JP7342654B2 - 回転電機 - Google Patents

Description

本発明は、回転電機に関するものである。

従来、回転電機のステータとしては、例えば、軸方向に延びる軸方向コイル部と一対の軸方向コイル部同士を周方向に連結するコイルエンド部とを有する複数のコイルを備え、コイルエンド部にて連結された軸方向コイル部同士の周方向の間に他のコイルエンド部にて連結された軸方向コイル部が配置されたものがある。そして、このようなステータでは、複数のコイルエンド部が屈曲されつついずれかの方向に並んで配置される構成が必須となり、例えば、軸方向の両側でコイルエンド部同士が径方向に並んで配置されるもの（例えば、特許文献１参照）や軸方向の両側でコイルエンド部同士が軸方向に並んで配置されるもの（例えば、特許文献２参照）がある。

特開２０１４－１２１１０２号公報 特開２００５－３４８４６１号公報

しかしながら、上記した軸方向の両方でコイルエンド部同士が径方向に並んで配置されたステータでは、軸方向の両側でコイルエンド部が軸方向に沿って延びる形状となり軸方向の両側で軸方向に大型化してしまうことがある。また、上記した軸方向の両側でコイルエンド部同士が軸方向に並んで配置されたステータでは、軸方向の両側でコイルエンド部が径方向に沿って延びる形状となり軸方向の両側で径方向に大型化してしまうことがある。

本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、軸方向及び径方向の大型化の抑制を可能とした回転電機を提供することにある。

上記課題を解決する回転電機（１１）は、軸方向に延びる軸方向コイル部（２１ａ，２２ａ）と一対の前記軸方向コイル部同士を周方向に連結するコイルエンド部（２１ｂ，２１ｃ，２２ｂ，２２ｃ）とを有するコイル（２０～２２）を備え、前記コイルエンド部にて連結された前記軸方向コイル部同士の周方向の間には他の前記コイルエンド部にて連結された前記軸方向コイル部が配置され、前記コイルエンド部同士が並んで配置されるステータ（１５）を備えた回転電機であって、軸方向一方側の前記コイルエンド部（２１ｂ，２２ｂ）同士は径方向に並んで配置され、軸方向他方側の前記コイルエンド部（２１ｃ，２２ｃ）同士は軸方向に並んで配置される。

同構成によれば、軸方向一方側のコイルエンド部同士は径方向に並んで配置され、軸方向他方側のコイルエンド部同士は軸方向に並んで配置されるため、軸方向及び径方向の大型化をバランス良く抑えることが可能となる。

一実施形態における回転電機の断面図。 一実施形態におけるステータの一部斜視図。 一実施形態における回転電機の一部拡大断面図。 一実施形態における回転電機の一部拡大断面図。 一実施形態における回転電機の回路図。 別例における回転電機の一部を展開した模式図。 別例におけるコイルの模式図。 別例におけるコイルを説明するための斜視図。 別例における回転電機の一部拡大断面図。

以下、スロットレスタイプの回転電機の一実施形態を図１～図５に従って説明する。
図１に示すように、回転電機１１は、筒状のモータハウジング１２と、該モータハウジング１２の一方の開口を閉塞する第１エンドハウジング１３と、モータハウジング１２の他方の開口を閉塞する第２エンドハウジング１４とを備える。モータハウジング１２と第１エンドハウジング１３と第２エンドハウジング１４とは、回転電機１１のハウジングＨを構成し、それぞれアルミ系やステンレス系の金属材料よりなる。また、回転電機１１は、モータハウジング１２の内周面に沿って配置された略円筒状のステータ１５を備える。

また、回転電機１１は、ステータ１５の内側で第１エンドハウジング１３及び第２エンドハウジング１４に軸受１６を介して回転可能に支持されたロータ１７を備える。
ロータ１７は、軸受１６に支持された回転軸１７ａと、該回転軸１７ａに外嵌されて固定されたロータコア１７ｂと、該ロータコア１７ｂの外周面に固定された永久磁石１７ｃとを備える。

図１及び図２に示すように、ステータ１５は、磁気回路の一部として機能する円筒状のステータコア１８と、ステータコア１８の内周面に沿って配置された複数のコイル２０とを備える。コイル２０は、導体にエナメル被覆が施されてなる平角線が環状に多数回、巻回されてなるものであり、その環状を切断する断面には平角線の断面が略隙間無く並設されるものである。なお、図１～図４では、平角線同士の境目の図示は省略している。

図２に示すように、本実施形態のコイル２０は、２種類の異なる形状に折り曲げられた第１コイル２１と第２コイル２２とを含む。第１コイル２１及び第２コイル２２は、それぞれ軸方向に延びる一対の軸方向コイル部２１ａ，２２ａと、一対の軸方向コイル部２１ａ，２２ａ同士を周方向に連結するコイルエンド部２１ｂ，２１ｃ，２２ｂ，２２ｃとを有する。

第１コイル２１における軸方向一方側のコイルエンド部２１ｂは、外側コイルエンド部を構成するものであり、軸方向コイル部２１ａから径方向外側に屈曲されて延びる外延部２１ｄと、該外延部２１ｄの先端から軸方向一方側に屈曲されて延びる軸方向延部２１ｅと、周方向に延びて軸方向延部２１ｅ同士を連結する第１一方連結部２１ｆとを有する。また、第１コイル２１における軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃは、軸方向コイル部２１ａから径方向内側に屈曲されて延びる内延部２１ｇと、周方向に延びて内延部２１ｇ同士を連結する第１他方連結部２１ｈとを有する。

また、第２コイル２２における軸方向一方側のコイルエンド部２２ｂは、内側コイルエンド部を構成するものであり、軸方向コイル部２２ａから屈曲されずに、周方向に延びて軸方向コイル部２２ａ同士を連結する第２一方連結部２２ｄを有する。また、第２コイル２２における軸方向他方側のコイルエンド部２２ｃは、軸方向コイル部２１ａから径方向内側に屈曲されて延びる内延部２２ｅと、周方向に延びて内延部２２ｅ同士を連結する第２他方連結部２２ｆとを有する。

そして、ステータ１５は、コイルエンド部２１ｂ，２１ｃ，２２ｂ，２２ｃにて連結された軸方向コイル部２１ａ，２２ａ同士の周方向の間に他の相のコイル２０における軸方向コイル部２１ａ，２２ａが配置されている。詳しくは、まず第１コイル２１と第２コイル２２とは、周方向に半分重なりつつ交互に配置されている。また、周方向に並ぶ第１コイル２１と第２コイル２２とは、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相を繰り返すように割り振られている。すなわち、例えば、基準となる第１コイル２１がＵ相とされ、その周方向一方に半分重なって配置された第２コイル２２がＶ相とされ、その周方向一方に半分重なって配置された第１コイル２１がＷ相とされ、その周方向一方に半分重なって配置された第２コイル２２がＵ相とされ、その周方向一方に半分重なって配置された第１コイル２１がＶ相とされ、その周方向一方に半分重なって配置された第２コイル２２がＷ相とされ、これを繰り返すように、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相が割り振られている。そして、例えば、Ｕ相の第１コイル２１における一対の軸方向コイル部２１ａ同士の周方向の間には、Ｖ相の第２コイル２２における１つの軸方向コイル部２２ａと、Ｗ相の第２コイル２２における１つの軸方向コイル部２２ａとが配置されている。また、例えば、Ｖ相の第２コイル２２における一対の軸方向コイル部２２ａ同士の周方向の間には、Ｕ相の第１コイル２１における１つの軸方向コイル部２１ａと、Ｗ相の第１コイル２１における１つの軸方向コイル部２１ａとが配置されている。また、例えば、Ｗ相の第１コイル２１における一対の軸方向コイル部２１ａ同士の周方向の間には、Ｖ相の第２コイル２２における１つの軸方向コイル部２２ａと、Ｕ相の第２コイル２２における１つの軸方向コイル部２２ａとが配置されている。

そして、図１～図３に示すように、第１コイル２１における軸方向一方側のコイルエンド部２１ｂは、径方向外側に配置される外側コイルエンド部とされ、第２コイル２２における軸方向一方側のコイルエンド部２２ｂは、径方向内側に配置される内側コイルエンド部とされている。すなわち、第１コイル２１における軸方向一方側のコイルエンド部２１ｂは、径方向外側に屈曲されて延びる外延部２１ｄを有することで、第１一方連結部２１ｆが第２他方連結部２２ｆよりも径方向外側に配置されている。このようにして、軸方向一方側のコイルエンド部２１ｂ，２２ｂ同士は径方向に並んで配置されている。また、図３に示すように、径方向に並んだ軸方向一方側のコイルエンド部２１ｂ，２２ｂの断面形状は、軸方向よりも径方向に薄い扁平形状となるように設定されている。

また、図１、図２及び図４に示すように、第１コイル２１における軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃと第２コイル２２における軸方向他方側のコイルエンド部２２ｃとは軸方向に並んで配置されている。詳しくは、第１コイル２１における軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃは、第２コイル２２における軸方向他方側のコイルエンド部２２ｃよりも軸方向他方側の位置で屈曲して該コイルエンド部２２ｃと軸方向に並んでいる。このようにして、軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃ，２２ｃ同士は軸方向に並んで配置されている。また、図１に示すように、軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃ，２２ｃは、径方向内側に屈曲されて延びることで、前記ロータ１７と軸方向に対向するように配置されている。また、図４に示すように、軸方向に並んだ軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃ，２２ｃの断面形状は、径方向よりも軸方向に薄い扁平形状となるように設定されている。

また、コイルエンド部２１ｂ，２１ｃ，２２ｂ，２２ｃは、ハウジングＨに対して固定されている。
詳述すると、まず、図３に示すように、内側コイルエンド部である前記コイルエンド部２２ｂと外側コイルエンド部である前記コイルエンド部２１ｂの径方向の間には、それらと径方向に接触してハウジングＨに固定される固定部材３０が設けられている。詳しくは、まずモータハウジング１２は、その軸方向一端側に内径が大きくされた大内径部１２ａを有し、大内径部１２ａが形成されることでステータコア１８の軸方向一端面と連続した面となる段差面１２ｂを有する。そして、固定部材３０は、段差面１２ｂ及びステータコア１８の軸方向一端面と軸方向に当接しつつ大内径部１２ａに圧入固定される環状の固定部３０ａを有する。また、固定部材３０は、固定部３０ａの径方向内側から軸方向に延びて第１コイル２１を貫通しつつ、内側コイルエンド部である前記コイルエンド部２２ｂと外側コイルエンド部である前記コイルエンド部２１ｂの径方向の間に介在される介在部３０ｂを有する。なお、本実施形態では、介在部３０ｂは、第１コイル２１における外延部２１ｄと周方向に当接するように設定されている。また、本実施形態では、介在部３０ｂの先端は第１エンドハウジング１３と軸方向に当接するように設定されている。また、本実施形態では、外側コイルエンド部である前記コイルエンド部２１ｂの径方向外側端面がモータハウジング１２の大内径部１２ａの内周面と径方向に当接するように設定されている。また、本実施形態では、内側コイルエンド部である前記コイルエンド部２２ｂの径方向内側端面が第１エンドハウジング１３の段差面１３ａと径方向に当接するように設定されている。また、本実施形態の固定部材３０は、アルミ系の金属材料等の高伝熱材料を含み、例えば、内部がアルミ系の金属材料よりなり、表面が薄い樹脂材等の絶縁性材料よりなる。上記構成により、軸方向一方側のコイルエンド部２１ｂ，２２ｂは、ハウジングＨに対して固定されている。

また、図４に示すように、軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃ，２２ｃから延びるコイル端末３１は、結線部材としてのターミナル部材３２に接続されている。なお、コイル端末３１は、コイル２０を構成する平角線の両端部であり、図４では、その内の１つのみを図示している。

ターミナル部材３２は、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相、及び中性点とそれぞれ対応した環状又は略環状の４つのターミナル３３を有し、それら４つのターミナル３３が絶縁されつつ軸方向に並設されるように絶縁樹脂３４によりモールドされてなる。なお、Ｕ相、Ｖ相、及びＷ相と対応した３つのターミナル３３は、図示しない配線を介して駆動回路と接続されることになる。

そして、コイルエンド部２１ｃ，２２ｃとターミナル部材３２とは、共にハウジングＨにおける第２エンドハウジング１４に支持されている。
詳しくは、コイルエンド部２１ｃ，２２ｃは、絶縁キャップ３５を介して第２エンドハウジング１４に支持されている。絶縁キャップ３５は、コイルエンド部２１ｃ，２２ｃの軸方向両面、周方向両面及び径方向内側面を覆うように形成され、コイルエンド部２１ｃ，２２ｃに径方向内側から嵌着されている。また、絶縁キャップ３５の径方向内側には、軸方向に貫通する固定孔３５ａが形成されている。そして、コイルエンド部２１ｃ，２２ｃは、第２エンドハウジング１４の軸方向端面１４ａ上に絶縁キャップ３５を介して軸方向に積層され、固定孔３５ａに圧入されつつ前記軸方向端面１４ａに凹設された圧入凹部１４ｂに圧入される圧入ピン３６によって第２エンドハウジング１４に固定されている。これにより、軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃ，２２ｃは、ハウジングＨに対して固定されている。

また、ターミナル部材３２は、第２エンドハウジング１４の軸方向端面１４ａ上に接着剤や図示しないネジ等によって固定されている。なお、コイルエンド部２１ｃ，２２ｃが支持される軸方向端面１４ａとターミナル部材３２が支持される軸方向端面１４ａとは、同一平面とされている。すなわち、コイルエンド部２１ｃ，２２ｃとターミナル部材３２とは、共に第２エンドハウジング１４の軸方向端面１４ａであって同一平面に支持されている。ターミナル部材３２は、コイルエンド部２１ｂ，２２ｂの径方向内側に一定の距離を置いて配置されている。そして、コイルエンド部２１ｃ，２２ｃから径方向内側に延びるコイル端末３１は、ターミナル３３から径方向外側に延びる接続端子３３ａと接続部３７で電気的及び機械的に接続されている。

また、第１コイル２１と第２コイル２２とは、上記したように異なる形状に折り曲げられて周長が異なるように設定されている。そして、第１コイル２１と第２コイル２２とは、各相における総コイル長が等しくなるように、且つ、同相において並列接続された場合の各列の総コイル長が等しくなるように接続されている。

具体的には、例えば、図５に示すように、第１コイル２１と第２コイル２２とが接続されている。すなわち、例えば、Ｕ相において並列接続された第１の列の総コイル長と第２の列の総コイル長とが等しくなるように、各列には第１コイル２１と第２コイル２２とが２つずつ直列に接続されている。また、Ｖ相及びＷ相は、その総コイル長がＵ相の総コイル長と等しくなるように、第１コイル２１と第２コイル２２とがＵ相と同様に接続されている。

次に、上記のように構成された回転電機１１の作用について説明する。
ステータ１５のコイル２０に駆動回路から３相駆動電流が供給されると、ステータ１５にて回転磁界が発生されてロータ１７が回転駆動される。

次に、上記実施形態の効果を以下に記載する。
（１）軸方向一方側のコイルエンド部２１ｂ，２２ｂ同士は径方向に並んで配置され、軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃ，２２ｃ同士は軸方向に並んで配置されるため、軸方向及び径方向の大型化をバランス良く抑えることが可能となる。

（２）径方向に並んだ軸方向一方側のコイルエンド部２１ｂ，２２ｂの断面形状は、軸方向よりも径方向に薄い扁平形状であるため、該部位の径方向の大型化を抑えることができる。また、軸方向に並んだ軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃ，２２ｃの断面形状は、径方向よりも軸方向に薄い扁平形状であるため、該部位の軸方向の大型化を抑えることができる。

（３）軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃ，２２ｃは、径方向内側に屈曲されて延び、ステータ１５の内側に設けられたロータ１７と軸方向に対向するように配置されるため、例えば、コイルエンド部２１ｃ，２２ｃが反対側であって径方向外側に屈曲されて延びる場合のように回転電機１１を径方向に大型化してしまうことがない。また、例えば、軸方向一方側のコイルエンド部２１ｂ，２２ｂを軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃ，２２ｃと同様な形状とするとロータ１７を軸方向からステータ１５の内側に挿入することが不可能となるが、それを回避しつつステータ１５の各方向の大型化を抑えることが可能となる。

（４）第１コイル２１と第２コイル２２とは、異なる形状に折り曲げられて周長が異なるが、各相における総コイル長が等しくなるように、且つ、同相において並列接続された場合の各列の総コイル長が等しくなるように接続されるため、各相の抵抗差や並列接続された場合の各列の抵抗差を無くすことができる。よって、例えば、高効率化を図ることができる。

（５）各コイルエンド部２１ｂ，２１ｃ，２２ｂ，２２ｃは、ハウジングＨに対して固定されるため、例えば本実施形態のようにコイル２０がティースに巻回されないスロットレスタイプの回転電機１１において、コイル２０を強固に保持することができる。すなわち、スロットレスタイプの回転電機１１では、コイル２０がティースに巻回されず、軸方向コイル部２１ａ，２２ａはスペース的に機械的に固定することが難しいためコイル２０の保持が困難となるが、コイルエンド部２１ｂ，２１ｃ，２２ｂ，２２ｃをハウジングＨに対して固定することでコイル２０を強固に保持することができる。

上記実施形態は以下のように変更して実施することができる。また、本実施形態及び以下の変更例は、技術的に矛盾しない範囲で互いに組み合わせて実施することができる。
・上記実施形態では、回転電機１１は、コイルエンド部２１ｂ，２１ｃ，２２ｂ，２２ｃにて連結された軸方向コイル部２１ａ，２２ａ同士の周方向の間にティースが配置されないスロットレスタイプの回転電機１１であるとしたが、これに限定されず、スロット付きタイプの回転電機に具体化してもよい。

例えば、図６に模式的に示すように、上記実施形態と同様でありつつ周方向に隙間を有した軸方向コイル部２１ａ，２２ａ同士の周方向の間にステータコア１８から径方向に突出したティース１８ａが配置された回転電機１１としてもよい。

・上記実施形態では、第１コイル２１と第２コイル２２とは、異なる形状に折り曲げられて周長が異なるものとしたが、これに限定されず、異なる形状に折り曲げられつつ周長が同じとなるように形成されたものとしてもよい。

具体的には、例えば、図７に示すように、軸方向他方側において、第２コイル２２のコイルエンド部２２ｃ、詳しくはその内延部２２ｅが、第１コイル２１のコイルエンド部２１ｃ、詳しくはその内延部２１ｇより長く形成されて、大きく径方向内側に延びることで、第１コイル２１と第２コイル２２との周長が同じとなるようにしてもよい。このようにしても、第１コイル２１と第２コイル２２の周長が異なる場合に生じる抵抗差を無くすことができる。よって、例えば、高効率化を図ることができる。

・上記実施形態では、コイル２０は、平角線が環状に多数回、巻回されてなるものであって、２種類の異なる形状に折り曲げられた第１コイル２１と第２コイル２２とを含んだものとしたが、他のコイルとしてもよい。すなわち、軸方向に延びる軸方向コイル部と一対の軸方向コイル部同士を周方向に連結するコイルエンド部とを有するコイルであって、コイルエンド部にて連結された軸方向コイル部同士の周方向の間に他のコイルエンド部にて連結された軸方向コイル部が配置され、コイルエンド部同士が並んで配置されるステータ用のコイルであれば変更してもよい。

例えば、図８に示すように、軸方向に延びる軸方向コイル部４１と一対の軸方向コイル部４１同士を周方向に連結するコイルエンド部４２とを有するコイル４３であって、波巻きで分布巻のコイル４３において具体化してもよい。なお、図８では、軸方向の一方側においても他方側においてもコイルエンド部４２同士が径方向に並んで配置されるものを図示しているが、このようなコイル４３において、軸方向他方側のコイルエンド部４２同士が軸方向に並んで配置されるように軸方向他方側のコイルエンド部４２を径方向に屈曲して構成すればよい。

・上記実施形態では、径方向に並んだ軸方向一方側のコイルエンド部２１ｂ，２２ｂの断面形状は、軸方向よりも径方向に薄い扁平形状であり、軸方向に並んだ軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃ，２２ｃの断面形状は、径方向よりも軸方向に薄い扁平形状であるとしたが、これらの断面形状は他の形状のものとしてもよい。

・上記実施形態では、インナーロータ型の回転電機１１に具体化したが、これに限定されず、アウターロータ型の回転電機に具体化してもよい。また、このような場合等、軸方向他方側のコイルエンド部２１ｃ，２２ｃが屈曲される方向は、径方向外側としてもよい。

・上記実施形態の各コイルエンド部２１ｂ，２１ｃ，２２ｂ，２２ｃをハウジングＨに対して固定するための構成は、他の構成に変更してもよい。また、上記実施形態では特に言及していないが、コイル２０の軸方向コイル部２１ａ，２２ａは、ステータコア１８に対して接着剤等で固定されていてもよく、このような場合はコイルエンド部２１ｂ，２１ｃ，２２ｂ，２２ｃをハウジングＨに対して固定しなくてもよい。

・上記実施形態の各相では、第１コイル２１と第２コイル２２とが２つずつ直列に接続された２つ列が並列接続されるとしたが、これに限定されず、例えば、第１コイル２１と第２コイル２２とが１つずつ直列に接続された４つの列が並列接続された構成としてもよい。また、各相は、並列接続されず、例えば第１コイル２１と第２コイル２２とが４つずつ直列に接続された構成としてもよい。これらのようにしても、周長の異なる第１コイル２１と第２コイル２２を用いながらも各相の抵抗差を無くすことができる。

・上記実施形態では、第１エンドハウジング１３及び第２エンドハウジング１４がモータハウジング１２と別体であるとしたが、これに限定されず、第１エンドハウジング１３及び第２エンドハウジング１４のいずれか一方がモータハウジング１２と一体の構成としてもよい。

・上記実施形態では、特に言及していないが、コイルエンド部２１ｂ，２２ｂと、ハウジングＨとの間には、絶縁紙や絶縁カバー等を介在させてもよい。また、固定部材３０をアルミ系の金属材料等の高伝熱材料のみにて構成し、該固定部材３０とコイルエンド部２１ｂ，２２ｂとの間に、絶縁紙や絶縁カバー等を介在させてもよい。また、上記実施形態の絶縁キャップ３５は絶縁紙等の他の絶縁部材に変更してもよい。

・上記実施形態では、第１コイル２１と第２コイル２２の巻線断面積が同じであるように記載したが、これに限定されず、巻線断面積が異なるように設定してもよい。
例えば、図９に示すように、屈曲箇所の多い第１コイル２１の巻線断面積は、屈曲箇所の少ない第２コイル２２の巻線断面積よりも小さく設定してもよい。なお、図９に示す例では、第１コイル２１の周方向から見た厚さを第２コイル２２よりも薄くしているが、径方向から見た幅を小さくしてもよい。このようにすると、屈曲箇所が多く加工が難しい第１コイル２１の加工性が良好となり、製造が容易となる。なお、このように第１コイル２１と第２コイル２２との巻線断面積が異なる場合においても各相の抵抗差や並列接続された場合の各列の抵抗差を無くすべく、上記実施形態や別例と同様に結線することが好ましい。

１１…回転電機、１５…ステータ、１７…ロータ、２０…コイル、２１…第１コイル（コイル）、２２…第２コイル（コイル）、２１ａ，２２ａ…軸方向コイル部、２１ｂ，２１ｃ，２２ｂ，２２ｃ…コイルエンド部、Ｈ…ハウジング。

Claims (6)

1. 軸方向に延びる軸方向コイル部（２１ａ，２２ａ）と一対の前記軸方向コイル部同士を周方向に連結するコイルエンド部（２１ｂ，２１ｃ，２２ｂ，２２ｃ）とを有するコイル（２０～２２）を備え、前記コイルエンド部にて連結された前記軸方向コイル部同士の周方向の間には他の前記コイルエンド部にて連結された前記軸方向コイル部が配置され、前記コイルエンド部同士が並んで配置されるステータ（１５）を備えた回転電機であって、
   前記コイルは、環状の空芯コイルである第１コイル（２１）と第２コイル（２２）とを含み、前記第１コイルと前記第２コイルとは、周方向に半分重なりつつ交互に配置されており、
   前記軸方向コイル部は、径方向に薄い扁平形状であり、
   軸方向一方側の前記コイルエンド部（２１ｂ，２２ｂ）同士は径方向に並んで配置され、軸方向他方側の前記コイルエンド部（２１ｃ，２２ｃ）同士は軸方向に並んで配置され、
   径方向に並んだ軸方向一方側の前記コイルエンド部の断面形状は、軸方向よりも径方向に薄い扁平形状であり、軸方向に並んだ軸方向他方側の前記コイルエンド部の断面形状は、径方向よりも軸方向に薄い扁平形状である回転電機。
2. 前記軸方向他方側の前記コイルエンド部は、径方向内側に屈曲されて延び、前記ステータの内側に設けられたロータ（１７）と軸方向に対向するように配置された請求項１に記載の回転電機。
3. 前記コイル（２０～２２）は、異なる形状に折り曲げられて周長が異なる前記第１コイル（２１）と前記第２コイル（２２）とからなり、
   前記第１コイルと前記第２コイルとは、各相における総コイル長が等しくなるように、且つ、同相において並列接続された場合の各列の総コイル長が等しくなるように接続された請求項１又は請求項２に記載の回転電機。
4. 前記コイルは、異なる形状に折り曲げられつつ周長が同じとなるように形成された前記第１コイルと前記第２コイルとからなる請求項１又は請求項２に記載の回転電機。
5. 前記コイルは、異なる形状に折り曲げられた前記第１コイルと前記第２コイルとからなり、屈曲箇所の多い前記第１コイルの巻線断面積は、屈曲箇所の少ない前記第２コイルの巻線断面積よりも小さく設定された請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の回転電機。
6. 軸方向一方側の前記コイルエンド部及び軸方向他方側の前記コイルエンド部の少なくとも一方は、前記ステータを収容するハウジング（Ｈ）に対して固定された請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の回転電機。