JP7352400B2

JP7352400B2 - 撮像レンズ

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Publication number: JP7352400B2
Application number: JP2019132986A
Authority: JP
Inventors: 整平野
Original assignee: 東京晨美光学電子株式会社
Priority date: 2019-07-18
Filing date: 2019-07-18
Publication date: 2023-09-28
Anticipated expiration: 2039-07-18
Also published as: CN211905842U; CN112241062B; CN112241062A; US11513320B2; JP2021018291A; US20210048633A1; CN113640976B; CN113640976A

Description

本発明は、ＣＣＤセンサやＣＭＯＳセンサ等の撮像素子上に被写体像を形成する撮像レンズに係り、携帯電話機や携帯情報端末等の携帯機器に内蔵されるカメラ、デジタルスティルカメラ、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の比較的小型のカメラへの組み込みが好適な撮像レンズに関する。

被写体を精細に撮影したり被写体に関してより多くの情報を取得したりするためには、高画素の撮像素子とともに解像度の高い撮像レンズが必要になる。撮像レンズの高解像度化を実現するための方法の一つとして、撮像レンズを構成するレンズの枚数を諸収差の補正の難易度に応じて増加させる方法がある。しかしながら、安易なレンズ枚数の増加は撮像レンズの大型化を招き易い。撮像レンズの開発においては、光学全長（Total Track Length）の伸長を抑制しつつ解像度を向上させる必要がある。

８枚のレンズから成るレンズ構成は、撮像レンズを構成するレンズの枚数が多いことから設計上の自由度が高く、諸収差を良好に補正できる。８枚構成の撮像レンズとしては、例えば特許文献１に記載の撮像レンズが知られている。

特許文献１に記載の撮像レンズは、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負の第１レンズと、両凸形状の第２レンズと、両凹形状の第３レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正の第４レンズと、両凸形状の第５レンズと、両凹形状の第６レンズと、像面側に凸面を向けたメニスカス形状の負の第７レンズと、両凸形状の第８レンズとを備える。

特開２００６－１５４４８１号公報

上記特許文献１に記載の撮像レンズによれば、広角端において画角が６４°と広いながらも比較的良好に諸収差を補正できる。しかし、当該撮像レンズはレンズ系全体の焦点距離に対して光学全長が長いため、スマートフォン等の薄型の機器に内蔵される小型のカメラに組み込むには不向きである。特許文献１に記載の撮像レンズによっては、小型化や低背化を図りつつより良好な収差補正を実現することは困難である。

なお、こうした問題はスマートフォンに組み込まれる撮像レンズに特有の問題ではなく、携帯電話機、携帯情報端末、デジタルスティルカメラ、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の比較的小型のカメラに組み込まれる撮像レンズにおいて共通の問題である。

本発明の目的は、広角でありながらも撮像レンズの小型化と良好な収差補正との両立を図ることのできる撮像レンズを提供することにある。

本発明の撮像レンズは、撮像素子上に被写体像を形成する撮像レンズであって、物体側から像面側に向かって順に、負の屈折力を有する第１レンズと、正の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズと、第４レンズと、第５レンズと、第６レンズと、第７レンズと、負の屈折力を有する第８レンズとを備える。第８レンズは、変曲点が設けられた非球面形状の像面側の面を有する。

本発明の撮像レンズでは、最も物体側に配置される第１レンズが負の屈折力を有するため、撮像レンズの広角化を好適に図りつつバックフォーカスを確保することができる。また、負の屈折力を有する第３レンズを第２レンズの像面側に配置することにより、色収差の良好な補正とともに撮像レンズの低背化を実現できる。

さらに、最も像面側に近い第８レンズの像面側の面を、変曲点を有する非球面形状に形成することにより、バックフォーカスを確保しつつ画像周辺部の像面湾曲および歪曲収差を良好に補正できる。第８レンズのこのような形状によればまた、撮像レンズから出射した光線の撮像素子の像面への入射角度を主光線角度（CRA：Chief Ray Angle）の範囲内に抑制しつつ、近軸および周辺の諸収差を良好に補正できる。

なお、本発明において「レンズ」とは、屈折力を有する光学要素を指すものとする。よって、光の進行方向を変えるプリズムや平板のフィルタ等の光学要素は本発明の「レンズ」に含まれず、これら光学要素は適宜、撮像レンズの前後や各レンズ間に配置することができる。

上記構成の撮像レンズにおいては、第１レンズの物体側の面の曲率半径をＲ１ｆ、第１レンズの像面側の面の曲率半径をＲ１ｒとしたとき、次の条件式（１）を満足することが望ましい。
１．０＜Ｒ１ｆ／Ｒ１ｒ＜１．５（１）

条件式（１）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ広角化を実現することができる。また、バックフォーカスを確保できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、第１レンズの焦点距離をｆ１、第２レンズの焦点距離をｆ２としたとき、次の条件式（２）を満足することが望ましい。
－１０．０＜ｆ１／ｆ２＜－２．０（２）

条件式（２）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ球面収差および色収差を良好に補正できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、さらに次の条件式（２ａ）を満足することが望ましい。
－８．５＜ｆ１／ｆ２＜－３．５（２ａ）

上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第３レンズの焦点距離をｆ３としたとき、次の条件式（３）を満足することが望ましい。
－１０．０＜ｆ３／ｆ＜－２．０（３）

条件式（３）を満足することにより、撮像レンズの低背化を図りつつ色収差を良好に補正できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、さらに次の条件式（３ａ）を満足することが望ましい。
－８．０＜ｆ３／ｆ＜－２．５（３ａ）

上記構成の撮像レンズにおいては、第１レンズの焦点距離をｆ１、第３レンズの焦点距離をｆ３としたとき、次の条件式（４）を満足することが望ましい。
０．３＜ｆ１／ｆ３＜３．０（４）

条件式（４）を満足することにより、撮像レンズの低背化を図りつつ球面収差および色収差をバランスよく良好に補正できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、第３レンズを、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に正となる形状、すなわち光軸近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成することが望ましい。

第３レンズをこのような形状に形成することにより、下光線の射出角度を好ましい範囲内に抑制することができ、全反射ゴーストを好適に抑制できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第４レンズの物体側の面の曲率半径をＲ４ｆとしたとき、次の条件式（５）を満足することが望ましい。
－４．０＜Ｒ４ｆ／ｆ＜－０．４（５）

条件式（５）を満足することにより、軸外光線の射出角度を好ましい範囲内に抑制することができ、諸収差を良好に補正できる。また、第４レンズの最大有効径近傍の法線角度の増大が抑制されるため、製造し易いレンズ形状となり、製造コストの増大を抑制できる。第４レンズをプラスチック材料から形成する場合には成形品質の向上に繋がる。

上記構成の撮像レンズにおいては、第４レンズを、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に負となる形状であって、光軸近傍において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成することが望ましい。第４レンズをこのような形状に形成することにより、コマ収差や像面湾曲等の諸収差の発生を好適に抑制できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第５レンズの焦点距離をｆ５としたとき、次の条件式（６）を満足することが望ましい。
１２＜｜ｆ５｜／ｆ（６）

条件式（６）を満足することにより、像面湾曲、歪曲収差、および色収差を好ましい範囲内にバランスよく抑制できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、第７レンズを、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に正となる形状、すなわち光軸近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成することが望ましい。

第７レンズをこのような形状に形成することにより、第７レンズの有する屈折力の増大が好適に抑制され、球面収差、歪曲収差、および像面湾曲をバランスよく良好に補正することができる。

上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第４レンズの物体側の面から第７レンズの像面側の面までの光軸上の距離をＬ４７としたとき、次の条件式（７）を満足することが望ましい。
０．１５＜Ｌ４７／ｆ＜０．４０（７）

条件式（７）を満足することにより、撮像レンズの小型化および広角化を図りつつ、光軸上における各レンズ間の距離および各レンズの中心肉厚を確保することができる。また、バックフォーカスも確保できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、第７レンズの像面側の面の曲率半径をＲ７ｒ、第８レンズの物体側の面の曲率半径をＲ８ｆとしたとき、次の条件式（８）を満足することが望ましい。
０．４０＜Ｒ７ｒ／Ｒ８ｆ＜０．９０（８）

条件式（８）を満足することにより、球面収差および像面湾曲を良好に補正できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、第７レンズの光軸上の厚さをＴ７、第８レンズの光軸上の厚さをＴ８としたとき、次の条件式（９）を満足することが望ましい。
０．４＜Ｔ７／Ｔ８＜２．５（９）

撮像レンズの低背化を図ると、像面に近い位置に配置されるレンズ程、有効径が大きくなる傾向にある。条件式（９）を満足することにより、有効径が比較的大きくなりがちな第７レンズと第８レンズの光軸上の厚みが良好に保たれる。このため、撮像レンズの低背化を図りつつ諸収差を良好に補正できる。また、バックフォーカスの確保も可能となる。なお、第７レンズおよび第８レンズをプラスチック材料から形成する場合には、当該条件式（９）を満足することにより、レンズの製造コストの低減とともにレンズの成形性を確保することができる。

上記構成の撮像レンズにおいては、第３レンズと第４レンズとの間の光軸上の距離をＤ３４、第７レンズと第８レンズとの間の光軸上の距離をＤ７８としたとき、次の条件式（１０）を満足することが望ましい。
０．６＜Ｄ７８／Ｄ３４＜１．４（１０）

条件式（１０）を満足することにより、球面収差、像面湾曲、および歪曲収差をバランスよく良好に補正できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第８レンズの焦点距離をｆ８としたとき、次の条件式（１１）を満足することが望ましい。
－３．０＜ｆ８／ｆ＜－０．３（１１）

条件式（１１）を満足することにより、バックフォーカスを確保しつつ像面湾曲および歪曲収差を良好に補正できる。また、撮像レンズから出射した光線の像面への入射角度をＣＲＡの範囲内に好適に抑制できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第８レンズの像面側の面の曲率半径をＲ８ｒとしたとき、次の条件式（１２）を満足することが望ましい。
０．１＜Ｒ８ｒ／ｆ＜０．５（１２）

第８レンズの像面側の面は撮像レンズにおいて最も像面側に位置する。この面の屈折力の大小によって非点収差、コマ収差、および歪曲収差の補正の困難さが異なることになる。条件式（１２）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ、非点収差、コマ収差、および歪曲収差を良好に補正することができる。また、本条件式（１２）を満足することはバックフォーカスの確保の点からも有効である。

上記構成の撮像レンズにおいては第８レンズを、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に正となる形状であって、光軸近傍において像面側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成することが望ましい。第８レンズをこのような形状に形成することで撮像レンズの低背化を好適に図ることができる。

上記構成の撮像レンズにおいては、色収差を良好に補正するため、第１レンズのアッベ数をνｄ１、第２レンズのアッベ数をνｄ２、第３レンズのアッベ数をνｄ３としたとき、以下の条件式（１３）～（１５）を満足することが望ましい。
１０＜νｄ１＜３５（１３）
３５＜νｄ２＜８５（１４）
１０＜νｄ３＜３５（１５）

また、上記構成の撮像レンズにおいて色収差をより良好に補正するため、第５レンズのアッベ数をνｄ５、第６レンズのアッベ数をνｄ６としたとき、以下の条件式（１６）および（１７）を満足することが望ましい。
１０＜νｄ５＜３５（１６）
１０＜νｄ６＜３５（１７）

本発明の撮像レンズは、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第１レンズの物体側の面から像面までの光軸上の距離をＴＬとしたとき、次の条件式（１８）を満足することが望ましい。当該条件式（１８）を満足することにより、撮像レンズの小型化を好適に図ることができる。
１．０＜ＴＬ／ｆ＜１．５（１８）

なお、撮像レンズと像面との間には通常、赤外線カットフィルターやカバーガラス等の挿入物が配置されることが多いが、本明細書ではこれら挿入物の光軸上の距離については空気換算長を用いる。

ところで、薄型の携帯機器、例えばスマートフォンに内蔵される撮像レンズにおいては、限られたスペース内に撮像レンズを収納する必要があることから、撮像素子の大きさに対する撮像レンズの光軸方向の長さについて厳しい制約が課されることが多い。すなわち、撮像レンズの低背化が強く求められる。そこで、本願発明の撮像レンズは、第１レンズの物体側の面から像面までの光軸上の距離をＴＬ、最大像高をＨｍａｘとしたとき、次の条件式（１９）を満足することが望ましい。
１．２＜ＴＬ／Ｈｍａｘ＜２．０（１９）

上記構成の撮像レンズにおいて第４レンズの屈折力が正の場合には、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第４レンズの焦点距離をｆ４としたとき、次の条件式（２０）を満足することが望ましい。
２．０＜ｆ４／ｆ＜１０．０（２０）

条件式（２０）を満足することにより色収差を良好に補正できる。

上記構成の撮像レンズにおいて第４レンズの屈折力が正の場合には、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第４レンズおよび第５レンズの合成焦点距離をｆ４５としたとき、次の条件式（２１）を満足することが望ましい。
１．５＜ｆ４５／ｆ＜１０．０（２１）

条件式（２１）を満足することにより、撮像レンズの低背化を図りつつコマ収差および非点収差を良好に補正できる。

上記構成の撮像レンズにおいて第４レンズの屈折力が負の場合には、色収差を良好に補正するため、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第４レンズの焦点距離をｆ４としたとき、次の条件式（２２）を満足することが望ましい。
－２０．０＜ｆ４／ｆ＜－８．０（２２）

上記構成の撮像レンズにおいて第６レンズの屈折力が正の場合、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第６レンズの焦点距離をｆ６としたとき、次の条件式（２３）を満足することが望ましい。
５．０＜ｆ６／ｆ＜３０．０（２３）

条件式（２３）を満足することにより、撮像レンズの低背化を図りつつ球面収差を良好に補正できる。

上記構成の撮像レンズにおいて第５レンズおよび第６レンズの屈折力が共に正の場合、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第５レンズおよび第６レンズの合成焦点距離をｆ５６としたとき、次の条件式（２４）を満足することが望ましい。
４．０＜ｆ５６／ｆ＜１２．０（２４）

条件式（２４）を満足することにより、撮像レンズの低背化を図りつつコマ収差および非点収差をバランスよく良好に補正できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、さらに次の条件式（２４ａ）を満足することが望ましい。
５．０＜ｆ５６／ｆ＜１１．０（２４ａ）

上記構成の撮像レンズにおいて第７レンズが正の屈折力を有する場合には、第７レンズの焦点距離をｆ７、第８レンズの焦点距離をｆ８としたとき、次の条件式（２５）を満足することが望ましい。
－５．０＜ｆ７／ｆ８＜－１．０（２５）

条件式（２５）を満足することにより、球面収差、像面湾曲、および倍率色収差を良好な範囲内にバランスよく良好に補正できる。

上記構成の撮像レンズにおいて第７レンズが負の屈折力を有する場合には、第７レンズの焦点距離をｆ７、第８レンズの焦点距離をｆ８としたとき、次の条件式（２６）を満足することが望ましい。
５．０＜ｆ７／ｆ８＜２０．０（２６）

条件式（２６）を満足することにより、球面収差、像面湾曲、および倍率色収差を良好な範囲内にバランスよく良好に補正できる。

本発明の撮像レンズにおいては、第１レンズから第８レンズまでの各レンズを、空気間隔を隔てて配列することが望ましい。各レンズが空気間隔を隔てて配列されることにより、本発明の撮像レンズは接合レンズを一枚も含まないレンズ構成になる。このようなレンズ構成では、撮像レンズを構成する８枚のレンズの全てをプラスチック材料から形成できるため、撮像レンズの製造コストを好適に抑制できる。

本発明の撮像レンズにおいては、第１レンズから第８レンズまでの各レンズの両面を非球面形状に形成することが望ましい。各レンズの両面を非球面形状に形成することにより、レンズの光軸近傍から周辺部に亘って諸収差をより良好に補正できる。特にレンズ周辺部における諸収差を良好に補正できる。

上記構成の撮像レンズにおいては、第７レンズおよび第８レンズのうち少なくとも二面を、変曲点を有する非球面形状に形成することが望ましい。第８レンズの像面側の面に加えて、変曲点を有する非球面形状のレンズ面をさらに一面設けることにより、撮像レンズから出射した光線の像面への入射角度をＣＲＡの範囲内により好適に抑制できるとともに、画像周辺部の諸収差をより良好に補正できる。

本発明の撮像レンズは、画角を２ωとしたとき、６０°≦２ωを満足することが望ましい。本条件式を満足することにより、撮像レンズの広角化が図られ、撮像レンズの小型化と広角化との両立を好適に図ることができる。

ところで、高画素の撮像素子では各画素の受光面積が減少するため、撮影した画像が暗くなる傾向にある。これを補正するための方法として、電気回路を用いて撮像素子の受光感度を向上させる方法がある。しかし、受光感度が上がると画像の形成に直接寄与しないノイズ成分も増幅されてしまう。そこで、電気回路等を設けなくても十分に明るい画像を得るために、上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、撮像レンズの入射瞳径をＤｅｐとしたとき次の条件式（２７）を満足することが望ましい。
ｆ／Ｄｅｐ＜２．０（２７）

なお、本発明においては、上述のようにレンズの形状を曲率半径の符号を用いて特定している。曲率半径が正か負かは一般的な定義、すなわち光の進行方向を正として、曲率半径の中心がレンズ面からみて像面側にある場合には曲率半径を正とし、物体側にある場合には曲率半径を負とする定義に従っている。よって、「曲率半径が正となる物体側の面」とは、物体側の面が凸面であることを指し、「曲率半径が負となる物体側の面」とは、物体側の面が凹面であることを指す。また、「曲率半径が正となる像面側の面」とは、像面側の面が凹面であることを指し、「曲率半径が負となる像面側の面」とは、像面側の面が凸面であることを指す。なお、本明細書での曲率半径は近軸の曲率半径を指しており、レンズ断面図におけるレンズの概形にそぐわない場合がある。

本発明の撮像レンズによれば、広角でありながらも諸収差が良好に補正された高い解像度を有しながらも、小型のカメラへの組込みに特に適した小型の撮像レンズを提供することができる。

数値実施例１に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図１に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図１に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例２に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図４に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図４に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例３に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図７に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図７に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例４に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図１０に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図１０に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例５に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図１３に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図１３に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例６に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図１６に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図１６に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例７に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図１９に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図１９に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例８に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図２２に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図２２に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例９に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図２５に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図２５に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例１０に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図２８に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図２８に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例１１に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図３１に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図３１に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例１２に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図３４に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図３４に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例１３に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図３７に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図３７に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例１４に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図４０に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図４０に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例１５に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図４３に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図４３に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。数値実施例１６に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。図４６に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。図４６に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。

以下、本発明を具体化した一実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。

図１、図４、図７、図１０、図１３、図１６、図１９、図２２、図２５、図２８、図３１、図３４、図３７、図４０、図４３、および図４６は、本実施の形態の数値実施例１～１６に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。いずれの数値実施例も基本的なレンズ構成は同一であるため、ここでは数値実施例１の断面図を参照しながら本実施の形態に係る撮像レンズについて説明する。

図１に示すように本実施の形態に係る撮像レンズは、物体側から像面側に向かって順に、負の屈折力を有する第１レンズＬ１と、正の屈折力を有する第２レンズＬ２と、負の屈折力を有する第３レンズＬ３と、第４レンズＬ４と、第５レンズＬ５と、第６レンズＬ６と、第７レンズＬ７と、負の屈折力を有する第８レンズＬ８とを備える。これら第１レンズＬ１から第８レンズＬ８までの各レンズは空気間隔を隔てて配列する。第８レンズＬ８と撮像素子の像面ＩＭとの間にはフィルタ１０を配置する。なお、フィルタ１０は省略できる。

第１レンズＬ１は、物体側の面の曲率半径ｒ１（＝Ｒ１ｆ）および像面側の面の曲率半径ｒ２（＝Ｒ１ｒ）が共に正となる形状を有する。第１レンズＬ１は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第１レンズＬ１の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第１レンズＬ１の形状は、第１レンズＬ１の屈折力が負となるような形状であればよい。第１レンズＬ１の形状としては、本数値実施例１に係る形状の他、曲率半径ｒ１およびｒ２が共に負となる形状や、曲率半径ｒ１が負となり曲率半径ｒ２が正となる形状でもよい。前者は近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状であり、後者は近軸において両凹レンズとなる形状である。撮像レンズの小型化を図る点からは、曲率半径ｒ１が正となる形状が望ましい。

本数値実施例１では第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との間に開口絞りＳＴを設けている。この開口絞りＳＴの位置は本数値実施例１の位置に限定されるものではない。第１レンズＬ１よりも物体側に開口絞りＳＴを設けてもよい。または、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との間、第３レンズＬ３と第４レンズＬ４との間、あるいは第４レンズＬ４と第５レンズＬ５の間等に開口絞りＳＴを設けるようにしてもよい。

第２レンズＬ２は、物体側の面の曲率半径ｒ４が正となり、像面側の面の曲率半径ｒ５が負となる形状を有する。第２レンズＬ２は、近軸において両凸レンズとなる形状である。第２レンズＬ２の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第２レンズＬ２の形状は、第２レンズＬ２の屈折力が正となるような形状であればよい。第２レンズＬ２の形状としては、本数値実施例１に係る形状の他、曲率半径ｒ４およびｒ５が共に正となる形状や、曲率半径ｒ４およびｒ５が共に負となる形状でもよい。前者は近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状であり、後者は近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。撮像レンズの小型化の観点からは、曲率半径ｒ４が正となる形状が望ましい。

第３レンズＬ３は、物体側の面の曲率半径ｒ６および像面側の面の曲率半径ｒ７が共に正となる形状を有する。第３レンズＬ３は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。またこの第３レンズＬ３は、レンズ周辺部において第４レンズ側に凹面を向けた形状を有する。なお、第３レンズＬ３の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第３レンズＬ３の形状は、第３レンズＬ３の屈折力が負となるような形状であればよい。第３レンズＬ３の形状としては、本数値実施例１に係る形状の他、曲率半径ｒ６およびｒ７が共に負となる形状や、曲率半径ｒ６が負となり曲率半径ｒ７が正となる形状でもよい。前者は近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状であり、後者は近軸において両凹レンズとなる形状である。撮像レンズの小型化の観点からは、曲率半径ｒ６が正となる形状が望ましい。

第４レンズＬ４は正の屈折力を有する。この第４レンズＬ４の屈折力は正に限定されない。第４レンズＬ４の屈折力が負となるレンズ構成の例を数値実施例９～１５に示す。

第４レンズＬ４は、物体側の面の曲率半径ｒ８（＝Ｒ４ｆ）および像面側の面の曲率半径ｒ９が共に負となる形状を有する。第４レンズＬ４は、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。またこの第４レンズＬ４は、レンズ周辺部において第３レンズ側に凹面を向けた形状を有する。このため、上記第３レンズＬ３と当該第４レンズＬ４とはレンズ周辺部において互いに凹面を向けた態様で配置されることとなり、像面湾曲および非点収差を良好に補正することができる。

なお、第４レンズＬ４の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第４レンズＬ４の形状としては、本数値実施例１に係る形状の他、曲率半径ｒ８およびｒ９が共に正となる形状や、曲率半径ｒ８が正となり曲率半径ｒ９が負となる形状でもよい。前者は近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状であり、後者は近軸において両凸レンズとなる形状である。また、第４レンズＬ４の形状は、曲率半径ｒ８が負となり曲率半径ｒ９が正となる形状であって、近軸において両凹レンズとなる形状でもよい。

第５レンズＬ５は正の屈折力を有する。この第５レンズＬ５の屈折力は正に限定されない。第５レンズＬ５の屈折力が負となるレンズ構成の例を数値実施例５～８、１３～１５に示す。また、第５レンズＬ５の屈折力が近軸において零となるレンズ構成の例を数値実施例１６として示す。

第５レンズＬ５は、物体側の面の曲率半径ｒ１０および像面側の面の曲率半径ｒ１１が共に負となる形状を有する。第５レンズＬ５は、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第５レンズＬ５の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。数値実施例２～４、９～１２は曲率半径ｒ１０が正となり曲率半径ｒ１１が負となる形状、すなわち近軸において両凸レンズとなる形状の例である。数値実施例６、１３、１５は曲率半径ｒ１０および曲率半径ｒ１１が共に正となる形状であって、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状の例である。数値実施例８、１４は曲率半径ｒ１０が負となり曲率半径ｒ１１が正となる形状であり、近軸において両凹レンズとなる形状の例である。また、数値実施例１６は、光軸近傍において曲率半径ｒ１０および曲率半径ｒ１１が共に無限大となり、レンズ周辺部において屈折力を有するような形状の例である。

第６レンズＬ６は正の屈折力を有する。この第６レンズＬ６の屈折力は正に限定されない。第６レンズＬ６の屈折力が負となるレンズ構成の例を数値実施例３、４、７、８、１１、１２、１５、１６に示す。

第６レンズＬ６は、物体側の面の曲率半径ｒ１２および像面側の面の曲率半径ｒ１３が共に負となる形状を有する。第６レンズＬ６は、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第６レンズＬ６の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第６レンズＬ６の形状としては、本数値実施例１に係る形状の他、曲率半径ｒ１２およびｒ１３が共に正となる形状や、曲率半径ｒ１２が正となり曲率半径ｒ１３が負となる形状でもよい。前者は近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状であり、後者は近軸において両凸レンズとなる形状である。また、第６レンズＬ６の形状は、曲率半径ｒ１２が負となり曲率半径ｒ１３が正となる形状であって、近軸において両凹レンズとなる形状でもよい。さらに、第６レンズＬ６は、光軸近傍において曲率半径ｒ１２および曲率半径ｒ１３が共に無限大となり、レンズ周辺部において屈折力を有するような形状に形成してもよい。

第７レンズＬ７は正の屈折力を有する。この第７レンズＬ７の屈折力は正に限定されない。第７レンズＬ７の屈折力が負となるレンズ構成の例を数値実施例２、４、６、８、１０、１２、１４に示す。

第７レンズＬ７は、物体側の面の曲率半径ｒ１４および像面側の面の曲率半径ｒ１５（＝Ｒ７ｒ）が共に正となる形状を有する。第７レンズＬ７は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第７レンズＬ７の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第７レンズＬ７の形状としては、本数値実施例１に係る形状の他、曲率半径ｒ１４およびｒ１５が共に負となる形状や、曲率半径ｒ１４が正となり曲率半径ｒ１５が負となる形状でもよい。前者は近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状であり、後者は近軸において両凸レンズとなる形状である。また、第７レンズＬ７の形状は、曲率半径ｒ１４が負となり曲率半径ｒ１５が正となる形状であって、近軸において両凹レンズとなる形状でもよい。

第８レンズＬ８は、物体側の面の曲率半径ｒ１６（＝Ｒ８ｆ）および像面側の面の曲率半径ｒ１７（＝Ｒ８ｒ）が共に正となる形状を有する。第８レンズＬ８は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第８レンズＬ８の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第８レンズＬ８の形状としては、曲率半径ｒ１６が負となり曲率半径ｒ１７が正となる形状であって、近軸において両凹レンズとなる形状でもよい。この他にも第８レンズＬ８の形状としては、曲率半径ｒ１６およびｒ１７が共に負となる形状でもよい。第８レンズＬ８の形状は、第８レンズＬ８の屈折力が負となるような形状であればよい。

また、上記第８レンズＬ８において像面側の面は変曲点が設けられた非球面形状である。ここで変曲点とは、曲線上で曲率の符号が変化する点を指し、レンズ面上の曲線で曲がる方向が変わる点を指すものとする。なお、本実施の形態に係る撮像レンズにおける第８レンズＬ８の像面側の面は、極点を有する非球面形状である。第８レンズＬ８の有するこのような形状により、軸上の色収差のみならず軸外の倍率色収差が良好に補正されるとともに、撮像レンズから出射した光線の像面ＩＭへの入射角度がＣＲＡの範囲内に好適に抑制される。本数値実施例１に係る撮像レンズでは、第７レンズＬ７および第８レンズＬ８の両面が、変曲点を有する非球面形状である。このため、画像周辺部の諸収差はより良好に補正されることになる。なお、要求される光学性能や撮像レンズの小型化の程度によっては、第７レンズＬ７および第８レンズＬ８のレンズ面のうち、第８レンズＬ８の像面側の面を除く他のレンズ面を、変曲点の無い非球面形状に形成するようにしてもよい。

本実施の形態に係る撮像レンズは、以下に示す条件式（１）～（１９）を満足する。
１．０＜Ｒ１ｆ／Ｒ１ｒ＜１．５（１）
－１０．０＜ｆ１／ｆ２＜－２．０（２）
－８．５＜ｆ１／ｆ２＜－３．５（２ａ）
－１０．０＜ｆ３／ｆ＜－２．０（３）
－８．０＜ｆ３／ｆ＜－２．５（３ａ）
０．３＜ｆ１／ｆ３＜３．０（４）
－４．０＜Ｒ４ｆ／ｆ＜－０．４（５）
１２＜｜ｆ５｜／ｆ（６）
０．１５＜Ｌ４７／ｆ＜０．４０（７）
０．４０＜Ｒ７ｒ／Ｒ８ｆ＜０．９０（８）
０．４＜Ｔ７／Ｔ８＜２．５（９）
０．６＜Ｄ７８／Ｄ３４＜１．４（１０）
－３．０＜ｆ８／ｆ＜－０．３（１１）
０．１＜Ｒ８ｒ／ｆ＜０．５（１２）
１０＜νｄ１＜３５（１３）
３５＜νｄ２＜８５（１４）
１０＜νｄ３＜３５（１５）
１０＜νｄ５＜３５（１６）
１０＜νｄ６＜３５（１７）
１．０＜ＴＬ／ｆ＜１．５（１８）
１．２＜ＴＬ／Ｈｍａｘ＜２．０（１９）
但し、
ｆ：レンズ系全体の焦点距離
ｆ１：第１レンズＬ１の焦点距離
ｆ２：第２レンズＬ２の焦点距離
ｆ３：第３レンズＬ３の焦点距離
ｆ４：第４レンズＬ４の焦点距離
ｆ５：第５レンズＬ５の焦点距離
ｆ８：第８レンズＬ８の焦点距離
Ｔ７：第７レンズＬ７の光軸上の厚さ
Ｔ８：第８レンズＬ８の光軸上の厚さ
νｄ１：第１レンズＬ１のアッベ数
νｄ２：第２レンズＬ２のアッベ数
νｄ３：第３レンズＬ３のアッベ数
νｄ５：第５レンズＬ５のアッベ数
νｄ６：第６レンズＬ６のアッベ数
Ｒ１ｆ：第１レンズＬ１の物体側の面の近軸曲率半径
Ｒ１ｒ：第１レンズＬ１の像面側の面の近軸曲率半径
Ｒ４ｆ：第４レンズＬ４の物体側の面の近軸曲率半径
Ｒ７ｒ：第７レンズＬ７の像面側の面の近軸曲率半径
Ｒ８ｆ：第８レンズＬ８の物体側の面の近軸曲率半径
Ｒ８ｒ：第８レンズＬ８の像面側の面の近軸曲率半径
Ｄ３４：第３レンズＬ３と第４レンズＬ４との間の光軸上の距離
Ｄ７８：第７レンズＬ７と第８レンズＬ８との間の光軸上の距離
Ｈｍａｘ：最大像高
Ｌ４７：第４レンズＬ４の物体側の面から第７レンズＬ７の像面側の面までの光軸上の距離
ＴＬ：第１レンズＬ１の物体側の面から像面ＩＭまでの光軸Ｘ上の距離
（フィルタ１０は空気換算長）

数値実施例１～８、１６に示すレンズ構成のように、第４レンズＬ４が正の屈折力を有する場合にはさらに、次の条件式（２０）を満足する。
２．０＜ｆ４／ｆ＜１０．０（２０）

数値実施例１～８、１６に示すレンズ構成のように、第４レンズＬ４が正の屈折力を有する場合にはさらに、次の条件式（２１）を満足する。
１．５＜ｆ４５／ｆ＜１０．０（２１）
但し、
ｆ４５：第４レンズＬ４および第５レンズＬ５の合成焦点距離

数値実施例９～１５に示すレンズ構成のように、第４レンズＬ４が負の屈折力を有する場合にはさらに、次の条件式（２２）を満足する。
－２０．０＜ｆ４／ｆ＜－８．０（２２）

数値実施例１、２、５、６、９、１０、１３、１４に示すレンズ構成のように、第６レンズＬ６が正の屈折力を有する場合にはさらに、次の条件式（２３）を満足する。
５．０＜ｆ６／ｆ＜３０．０（２３）
但し、
ｆ６：第６レンズＬ６の焦点距離

数値実施例１、２、９、１０に示すレンズ構成のように、第５レンズＬ５および第６レンズＬ６が共に正の屈折力を有する場合にはさらに、次の条件式（２４）および（２４ａ）を満足する。
４．０＜ｆ５６／ｆ＜１２．０（２４）
５．０＜ｆ５６／ｆ＜１１．０（２４ａ）
但し、
ｆ５６：第５レンズＬ５および第６レンズＬ６の合成焦点距離

数値実施例１、３、５、７、９、１１、１３、１５、１６に示すレンズ構成のように、第７レンズＬ７が正の屈折力を有する場合にはさらに、次の条件式（２５）を満足する。
－５．０＜ｆ７／ｆ８＜－１．０（２５）
但し、
ｆ７：第７レンズＬ７の焦点距離

数値実施例２、４、６、８、１０、１２、１４に示すレンズ構成のように、第７レンズＬ７が負の屈折力を有する場合にはさらに、次の条件式（２６）を満足する。
５．０＜ｆ７／ｆ８＜２０．０（２６）

本実施の形態に係る撮像レンズは次の条件式を満足する。
６０°≦２ω

さらに本実施の形態に係る撮像レンズは次の条件式（２７）を満足する。
ｆ／Ｄｅｐ＜２．０（２７）
但し、
Ｄｅｐ：撮像レンズの入射瞳径

なお、上記各条件式の全てを満たす必要はなく、上記各条件式のそれぞれを単独に満たすことにより、各条件式に対応する作用効果をそれぞれ得ることができる。

本実施の形態では各レンズのレンズ面が非球面で形成されている。これら非球面の非球面式を次式に示す。

但し、
Ｚ：光軸方向の距離
Ｈ：光軸に直交する方向の光軸からの距離
Ｃ：近軸曲率（＝１／ｒ、ｒ：近軸曲率半径）
ｋ：円錐定数
Ａｎ：第ｎ次の非球面係数

次に、本実施の形態に係る撮像レンズの数値実施例を示す。各数値実施例において、ｆはレンズ系全体の焦点距離、ＦｎｏはＦナンバー、ωは半画角を示す。ｉは物体側より数えた面番号、ｒは曲率半径、ｄは光軸上のレンズ面間の距離（面間隔）、ｎｄは基準波長５８８ｎｍにおける屈折率、νｄは当該基準波長におけるアッベ数をそれぞれ示す。なお、面番号に＊（アスタリスク）の符号が付加された面は非球面であることを示す。

数値実施例１
基本的なレンズデータ

f45=26.890mm
f56=52.365mm
R1f=3.679mm
R1r=3.071mm
R4f=-12.443mm
R7r=3.193mm
R8f=5.881mm
R8r=1.841mm
D34=0.871mm
D78=0.711mm
T7=0.395mm
T8=0.306mm
L47=2.270mm
TL=7.938mm
Hmax=4.6mm
Dep=4.015mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.20
f1/f2=-7.14
f3/f=-3.27
f1/f3=1.76
R4f/f=-2.05
|f5|/f=16.65
L47/f=0.37
R7r/R8f=0.54
T7/T8=1.29
D78/D34=0.82
f8/f=-0.85
R8r/f=0.30
TL/f=1.31
TL/Hmax=1.73
f4/f=6.07
f45/f=4.44
f6/f=16.74
f56/f=8.64
f7/f8=-1.96
f/Dep=1.51
このように、本数値実施例１に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図２は、球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示した収差図である。非点収差図および歪曲収差図には基準波長（５８８ｎｍ）における収差量を示す。また、非点収差図にあってはサジタル像面（Ｓ）およびタンジェンシャル像面（Ｔ）をそれぞれ示す（図５、図８、図１１、図１４、図１７、図２０、図２３、図２６、図２９、図３２、図３５、図３８、図４１、図４４、および図４７においても同じ）。図３は、最大像高Ｈｍａｘに対する各像高の比Ｈ（以下、「像高比Ｈ」という）に対応する横収差をタンジェンシャル方向とサジタル方向とに分けて示した収差図である（図６、図９、図１２、図１５、図１８、図２１、図２４、図２７、図３０、図３３、図３６、図３９、図４２、図４５、および図４８においても同じ）。図２および図３に示されるように、本数値実施例１に係る撮像レンズによれば諸収差を良好に補正できる。

数値実施例２
基本的なレンズデータ

f45=18.078mm
f56=55.865mm
R1f=3.735mm
R1r=2.955mm
R4f=-13.470mm
R7r=2.819mm
R8f=4.646mm
R8r=2.038mm
D34=0.868mm
D78=1.042mm
T7=0.327mm
T8=0.400mm
L47=2.004mm
TL=7.788mm
Hmax=4.6mm
Dep=3.781mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.26
f1/f2=-5.50
f3/f=-4.48
f1/f3=0.89
R4f/f=-2.11
|f5|/f=18.24
L47/f=0.31
R7r/R8f=0.61
T7/T8=0.82
D78/D34=1.20
f8/f=-1.12
R8r/f=0.32
TL/f=1.22
TL/Hmax=1.69
f4/f=3.36
f45/f=2.83
f6/f=16.12
f56/f=8.76
f7/f8=11.86
f/Dep=1.69
このように、本数値実施例２に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図５は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図６は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図５および図６に示されるように、本数値実施例２に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例３
基本的なレンズデータ

f45=22.287mm
f56=-18.245mm
R1f=3.744mm
R1r=2.976mm
R4f=-13.649mm
R7r=3.299mm
R8f=5.018mm
R8r=1.961mm
D34=0.870mm
D78=0.817mm
T7=0.445mm
T8=0.445mm
L47=2.034mm
TL=7.740mm
Hmax=4.6mm
Dep=3.953mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.26
f1/f2=-5.44
f3/f=-4.08
f1/f3=1.05
R4f/f=-2.30
|f5|/f=17.41
L47/f=0.34
R7r/R8f=0.66
T7/T8=1.00
D78/D34=0.94
f8/f=-1.07
R8r/f=0.33
TL/f=1.30
TL/Hmax=1.69
f4/f=4.79
f45/f=3.75
f7/f8=-1.31
f/Dep=1.50
このように、本数値実施例３に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図８は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図９は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図８および図９に示されるように、本数値実施例３に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例４
基本的なレンズデータ

f45=17.385mm
f56=-83.453mm
R1f=3.712mm
R1r=2.982mm
R4f=-13.553mm
R7r=2.821mm
R8f=4.639mm
R8r=2.064mm
D34=0.891mm
D78=1.048mm
T7=0.338mm
T8=0.413mm
L47=2.026mm
TL=7.817mm
Hmax=4.6mm
Dep=3.796mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.24
f1/f2=-6.03
f3/f=-4.55
f1/f3=0.92
R4f/f=-2.06
|f5|/f=17.94
L47/f=0.31
R7r/R8f=0.61
T7/T8=0.82
D78/D34=1.18
f8/f=-1.12
R8r/f=0.31
TL/f=1.19
TL/Hmax=1.70
f4/f=3.11
f45/f=2.64
f7/f8=13.45
f/Dep=1.73
このように、本数値実施例４に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図１１は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図１２は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図１１および図１２に示されるように、本数値実施例４に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例５
基本的なレンズデータ

f45=55.159mm
f56=236.038mm
R1f=3.687mm
R1r=3.089mm
R4f=-12.403mm
R7r=3.278mm
R8f=5.850mm
R8r=1.850mm
D34=0.870mm
D78=0.717mm
T7=0.397mm
T8=0.311mm
L47=2.290mm
TL=8.141mm
Hmax=4.6mm
Dep=4.020mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.19
f1/f2=-7.33
f3/f=-3.09
f1/f3=1.82
R4f/f=-1.94
|f5|/f=16.64
L47/f=0.36
R7r/R8f=0.56
T7/T8=1.27
D78/D34=0.82
f8/f=-0.81
R8r/f=0.29
TL/f=1.27
TL/Hmax=1.77
f4/f=5.65
f45/f=8.63
f6/f=12.07
f7/f8=-1.84
f/Dep=1.59
このように、本数値実施例５に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図１４は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図１５は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図１４および図１５に示されるように、本数値実施例５に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例６
基本的なレンズデータ

f45=24.909mm
f56=379.686mm
R1f=3.681mm
R1r=2.942mm
R4f=-13.581mm
R7r=2.817mm
R8f=4.637mm
R8r=2.037mm
D34=0.866mm
D78=1.062mm
T7=0.334mm
T8=0.398mm
L47=2.018mm
TL=7.900mm
Hmax=4.6mm
Dep=3.791mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.25
f1/f2=-5.75
f3/f=-4.34
f1/f3=0.92
R4f/f=-2.03
|f5|/f=18.87
L47/f=0.30
R7r/R8f=0.61
T7/T8=0.84
D78/D34=1.23
f8/f=-1.07
R8r/f=0.30
TL/f=1.18
TL/Hmax=1.72
f4/f=3.11
f45/f=3.73
f6/f=14.70
f7/f8=11.94
f/Dep=1.76
このように、本数値実施例６に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図１７は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図１８は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図１７および図１８に示されるように、本数値実施例６に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例７
基本的なレンズデータ

f45=50.261mm
f56=-55.656mm
R1f=3.688mm
R1r=3.095mm
R4f=-12.598mm
R7r=3.334mm
R8f=5.826mm
R8r=1.873mm
D34=0.877mm
D78=0.732mm
T7=0.391mm
T8=0.312mm
L47=2.265mm
TL=8.155mm
Hmax=4.6mm
Dep=4.022mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.19
f1/f2=-7.47
f3/f=-3.21
f1/f3=1.74
R4f/f=-1.92
|f5|/f=16.29
L47/f=0.35
R7r/R8f=0.57
T7/T8=1.25
D78/D34=0.84
f8/f=-0.81
R8r/f=0.29
TL/f=1.25
TL/Hmax=1.77
f4/f=5.19
f45/f=7.68
f7/f8=-1.73
f/Dep=1.63
このように、本数値実施例７に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図２０は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図２１は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図２０および図２１に示されるように、本数値実施例７に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例８
基本的なレンズデータ

f45=24.524mm
f56=-44.135mm
R1f=3.704mm
R1r=3.000mm
R4f=-13.582mm
R7r=2.797mm
R8f=4.639mm
R8r=2.086mm
D34=0.893mm
D78=1.041mm
T7=0.339mm
T8=0.411mm
L47=2.061mm
TL=7.888mm
Hmax=4.6mm
Dep=3.802mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.23
f1/f2=-6.31
f3/f=-4.51
f1/f3=0.95
R4f/f=-2.01
|f5|/f=18.30
L47/f=0.30
R7r/R8f=0.60
T7/T8=0.83
D78/D34=1.17
f8/f=-1.11
R8r/f=0.31
TL/f=1.17
TL/Hmax=1.71
f4/f=3.02
f45/f=3.63
f7/f8=13.35
f/Dep=1.78
このように、本数値実施例８に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図２３は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図２４は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図２３および図２４に示されるように、本数値実施例８に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例９
基本的なレンズデータ

f45=-309.145mm
f56=52.991mm
R1f=3.740mm
R1r=3.105mm
R4f=-7.408mm
R7r=3.272mm
R8f=4.952mm
R8r=1.933mm
D34=0.903mm
D78=0.822mm
T7=0.410mm
T8=0.475mm
L47=2.007mm
TL=7.759mm
Hmax=4.6mm
Dep=3.671mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.20
f1/f2=-7.06
f3/f=-2.92
f1/f3=1.93
R4f/f=-1.26
|f5|/f=18.76
L47/f=0.34
R7r/R8f=0.66
T7/T8=0.86
D78/D34=0.91
f8/f=-1.07
R8r/f=0.33
TL/f=1.32
TL/Hmax=1.69
f4/f=-13.53
f6/f=16.61
f56/f=9.00
f7/f8=-1.40
f/Dep=1.60
このように、本数値実施例９に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図２６は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図２７は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図２６および図２７に示されるように、本数値実施例９に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例１０
基本的なレンズデータ

f45=-1547.795mm
f56=53.021mm
R1f=3.746mm
R1r=3.030mm
R4f=-5.974mm
R7r=2.793mm
R8f=4.341mm
R8r=2.108mm
D34=0.954mm
D78=1.045mm
T7=0.352mm
T8=0.393mm
L47=1.759mm
TL=7.843mm
Hmax=4.6mm
Dep=3.797mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.24
f1/f2=-6.40
f3/f=-5.84
f1/f3=0.71
R4f/f=-0.86
|f5|/f=15.69
L47/f=0.25
R7r/R8f=0.64
T7/T8=0.90
D78/D34=1.09
f8/f=-1.17
R8r/f=0.30
TL/f=1.13
TL/Hmax=1.70
f4/f=-14.36
f6/f=14.15
f56/f=7.61
f7/f8=7.81
f/Dep=1.83
このように、本数値実施例１０に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図２９は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図３０は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図２９および図３０に示されるように、本数値実施例１０に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例１１
基本的なレンズデータ

f45=-931.064mm
f56=-25.377mm
R1f=3.670mm
R1r=3.053mm
R4f=-7.643mm
R7r=3.319mm
R8f=4.763mm
R8r=1.997mm
D34=0.921mm
D78=0.840mm
T7=0.422mm
T8=0.484mm
L47=1.942mm
TL=7.741mm
Hmax=4.6mm
Dep=3.864mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.20
f1/f2=-7.14
f3/f=-3.78
f1/f3=1.42
R4f/f=-1.24
|f5|/f=18.58
L47/f=0.31
R7r/R8f=0.70
T7/T8=0.87
D78/D34=0.91
f8/f=-1.11
R8r/f=0.32
TL/f=1.25
TL/Hmax=1.68
f4/f=-16.17
f7/f8=-1.20
f/Dep=1.60
このように、本数値実施例１１に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図３２は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図３３は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図３２および図３３に示されるように、本数値実施例１１に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例１２
基本的なレンズデータ

f45=-2109.748mm
f56=-509.015mm
R1f=3.708mm
R1r=3.009mm
R4f=-5.932mm
R7r=2.799mm
R8f=4.278mm
R8r=2.080mm
D34=0.976mm
D78=1.039mm
T7=0.354mm
T8=0.399mm
L47=1.754mm
TL=7.889mm
Hmax=4.6mm
Dep=3.738mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.23
f1/f2=-6.53
f3/f=-6.24
f1/f3=0.66
R4f/f=-0.83
|f5|/f=15.13
L47/f=0.25
R7r/R8f=0.65
T7/T8=0.89
D78/D34=1.06
f8/f=-1.13
R8r/f=0.29
TL/f=1.10
TL/Hmax=1.72
f4/f=-14.09
f7/f8=11.06
f/Dep=1.91
このように、本数値実施例１２に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図３５は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図３６は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図３５および図３６に示されるように、本数値実施例１２に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例１３
基本的なレンズデータ

f45=-47.885mm
f56=465.095mm
R1f=3.655mm
R1r=3.018mm
R4f=-7.516mm
R7r=3.298mm
R8f=4.855mm
R8r=1.930mm
D34=0.894mm
D78=0.831mm
T7=0.408mm
T8=0.453mm
L47=1.959mm
TL=7.665mm
Hmax=4.6mm
Dep=3.793mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.21
f1/f2=-6.76
f3/f=-3.38
f1/f3=1.58
R4f/f=-1.28
|f5|/f=19.07
L47/f=0.33
R7r/R8f=0.68
T7/T8=0.90
D78/D34=0.93
f8/f=-1.08
R8r/f=0.33
TL/f=1.31
TL/Hmax=1.67
f4/f=-14.62
f6/f=15.94
f7/f8=-1.33
f/Dep=1.54
このように、本数値実施例１３に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図３８は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図３９は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図３８および図３９に示されるように、本数値実施例１３に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例１４
基本的なレンズデータ

f45=-48.086mm
f56=117.365mm
R1f=3.764mm
R1r=3.047mm
R4f=-5.998mm
R7r=2.842mm
R8f=4.750mm
R8r=2.267mm
D34=0.935mm
D78=0.999mm
T7=0.352mm
T8=0.390mm
L47=1.877mm
TL=7.979mm
Hmax=4.6mm
Dep=3.803mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.24
f1/f2=-6.45
f3/f=-6.14
f1/f3=0.66
R4f/f=-0.84
|f5|/f=13.22
L47/f=0.26
R7r/R8f=0.60
T7/T8=0.90
D78/D34=1.07
f8/f=-1.20
R8r/f=0.32
TL/f=1.11
TL/Hmax=1.73
f4/f=-13.93
f6/f=7.55
f7/f8=11.67
f/Dep=1.89
このように、本数値実施例１４に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図４１は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図４２は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図４１および図４２に示されるように、本数値実施例１４に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例１５
基本的なレンズデータ

f45=-50.713mm
f56=-18.717mm
R1f=3.689mm
R1r=3.050mm
R4f=-7.575mm
R7r=3.324mm
R8f=4.643mm
R8r=2.029mm
D34=0.912mm
D78=0.815mm
T7=0.425mm
T8=0.494mm
L47=1.975mm
TL=7.872mm
Hmax=4.6mm
Dep=3.790mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.21
f1/f2=-6.92
f3/f=-3.70
f1/f3=1.34
R4f/f=-1.18
|f5|/f=16.36
L47/f=0.31
R7r/R8f=0.72
T7/T8=0.86
D78/D34=0.89
f8/f=-1.12
R8r/f=0.32
TL/f=1.23
TL/Hmax=1.71
f4/f=-15.66
f7/f8=-1.12
f/Dep=1.70
このように、本数値実施例１５に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図４４は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図４５は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図４４および図４５に示されるように、本数値実施例１５に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

数値実施例１６
基本的なレンズデータ

f45=28.080mm
f56=-16.004mm
R1f=3.579mm
R1r=2.955mm
R4f=-13.420mm
R7r=3.287mm
R8f=5.059mm
R8r=1.958mm
D34=0.867mm
D78=0.827mm
T7=0.447mm
T8=0.451mm
L47=2.027mm
TL=7.558mm
Hmax=4.6mm
Dep=4.030mm

各条件式の値を以下に示す。
R1f/R1r=1.21
f1/f2=-6.65
f3/f=-4.31
f1/f3=1.26
R4f/f=-2.33
|f5|/f=∞
L47/f=0.35
R7r/R8f=0.65
T7/T8=0.99
D78/D34=0.95
f8/f=-1.09
R8r/f=0.34
TL/f=1.31
TL/Hmax=1.64
f4/f=4.88
f45/f=4.88
f7/f8=-1.31
f/Dep=1.43
このように、本数値実施例１６に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。

図４７は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図４８は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図４７および図４８に示されるように、本数値実施例１６に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。

以上説明した本実施の形態に係る撮像レンズは６０°以上の非常に広い画角（２ω）を有する。ちなみに、上述の数値実施例１～１６に係る撮像レンズは６５．４°～７７．３°の画角を有する。本実施の形態に係る撮像レンズによれば、従来の撮像レンズよりも広い範囲を撮影することが可能となる。

また近年では、撮像レンズを通じて得られた画像の任意の領域を画像処理によって拡大するデジタルズーム技術の進歩により、高画素の撮像素子と高解像度の撮像レンズとが組み合わせられることが多い。高画素の撮像素子では１画素当りの受光面積が減少することが多く、撮影した画像が暗くなる傾向にある。数値実施例１～１２の撮像レンズのＦｎｏは１．４～１．９と小さな値である。本実施の形態に係る撮像レンズによれば、上述のような高画素の撮像素子にも対応した十分に明るい画像を得ることができる。

したがって、上記実施の形態に係る撮像レンズをスマートフォン、携帯電話機、および携帯情報端末等の携帯機器に内蔵されるカメラや、デジタルスティルカメラ、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の撮像光学系に適用した場合、当該カメラの高機能化と小型化の両立を図ることができる。

本発明は、スマートフォン、携帯電話機、および携帯情報端末等の携帯機器に内蔵されるカメラ、デジタルスティルカメラ、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の比較的小型のカメラに組み込まれる撮像レンズに適用できる。

Ｘ光軸
ＳＴ開口絞り
Ｌ１第１レンズ
Ｌ２第２レンズ
Ｌ３第３レンズ
Ｌ４第４レンズ
Ｌ５第５レンズ
Ｌ６第６レンズ
Ｌ７第７レンズ
Ｌ８第８レンズ
１０フィルタ
ＩＭ像面

Claims

撮像素子上に被写体像を形成する撮像レンズであって、
物体側から像面側に向かって順に、
負の屈折力を有する第１レンズと、
正の屈折力を有する第２レンズと、
負の屈折力を有する第３レンズと、
第４レンズと、
第５レンズと、
第６レンズと、
第７レンズと、
負の屈折力を有する第８レンズとから構成され、
前記第８レンズは、変曲点が設けられた非球面形状の像面側の面を有し、レンズ系全体の焦点距離をｆ、前記第４レンズの物体側の面の曲率半径をＲ４ｆとしたとき、
－４．０＜Ｒ４ｆ／ｆ＜－０．４、
を満足する、撮像レンズ。
前記第１レンズの焦点距離をｆ１、前記第２レンズの焦点距離をｆ２としたとき、
－１０．０＜ｆ１／ｆ２＜－２．０、
を満足する請求項１に記載の撮像レンズ。
レンズ系全体の焦点距離をｆ、前記第３レンズの焦点距離をｆ３としたとき、
－１０．０＜ｆ３／ｆ＜－２．０、
を満足する請求項１に記載の撮像レンズ。
レンズ系全体の焦点距離をｆ、前記第５レンズの焦点距離をｆ５としたとき、
１２＜｜ｆ５｜／ｆ、
を満足する請求項１に記載の撮像レンズ。