一実施形態に係るテーブルの机上パネル非設置状態（非設置テーブル）を示す斜視図。非設置テーブルにおける中間部材の組付部分を示す斜視図。非設置テーブルにおける中間部材の組付構造を示す斜視図。非設置テーブルにおける中間部材の組付部分を示す断面図。

以下では図１から図９を用いて、本発明の一実施形態に係るテーブル１を詳細に説明する。テーブル１は、オプション部材の一例である机上パネル６を図１に示す如く上面に設置した状態と、机上パネル６を図６に示す如く設置していない状態と、の何れかとすることができる。本実施形態において、オプション部材（机上パネル６）を設置した状態のテーブル１を設置テーブル１Ｐ（図１から図５を参照）、オプション部材を設置しない状態のテーブル１を非設置テーブル１Ｎ（図６から図９を参照）として記載する。なお、テーブル１に組付けるオプション部材は机上パネル６に限定されず、収納棚や照明機器等、他の構成を採用することも可能である。

図１及び図６に示す如く、本実施形態に係るテーブル１（設置テーブル１Ｐ又は非設置テーブル１Ｎ）は、フレーム部材Ｆと、フレーム部材Ｆに支持される二枚の天板２・２と、を備える。本実施形態においては図１及び図６中に示す矢印でテーブル１の方向を規定する。即ち、テーブル１においては、それぞれが左右方向に長手方向を有する矩形に形成された天板２・２が、前後方向に並ぶ位置に配置されるとともに、互いの長辺の間に所定の間隙を設けた状態で、フレーム部材Ｆに設けられる。本実施形態において、テーブル１は左右対称形状かつ前後対称形状に構成されている。以下の説明では、左右で共通する構成（例えば中間部材７）については左側の構成についてのみ説明し、右側の構成については詳細な説明を省略する。

フレーム部材Ｆは、天板２・２の四隅を支持する脚部材３と、左右両側にそれぞれ配置される二本の脚部材３の下部を前後方向に連結する下部支持フレーム４と、左右両側にそれぞれ配置される二本の脚部材３の上部を前後方向に連結する上部支持フレーム５と、を組み合わせて構成される。上部支持フレーム５は、図２から図５及び図７から図９に示す如く、天板２・２の下面における左右両端部を下方から支持している。また、図３に示す如く、上部支持フレーム５の上面における前後方向中央部分には後述する支持部材６１を固定するための支持部材固定孔５ａが二箇所に開口されている。

図３に示す如く、天板２・２の間隙の下方には、図示しない配線ケーブル等を挿通可能な配線ダクト８が設けられる。配線ダクト８の上側における天板２・２の間隙には中央カバー部材６２が配置され、中央カバー部材６２により配線ダクト８の上側が被覆される。中央カバー部材６２の上面は天板２・２の上面と面一になるように構成されている。

図３に示す如く、配線ダクト８は、それぞれ上部支持フレーム５・５に沿って設けられる二本のダクト支持フレーム８１（反対側は不図示）、中間レール８２、二本の支持レール８３・８３、及び、二個のダクトカバー８４・８４等で構成されている。ダクト支持フレーム８１・８１は左右両側の上部支持フレーム５・５にそれぞれ固定される。中間レール８２は二本のダクト支持フレーム８１の中央部分を連結する。支持レール８３・８３は、中間レール８２の前後の両側に所定の間隔を空けて設けられ、ダクト支持フレーム８１の両端部を互いに連結する。それぞれのダクトカバー８４は、中間レール８２と片側の支持レール８３との間を開閉可能に、中間レール８２に組付けられる。ダクト支持フレーム８１の上面における前後方向中央部分には本体部固定孔８１ａが二箇所に開口されている。

図１に示す如く、二枚の天板２・２の左右方向における両端部には、天板２・２の間隙に挿入される中間部材７・７が設けられる。図１に示す設置テーブル１Ｐにおいて、中間部材７の上面からは机上パネル６を支持するための支持部材６１（より詳細には、支持部材６１のパネル支持棒６１ｂ）が上方に延出される。中間部材７・７から延出される支持部材６１・６１を、机上パネル６の下面の両端部に開口された孔部（不図示）に挿入することにより、天板２・２の間隙の上方に机上パネル６が設けられた設置テーブル１Ｐが構成される。

図３に示す如く、支持部材６１は固定部６１ａとパネル支持棒６１ｂとが溶接等により一体的に組み合わされて構成される。図３及び図５に示す如く、固定部６１ａは正面視で略コ字状に折り曲げられた板状部材であり、その下面には固定孔６１ｃが二箇所に開口されている。そして、ネジ等の固定部材が固定孔６１ｃに挿通され、上部支持フレーム５における支持部材固定孔５ａに螺入されることにより、支持部材６１が上部支持フレーム５に固定される。

図３に示す如く、中間部材７は箱状の樹脂成型品である本体部７０と、本体部７０の上側に設けられる板状部材であるカバー部７３と、を備える。本実施形態において本体部７０は、本体部７０の大部分を構成する胴部７１と、胴部７１の外端面（図４及び図５における左側端面）を閉塞する端面部７２と、に分割可能に構成されている。

図４及び図５に示す如く、胴部７１における内端部（図４及び図５における右側端部）には被固定部７１ａが形成される。被固定部７１ａの近傍には爪状のカバー支持部７１ｆが上方に突出して二個形成されている。被固定部７１ａには図示しない開口部が形成されている。そして、ネジ等の固定部材が開口部に挿通され、ダクト支持フレーム８１における本体部固定孔８１ａに螺入されることにより、本体部７０（胴部７１）がダクト支持フレーム８１を介してフレーム部材Ｆ（上部支持フレーム５）と連結される。

本実施形態においては図４及び図５に示す如く、中央カバー部材６２をテーブル１に設けた際には、胴部７１の被固定部７１ａの上方には中央カバー部材６２が設置される。具体的には図５に示す如く、カバー支持部７１ｆを介して中央カバー部材６２が胴部７１に支持される。これにより、中央カバー部材６２の両端部を本体部７０で支持することができるため、中央カバー部材６２の安定性を向上させることができる。

胴部７１において被固定部７１ａに隣接する部分には、上面及び下面が開放されることにより胴部７１を上下方向に貫通する開放部７１ｂが形成される。この開放部７１ｂに、上部支持フレーム５に固定された支持部材６１を下方から挿通することにより、パネル支持棒６１ｂが開放部７１ｂから上方に延出される。このように、胴部７１の開放部７１ｂは、机上パネル６を支持する支持部材６１が内部に設置可能とされている。

なお、本実施形態においては、支持部材６１を上部支持フレーム５に固定した状態で本体部７０をダクト支持フレーム８１に固定する構成としているが、支持部材６１及び本体部７０の組付手順を逆にすることも可能である。但し、支持部材６１及び本体部７０の組付性という観点からは、本実施形態の如く支持部材６１を固定した後に本体部７０を固定する構成が好ましい。

図４及び図５に示す如く、胴部７１における外端部（図４及び図５における左側端部）には、鉤状に突出する被係合部７１ｃ・７１ｃが二箇所に形成される。また、被係合部７１ｃ・７１ｃの間における下面には、端部が半円形状の切り欠き部である収容孔部７１ｄが形成される。収容孔部７１ｄは後述する閉塞部７２ｃと略同形状に形成される。また、胴部７１の前後両側面には、前後方向に延出される板状部である被載置部７１ｅ・７１ｅが形成される。

図４及び図５に示す如く、端面部７２は胴部７１の外端部において着脱可能に組付けられる。端面部７２は、縁部７２ａと、二個の係合部７２ｂ・７２ｂと、閉塞部７２ｃと、が一体的に形成される。縁部７２ａは、本体部７０において左右方向両端側に形成される板状部材である。係合部７２ｂは、縁部７２ａの内側面において鉤状に突出して形成される。閉塞部７２ｃは、後述するカバー部７３の切り欠き部７３ａを閉塞可能に、平面視で端部が半円となる形状で周囲から突起して形成される。図４に示す如く係合部７２ｂ・７２ｂを胴部７１の被係合部７１ｃ・７１ｃに係合させることにより、端面部７２が胴部７１に組付けられる。

図４及び図８に示す如く、端面部７２は胴部７１に対して上下方向を反転させて組付けることが可能に構成されている。具体的には、端面部７２は図４に示す如く閉塞部７２ｃを下方に向けた姿勢で胴部７１に取付けることができる。この際、閉塞部７２ｃは胴部７１における収容孔部７１ｄに挿入される。本実施形態において、閉塞部７２ｃを下方に向けて構成した本体部７０の状態を「下向状態」と記載する。

一方、端面部７２は図８に示す如く閉塞部７２ｃを上方に向けた姿勢でも胴部７１に取付けることができる。本実施形態において、閉塞部７２ｃを上方に向けて構成した本体部７０の状態を「上向状態」と記載する。このように、本体部７０は端面部７２が反転して胴部７１に組付けられることにより、上向状態と下向状態との何れかで構成される。

カバー部７３は板金を折り曲げることにより形成される。カバー部７３の一辺（図４及び図５における右側辺）には、厚さ方向に貫通する孔部として、端部が半円形状の切り欠き部７３ａが形成されている。切り欠き部７３ａは閉塞部７２ｃと略同形状に形成される。カバー部７３の前後両端辺における下側にはカバー部７３の端辺が折り返されることにより当接片７３ｂ・７３ｂが形成されている。カバー部７３を本体部７０の上に載置することにより、カバー部７３は本体部７０の上面を被覆する。この際、当接片７３ｂ・７３ｂの下面が胴部７１の被載置部７１ｅ・７１ｅの上面に当接する。また、カバー部７３を本体部７０の上に載置した際は、中央カバー部材６２及び端面部７２によりカバー部７３の左右方向位置が規制される。本実施形態において、カバー部７３と中央カバー部材６２とは表面が面一になるように構成されている。

カバー部７３は、図２及び図４に示す如く切り欠き部７３ａを左右方向の内側（図４及び図５における右側）に向けた第一の姿勢と、図７及び図８に示す如く切り欠き部７３ａを左右方向の外側（図８及び図９における左側）に向けた第二の姿勢と、の二つの姿勢で本体部７０に組付けることができる。

カバー部７３を第一の姿勢で本体部７０に組付けた際は、図４及び図５に示す如く本体部７０は閉塞部７２ｃを下方に向けた下向状態とされ、切り欠き部７３ａは胴部７１における開放部７１ｂに位置する。一方、カバー部７３を第二の姿勢で本体部７０に組付けた際は、図８及び図９に示す如く本体部７０は閉塞部７２ｃを上方に向けた上向状態とされ、切り欠き部７３ａは端面部７２における閉塞部７２ｃに位置する。このように、カバー部７３は、第一の姿勢の際には切り欠き部７３ａが開放部７１ｂに位置し、第二の姿勢の際には切り欠き部７３ａが閉塞部７２ｃに位置する状態で、本体部７０の上面を被覆する。

そして、カバー部７３が第一の姿勢の際は、図４及び図５に示す如く支持部材６１が開放部７１ｂに設置されるとともに切り欠き部７３ａを介して上方に延出される（図２を参照）。これにより、図１に示す設置テーブル１Ｐが構成可能となる。一方、カバー部７３が第二の姿勢の際は、図８及び図９に示す如く切り欠き部７３ａが閉塞部７２ｃに位置するため、支持部材６１は開放部７１ｂに設置不能とされる（図７を参照）。この場合、図６に示す非設置テーブル１Ｎが構成される。

本実施形態に係るテーブル１によれば、机上パネル６等のオプション部材を設けない非設置テーブル１Ｎの構成とした場合に、図７に示す如くカバー部７３の切り欠き部７３ａを本体部７０の閉塞部７２ｃにより閉塞できる。このように、非設置テーブル１Ｎにおいてカバー部７３の切り欠き部７３ａを開口状態ではなく閉塞状態とすることにより、切り欠き部７３ａを目立たなくすることができ、非設置テーブル１Ｎの意匠性の低下を防止することができる。

また、本実施形態に係るテーブル１によれば、切り欠き部７３ａを閉塞するために本体部７０における閉塞部７２ｃを用いている。このように、切り欠き部７３ａを閉塞するための閉塞部材を別途設ける必要がないため、部品点数が増加することがない。また、閉塞部材を別途設けた場合は、当該閉塞部材を使用しない場合にどこか別の部分に収納しておく必要があるが、本実施形態においてはその必要がないため、閉塞部材を紛失する虞がない。また、非設置テーブル１Ｎを組立てる際に閉塞部材を組付ける必要がないため、作業性の低下を防止することが可能となる。

また、本実施形態に係るテーブル１において、端面部７２の閉塞部７２ｃは、本体部７０における、左右方向両端側の縁部７２ａに形成されている。また、カバー部７３の一辺に切り欠き部７３ａが形成される。上記の如く構成することにより、本体部７０に対してカバー部７３を容易に着脱することができる。

具体的には、図１及び図２に示す如く設置テーブル１Ｐを構成する場合、切り欠き部７３ａから支持部材６１のパネル支持棒６１ｂが延出され、パネル支持棒６１ｂには机上パネル６が組付けられているが、この場合でもカバー部７３を容易に着脱することができる。また、図６及び図７に示す如く非設置テーブル１Ｎを構成する際に、カバー部７３を第二の姿勢とする場合も、カバー部７３を天板２の中央側からスライド変位して本体部７０に組付けて、閉塞部７２ｃを切り欠き部７３ａの内部に挿入することができる。

なお、カバー部７３の孔部を切り欠き部７３ａではなく閉じられた形状で形成することも可能である。但し、上記の如く本体部７０に対する着脱性の向上という観点からは切り欠き部７３ａとして構成することが好ましい。

また、本実施形態に係るテーブル１においては上記の如く、カバー部７３を第二の姿勢とする際に、閉塞部７２ｃが切り欠き部７３ａの内部に挿入される構成としている。これにより、図７及び図９に示す如く、カバー部７３の表面と閉塞部７２ｃの上面とが略同一面となるように構成できる。即ち、切り欠き部７３ａをより目立たなくすることができるため、非設置テーブル１Ｎの意匠性をより向上させることができる。

また、本実施形態に係るテーブル１において、本体部７０は、胴部７１と端面部７２とに分割可能とされている。そして、カバー部７３を第一の姿勢とする際には、端面部７２の閉塞部７２ｃを下方に向けることにより本体部７０が下向状態とされ、カバー部７３を第二の姿勢とする際には端面部７２の閉塞部７２ｃを上方に向けることにより本体部７０が上向状態とされる。

上記の如く構成することにより、カバー部７３を第一の姿勢とする際に、閉塞部７２ｃを本体部７０の下側に退避させることができる。これにより、設置テーブル１Ｐを構成する際に、カバー部７３と閉塞部７２ｃとの干渉を防止することができる。一方、カバー部７３を第二の姿勢とする際に、閉塞部７２ｃを本体部７０の上側に位置させることができる。これにより、非設置テーブル１Ｎを構成する際に、カバー部７３の切り欠き部７３ａの内部に閉塞部７２ｃを挿入して、非設置テーブル１Ｎの意匠性を向上させることができる。

１テーブル
１Ｐ設置テーブル（机上パネル設置状態）
１Ｎ非設置テーブル（机上パネル非設置状態）
２天板３脚部材
４下部支持フレーム
５上部支持フレーム
５ａ支持部材固定孔６机上パネル
７中間部材８配線ダクト
６１支持部材６１ａ固定部
６１ｂパネル支持棒６１ｃ固定孔
６２中央カバー部材７０本体部
７１胴部７１ａ被固定部
７１ｂ開放部７１ｃ被係合部
７１ｄ収容孔部７１ｅ被載置部
７１ｆカバー支持部７２エッジカバー（端面部）
７２ａ縁部７２ｂ係合部
７２ｃ閉塞部７３カバー部
７３ａ切り欠き部（孔部）
７３ｂ当接片８１ダクト支持フレーム
８１ａ本体部固定孔８２中間レール
８３支持レール８４ダクトカバー
Ｆフレーム部材

Claims

フレーム部材と、それぞれが矩形に形成されるとともに互いの長辺の間に所定の間隙を設けて前記フレーム部材に支持される二枚の天板と、を備えるテーブルであって、
二枚の前記天板の長手方向における両端部には、前記間隙に挿入される中間部材が設けられ、
前記中間部材は、上面に開放された開放部が形成された本体部と、該本体部の上側に設けられる板状のカバー部と、を備え、
前記開放部は、前記間隙の上方に設けられるオプション部材を支持する支持部材が内部に設置可能とされ、
前記カバー部には、厚さ方向に貫通する孔部が形成され、
前記中間部材には、前記孔部を閉塞可能な閉塞部が形成され、
前記カバー部は、前記孔部が前記開放部に位置する第一の姿勢と、前記孔部が前記閉塞部に位置する第二の姿勢と、の何れかの姿勢で前記本体部の上面を被覆し、
前記カバー部が前記第一の姿勢の際は、前記支持部材が前記開放部に設置されるとともに前記孔部を介して上方に延出され、
前記カバー部が前記第二の姿勢の際は、前記支持部材が前記開放部に設置不能とされる、テーブル。
前記閉塞部は、前記本体部において、前記天板の長手方向両端側の縁部に形成され、
前記カバー部は、一辺における切り欠き部が前記孔部として形成され、
前記カバー部を前記第二の姿勢とする際には、前記閉塞部が前記切り欠き部の内部に挿入される、
請求項１に記載のテーブル。
前記本体部は、端面部と胴部とに分割可能とされ、
前記端面部は、一体的に形成された前記縁部と前記閉塞部とを備え、
前記本体部は、前記閉塞部を下方に向けた姿勢で前記端面部が前記胴部に組付けられる下向状態と、前記閉塞部を上方に向けた姿勢で前記端面部が前記胴部に組付けられる上向状態と、の何れかで構成され、
前記カバー部を前記第一の姿勢とする際には前記本体部が下向状態とされ、前記カバー部を前記第二の姿勢とする際には前記本体部が上向状態とされる、請求項２に記載のテーブル。
前記本体部は、前記フレーム部材と連結される被固定部を備え、前記被固定部の上方には、前記間隙に配置される中央カバー部材が設置され、前記カバー部と前記中央カバー部材とは表面が面一になるように構成される、請求項１から請求項３の何れか１項に記載のテーブル。