JP7254563B2 - 無線通信システムおよび制御方法 - Google Patents
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Description
上記第1側面の無線通信システムによれば、第1無線通信装置が、第2無線通信装置と、人力駆動車の内部空間を介して通信するため、外乱の影響が低減される。
上記第2側面の無線通信システムによれば、外乱の影響が低減される。
上記第3側面の無線通信システムによれば、第1無線通信装置は、第2無線通信装置と好適に通信することができる。
上記第4側面の無線通信システムによれば、第2無線通信装置は、第1無線通信装置と好適に通信することができる。
上記第5側面の無線通信システムによれば、第1無線通信装置の出力周波数および第2無線通信装置の出力周波数の少なくとも1つが3GHz以上であるため、第1無線通信装置と第2無線通信装置とが好適に通信することができる。
上記第6側面の無線通信システムによれば、第1無線通信装置と第2無線通信装置とが好適に通信することができる。
上記第7側面の通信システムによれば、第1無線通信装置と第2無線通信装置とが好適に通信することができる。
上記第8側面の無線通信システムによれば、第1無線通信装置の少なくとも一部が内部空間に配置されるため、人力駆動車の内部空間を介して好適に通信することができる。
上記第9側面の無線通信システムによれば、第2無線通信装置の少なくとも一部が内部空間に配置されるため、人力駆動車の内部空間を介して好適に通信することができる。
上記第10側面の無線通信システムによれば、第2コンポーネントが好適に動作することができる。
上記第11側面の無線通信システムによれば、第1コンポーネントが好適に動作することができる。
上記第12側面の無線通信システムによれば、第1無線通信装置が好適に動作することができる。
上記第13側面の無線通信システムによれば、操作装置により被操作装置を好適に操作することができる。
上記第14側面の無線通信システムによれば、操作装置により被操作装置を好適に操作することができる。
上記第15側面の無線通信システムによれば、操作装置により被操作装置を好適に操作することができる。
上記第16側面の制御方法によれば、第1無線通信装置と第2無線通信装置とが好適に通信することができる。
図1を参照して、無線通信システム10を含む人力駆動車Aについて説明する。
ここで、人力駆動車は、走行のための原動力に関して、少なくとも部分的に人力を用いる車両を意味し、電動で人力を補助する車両を含む。人力以外の原動力のみを用いる車両は、人力駆動車には含まれない。特に、内燃機関のみを原動力に用いる車両は、人力駆動車には含まれない。通常、人力駆動車には、小型軽車両が想定され、公道での運転に免許を要しない車両が想定される。図示される人力駆動車Aは、電気エネルギーを用いて人力駆動車Aの推進を補助する補助駆動装置Eを含む自転車である。具体的には、図示される人力駆動車Aは、トレッキングバイクである。人力駆動車Aは、フレームA1、前輪支持装置A2、前輪WF、後輪WR、操舵機構H、および、ドライブトレインBをさらに含む。前輪支持装置A2は、フロントフォークA21および図3に示されるステアリングコラムSCを含む。フレームA1は、ダウンチューブA11、ヘッドチューブA12、トップチューブA13、および、シートステーA14を含む。操舵機構Hは、ハンドルバーH1と、ハンドルバーH1を支持するステムH2とを含む。
無線通信システム10は、人力駆動車Aに搭載される第1コンポーネントCO1に電気的に接続される第1無線通信装置20と、人力駆動車Aに搭載される第2コンポーネントCO2に電気的に接続される第2無線通信装置30とを含む。
人力駆動車Aは、内部空間Sを含む。一例では、人力駆動車Aの内部空間Sは、ヘッドチューブA12、ステアリングコラムSC、ステムH2、および、ダウンチューブA11の内部空間Sを含む。人力駆動車Aは、内部空間Sを形成する内面ISを含む。人力駆動車Aの内面ISは、ヘッドチューブA12、ステアリングコラムSC、ステムH2、および、ダウンチューブA11の内面ISを含む。
第1制御部26は、ステップS11において、操作装置ODが操作されたか否かを判定する。具体的には、第1制御部26は、操作装置ODからの操作信号を受け取ったか否かを判定する。第1制御部26は、ステップS11において、操作装置ODが操作されていないと判定した場合、ステップS11の処理を繰り返す。第1制御部26は、ステップS11において、操作装置ODが操作されたと判定した場合、ステップS12の処理に移行する。
第2制御部36は、ステップS21において、第1無線通信装置20に電波を送信する。具体的には、第2制御部36は、通信部32から第1無線通信装置20に第2出力周波数の電波を送信する。第2出力周波数の電波は、第1無線通信装置20の蓄電装置28に電力を供給する。好ましくは、第2出力周波数は3GHz以上かつ30GHz未満である。第2制御部36は、ステップS21の終了後、ステップS22の処理に移行する。
無線通信システム10は、人力駆動車Aに搭載される第1コンポーネントCO1に電気的に接続される第1無線通信装置20と、人力駆動車Aに搭載される第2コンポーネントCO2に電気的に接続される第2無線通信装置30と、を備える。第1コンポーネントCO1は、操作装置ODを含み、第2コンポーネントCO2は、操作装置ODによって操作される被操作装置OTを含み、第1無線通信装置20は、人力駆動車Aの内部空間Sを介して第2無線通信装置30と通信する。無線通信システム10における制御方法は、第2無線通信装置30が、第1無線通信装置20に電力を非接触的に供給するステップと、操作入力を、操作装置ODが受け付けるステップと、操作入力に対応する制御信号を、第1無線通信装置20が送信するステップと、制御信号を、第2無線通信装置30が受信するステップと、制御信号に応じて被操作装置OTが動作するステップと、を備える。
第2無線通信装置30は、ステップS36において、第1無線通信装置20からの制御信号に対応した操作信号を第2コンポーネントCO2に送信する。
以上の処理により、第1無線通信装置20と第2無線通信装置30とによる無線通信が完了する。
実施形態に関する説明は、本発明に従う無線通信システムおよび制御方法が取り得る形態の例示であり、その形態を制限することを意図していない。本発明に従う無線通信システムおよび制御方法は、例えば以下に示される実施形態の変形例、および、相互に矛盾しない少なくとも2つの変形例が組み合わせられた形態を取り得る。以下の変形例において、実施形態の形態と共通する部分については、実施形態と同一の符号を付してその説明を省略する。
Claims (16)
- 人力駆動車に搭載される第1コンポーネントに電気的に接続される第1無線通信装置と、
前記人力駆動車に搭載される第2コンポーネントに電気的に接続される第2無線通信装置と、を含み、
前記第1無線通信装置および前記第2無線通信装置の少なくとも1つは、前記人力駆動車の内部空間に配置され、
前記第1無線通信装置の出力周波数は、前記第2無線通信装置の出力周波数とは異なる、無線通信システム。 - 前記第2無線通信装置の出力周波数は、前記第1無線通信装置の出力周波数よりも小さい、請求項1に記載の無線通信システム。
- 前記第1無線通信装置の出力周波数は、30GHz以上かつ300GHz未満である、請求項1または2に記載の無線通信システム。
- 前記第2無線通信装置の出力周波数は、3GHz以上かつ30GHz未満である、請求項1から3のいずれか一項に記載の無線通信システム。
- 人力駆動車に搭載される第1コンポーネントに電気的に接続される第1無線通信装置と、
前記人力駆動車に搭載される第2コンポーネントに電気的に接続される第2無線通信装置と、を含み、
前記第1無線通信装置および前記第2無線通信装置の少なくとも1つは、前記人力駆動車の内部空間に配置され、
前記第1無線通信装置の出力周波数および前記第2無線通信装置の出力周波数の少なくとも1つは、3GHz以上である、無線通信システム。 - 前記第1無線通信装置の出力周波数および前記第2無線通信装置の出力周波数の少なくとも1つは、30GHz以上である、請求項5に記載の無線通信システム。
- 前記第1無線通信装置の出力周波数および前記第2無線通信装置の出力周波数の少なくとも1つは、300GHz未満である、請求項5または6に記載の無線通信システム。
- 前記第1無線通信装置は、前記人力駆動車のハンドルバー、および前記ハンドルバーを前記人力駆動車のステアリングコラムに支持するステムの少なくとも1つに対応するように前記内部空間に配置される、請求項1から7のいずれか一項に記載の無線通信システム。
- 前記第2無線通信装置は、前記人力駆動車のフレームに対応するように前記内部空間に配置される、請求項1から8のいずれか一項に記載の無線通信システム。
- 前記第2コンポーネントは、前記人力駆動車に設けられる電力供給装置から供給される電力によって動作する、請求項1から9のいずれか一項に記載の無線通信システム。
- 前記第1コンポーネントは、前記第2無線通信装置から供給される電力によって動作する、請求項1から10のいずれか一項に記載の無線通信システム。
- 前記第1無線通信装置は、前記第2無線通信装置から供給される電力を蓄電する蓄電装置を含む、請求項11に記載の無線通信システム。
- 前記第1コンポーネントは、操作装置を含み、
前記第2コンポーネントは、前記操作装置によって操作される被操作装置を含む、請求項1から12のいずれか一項に記載の無線通信システム。 - 前記操作装置は、変速操作装置、制動操作装置、サスペンション操作装置、アジャスタブルシートポスト操作装置、および、補助駆動力を出力する補助駆動装置を操作するための補助駆動操作装置の少なくとも1つを含む、請求項13に記載の無線通信システム。
- 前記被操作装置は、変速装置、制動装置、サスペンション、アジャスタブルシートポスト、および、補助駆動力を出力する補助駆動装置の少なくとも1つを含む、請求項13または14に記載の無線通信システム。
- 人力駆動車に搭載される第1コンポーネントに電気的に接続される第1無線通信装置と、前記人力駆動車に搭載される第2コンポーネントに電気的に接続される第2無線通信装置と、を備え、前記第1コンポーネントは、操作装置を含み、前記第2コンポーネントは、前記操作装置によって操作される被操作装置を含み、前記第1無線通信装置および前記第2無線通信装置の少なくとも1つは、前記人力駆動車の内部空間に配置される、無線通信システムにおける制御方法であって、
前記第2無線通信装置が、前記第1無線通信装置に電力を非接触的に供給するステップと、
操作入力を、前記操作装置が受け付けるステップと、
前記操作入力に対応する制御信号を、前記第1無線通信装置が送信するステップと、
前記制御信号を、前記第2無線通信装置が受信するステップと、
前記制御信号に応じて前記被操作装置が動作するステップと、を備える制御方法。
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JP2014237435A (ja) | 2013-05-31 | 2014-12-18 | カンパニョーロ・ソシエタ・ア・レスポンサビリタ・リミタータCampagnolo Societa A Responsabilita Limitata | 自転車用電子システム |
JP2018058497A (ja) | 2016-10-05 | 2018-04-12 | 株式会社シマノ | 自転車用電力供給装置およびこれを備える自転車用電動装置 |
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