JP6847757B2 - ムーブメント及び時計 - Google Patents

Description

本発明は、ムーブメント及び時計に関する。

機械式時計のムーブメントとして、複数の調速機を有する構成が知られている。例えば、下記特許文献１には、調速機がそれぞれ搭載された２つのトゥールビヨンの各キャリッジを、昼間と夜間とで交互に動作させる構成が開示されている。

特許第４８４６７８１号公報

しかしながら、上述した特許文献１の構成では、香箱車に噛み合う二番車の回転に基づいて時刻表示を行うため、動作するキャリッジに関わらず、香箱車の回転速度を常に一定に維持する必要があった。すなわち、特許文献１の構成では、動作させるキャリッジを切り替えても香箱車での消費エネルギーは変化しない。そのため、香箱車（ぜんまい）での省エネルギー化を図り、時計の動作時間（ぜんまいの持続時間）を増加させる点で未だ改善の余地があった。

本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、省エネルギー化を図ることができるムーブメント及び時計の提供を目的とする。

上記課題を解決するために本発明の一態様に係るムーブメントは、往復回動する第１てんぷ及び第２てんぷと、香箱車の動力を前記第１てんぷに伝達可能な第１状態、及び前記香箱車の動力を前記第２てんぷに伝達可能な第２状態を切り替えるとともに、前記第１状態及び前記第２状態で前記香箱車を異なる回転速度で回転させる動力伝達機構と、指針が取り付けられるとともに、前記動力伝達機構を介して前記香箱車から動力が伝達される指針車と、を備えている。

本態様によれば、第１てんぷ及び第２てんぷが動力伝達機構を介して香箱車に接続されるため、例えば動力伝達機構の歯数比等を調整することで、第１状態と第２状態とで香箱車を異なる回転速度で回転させることができる。これにより、香箱車（ぜんまい）での省エネルギー化を図り、時計の動作時間（ぜんまいの持続時間）を増加させることができる。
しかも、本態様では、動力伝達機構を介して香箱車から指針車に動力が伝達されるため、指針車が香箱車と動力伝達機構との間に接続される構成と異なり、第１てんぷ及び第２てんぷの振り角や振動数、トルク等を適宜異ならせることができる。そして、第１てんぷ及び第２てんぷの振り角等を異ならせることで、動作させるてんぷを切り替えた場合にてんぷの振り角等に応じて香箱車の回転速度を切り替えることができる。そのため、時計の非装着状態や、装着状態の中でも外乱が比較的入力され難い状況等には、振り角等の小さいてんぷを動作させることで、香箱車での省エネルギー化を図り、時計の動作時間を増加させることができる。
一方、例えば時計の装着状態や、装着状態の中でも比較的外乱が入力され易い状況（スポーツ時）等には振り角等の大きいてんぷを動作させることで、外乱に対する影響を抑えることができる。その結果、計時精度を向上させることができる。

上記態様において、前記第１てんぷは、前記第２てんぷよりも振動数が高くなっており、前記動力伝達機構は、前記第１てんぷ及び前記第２てんぷの振動数に応じて前記香箱車を回転させるとともに、前記香箱車から出力される動力を変速して前記指針車を一定の回転速度で回転させてもよい。
本態様によれば、動力伝達機構が第１状態及び第２状態に応じて香箱車の動力を変速することで、第１状態及び第２状態に関わらず、同一の指針車を一定の回転速度で回転させることができる。
しかも、本態様では、第１てんぷ及び第２てんぷの振動数を異ならせることで、振動数の高いてんぷを動作させた際に、外乱に対する影響を確実に抑えることができ、計時精度を向上させることができる。
一方、振動数の少ないてんぷを動作させた際には、香箱車での省エネルギー化の更なる向上を図ることができる。

上記態様において、前記第１てんぷ及び前記第２てんぷは、トルクが互いに異なっていてもよい。
本態様によれば、第１てんぷ及び第２てんぷのトルクを異ならせることで、トルクの高いてんぷを動作させた際に、外乱に対する影響を確実に抑えることができ、計時精度を向上させることができる。
一方、トルクの小さいてんぷを動作させた際には、香箱車（ぜんまい）での省エネルギー化の更なる向上を図ることができる。

上記態様において、前記動力伝達機構は、前記第１てんぷ及び前記第２てんぷに接続された伝達機構を備え、前記伝達機構は、第１太陽車と、前記第１太陽車と同軸上に配置された第２太陽車と、前記第１太陽車及び前記第２太陽車に互いに噛合する遊星車を自転及び公転可能に支持するキャリアと、の３つの歯車を有し、前記３つの歯車のうち、第１歯車は前記第１状態において前記第１てんぷに動力を伝達し、第２歯車は、前記第２状態において前記第２てんぷに動力を伝達し、第３歯車は前記香箱車から動力が伝達されてもよい。
本態様によれば、第１伝達機構に遊星機構を採用することで、第１状態及び第２状態を簡単に切り替えることが可能になる。すなわち、第１状態では、第２歯車の回転を規制することで、第３歯車に伝達された動力が遊星車を介して第１歯車に伝達された後、指針車に伝達される。一方、第２状態では、第１歯車の回転を規制することで、第３歯車に伝達された動力が遊星車を介して第２歯車に伝達された後、指針車に伝達される。

上記態様において、前記遊星車は、前記第１てんぷ及び前記第２てんぷの振動数に応じて前記第１歯車及び前記第２歯車を異なる回転速度で回転させてもよい。
本態様によれば、遊星車の歯数を調整することで、第１歯車と第２歯車の回転速度を異ならせることができる。これにより、第１てんぷ及び第２てんぷの振動数の違いを第１伝達機構でキャンセルできる。そのため、第１状態及び第２状態に関わらず、指針車を一定の回転速度で動作させることができる。

上記態様において、前記動力伝達機構は、前記第１状態のときに前記第２てんぷの往復回動を規制し、前記第２状態のときに前記第１てんぷの往復回動を規制する規制機構を備えていてもよい。
本態様によれば、第１状態及び第２状態において、運針に寄与しないてんぷの往復回動を規制することで、運針に寄与しないてんぷのひげぜんまいを伸縮変形させた状態で保持できる（自然長になるのを抑制できる）。そのため、第１状態及び第２状態の切替後において、てんぷを速やかに正常動作に復帰させることができる。

本発明の一態様に係る時計は、上記態様のムーブメントを備えていてもよい。
本態様によれば、高品質で信頼性に優れた時計を提供できる。

本発明によれば、省エネルギー化を図ることができる。

第１実施形態に係る時計の外観図である。 第１実施形態に係るムーブメントの要部を裏側から見た平面図である。 第１実施形態に係るムーブメントの系統図である。 第１実施形態に係るムーブメントの要部の斜視図である。 第１差動機構の分解斜視図である。 第１差動機構の断面図である。 第２差動機構の分解斜視図である。 第２差動機構の断面図である。 低振動モードにおける図２に対応する平面図である。 第１実施形態の変形例に係るムーブメントの系統図である。 第１実施形態の変形例に係るムーブメントの系統図である。 第２実施形態に係るムーブメントにおいて、第１差動機構の断面図である。 高振動モードを説明するための図１２に対応する断面図である。 実施形態の他の構成に係る第２差動機構の断面図である。

以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。
（第１実施形態）
［時計］
図１は、時計１の外観図である。なお、以下に示す各図では、図面を見やすくするため、時計用部品のうち一部の図示を省略しているとともに、各時計用部品を簡略化して図示している場合がある。
図１に示すように、本実施形態の時計１は、ムーブメント２や文字板３、各種指針４〜６等が時計ケース７内に組み込まれて構成されている。

時計ケース７は、ケース本体１１と、ケース蓋（不図示）と、カバーガラス１２と、を備えている。ケース本体１１の側面のうち、３時位置（図１の右側）にはりゅうず１５が設けられている。りゅうず１５は、ケース本体１１の外側からムーブメント２を操作するためのものである。りゅうず１５は、ケース本体１１内に挿通された巻真１９に固定されている。

［ムーブメント］
ムーブメント２は、ムーブメント２の基板を構成する地板２１に複数の歯車等が回転可能に支持されて構成されている。地板２１には、上述した巻真１９が組み込まれている。巻真１９は、日付や時刻の修正に用いられる。巻真１９は、その軸線周りに回転可能、かつ軸方向に移動可能とされている。なお、以下の説明では、地板２１に対して時計ケース７のカバーガラス１２側（文字板３側）をムーブメント２の「裏側」と称し、ケース蓋側（文字板３側とは反対側）をムーブメント２の「表側」と称する。また、以下で説明する各歯車は、何れもムーブメント２の表裏面方向を軸方向として設けられている。

図２は、ムーブメント２の要部を裏側から見た平面図である。図３は、ムーブメント２の系統図である。なお、図３における括弧内の数字は、後述する高振動モードでの動作速度を１とした場合の低振動モードでの動作速度の割合を示している。
図２、図３に示すように、ムーブメント２の地板２１（図１参照）には、香箱車２４や二番車２５、切替機構（動力伝達機構）２６、第１調速脱進機２７、第２調速脱進機２８、規制機構（動力伝達機構）２９、表示輪列３０等が搭載されている。

香箱車２４は、時計１の動力源となるぜんまい（不図示）を内部に有している。ぜんまいは、例えば巻真１９を回転させることにより巻き上げられる。香箱車２４は、ぜんまいが巻き戻される際の回転力（復元力）により回転する。
二番車２５の二番かな２５ａは、香箱車２４に噛合している。二番車２５の二番歯車２５ｂは、切替機構２６に接続されている。

＜切替機構＞
図４は、ムーブメント２の要部の斜視図である。
図４に示すように、切替機構２６は、第１差動機構（伝達機構）４２、第２差動機構４３、第１四番車４４、第２四番車４５等を備えている。
第１差動機構４２は、二番車２５を介して香箱車２４から伝達された動力を、第１四番車４４及び第２四番車４５の何れかに伝達する。

図５は、第１差動機構４２の分解斜視図である。図６は、第１差動機構４２の断面図である。
図５、図６に示すように第１差動機構４２は、第１表太陽車（第１太陽車、第３歯車）５１、第１キャリア（第１歯車）５２、第１遊星車５３及び第１裏太陽車（第２太陽車、第２歯車）５４を有している。第１差動機構４２のうち、第１表太陽車５１、第１キャリア５２及び第１裏太陽車５４は、表裏面方向を軸方向として互いに同軸上に配置されるとともに、互いに相対回転可能に構成されている。

まず、第１キャリア５２は、第１キャリア真５２ａと、第１キャリア真５２ａに固定されたキャリア本体部５２ｂと、を有している。
第１キャリア真５２ａは、第１表太陽車５１と第１裏太陽車５４をそれぞれ表裏面方向に貫通している。

キャリア本体部５２ｂは、表裏面方向において、第１表太陽車５１と第１裏太陽車５４との間に配置されている。キャリア本体部５２ｂは、第１キャリア真５２ａに固定されたハブ部６１と、ハブ部６１を囲繞するリム部６２と、ハブ部６１とリム部６２とを連結するスポーク部６３と、を有している。
リム部６２の外周面には、第１キャリア歯車５２ｃが形成されている。

第１表太陽車５１は、第１表太陽真５１ａにおける表裏面方向の両端部に、第１表太陽かな５１ｂ及び第１表太陽歯車５１ｃがそれぞれ配設されて構成されている。
第１表太陽真５１ａは、筒状に形成されている。第１表太陽真５１ａ内には、軸受６４を介して上述した第１キャリア真５２ａの表側端部が挿通されている。これにより、第１表太陽車５１は、第１キャリア５２に対して回転可能に構成されている。
第１表太陽かな５１ｂは、第１表太陽真５１ａの表側端部に位置している。第１表太陽かな５１ｂは、二番車２５の二番歯車２５ｂに噛合している。

第１裏太陽車５４は、第１裏太陽真５４ａにおける表裏面方向の両端部に、第１裏太陽かな５４ｂ及び第１裏太陽歯車５４ｃがそれぞれ配設されて構成されている。
第１裏太陽真５４ａは、筒状に形成されている。第１裏太陽真５４ａ内には、軸受６５を介して上述した第１キャリア真５２ａの裏側端部が挿通されている。これにより、第１裏太陽車５４は、第１キャリア５２に対して回転可能に構成されている。

第１遊星車５３は、上述した第１キャリア５２（キャリア本体部５２ｂ）のスポーク部６３のうち、一のスポーク部６３ａに回転可能に支持されている。第１遊星車５３は、第１遊星真５３ａにおける表裏面方向の両端部に、第１遊星かな５３ｂ及び第１遊星歯車５３ｃがそれぞれ配設されて構成されている。
第１遊星真５３ａは、一のスポーク部６３ａを表裏面方向に貫通している。第１遊星真５３ａは、軸受６６を介して一のスポーク部６３ａに回転可能に支持されている。

第１遊星かな５３ｂは、第１遊星真５３ａの表側端部（キャリア本体部５２ｂに対して表側に位置する部分）に配設されている。第１遊星かな５３ｂは、上述した第１表太陽歯車５１ｃに噛合している。
第１遊星歯車５３ｃは、第１遊星真５３ａの裏側端部（キャリア本体部５２ｂに対して裏側に位置する部分）に配設されている。第１遊星歯車５３ｃは、上述した第１裏太陽かな５４ｂが噛合している。したがって、本実施形態の第１遊星車５３は、第１キャリア５２の回転に伴い第１太陽真５１ａ，５４ａの周りを公転するとともに、太陽車５１，５４の回転に伴い第１キャリア５２に対して自転する。

ここで、本実施形態において、第１差動機構４２の歯数は、以下の表１のように設定されている。

この場合、以下の表２に示すように、第１キャリア５２を固定したとき、第１表太陽車５１に対する第１裏太陽車５４の変速比（増速比）は「３」となっている。一方、第１裏太陽車５４を固定したとき、第１表太陽車５１に対する第１キャリア５２の変速比（増速比）は「１．５」となっている。すなわち、第１キャリア５２を固定したときの第１表太陽車５１に対する第１裏太陽車５４の変速比は、第１裏太陽車５４を固定したときの第１表太陽車５１に対する第１キャリア５２の変速比の２倍になっている。

図４に示すように、第１四番車４４の第１四番かな４４ａは、上述した第１キャリア歯車５２ｃに噛合している。第１四番車４４の第１四番歯車４４ｂは、第１調速脱進機２７に接続されている。
第２四番車４５の第２四番かな４５ａは、上述した第１裏太陽歯車５４ｃに噛合している。第２四番車４５の第２四番歯車４５ｂは、第２調速脱進機２８に接続されている。なお、本実施形態において、各四番車４４，４５の四番かな４４ａ，４５ａ同士の歯数、及び四番歯車４４ｂ，４５ｂ同士の歯数は、それぞれ同数になっている。

図２、図４に示すように、第１調速脱進機２７は、第１がんぎ車７１と、第１アンクル７２と、第１てんぷ７３と、を有している。
第１がんぎ車７１は、第１がんぎ歯車７１ａ及び第１がんぎかな７１ｂを有している。第１がんぎかな７１ａは、上述した第１四番車４４の第１四番歯車４４ｂに噛合している。すなわち、第１がんぎ車７１は、第１四番車４４の回転に伴い回転する。

第１アンクル７２は、表裏面方向を軸方向として往復回動可能に構成されている。第１アンクル７２は、一対のつめ石７４ａ，７４ｂを備えている。つめ石７４ａ，７４ｂは、第１アンクル７２の往復回動に伴い第１がんぎ車７１の第１がんぎ歯車７１ａに交互に係合する。第１がんぎ車７１は、一対のつめ石７４ａ，７４ｂのうち、一方のつめ石が第１がんぎ歯車７１ａに係合しているとき、一時的に回転が停止する。また、第１がんぎ車７１は、一対のつめ石７４ａ，７４ｂが第１がんぎ歯車７１ａから離脱しているとき、回転する。これらの動作が連続的に繰り返されることにより、第１がんぎ車７１が間欠的に回転する。そして、第１がんぎ車７１の間欠的な回転運動により、上述した切替機構２６が間欠的に動作する。

第１てんぷ７３は、第１がんぎ車７１を調速する（第１がんぎ車７１を一定速度で脱進させる。）。第１てんぷ７３は、第１てん真８１、第１てん輪８２及び第１ひげぜんまい８３を主に有している。
第１てん真８１は、第１ひげぜんまい８３から伝えられた動力によって表裏面方向を軸方向として一定の振動数で正逆回動する。第１てん真８１は、第１てんぷ７３の往復回動に同期して第１アンクル７２のアンクルハコ（不図示）との係合及び離脱を繰り返す。これにより、第１アンクル７２が往復回動することで、つめ石７４ａ，７４ｂが第１がんぎ車７１との係合及び離脱を繰り返す。

第１てん輪８２は、第１てん真８１に圧入等によって固定されている。
第１ひげぜんまい８３は、表裏面方向から見た平面視で渦巻状の平ひげである。第１ひげぜんまい８３は、その内端部が第１てん真８１に連結され、外端部がひげ持（不図示）に連結されている。

第２調速脱進機２８は、第２がんぎ車８５と、第２アンクル８６と、第２てんぷ８７と、を有している。なお、第２調速脱進機２８は、第１調速脱進機２７と同等の構成であるため、適宜説明を省略する。
第２がんぎ車８５は、第２がんぎ歯車８５ａ及び第２がんぎかな８５ｂを有している。第２がんぎかな８５ａは、上述した第２四番車４５の四番歯車４５ｂに噛合している。すなわち、第２がんぎ車８５は、第２四番車４５の回転に伴い回転する。なお、第２がんぎかな８５ｂの歯数は、第１がんぎ車７１の第１がんぎかな７１ｂの歯数に対して２倍に設定されている。

第２アンクル８６は、一対のつめ石９１ａ，９１ｂを備えている。つめ石９１ａ，９１ｂは、第２アンクル８６の往復回動に伴い第２がんぎ車８５の第２がんぎ歯車８５ａに交互に係合することにより、間欠的に回転する。そして、第２がんぎ車７１の間欠的な回転運動により、上述した切替機構２６が間欠的に動作する。

第２てんぷ８７は、第２がんぎ車８５を調速する（第２がんぎ車８５を一定速度で脱進させる。）。第２てんぷ８７は、第２てん真９２、第２てん輪９３及び第２ひげぜんまい９４を主に有している。

ここで、第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７の振動数は、互いに異なっている。本実施形態において、第１てんぷ７３の振動数は、４Ｈｚ（１秒間に８振動）に設定されている。第２てんぷ８７の振動数は、第１てんぷ７３の振動数の１／２倍（２Ｈｚ（１秒間に４振動））に設定されている。なお、てんぷ７３，８７の振動数Ｆは、次式（１）で表される。式（１）において、Ｉはてんぷの「慣性モーメント」を示し、Ｋはひげぜんまいの「ばね定数」を示している。

式（１）から分かるように、てんぷ７３，８７の振動数Ｆは、てんぷ７３，８７の慣性モーメントＩやひげぜんまい８３，９４のばね定数Ｋに応じて変化する。具体的には、慣性モーメントＩが小さくなるほど振動数Ｆは高くなり、ばね定数Ｋが大きくなるほど振動数Ｆは高くなる。本実施形態では、第１てんぷ７３の慣性モーメントＩ（第１てん輪８２の外径）を、第２てんぷ８７の慣性モーメントＩ（第２てん輪９３の外径）よりも小さくすることで、てんぷ７３，８７の振動数Ｆを異ならせている。なお、慣性モーメントＩは、てん輪８２，９３の材料等を変更して調整しても構わない。また、ひげぜんまい８３，９４のばね定数Ｋを異ならせることで、てんぷ７３，８７の振動数Ｆを異ならせても構わない。さらに、各てんぷ７３，８７の振動数Ｆは、互いに異なっていれば、適宜変更が可能である。

図７は、第２差動機構４３の分解斜視図である。図８は、第２差動機構４３の断面図である。
図７、図８に示すように、第２差動機構４３は、第１差動機構４２の動力を表示輪列３０に伝達する。具体的に、第２差動機構４３は、第２表太陽車１０１、第２キャリア１０２、第２遊星車１０３及び第２裏太陽車１０４を有している。第２差動機構４３のうち、第２表太陽車１０１、第２キャリア１０２及び第２裏太陽車１０４は、表裏面方向を軸方向として互いに同軸上に配置されるとともに、互いに相対回転可能に構成されている。なお、以下の説明において、第１差動機構４２と同様の構成については、適宜説明を省略する。

まず、第２キャリア１０２は、第２キャリア真１０２ａと、第２キャリア真１０２ａに固定されたキャリア本体部１０２ｂと、を有している。
第２キャリア真１０２ａは、第２表太陽車１０１と第２裏太陽車１０４をそれぞれ表裏面方向に貫通している。

キャリア本体部１０２ｂは、第２表太陽車１０１と第２裏太陽車１０４との間に配置されている。キャリア本体部１０２ｂは、第２キャリア真１０２ａに固定されたハブ部１１０と、ハブ部１１０を囲繞するリム部１１１と、ハブ部１１０とリム部１１１とを連結するスポーク部１１２と、を有している。
リム部１１１の外周面には、第２キャリア歯車１０２ｃが形成されている。第２キャリア歯車１０２ｃは、上述した第１キャリア５２の第１キャリア歯車５２ｃに噛合している。

第２表太陽車１０１は、第２表太陽真１０１ａにおける表裏面方向の両端部に、第２表太陽かな１０１ｂ及び第２表太陽歯車１０１ｃがそれぞれ配設されて構成されている。
第２表太陽真１０１ａは、筒状に形成されている。第２表太陽真１０１ａ内には、軸受１１５を介して上述した第２キャリア真１０２ａの表側端部が挿通されている。

第２裏太陽車１０４は、第２裏太陽真１０４ａにおける表裏面方向の両端部に、第２裏太陽かな１０４ｂ及び第２裏太陽歯車１０４ｃがそれぞれ配設されて構成されている。
第２裏太陽真１０４ａは、筒状に形成されている。第２裏太陽真１０４ａ内には、軸受１１６を介して上述した第２キャリア真１０２ａの裏側端部が挿通されている。
第２裏太陽歯車１０４ｃは、上述した第１裏太陽歯車５４ｃに噛合している。

第２遊星車１０３は、上述した第２キャリア１０２（キャリア本体部１０２ｂ）のスポーク部１１２のうち、一のスポーク部１１２ａに回転可能に支持されている。第２遊星車１０３は、第２遊星真１０３ａにおける表裏面方向の両端部に、第２遊星かな１０３ｂ及び第２遊星歯車１０３ｃが配設されて構成されている。
第２遊星真１０３ａは、一のスポーク部１１２ａを表裏面方向に貫通している。第２遊星真１０３ａは、軸受１１７を介して一のスポーク部１１２ａに回転可能に支持されている。

第２遊星かな１０３ｂは、第２遊星真１０３ａの表側端部（キャリア本体部１０２ｂに対して表側に位置する部分）に配設されている。第２遊星かな１０３ｂは、上述した第２表太陽かな１０１ｂに噛合している。
第２遊星歯車１０３ｃは、第２遊星真１０３ａの裏側端部（キャリア本体部１０２ｂに対して裏側に位置する部分）に配設されている。第２遊星歯車１０３ｃは、上述した第２裏太陽かな１０４ｂが噛合している。したがって、本実施形態の第２遊星車１０３は、第２キャリア１０２の回転に伴い第２太陽真１０１ａ，１０４ａの周りを公転するとともに、太陽車１０１，１０４の回転に伴い第２キャリア１０２に対して自転する。

ここで、本実施形態において、第２差動機構４３の歯数は、以下の表３のように設定されている。

この場合、以下の表４に示すように、第２キャリア１０２を固定したとき、第２裏太陽車１０４に対する第２表太陽車１０１の変速比（減速比）は「０．５」となっている。一方、第２裏太陽車１０４を固定したとき、第２キャリア１０２に対する第２表太陽車１０１の変速比（減速比）は「０．５」となっている。すなわち、第２裏太陽車１０４に対する第２表太陽車１０１の変速比は、第２キャリア１０２に対する第２表太陽車１０１の変速比と等しく設定されている。

図２に示すように、規制機構２９は、上述したてんぷ７３，８７の往復回動を交互に規制する。具体的に、規制機構２９は、回動軸１２０、回動レバー１２１、第１ブレーキシュー１２２及び第２ブレーキシュー１２３を備えている。

回動軸１２０は、表裏面方向に延在している。回動軸１２０は、例えば巻真１９の軸線回りの回転操作に連係して、表裏面方向を軸方向として回動可能に構成されている。
回動レバー１２１は、回動軸１２０に固定されている。回動レバー１２１は、回動軸１２０を中心にして表裏面方向に直交する方向の両側に延在している。

第１ブレーキシュー１２２は、回動レバー１２１の第１端部に連結されている。第２ブレーキシュー１２３は、回動レバー１２１の第２端部（回動軸１２０を間に挟んで回動レバー１２１の第１端部と反対側の端部）に連結されている。第１ブレーキシュー１２２及び第１てんぷ７３（第１てん輪８２）同士と、第２ブレーキシュー１２３及び第２てんぷ８７（第２てん輪９３）同士と、は回動軸１２０の回動（巻真１９の回転操作）に伴い交互に接離する。具体的に、第１ブレーキシュー１２２と第１てん輪８２とが当接しているとき、第２ブレーキシュー１２３と第２てん輪９３とは離間する。これにより、第１てんぷ７３の回動が規制される一方、第２てんぷ８７の回動が許容される。また、第１ブレーキシュー１２２と第１てん輪８２とが離間しているとき、第２ブレーキシュー１２３と第２てん輪９３とが当接する。これにより、第１てんぷ７３の回動が許容される一方、第２てんぷ８７の回動が規制される。

規制機構２９は、各てんぷ７３，８７の回動が交互に規制される構成であれば、適宜変更が可能である。例えば、本実施形態では、各ブレーキシュー１２２，１２３が回動レバー１２１に一体に連結されているが、この構成のみに限らず、各ブレーキシュー１２２，１２３をそれぞれ独立して設けても構わない。
ブレーキシュー１２２，１２３によるてんぷ７３，８７の規制方法は、てんぷ７３，８７とブレーキシュー１２２，１２３との間の摩擦力に限らず、適宜変更が可能である。例えば、てんぷ７３，８７と、対応するブレーキシュー１２２，１２３と、が凹凸等により係合する構成であっても構わない。
本実施形態では、各ブレーキシュー１２２，１２３が対応するてん輪８２，９３に対して接離する構成について説明したが、この構成のみに限られない。てんぷ７３，８７の回動が交互に規制される構成であれば、てん輪８２，９３以外の部分（例えば、てん真８１，９２等）に接離する構成であっても構わない。

図４に示すように、表示輪列３０は、秒車１３０、分車（不図示）及び時車（不図示）を有している。
秒車１３０は、上述した第２表太陽車１０１の第２表太陽歯車１０１ｃに噛合している。秒車１３０には、上述した秒針６が取り付けられている。秒車１３０は、６０秒で１回転するように歯数が設定されている。
分車は、例えば秒車に噛合している。分車には、分針５が取り付けられている。分車は、６０分で１回転するように歯数が設定されている。
時車は、例えば分車に噛合している。時車には、時針４が取り付けられている。時車は、１２時間で１回転するように歯数が設定されている。

［作用］
次に、上述した時計１の作用について説明する。
本実施形態の時計１は、香箱車２４の回転を第１調速脱進機２７によって制御する高振動モード（第１状態）と、香箱車２４の回転を第２調速脱進機２８によって制御する低振動モード（第２状態）と、に切り替えて動作させることができる。図２に示すように、各モードの切り替えは、例えば上述したように巻真１９の回転操作によって規制機構２９を操作することで行われる。すなわち、高振動モードは、第１ブレーキシュー１２２と第１てん輪８２とが互いに離間して、第１てんぷ７３の回動が許容された状態である。低振動モードは、第２ブレーキシュー１２３と第２てん輪９３とが互いに離間して、第２てんぷ８７の回動が許容された状態である。

＜高振動モード＞
まず、高振動モードについて説明する。
図２、図３に示すように、ぜんまいの動力によって香箱車２４が回転すると、二番車２５が回転する。二番車２５の回転力が、第１差動機構４２の第１表太陽車５１に伝達されることで、第１表太陽車５１が回転する。

ここで、高振動モードでは、第２てんぷ８７の回動が規制されているため、第２調速脱進機２８、第２四番車４５及び第１裏太陽車５４の動作が停止している。したがって、高振動モードでは、香箱車２４の動力が第２てんぷ８７には伝達されず、第１てんぷ７３に伝達されるようになっている。具体的に、高振動モードにおいて、第１表太陽車５１が回転すると、第１遊星車５３が第１太陽真５１ａ，５４ａの周りを公転しながら自転するとともに、第１キャリア５２が回転する。第１キャリア５２が回転すると、第１四番車４４が回転することで、第１がんぎ車７１に回転力が伝達される。

第１がんぎ車７１の回転に伴い、第１アンクル７２が回動することで、第１てんぷ７３に第１がんぎ車７１の回転力が付与される。第１てんぷ７３は、第１がんぎ車７１の回転力と第１ひげぜんまい８３のばね力によって、第１てん真８１回りに一定の振動数（４Ｈｚ）で往復回動する。第１てんぷ７３が往復回動することで、つめ石７４ａ，７４ｂが第１がんぎ歯車７１ａに交互に係脱する。これにより、第１がんぎ車７１が間欠的に回転することで、第１四番車４４や第１差動機構４２（第１表太陽車５１、第１キャリア５２及び第１遊星車５３）が間欠的に動作する。

一方、第１差動機構４２において、第１キャリア５２の回転力は、第２キャリア１０２を介して第２差動機構４３に伝達される。このとき、第１裏太陽車５４は停止しているため、第２裏太陽車１０４は停止した状態を維持する。これにより、高振動モードにおいて、第２キャリア１０２が回転すると、第２遊星車１０３が第２太陽真１０１ａ，１０４ａの周りを公転しながら自転する。その結果、第２表太陽車１０１が第２キャリア１０２の半分の回転速度で回転する（表４参照）。第２表太陽車１０１の回転力が表示輪列３０に伝達されることで、時計１が時を刻む。すなわち、高振動モードでは、第１てんぷ７３が８振動することで、秒針６（秒車１３０）が１秒を８ステップで運針する。

＜低振動モード＞
次に、低振動モードについて説明する。図９は、低振動モードにおける図２に対応する平面図である。なお、以下の説明では、高振動モードと同様の動作については適宜説明を省略する。
図３、図９に示すように、低振動モードでは、第１てんぷ７３の回動が規制されているため、第１調速脱進機２７、第１四番車４４及び第１キャリア５２の動作が停止している。したがって、低振動モードでは、香箱車２４の動力が第１てんぷ７３には伝達されず、第２てんぷ８７に伝達されるようになっている。具体的に、低振動モードにおいて、二番車２５の回転に伴い第１表太陽車５１が回転すると、第１遊星車５３が自転することで、第１裏太陽車５４が回転する。これにより、第２四番車４５が回転することで、第２がんぎ車８５に回転力が伝達される。

第２がんぎ車８５の回転に伴い、第２アンクル８６が回動することで、第２てんぷ８７に第２がんぎ車８５の回転力が付与される。第２てんぷ８７は、第２がんぎ車８５の回転力と第２ひげぜんまい９４のばね力によって、第２てん真９２回りに一定の振動数（２Ｈｚ）で往復回動する。第２てんぷ８７が往復回動することで、つめ石９１ａ，９１ｂが第２がんぎ歯車８５ａに交互に係脱する。これにより、第２がんぎ車８５が間欠的に回転することで、第２四番車４５や第１差動機構４２（第１表太陽車５１、第１遊星車５３及び第１裏太陽車５４）が間欠的に動作する。

ここで、第２てんぷ８７の振動数は、第１てんぷ７３の振動数の半分に設定されている。また、第１差動機構４２では、表２に示すように、第１キャリア５２を固定したときの第１裏太陽車５４に対する第１表太陽車５１の変速比、及び第１裏太陽車５４を固定したときの第１キャリア５２に対する第１表太陽車５１の変速比は、それぞれ「１」に設定されている。そのため、低振動モードにおける香箱車２４の回転速度は、高振動モードにおける香箱車２４の回転速度の半分になる。

一方、第１差動機構４２では、表２に示すように、第１キャリア５２を固定したときの第１表太陽車５１に対する第１裏太陽車５４の変速比が、第１裏太陽車５４を固定したときの第１表太陽車５１に対する第１キャリア５２の変速比の２倍になっている。そのため、低振動モードでの第１裏太陽車５４の回転速度は、高振動モードでの第１キャリア５２の回転速度と同じになる。すなわち、高振動モード及び低振動モードにおけるてんぷ７３，８７の振動数の差が、第１差動機構４２でキャンセルされることで、低振動モード及び高振動モードにおいて、第１差動機構４２から第２差動機構４３への出力が同等になる。

そして、第１差動機構４２において、第１裏太陽車５４の回転力は、第２裏太陽車１０４を介して第２差動機構４３に伝達される。このとき、第１キャリア５２は停止しているため、第２キャリア１０２は停止した状態を維持する。これにより、低振動モードにおいて、第２裏太陽車１０４が回転すると、第２遊星車１０３が自転する。そのため、第２表太陽車１０１が第２裏太陽車１０４の半分の回転速度で回転する（表４参照）。これにより、低振動モード及び高振動モードの双方において、第２表太陽車１０１の回転速度が同じになる。そして、第２表太陽車１０１の回転力が表示輪列３０に伝達されることで、時計１が時を刻む。すなわち、低振動モードでは、第２てんぷ８７が４振動することで、秒針６（秒車１３０）が１秒を４ステップで運針する。

このように、本実施形態では、第１差動機構４２が香箱車２４を異なる回転数で回転させるとともに、香箱車２４の動力が第１差動機構４２を介して表示輪列３０に伝達される構成とした。
この構成によれば、表示輪列３０が香箱車２４と第１差動機構４２との間に接続される構成と異なり、動作させるてんぷ７３，８７を切り替えた場合にてんぷ７３，８７の振動数等に応じて香箱車２４の回転速度を切り替えることができる。これにより、例えば時計１の装着状態や、装着状態の中でも比較的外乱が入力され易い状況（スポーツ時）等には高振動モードに設定することで、外乱に対する影響を抑えることができる。その結果、計時精度を向上させることができる。
一方、時計１の非装着状態や、装着状態の中でも外乱が比較的入力され難い状況等には、低振動モードに設定することで、香箱車２４（ぜんまい）での省エネルギー化を図り、時計１の動作時間（ぜんまいの持続時間）を増加させることができる。また、各歯車の摩耗を抑えることができる。

本実施形態では、切替機構２６が、第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７の振動数に応じて香箱車２４を回転させるとともに、香箱車２４から出力される動力を変速して秒車１３０を一定の回転速度で回転させる構成とした。
この構成によれば、各モードにおいて、同一の秒車１３０を一定の回転速度で回転させることができる。しかも、第１てんぷ７３の振動数を第２てんぷ８７の振動数よりも高く設定することで、高振動モードにおいて、外乱に対する影響を確実に抑えることができ、計時精度を向上させることができる。
一方、第２てんぷ８７の振動数を第１てんぷ７３の振動数よりも少なく設定することで、低振動モードにおいて、香箱車２４（ぜんまい）での省エネルギー化の更なる向上を図るとともに、各歯車の摩耗を抑えることができる。

本実施形態では、第１差動機構４２に遊星機構を採用する構成とした。
この構成によれば、第１差動機構４２に遊星機構を採用することで、高振動モード及び低振動モードを簡単に切り替えることが可能になる。すなわち、高振動モードでは、第２てんぷ８７の回動が規制されているため、第１裏太陽車５４の回転が停止している。そのため、第１表太陽車５１に伝達された動力が第１遊星車５３を介して第１キャリア５２に伝達された後、表示輪列３０に伝達される。一方、低振動モードでは、第１てんぷ７３の回動が規制されているため、第１キャリア５２の回転が停止している。そのため、第１表太陽車５１に伝達された動力が第１遊星車５３を介して第１裏太陽車５４に伝達された後、表示輪列３０に伝達される。
特に、本実施形態では、第１遊星車５３の歯数を調整することで、第１キャリア５２と第１裏太陽車５４の回転速度を異ならせることができる。これにより、第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７の振動数の違いを第１差動機構４２でキャンセルできる。そのため、高振動モード及び低振動モードに関わらず、表示輪列３０を一定の回転速度で動作させることができる。

本実施形態では、高振動モードにおいて第２てんぷ８７の往復回動を規制し、低振動モードにおいて第１てんぷ７３の往復回動を規制する規制機構２９を備える構成とした。
この構成によれば、各モードにおいて、運針に寄与しないてんぷ７３，８７の往復回動を規制することで、運針に寄与しないてんぷ７３，８７のひげぜんまい８３，９４を伸縮変形させた状態で保持できる（自然長になるのを抑制できる）。そのため、モード切替後において、てんぷ７３，８７を速やかに正常動作に復帰させることができる。

本実施形態の時計１では、上述したムーブメント２を備えているため、高品質で信頼性に優れた時計１を提供できる。

（変形例）
次に、上述した第１実施形態の変形例について説明する。
上述した実施形態では、第１差動機構４２及び第２差動機構４３が直接接続された構成について説明したが、この構成のみに限られない。例えば、図１０に示すように、第１差動機構４２及び第２差動機構４３が四番車４４，４５を介して接続された構成であっても構わない。
上述した実施形態では、第１差動機構４２が四番車４４，４５や調速脱進機２７，２８に接続された構成について説明したが、この構成のみに限られない。例えば、図１１に示すように、第１差動機構４２が第２差動機構４３を介して四番車４４，４５や調速脱進機２７，２８に接続される構成であっても構わない。

上述した実施形態では、第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７の振動数の違いを第１差動機構４２でキャンセルする構成について説明したが、この構成のみに限られない。例えば、第１差動機構４２と調速脱進機２７，２８との間に設けられた歯車（例えば、四番車４４，４５等）の歯数を調整することで、第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７の振動数の違いをキャンセルする構成であっても構わない。
上述した実施形態では、第１表太陽車５１が二番車２５に接続され、第１キャリア５２が第１四番車４４に接続され、第１裏太陽車５４が第２四番車４５に接続された構成について説明したが、この構成のみに限られない。すなわち、第１差動機構４２は、３つの歯車に、二番車２５、四番車４４，４５が別々に接続されていれば構わない。
上述した実施形態では、規制機構２９の動作によって、各モードに応じて第１キャリア５２及び第１裏太陽車５４の何れかの回転が停止する構成について説明したが、この構成のみに限られない。例えば、各モードにおいて第１キャリア５２及び第１裏太陽車５４の何れかの回転を停止させるストッパ機構を別途設けても構わない。特に、規制機構２９を有さない場合には、ストッパ機構によっててんぷ７３，８７への動力伝達の切り替えを行うことができる。

（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態について説明する。本実施形態では、例えば第１差動機構２４２にクラッチ機構を採用した点で上述した実施形態と相違している。図１２は、第１差動機構２４２の断面図である。以下の説明では、上述した第１実施形態と同様の構成については同一の符号を付して説明を省略する。
図１２に示すムーブメント２０２において、第１差動機構２４２は、表歯車２１０、裏歯車２１１、中間歯車２１２、クラッチ板（表クラッチ板２１３及び裏クラッチ板２１４）を主に有している。

まず中間歯車２１２は、中間真２１２ａと、中間真２１２ａに固定された歯部２１２ｂと、を有している。
中間真２１２ａは、表歯車２１０及び裏歯車２１１を表裏面方向に貫通するとともに、表裏面方向を軸方向として回転可能に構成されている。また、中間真２１２ａは、歯部２１２ｂとともに表裏面方向に移動可能に構成されている。
歯部２１２ｂは、上述した二番車２５に噛合している。

表歯車２１０は、中間歯車２１２の歯部２１２ｂに対して表側に配設されている。表歯車２１０は、軸受２２０を介して中間真２１２ａに回転可能に支持されている。表歯車２１０は、上述した第２四番車４５（例えば、第２四番かな４５ａ）に接続されるとともに、第２差動機構４３の何れかの歯車（例えば、第２裏太陽車１０４）に接続されている。
裏歯車２１１は、中間歯車２１２の歯部２１２ｂに対して裏側に配設されている。裏歯車２１１は、軸受２２１を介して中間真２１２ａに回転可能に支持されている。裏歯車２１１は、上述した第１四番車４４（例えば、第１四番かな４４ａ）に接続されるとともに、第２差動機構４３の何れかの歯車（例えば、第２キャリア１０２）に接続されている。

表クラッチ板２１３は、中間真２１２ａにおける歯部２１２ｂに対して表側に固定されている。表クラッチ板２１３は、中間歯車２１２の表裏面方向の移動に伴い、表歯車２１０に接離可能に構成されている。すなわち、表クラッチ板２１３が表歯車２１０に当接した状態において、表クラッチ板２１３と表歯車２１０との間の摩擦力によって中間歯車２１２に対する表歯車２１０の回転が規制される。これにより、中間歯車２１２及び表歯車２１０が共回りするように構成されている。一方、表クラッチ板２１３が表歯車２１０から離間した状態では、中間歯車２１２に対する表歯車２１０の回転が許容される。

裏クラッチ板２１４は、中間真２１２ａにおける歯部２１２ｂに対して裏側に固定されている。裏クラッチ板２１４は、中間歯車２１２の表裏面方向の移動に伴い、裏歯車２１１に接離可能に構成されている。なお、各クラッチ板２１３，２１４と、対応する歯車２１０，２１１と、の係合方法は摩擦に限らず、適宜変更が可能である。例えば、各クラッチ板２１３，２１４と、対応する歯車２１０，２１１と、が凹凸等により係合する構成であっても構わない。

本実施形態のムーブメント２０２は、中間歯車２１２の表裏面方向への移動を操作する切替レバー２３０を備えている。切替レバー２３０は、例えば中間真２１２ａの表側端部及び裏側端部を介して、中間歯車２１２を表裏面方向に押圧可能に構成されている。なお、切替レバー２３０は、例えば巻真１９等によって操作することが可能である。

図１３は、高振動モードを説明するための図１２に対応する断面図である。
図１３に示すように、本実施形態のムーブメント２０２において、高振動モードの際には、規制機構２９によって第２てんぷ８７の往復回動を規制した状態で、裏クラッチ板２１４を介して中間歯車２１２と裏歯車２１１とを接続状態とする。これにより、香箱車２４の動力が二番車２５を介して第１差動機構２４２に伝達される。そして、第１差動機構２４２において、中間歯車２１２及び裏歯車２１１が共回りすることで、第１四番車４４や第２差動機構４３に動力が伝達される。その結果、表示輪列３０が動作して、時計１が時を刻む。すなわち、高振動モードでは、第１てんぷ７３が８振動することで、秒針６（秒車１３０）が１秒を８ステップで運針する。なお、高振動モードにおいて、中間歯車２１２は、表歯車２１０に対して空転する。そのため、第２調速脱進機２８に香箱車２４の動力が伝達されないようになっている。

図１２に示すように、低振動モードの際には、規制機構２９によって第１てんぷ７３の往復回動を規制した状態で、表クラッチ板２１３を介して中間歯車２１２と表歯車２１０とを接続状態とする。これにより、二番車２５を介して第１差動機構２４２に伝達された動力によって、中間歯車２１２及び表歯車２１０が共回りする。これにより、第２四番車４５や第２差動機構４３に動力が伝達されることで、時計１が時を刻む。なお、低振動モードにおいて、中間歯車２１２は、裏歯車２１１に対して空転する。そのため、第１調速脱進機２７に香箱車２４の動力が伝達されないようになっている。

ここで、第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７の振動数の違いは、例えば表歯車２１０及び裏歯車２１１の歯数をそれぞれ異ならせることで、キャンセルできる。具体的に、中間歯車２１２に対する表歯車２１０の変速比が、中間歯車２１２に対する裏歯車２１１の変速比に対して半分になるように、表歯車２１０及び裏歯車２１１の歯数を設定する。これにより、第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７の振動数の違いを、第１差動機構２４２でキャンセルできる。すなわち、低振動モードにおける表歯車２１０の回転速度が高振動モードにおける裏歯車２１１の回転速度と同じなる。その結果、低振動モードでは、第２てんぷ８７が４振動することで、秒針６（秒車１３０）が１秒を４ステップで運針する。但し、第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７の振動数の違いは、各四番車４４，４５や第２差動機構４３でキャンセルする構成であっても構わない。

このように、本実施形態では、第１差動機構２４２にクラッチ機構を採用することで、香箱車２４と各てんぷ７３，８７との接続を各モードによって簡単に切り替えることができる。特に、本実施形態では、表歯車２１０及び裏歯車２１１の歯数をそれぞれ異ならせることで、第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７の振動数の違いを、第１差動機構２４２でキャンセルできる。これにより、上述した実施形態と同様の作用効果を奏することができる。なお、本実施形態では、上述した規制機構２９を有さなくても構わない。

上述した実施形態では、第１差動機構２４２にクラッチ機構を採用した構成について説明したが、この構成のみに限らず、上述した第１差動機構２４２と同様の構成からなるクラッチ機構を第２差動機構４３に採用しても構わない。

また、第２差動機構２４３に採用するクラッチ機構としては、図１４に示すワンウェイクラッチ機構を採用しても構わない。図１４に示す第２差動機構２４３は、中間歯車２５０と、表歯車２５１と、裏歯車２５２と、を主に備えている。

中間歯車２５０は、中間真２５０ａと、中間真２５０ａに固定された歯部２５０ｂと、を有している。
中間真２５０ａは、表歯車２１０及び裏歯車２１１を表裏面方向に貫通するとともに、表裏面方向を軸方向として回転可能に構成されている。
歯部２５０ｂは、上述した表示輪列３０の秒車１３０に噛合している。

表歯車２５１は、表クラッチ２６０を介して中間真２５０ａに支持されている。表クラッチ２６０は、例えばカム式のワンウェイクラッチ機構である。すなわち、表クラッチ２６０は、表歯車２５１に固定された外輪（不図示）と、中間真２５０ａに固定された内輪と、外輪と内輪との間に介在するローラ（不図示）と、ローラを付勢する付勢部材（不図示）と、を主に備えている。表クラッチ２６０は、中間歯車２５０に対して表歯車２５１が一方向に回転しようとした場合に、ローラを介して内輪と外輪とが接続される。これにより、中間歯車２５０及び表歯車２５１が共回りする。一方、中間歯車２５０に対して表歯車２５１が他方向に回転しようとした場合、内輪と外輪との接続状態が解除される。これにより、中間歯車２５０に対する表歯車２５１の他方向への回転が許容される。

裏歯車２５２は、裏クラッチ２６１を介して中間真２５０ａに支持されている。裏クラッチ２６１は、上述した表クラッチ２６０と同等の構成となっている。裏クラッチ２６１は、中間歯車２５０に対して裏歯車２５２が一方向に回転しようとした場合に、ローラを介して内輪と外輪とが接続される。これにより、中間歯車２５０及び裏歯車２５２が共回りする。一方、中間歯車２５０に対して裏歯車２５２が他方向に回転しようとした場合、内輪と外輪との接続状態が解除される。これにより、中間歯車２５０に対する裏歯車２５２の他方向への回転が許容される。

この構成によれば、高振動モードにおいて、第１差動機構４２から伝達される動力に伴い表歯車２５１が一方向に回転すると、表歯車２５１及び中間歯車２５０が接続状態となり、表歯車２５１及び中間歯車２５０が共回りする。これにより、秒車１３０が他方向に回転する。なお、高振動モードでは、中間歯車２５０が裏歯車２５２に対して一方向に回転することで、中間歯車２５０が裏歯車２５２に対して空転する。そのため、第２調速脱進機２８に香箱車２４の動力が伝達されないようになっている。
一方、低振動モードにおいて、第１差動機構４２から伝達される動力に伴い裏歯車２５２が一方向に回転すると、裏歯車２５２及び中間歯車２５０が接続状態となり、裏歯車２５２及び中間歯車２５０が共回りする。これにより、秒車１３０が他方向に回転する。なお、低振動モードでは、中間歯車２５０が表歯車２５１に対して一方向に回転することで、中間歯車２５０が表歯車２５１に対して空転する。そのため、第１調速脱進機２７に香箱車２４の動力が伝達されないようになっている。

なお、本発明の技術範囲は上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
例えば、上述した実施形態では、切替機構に遊星機構やクラッチ機構を採用した場合について説明したが、この構成のみに限られない。切替機構は、香箱車２４から出力される動力を第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７の何れかに伝達できる構成であれば構わない。この場合、切替機構は、例えば各モードに応じて各四番車４４，４５に交互に噛合する構成であっても構わない。

上述した実施形態では、第１てんぷ７３の振動数を４Ｈｚ、第２てんぷ８７の振動数を２Ｈｚに設定した場合について説明したが、この構成のみに限らず、各てんぷ７３，８７の振動数は適宜変更が可能である。
上述した実施形態では、２つのてんぷ７３，８７を有する構成について説明したが、この構成のみに限らず、３つ以上のてんぷを有する構成であっても構わない。

上述した実施形態では、低振動モードにおける香箱車２４の回転速度が、高振動モードにおける香箱車２４の回転速度の半分に設定された場合について説明したが、この構成のみに限られない。すなわち、各モードにおいて、香箱車２４の回転速度が異なっていれば構わない。

上述した実施形態では、振動数の異なる第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７を用いる構成について説明したが、この構成のみに限られない。すなわち、第１状態（上述した実施形態では高振動モード）と第２状態（上述した実施形態では低振動モード）とにおいて、香箱車２４の回転速度が異なる構成であれば構わない。例えば、第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７において、振り角、振動数及びトルクの少なくとも何れかを異ならせることで、香箱車２４の回転速度を異ならせても構わない。

第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７のトルクを異ならせる場合には、トルクの大きいてんぷを動作させた際に、外乱に対する影響を確実に抑えることができ、計時精度を向上させることができる。一方、トルクの小さいてんぷを動作させた際には、香箱車での省エネルギー化の更なる向上を図ることができる。
また、第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７の振り角を異ならせる場合には、振り角の大きいてんぷを動作させた際に、外乱に対する影響を確実に抑えることができ、計時精度を向上させることができる。一方、振り角の小さいてんぷを動作させた際には、香箱車での省エネルギー化の更なる向上を図ることができる。

なお、第１てんぷ７３及び第２てんぷ８７において、振り角、振動数及びトルクの大小関係は適宜変更が可能である。この場合、例えば第１てんぷ７３の振り角、振動数及びトルクの全てが、第２てんぷ８７よりも大きくてもよい。また、第１てんぷ７３の振り角、振動数及びトルクの何れか一の値が、第２てんぷ８７よりも大きくてもよい（第１てんぷ７３における他の値は、第２てんぷ８７以下でもよい）。

さらに、同一の性能（振り角、振動数及びトルクが同一）を有するてんぷを用いた場合であっても、動力伝達機構において歯数比等を変更することで、第１状態及び第２状態で香箱車２４の回転速度を異ならせることが可能である。このような構成においても、香箱車での省エネルギー化を図り、時計の動作時間を増加させることができる。

上述した実施形態では、第１状態及び第２状態において、動力伝達機構の動力が同一の表示輪列３０（秒車１３０）に伝達する構成について説明したが、この構成のみに限られない。例えば、第１状態及び第２状態において、動力伝達機構が異なる表示輪列３０に動力を伝達する構成であっても構わない。

その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上述した実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上述した各変形例を適宜組み合わせても構わない。

１…時計
２…ムーブメント
３…文字板
６…秒針（指針）
２４…香箱車
２６…切替機構（動力伝達機構）
２９…規制機構（動力伝達機構）
４２…第１差動機構（伝達機構）
５１…第１表太陽車（第１太陽車）
５２…第１キャリア（キャリア）
５３…第１遊星車（遊星車）
５４…第１裏太陽車（第２太陽車）
７３…第１てんぷ
８７…第２てんぷ
１３０…秒車（指針車）
２０２…ムーブメント
２４２…第１差動機構（伝達機構）

Claims (7)

1. 往復回動する第１てんぷ及び第２てんぷと、
   香箱車の動力を前記第１てんぷに伝達可能な第１状態、及び前記香箱車の動力を前記第２てんぷに伝達可能な第２状態を切り替えるとともに、前記第１状態及び前記第２状態で前記香箱車を異なる回転速度で回転させる動力伝達機構と、
   指針が取り付けられるとともに、前記動力伝達機構を介して前記香箱車から動力が伝達される指針車と、を備えていることを特徴とするムーブメント。
2. 前記第１てんぷ及び前記第２てんぷは、振動数が互いに異なっており、
   前記動力伝達機構は、前記第１てんぷ及び前記第２てんぷの振動数に応じて前記香箱車を回転させるとともに、前記香箱車から出力される動力を変速して前記指針車を一定の回転速度で回転させることを特徴とする請求項１に記載のムーブメント。
3. 前記第１てんぷ及び前記第２てんぷは、トルクが互いに異なっていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のムーブメント。
4. 前記動力伝達機構は、前記第１てんぷ及び前記第２てんぷに接続された伝達機構を備え、
   前記伝達機構は、
   第１太陽車と、
   前記第１太陽車と同軸上に配置された第２太陽車と、
   前記第１太陽車及び前記第２太陽車に互いに噛合する遊星車を自転及び公転可能に支持するキャリアと、の３つの歯車を有し、
   前記３つの歯車のうち、第１歯車は前記第１状態において前記第１てんぷに動力を伝達し、
   第２歯車は、前記第２状態において前記第２てんぷに動力を伝達し、
   第３歯車は前記香箱車から動力が伝達されることを特徴とする請求項１から請求項３の何れか１項に記載のムーブメント。
5. 前記遊星車は、前記第１てんぷ及び前記第２てんぷの振動数に応じて前記第１歯車及び前記第２歯車を異なる回転速度で回転させることを特徴とする請求項４に記載のムーブメント。
6. 前記動力伝達機構は、前記第１状態のときに前記第２てんぷの往復回動を規制し、前記第２状態のときに前記第１てんぷの往復回動を規制する規制機構を備えていることを特徴とする請求項１から請求項５の何れか１項に記載のムーブメント。
7. 請求項１から請求項６の何れか１項に記載のムーブメントを備えることを特徴とする時計。

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