JP7098510B2 - タイヤのベルト面内横曲げ剛性を算出する方法、システム及びプログラム - Google Patents

Description

本開示は、タイヤのベルト面内横曲げ剛性を算出する方法、システム及びプログラムに関する。

タイヤの運動性能に係る各部位の剛性は、種々の物理モデルで提案され、設計の参考にされている。それら各部位の剛性のうち、サイドウォールの各種剛性（径方向弾性係数、軸方向弾性係数、周方向弾性係数）は、実タイヤのトレッドを拘束する専用試験機により実測できる。しかしながら、タイヤのコーナリング性能に関係する重要な剛性であるタイヤ周方向のベルト面内横曲げ剛性（タイヤ周方向面内横曲げ剛性、ベルト剛性、リング面内横曲げ剛性、などの様々な呼び方がある）を実測する方法がない。

日本国特許公開２０１２－１７１４６７号公報には、ネオフィアラモデルと呼ばれるタイヤの物理理論モデルが開示されており、タイヤの過渡応答（動的なタイヤの特性）を評価することが記載されている。ネオフィアラモデルの理論モデルの関係式は伝達関数で表現されており、ＳＡ－ＣＦ（スリップアングル－コーナリングフォース）やＳＡ－ＳＡＴ（スリップアングル－セルフアライニングトルク）等の複数のサンプル点を有する過渡応答データが必要となる。この理論モデルを使用するためには、複数のサンプル点に対する式の複雑なフィッティングが必要となり、容易とはいえない。

特開２０１２－１７１４６７号公報

本開示は、このような課題に着目してなされたものであって、その目的は、複雑なフィッティングが必要ではなく、タイヤのベルト面内横曲げ剛性を簡素に算出する方法、システム及びプログラムを提供することである。

本開示のタイヤのベルト面内横曲げ剛性を算出する方法は、
タイヤ半径ｒ、接地長Ｌ、接地幅Ｗ、サイド剛性試験によるサイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙ、コーナリング試験による所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴ、及び、タイヤ横力Ｆｙの計測値を取得するステップと、
前記所定のスリップ角ＳＡにおける前記セルフアライニングトルクＳＡＴに基づきネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓを算出するステップと、
前記サイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとタイヤ半径ｒに基づきサイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚを算出するステップと、
前記ネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓと前記サイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚに基づきグロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０を算出するステップと、
前記グロスのセリフアライニングトルクパワーＡｓ０と前記接地幅Ｗと前記接地長Ｌとに基づきトレッドゴムせん断剛性Ｃｙを算出するステップと、
前記トレッドゴムせん断剛性Ｃｙと前記接地幅Ｗと前記接地長Ｌとに基づきグロスのコーナリングパワーＫｙ０を算出するステップと、
前記タイヤ横力Ｆｙと前記所定のスリップ角ＳＡとに基づきネットのコーナリングパワーＫｙを算出するステップと、
前記接地長Ｌと前記グロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０と前記サイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚと前記ネットのコーナリングパワーＫｙと前記グロスのコーナリングパワーＫｙ０とに基づき横曲げ変形のコンプライアンスｅｐを算出するステップと、
前記横曲げ変形のコンプライアンスｅｐと前記サイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとに基づきベルト面内横曲げ剛性ＥＩｚを算出するステップと、
を含む。

このようにすれば、複雑なフィッティングを必要とせずに、タイヤのベルト面内横曲げ剛性を簡素に算出することが可能となる。日本国特許公開２０１２－１７１４６７号公報では、１又は二種類であるが多数のデータに基づくフィッティングが必要になるが、本開示の方法では、７種で各種１つのデータに基づき簡素に演算可能であり、手続きが容易である。

本開示のタイヤのベルト面内横曲げ剛性を算出するシステムを示すブロック図 システムで実行されるベルト面内横曲げ剛性算出処理ルーチンを示すフローチャート ＳＡ－Ｆｙ、ＳＡ－ＳＡＴの線図 ＳＡ、ＳＡＴ及びＦｙの計測値及び算出値を示す図 タイヤ接地状態計測装置を示す側面図

以下、本開示の一実施形態を、図面を参照して説明する。

［タイヤのベルト面内横曲げ剛性を算出するシステム］
本実施形態のシステム１は、サイド剛性試験及びコーナリング試験の計測値を受け付けて、タイヤのベルト面内横曲げ剛性ＥＩｚを算出する。図１に示すように、システム１は、サイド剛性試験及びコーナリング試験の計測値を外部から取得する取得部１０と、ネットのセルフアライニングトルクパワー算出部１１と、サイドウォール接地面外ねじり剛性算出部１２と、グロスのセルフアライニングトルクパワー算出部１３と、トレッドゴムせん断剛性算出部１４と、グロスのコーナリングパワー算出部１５と、ネットのコーナリングパワー算出部１６と、横曲げ変形のコンプライアンス算出部１７と、ベルト面内横曲げ剛性算出部１８と、を有する。これら各部１０～１８は、プロセッサ、メモリ、各種インターフェイス等を備えたコンピュータにおいて予め記憶されている図２に示すベルト面内横曲げ剛性算出処理ルーチンをプロセッサが実行することによりソフトウェア及びハードウェアが協働して実現される。

図１に示す取得部１０は、タイヤ半径ｒ、接地長Ｌ、接地幅Ｗ、サイド剛性試験およびコーナリング試験の計測値をユーザによる操作又はネットワーク経由で取得する。取得部１０は、取得した計測データをメモリに記憶する。タイヤ半径ｒは、サイド剛性試験で計測してもよいし、コーナリング試験で計測してもよい。サイド剛性試験で得られる計測値は、サイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙである。サイド剛性試験は、リム組みした空気入りタイヤのトレッドをクランプした状態でタイヤの軸を動かすことによりサイドウォールの剛性を計測する試験として知られている。サイド剛性試験では、サイドウォール軸方向弾性係数以外に、サイドウォール径方向弾性係数およびサイドウォール周方向弾性係数が計測できるが、サイドウォール径方向弾性係数およびサイドウォール周方向弾性係数は本開示では使用しない。コーナリング試験での計測値は、所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴ、及び、タイヤ横力Ｆｙが挙げられる。コーナリング試験は、試験路面を、ロードセルが設けられたタイヤ軸を駆動することでタイヤを転動させて所定のスリップ角ＳＡ［度］に設定することで実施可能である。試験路面からタイヤ軸までの距離がタイヤ半径ｒとなり、ロードセルにてタイヤ横力Ｆｙ［Ｎ］、セルフアライニングトルクＳＡＴ［Ｎ・ｍ］が計測可能である。接地面観察試験により接地長Ｌ［ｍｍ］、接地幅Ｗ［ｍｍ］を得ることができる。接地面観察試験は、路面を透明にして光学的に接地面を観察することで接地長Ｌ及び接地幅Ｗを取得する方法と、路面に圧力センサを設けて圧力値により接地長Ｌ及び接地幅Ｗを取得する方法が挙げられる。本実施形態では、図５に示す装置にてコーナリング試験及び接地面観察試験を同時に行っているが、それぞれ別の試験機で行ってもよい。なお、本明細書で中カッコ内は単位を示す。

図３に示すように、タイヤのコーナリング特性（ＳＡ－Ｆｙ、ＳＡ－ＳＡＴ）は、ＳＡが０度の時のオフセットが存在するため、ＳＡ^＋のときのＦｙ^＋及びＳＡＴ^＋と、ＳＡ^－のときのＦｙ^－及びＳＡＴ^－を取得する。取得部１０は、ＳＡが０度のときにＦｙ及びＳＡＴが０となるように、Ｆｙ^＋及びＦｙ^－からＦｙの平均値と、ＳＡＴ^＋及びＳＡＴ^－からＳＡＴの平均値とを取得する。取得部１０が実行する平均化処理は次の式（１）に表す。

ＳＡ^＋＝ＳＡ^－ ×－１である。Ｆｙ^＋はＳＡ^＋のときのＦｙである。Ｆｙ^－はＳＡ^－のときのＦｙである。ＳＡＴ^＋はＳＡ^＋のときのＳＡＴである。ＳＡＴ^－はＳＡ^－のときのＳＡＴである。Ｆｙは平均値である。ＳＡＴは平均値である。

図１に示すネットのセルフアライニングトルクパワー算出部１１は、所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴに基づきネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓ［Ｎ・ｍ／ｔａｎ（ｒａｄ）］を算出する。具体的には、次の式（２）により行う。

ＳＡ＝１度の場合には、次の式（２－１）のように式を簡略化可能となる。
Ａｓ＝ＳＡＴ／ｔａｎ（π／１８０） …（２－１）

図１に示すサイドウォール接地面外ねじり剛性算出部１２は、サイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとタイヤ半径ｒに基づきサイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚ［Ｎ・ｍ／ｒａｄ］を算出する。具体的には、次の式（３）により行う。

図１に示すグロスのセルフアライニングトルクパワー算出部１３は、ネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓとサイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚに基づきグロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０［Ｎ・ｍ／ｔａｎ（ｒａｄ）］を算出する。具体的には、次の式（４）により行う。なお、ネットのＳＡＴは、試験機で計測できるネット（実際、正味）のＳＡＴである。グロスのＳＡＴは、ネットのＳＡＴに対してサイドウォールのねじれ損失を加味したＳＡＴである。ＳＡ＝±１度のときのＳＡＴの平均値は、ＳＡＰ（セルフアライニングトルクパワー）と等価となる。

図１に示すトレッドゴムせん断剛性算出部１４は、グロスのセリフアライニングトルクパワーＡｓ０と接地幅Ｗと接地長Ｌとに基づきトレッドゴムせん断剛性Ｃｙ［Ｎ／ｍ^３］を算出する。具体的には、次の式（５）により行う。タイヤが進む前後方向がｘ方向であり、接地長Ｌはｘ方向の接地面の長さである。タイヤの横方向がｙ方向であり、接地幅Ｗはｙ方向の接地面の長さである。

図１に示すグロスのコーナリングパワー算出部１５は、トレッドゴムせん断剛性Ｃｙと接地幅Ｗと接地長Ｌとに基づきグロスのコーナリングパワーＫｙ０［Ｎ／ｔａｎ（ｒａｄ）］を算出する。具体的には、次の式（６）により行う。なお、ＳＡ＝±１度のときのタイヤ横力Ｆｙの平均値がコーナリングパワーと等価になる。グロスのコーナリングパワーは、ネットのコーナリングパワーとサイドウォールのねじれとベルトの横曲げ損失とを加味した力である。

図１に示すネットのコーナリングパワー算出部１６は、タイヤ横力Ｆｙと所定のスリップ角ＳＡとに基づきネットのコーナリングパワーＫｙ［Ｎ／ｔａｎ（ｒａｄ）］を算出する。具体的には、次の式（７）により行う。

ＳＡ＝１度の場合には、次の式（７－１）のように式を簡略化可能となる。
Ｋｙ＝Ｆｙ／ｔａｎ（π／１８０） …（７－１）

図１に示す横曲げ変形のコンプライアンス算出部１７は、接地長ＬとグロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０とサイドウォール接地面外ねじり剛性ＧｍｚとネットのコーナリングパワーＫｙとグロスのコーナリングパワーＫｙ０とに基づき横曲げ変形のコンプライアンスｅｐ［１／（Ｎ・ｍ）］を算出する。具体的には、次の式（８）により行う。

図１に示すベルト面内横曲げ剛性算出部１８は、横曲げ変形のコンプライアンスｅｐとサイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとに基づきベルト面内横曲げ剛性ＥＩｚ［Ｎ・ｍ^２］を算出する。具体的には、次の式（９）により行う。

すなわち、サイド剛性試験、コーナリング試験、及び接地面観察により、ＳＡ、Ｆｙ、ＳＡＴ、Ｋｓｙ、ｒ、Ｗ、Ｌが計測値として得られる。未知値は、Ａｓ、Ｇｍｚ、Ａｓ０、Ｃｙ、Ｋｙ０、Ｋｙ、ｅｐ、ＥＩｚの８つであるが、式（２）～（９）の８つの式で未知値を算出可能となる。

図５に示すタイヤ接地状態計測装置５を用いて、ＳＡ、Ｆｙ、ＳＡＴ、Ｗ、Ｌを一度に計測すれば、別個の試験で計測する場合に比べて試験条件が異なることによる誤差を抑制することが可能となる。タイヤ接地状態計測装置５は、日本国特許公開２０１８ー０９６８０８号公報に記載されている。具体的には、装置５は、走行面５１と、走行面５１にタイヤＴを接地させ且つ転動させるタイヤ駆動装置５２と、走行面５１の一部領域に載置され、タイヤＴの接地状態を測定するための圧力センサシート５３と、シート５３を覆う保護シート５４と、保護シート５４に対してタイヤ進行方向ＭＤに沿った張力を加える前後張力付加機構と、を有する。圧力センサシート５３により接地長Ｌ及び接地幅Ｗが得られ、タイヤＴを支持するタイヤ軸に設けられたロードセルによりＦｙ及びＳＡＴが得られ、試験条件によりＳＡが得られる。

本開示の計算方法が正しいことを説明する。図４は、ＳＡを０度から１度に変えたときのＳＡＴ［Ｎ・ｍ］とＦｙ［Ｎ］とを示す図である。実線は計測値をプロットしている。計測値から式（２）～（９）に示す各値を算出し、各値を用いてＳＡＴ及びＦｙを算出した結果を点線としている。ベルト面内横曲げ剛性が算出でき、計算によりＳＡＴ及びＦｙが問題なく再現できていることがわかる。

［タイヤのベルト面内横曲げ剛性を算出するシステム］
上記システム１が行う、タイヤのベルト面内横曲げ剛性を算出する方法を、図２を用いて説明する。ステップＳＴ１～９は、後のステップが前のステップの出力値を使用しない限り、順不同である。

まず、ステップＳＴ１において、図１に示す取得部１０は、タイヤ半径ｒ、接地長Ｌ、接地幅Ｗ、サイド剛性試験によるサイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙ、コーナリング試験による所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴ、及び、タイヤ横力Ｆｙの計測値を取得する。

ステップＳＴ２において、図１に示すネットのセルフアライニングトルクパワー算出部１１は、所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴに基づきネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓを算出する。

ステップＳＴ３において、図１に示すサイドウォール接地面外ねじり剛性算出部１２は、サイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとタイヤ半径ｒに基づきサイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚを算出する。

ステップＳＴ４において、図１に示すグロスのセルフアライニングトルクパワー算出部１３は、ネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓとサイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚに基づきグロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０を算出する。

ステップＳＴ５において、図１に示すトレッドゴムせん断剛性算出部１４は、グロスのセリフアライニングトルクパワーＡｓ０と接地幅Ｗと接地長Ｌとに基づきトレッドゴムせん断剛性Ｃｙを算出する。

ステップＳＴ６において、図１に示すグロスのコーナリングパワー算出部１５は、トレッドゴムせん断剛性Ｃｙと接地幅Ｗと接地長Ｌとに基づきグロスのコーナリングパワーＫｙ０を算出する。

ステップＳＴ７において、図１に示すネットのコーナリングパワー算出部１６は、タイヤ横力Ｆｙと所定のスリップ角ＳＡとに基づきネットのコーナリングパワーＫｙを算出する。

ステップＳＴ８において、図１に示す横曲げ変形のコンプライアンス算出部１７は、接地長ＬとグロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０とサイドウォール接地面外ねじり剛性ＧｍｚとネットのコーナリングパワーＫｙとグロスのコーナリングパワーＫｙ０とに基づき横曲げ変形のコンプライアンスｅｐを算出する。

ステップＳＴ９において、図１に示すベルト面内横曲げ剛性算出部１８は、横曲げ変形のコンプライアンスｅｐとサイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとに基づきベルト面内横曲げ剛性ＥＩｚを算出する。

以上のように、本実施形態のタイヤのベルト面内横曲げ剛性を算出する方法は、
１又は複数のプロセッサが実行する方法であって、
タイヤ半径ｒ、接地長Ｌ、接地幅Ｗ、サイド剛性試験によるサイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙ、コーナリング試験による所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴ、及び、タイヤ横力Ｆｙの計測値を取得するステップＳＴ１と、
所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴに基づきネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓを算出するステップＳＴ２と、
サイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとタイヤ半径ｒに基づきサイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚを算出するステップＳＴ３と、
ネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓとサイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚに基づきグロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０を算出するステップＳＴ４と、
グロスのセリフアライニングトルクパワーＡｓ０と接地幅Ｗと接地長Ｌとに基づきトレッドゴムせん断剛性Ｃｙを算出するステップＳＴ５と、
トレッドゴムせん断剛性Ｃｙと接地幅Ｗと接地長Ｌとに基づきグロスのコーナリングパワーＫｙ０を算出するステップＳＴ６と、
タイヤ横力Ｆｙと所定のスリップ角ＳＡとに基づきネットのコーナリングパワーＫｙを算出するステップＳＴ７と、
接地長ＬとグロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０とサイドウォール接地面外ねじり剛性ＧｍｚとネットのコーナリングパワーＫｙとグロスのコーナリングパワーＫｙ０とに基づき横曲げ変形のコンプライアンスｅｐを算出するステップＳＴ８と、
横曲げ変形のコンプライアンスｅｐとサイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとに基づきベルト面内横曲げ剛性ＥＩｚを算出するステップＳＴ９と、を含む。

本実施形態のタイヤのベルト面内横曲げ剛性を算出するシステムは、
タイヤ半径ｒ、接地長Ｌ、接地幅Ｗ、サイド剛性試験によるサイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙ、コーナリング試験による所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴ、及び、タイヤ横力Ｆｙの計測値を取得する取得部１０と、
所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴに基づきネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓを算出するネットのセルフアライニングトルクパワー算出部１１と、
サイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとタイヤ半径ｒに基づきサイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚを算出するサイドウォール接地面外ねじり剛性算出部１２と、
ネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓとサイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚに基づきグロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０を算出するグロスのセルフアライニングトルクパワー算出部１３と、
グロスのセリフアライニングトルクパワーＡｓ０と接地幅Ｗと接地長Ｌとに基づきトレッドゴムせん断剛性Ｃｙを算出するトレッドゴムせん断剛性算出部１４と、
トレッドゴムせん断剛性Ｃｙと接地幅Ｗと接地長Ｌとに基づきグロスのコーナリングパワーＫｙ０を算出するグロスのコーナリングパワー算出部１５と、
タイヤ横力Ｆｙと所定のスリップ角ＳＡとに基づきネットのコーナリングパワーＫｙを算出するネットのコーナリングパワー算出部１６と、
接地長ＬとグロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０とサイドウォール接地面外ねじり剛性ＧｍｚとネットのコーナリングパワーＫｙとグロスのコーナリングパワーＫｙ０とに基づき横曲げ変形のコンプライアンスｅｐを算出する横曲げ変形のコンプライアンス算出部１７と、
横曲げ変形のコンプライアンスｅｐとサイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとに基づきベルト面内横曲げ剛性ＥＩｚを算出するベルト面内横曲げ剛性算出部１８と、
を備える。

このようにすれば、複雑なフィッティングを必要とせずに、タイヤのベルト面内横曲げ剛性を簡素に算出することが可能となる。日本国特許公開２０１２－１７１４６７号公報では、１又は二種類であるが多数のデータに基づくフィッティングが必要になるが、本開示の方法では、７種で各種１つのデータに基づき簡素に演算可能であり、手続きが容易である。

本実施形態において、所定のスリップ角ＳＡは１度であることが好ましい。
このように、ＳＡが１度であれば、式（２－１）のように式を簡略化できるうえ、コーナリング試験条件数を減らすことによる計測コストを低減できる。

本実施形態において、接地長Ｌ、接地幅Ｗ、所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴ及びタイヤ横力Ｆｙの計測値は、一つの試験装置で計測されることが好ましい。

このように、ＳＡ、Ｆｙ、ＳＡＴ、Ｗ、Ｌを一度に計測すれば、別個の試験で計測する場合に比べて試験条件が異なることによる誤差を抑制することが可能となる。勿論、試験を異ならせることで誤差が含まれるおそれがあるが、コーナリング試験にて所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴ及びタイヤ横力Ｆｙを計測し、別の試験である接地面観察試験にて接地長Ｌ、接地幅Ｗを計測することも可能である。

本実施形態に係るプログラムは、上記方法を１又は複数のプロセッサに実行させるプログラムである。このプログラムを実行することによっても、上記方法の奏する作用効果を得ることが可能となる。言い換えると、上記方法を使用しているとも言える。

以上、本開示の実施形態について図面に基づいて説明したが、具体的な構成は、これらの実施形態に限定されるものでないと考えられるべきである。本開示の範囲は、上記した実施形態の説明だけではなく特許請求の範囲によって示され、さらに特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。

例えば、特許請求の範囲、明細書、および図面中において示した装置、システム、プログラム、および方法における動作、手順、ステップ、および段階等の各処理の実行順序は、前の処理の出力を後の処理で用いるのでない限り、任意の順序で実現できる。特許請求の範囲、明細書、および図面中のフローに関して、便宜上「まず」、「次に」等を用いて説明したとしても、この順で実行することが必須であることを意味するものではない。

例えば、図１に示す各部１０～１８は、所定プログラムをコンピュータのＣＰＵで実行することで実現しているが、各部を専用回路で構成してもよい。本実施形態では１つのコンピュータにおけるプロセッサが各部１０～１８を実装しているが、少なくとも１又は複数のプロセッサに分散して実装してもよい。

上記の各実施形態で採用している構造を他の任意の実施形態に採用することは可能である。各部の具体的な構成は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本開示の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。

１ システム
１０ 取得部
１１ ネットのセルフアライニングトルクパワー算出部
１２ サイドウォール接地面外ねじり剛性算出部
１３ グロスのセルフアライニングトルクパワー算出部
１４ トレッドゴムせん断剛性算出部
１５ グロスのコーナリングパワー算出部
１６ ネットのコーナリングパワー算出部
１７ 横曲げ変形のコンプライアンス算出部
１８ ベルト面内横曲げ剛性算出部
ｒ タイヤ半径
Ｋｓｙ サイドウォール軸方向弾性係数、
Ｌ 接地長
Ｗ 接地幅
ＳＡ 所定のスリップ角
ＳＡＴ セルフアライニングトルク
Ｆｙ タイヤ横力
Ａｓ ネットのセルフアライニングトルクパワー
Ｇｍｚ サイドウォール接地面外ねじり剛性
Ａｓ０ グロスのセルフアライニングトルクパワー
Ｃｙ トレッドゴムせん断剛性
Ｋｙ０ グロスのコーナリングパワー
Ｋｙ ネットのコーナリングパワー
ｅｐ 横曲げ変形のコンプライアンス
ＥＩｚ ベルト面内横曲げ剛性

Claims (7)

1. １又は複数のプロセッサが実行する方法であって、
   タイヤ半径ｒ、接地長Ｌ、接地幅Ｗ、サイド剛性試験によるサイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙ、コーナリング試験による所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴ、及び、タイヤ横力Ｆｙの計測値を取得するステップと、
   前記所定のスリップ角ＳＡにおける前記セルフアライニングトルクＳＡＴに基づきネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓを算出するステップと、
   前記サイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとタイヤ半径ｒに基づきサイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚを算出するステップと、
   前記ネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓと前記サイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚに基づきグロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０を算出するステップと、
   前記グロスのセリフアライニングトルクパワーＡｓ０と前記接地幅Ｗと前記接地長Ｌとに基づきトレッドゴムせん断剛性Ｃｙを算出するステップと、
   前記トレッドゴムせん断剛性Ｃｙと前記接地幅Ｗと前記接地長Ｌとに基づきグロスのコーナリングパワーＫｙ０を算出するステップと、
   前記タイヤ横力Ｆｙと前記所定のスリップ角ＳＡとに基づきネットのコーナリングパワーＫｙを算出するステップと、
   前記接地長Ｌと前記グロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０と前記サイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚと前記ネットのコーナリングパワーＫｙと前記グロスのコーナリングパワーＫｙ０とに基づき横曲げ変形のコンプライアンスｅｐを算出するステップと、
   前記横曲げ変形のコンプライアンスｅｐと前記サイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとに基づきベルト面内横曲げ剛性ＥＩｚを算出するステップと、
   を含む、タイヤのベルト面内横曲げ剛性を算出する方法。
2. 前記所定のスリップ角ＳＡは１度である、請求項１に記載の方法。
3. 前記接地長Ｌ、前記接地幅Ｗ、前記所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴ及び前記タイヤ横力Ｆｙの計測値は、一つの試験装置で計測される、請求項１又は２に記載の方法。
4. タイヤ半径ｒ、接地長Ｌ、接地幅Ｗ、サイド剛性試験によるサイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙ、コーナリング試験による所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴ、及び、タイヤ横力Ｆｙの計測値を取得する取得部と、
   前記所定のスリップ角ＳＡにおける前記セルフアライニングトルクＳＡＴに基づきネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓを算出するネットのセルフアライニングトルクパワー算出部と、
   前記サイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとタイヤ半径ｒに基づきサイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚを算出するサイドウォール接地面外ねじり剛性算出部と、
   前記ネットのセルフアライニングトルクパワーＡｓと前記サイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚに基づきグロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０を算出するグロスのセルフアライニングトルクパワー算出部と、
   前記グロスのセリフアライニングトルクパワーＡｓ０と前記接地幅Ｗと前記接地長Ｌとに基づきトレッドゴムせん断剛性Ｃｙを算出するトレッドゴムせん断剛性算出部と、
   前記トレッドゴムせん断剛性Ｃｙと前記接地幅Ｗと前記接地長Ｌとに基づきグロスのコーナリングパワーＫｙ０を算出するグロスのコーナリングパワー算出部と、
   前記タイヤ横力Ｆｙと前記所定のスリップ角ＳＡとに基づきネットのコーナリングパワーＫｙを算出するネットのコーナリングパワー算出部と、
   前記接地長Ｌと前記グロスのセルフアライニングトルクパワーＡｓ０と前記サイドウォール接地面外ねじり剛性Ｇｍｚと前記ネットのコーナリングパワーＫｙと前記グロスのコーナリングパワーＫｙ０とに基づき横曲げ変形のコンプライアンスｅｐを算出する横曲げ変形のコンプライアンス算出部と、
   前記横曲げ変形のコンプライアンスｅｐと前記サイドウォール軸方向弾性係数Ｋｓｙとに基づきベルト面内横曲げ剛性ＥＩｚを算出するベルト面内横曲げ剛性算出部と、
   を備える、タイヤのベルト面内横曲げ剛性を算出するシステム。
5. 前記所定のスリップ角ＳＡは１度である、請求項４に記載のシステム。
6. 前記接地長Ｌ、前記接地幅Ｗ、前記所定のスリップ角ＳＡにおけるセルフアライニングトルクＳＡＴ及び前記タイヤ横力Ｆｙの計測値は、一つの試験装置で計測される、請求項４又は５に記載のシステム。
7. 請求項１～３のいずれかに記載の方法を、１又は複数のプロセッサに実行させるプログラム。
   

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