JP6450179B2 - 巻上機構、ムーブメントおよび時計 - Google Patents

Description

この発明は、巻上機構、ムーブメントおよび時計に関する。

機械式時計には、ぜんまいを巻き上げる機構として、自動巻機構と手動巻機構とを備えたものがある（例えば、特許文献１参照）。

特許文献１に記載の機械式時計は、ぜんまいを巻き上げる角穴車にそれぞれ連結される手動巻機構と自動巻機構とを有し、自動巻機構は、二方向に回転可能な回転錘と、回転錘の二方向の回転を一方向の回転に切り換えるための切換伝え車と、を備えている。
切換伝え車は、一般に、ラチェット歯車と切換えつめとを有している。切換えつめは、ラチェット歯車の中心軸周りに回転可能に配置され、一方向回転時にラチェット歯車に対して係合し、他方向回転時にラチェット歯車に対して摺動するように構成されている。

特開２００３−３４４５５９号公報

しかしながら、従来技術にあっては、手動により角穴車を回転させてぜんまいを巻き上げる際に、角穴車と連結される自動巻機構の輪列（以下、「自動巻輪列」という。）を構成する歯車の一部が回転することとなる。このように、手動によるぜんまいの巻き上げ時において、本来機能する必要のない自動巻輪列の歯車が回転するため、摩耗等による自動巻輪列の劣化を促進させるおそれがある。
とりわけ、自動巻輪列に切換伝え車が組み込まれている場合においては、切換えつめがラチェット歯車に対して摺動することにより、手動巻き上げ時における回転錘への回転トルクの伝達を遮断する構成となっている場合がある。この場合、手動によるぜんまいの巻き上げ時において、切換えつめおよびラチェット歯車の摩耗による劣化が発生しやすくなっており、耐久性を向上させるという点で特に改善の余地がある。

そこで、本発明は、上記事情に鑑みたものであって、耐久性を向上させることができる巻上機構、ムーブメントおよび時計を提供することにある。

上記の課題を解決するため、本発明の巻上機構は、回転により香箱車の内部のぜんまいを巻き上げる巻き上げ用歯車と、りゅうずからの回転トルクを伝達して前記巻き上げ用歯車を回転させる手動巻輪列と、回転錘からの回転トルクを伝達して前記巻き上げ用歯車を回転させる自動巻輪列と、を備え、前記自動巻輪列は、回転中心が移動可能な揺動歯車を含み、前記揺動歯車の回転中心を移動させて他の歯車との噛合を解除することにより、前記回転錘と、前記手動巻輪列により回転される前記巻き上げ用歯車との間の回転トルクの伝達を遮断するトルク遮断機構を備えたことを特徴としている。

本発明によれば、揺動歯車の回転中心を移動させて他の歯車との噛合を解除することにより、回転錘と手動巻輪列により回転される巻き上げ用歯車との間の回転トルクの伝達を遮断するトルク遮断機構を備えているので、自動巻輪列を構成する歯車の無駄な回転を防止できる。これにより、自動巻輪列を構成する歯車の摩耗を抑制できるので、巻上機構の耐久性を向上させることができる。

また、前記自動巻輪列は、一番伝え車と、前記一番伝え車および前記巻き上げ用歯車と噛合する二番伝え車と、を含み、前記揺動歯車は、前記二番伝え車であり、前記トルク遮断機構は、前記二番伝え車と前記一番伝え車とが噛合される噛合位置と、前記二番伝え車と前記一番伝え車との噛合が解除される非噛合位置と、の間を揺動可能なように前記二番伝え車を支持する軸受部と、前記二番伝え車を前記非噛合位置から前記噛合位置に向かって付勢する付勢部材と、を備えたことを特徴としている。

本発明によれば、揺動歯車が二番伝え車であり、トルク遮断機構は、二番伝え車が、二番伝え車と一番伝え車とが噛合される噛合位置と、二番伝え車と一番伝え車との噛合が解除される非噛合位置と、の間を揺動するので、りゅうずからの回転トルクが一番伝え車と回転錘との間の歯車に伝達するのを防止できる。これにより、一番伝え車と回転錘との間の歯車の摩耗を抑制できるので、巻上機構の耐久性を向上させることができる。

また、前記自動巻輪列は、一番伝え車と、前記一番伝え車および前記巻き上げ用歯車と噛合する二番伝え車と、を含み、前記揺動歯車は、前記二番伝え車であり、前記トルク遮断機構は、前記二番伝え車と前記巻き上げ用歯車とが噛合される噛合位置と、前記二番伝え車と前記巻き上げ用歯車との噛合が解除される非噛合位置と、の間を揺動可能なように前記二番伝え車を支持する軸受部と、前記二番伝え車を前記非噛合位置から前記噛合位置に向かって付勢する付勢部材と、を備えたことを特徴としている。

本発明によれば、揺動歯車が二番伝え車であり、トルク遮断機構は、二番伝え車が、二番伝え車と巻き上げ用歯車とが噛合される噛合位置と、二番伝え車と巻き上げ用歯車との噛合が解除される非噛合位置と、の間を揺動するので、りゅうずからの回転トルクが二番伝え車と回転錘との間の歯車に伝達するのを防止できる。すなわち、手動によるぜんまいの巻き上げ時において、りゅうずからの回転トルクが自動巻輪列の全ての歯車に伝達するのを防止できるので、巻上機構の耐久性を大幅に向上させることができる。

また、前記付勢部材は、一端部が前記一番伝え車に連結され、他端部が前記二番伝え車に連結されたレバーであり、前記レバーの一端部は、所定値以上の回転トルクが付与されたときに前記一番伝え車の中心軸周りに回転可能とされ、前記レバーは、前記一番伝え車の回転にともなって前記二番伝え車を前記非噛合位置から前記噛合位置に向かって付勢することを特徴としている。

本発明によれば、一番伝え車および二番伝え車に連結されたレバーにより二番伝え車を非噛合位置から噛合位置に向かって付勢するので、例えば付勢部材に板バネを用いた場合に必要とされる、板バネを固定するためのスペースが不要となる。したがって、巻上機構の耐久性を向上させることができるとともに、巻上機構を小型化することができる。

また、前記自動巻輪列は、前記回転錘からの双方向の回転トルクを一方向の回転トルクとして伝達する切換伝え機構を備え、前記切換伝え機構は、前記揺動歯車よりも前記回転錘側に設けられていることを特徴としている。

本発明によれば、切換伝え機構は、揺動歯車よりも回転錘側に設けられているので、手動によるぜんまいの巻き上げ時において揺動歯車が揺動し、揺動歯車よりも回転錘側への回転トルクの伝達を遮断することにより、切換伝え機構に回転トルクが伝達する防止できる。したがって、巻上機構の耐久性を大幅に向上させることができる。

また、本発明のムーブメントは、上述の巻上機構を備えたことを特徴とする。
また、本発明の時計は、上述のムーブメントを備えたことを特徴とする。

本発明によれば、耐久性に優れた高性能なムーブメントおよび時計を提供できる。

本発明によれば、揺動歯車の回転中心を移動させて他の歯車との噛合を解除することにより、回転錘と手動巻輪列により回転される巻き上げ用歯車との間の回転トルクの伝達を遮断するトルク遮断機構を備えているので、自動巻輪列を構成する歯車の無駄な回転を防止できる。これにより、自動巻輪列を構成する歯車の摩耗を抑制できるので、巻上機構の耐久性を向上させることができる。

時計の平面図である。 自動巻き時における第一実施形態の巻上機構の平面図である。 図２のＡ−Ａ線に沿った断面図である。 手動巻き時における第一実施形態の巻上機構の平面図である。 切換伝え車の断面図である。 軸方向から見たときの切換伝え車の説明図である。 自動巻き時における第一実施形態の変形例に係る巻上機構の平面図である。 手動巻き時における第一実施形態の変形例に係る巻上機構の平面図である。 自動巻き時における第二実施形態の巻上機構の平面図である。 図９のＢ−Ｂ線に沿った断面図である。 手動巻き時における第二実施形態の巻上機構の平面図である。

以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板、針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。時計の基板を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側、すなわち文字板のある方の側をムーブメントの「裏側」と称する。また、地板の両側のうち、時計ケースのケース裏蓋のある方の側、すなわち文字板と反対の側をムーブメントの「表側」と称する。

図１は、時計１の平面図であり、図２は、自動巻き時における巻上機構の平面図であり、図３は、図２のＡ−Ａ線に沿った断面図である。なお、図２においては、巻上機構１０を構成する各部品を模式的に図示している。
図１に示すように、時計１は、時に関する情報を示す目盛り３などを含む文字板２を備えている。時計１は、時を示す時針４ａ、分を示す分針４ｂおよび秒を示す秒針４ｃを含む針４を備えている。また、時計１は、巻真６を備えている。巻真６は、例えば、日付の修正や、時刻表示（時および分の表示）を修正する際に用いられる時計部品である。巻真６の一端部には、時計ケースの側方に位置するりゅうず７が取付けられている。

時計１は、ムーブメント５を備えている。図２および図３に示すように、ムーブメント５は、表輪列と称する輪列や表輪列の回転を制御するための不図示の脱進・調速装置や、香箱車１１に収容されたぜんまい１３を巻き上げるための後述の巻上機構１０等が組み込まれている。
時計１は、いわゆる自動巻き式の腕時計であって、回転錘８をユーザーの動きにより回転させることで、香箱車１１に収容されたぜんまい１３が巻き上げられる。また、時計１は、手動によってもぜんまい１３の巻き上げが可能となっており、りゅうず７を回転させることで、香箱車１１に収容されたぜんまい１３が巻き上げられる。

（第一実施形態の巻上機構）
続いて、第一実施形態の巻上機構１０の詳細について説明する。
巻上機構１０は、主に香箱車１１と、角穴車１２（本発明の巻き上げ用歯車の一例）と、手動巻輪列２０と、自動巻輪列４０と、を備えている。
図３に示すように、香箱車１１および角穴車１２は、同軸上に配置されて互いに重なるように設けられている。
香箱車１１は、地板７１と、地板７１よりもムーブメント５の表側に配置された香箱受７３とにより、中心軸周りに回転可能に支持されている。香箱車１１は、時計１の動力源であるぜんまい１３を収容しており、ぜんまい１３が巻き戻される際の回転トルクにより回転する。香箱車１１は、不図示の筒車や二番車、三番車、四番車等を含む輪列を介して不図示の脱進調速機と連結される。これにより、二番車に取り付けられた時針４ａ（図１参照）が「時」を刻み、筒かなに取り付けられた分針４ｂ（図１参照）が「分」を刻み、四番車に取り付けられた秒針４ｃ（図１参照）が「秒」を刻む。
角穴車１２は、手動巻輪列２０および自動巻輪列４０と連結されている。角穴車１２は、回転することにより香箱車１１に収容されたぜんまい１３を巻き上げる。

図４は、手動巻き時における巻上機構の平面図である。なお、図４においては、図２と同様に、巻上機構１０を構成する各部品を模式的に図示している。
図４に示すように、手動巻輪列２０は、主に丸穴車２２と、丸穴伝え車２４と、揺動丸穴車２６とにより構成されている。丸穴車２２、丸穴伝え車２４および揺動丸穴車２６は、例えば地板７１（図３参照）に対して、それぞれの中心軸周りに回転可能に支持されている。

丸穴車２２は、りゅうず７および巻真６と同軸上に設けられて連結された不図示のきち車と噛合している。丸穴車２２は、りゅうず７を把持して巻真６を回転させることにより、つづみ車およびきち車の回転を介して、図２および図４の平面視において中心軸周りに反時計回り方向（以下、「反時計回り方向」を「ＣＣＷ方向」という。）に回転する。
丸穴伝え車２４は、歯部２４ａとかな２４ｂとを有している。丸穴伝え車２４の歯部２４ａは、丸穴車２２と噛合する。丸穴伝え車２４は、丸穴車２２がＣＣＷ方向に回転することにより、図２および図４の平面視において丸穴伝え車２４の中心軸周りに時計回り方向（以下、「時計回り方向」を「ＣＷ方向」という。）に回転する。

揺動丸穴車２６は、歯部２６ａと軸部２６ｂとを有している。揺動丸穴車２６の軸部２６ｂは、例えば地板７１に設けられた揺動長孔７１ａに対して回転可能かつ揺動長孔７１ａに沿って移動可能に支持されている。揺動長孔７１ａは、丸穴伝え車２４の径方向外側および角穴車１２の径方向外側において、丸穴伝え車２４の周方向に沿うように設けられている。
揺動丸穴車２６は、軸部２６ｂと当接する板バネ７５により、角穴車１２に向かって付勢されている。揺動丸穴車２６は、りゅうず７を把持して巻真６を回転させることで丸穴伝え車２４がＣＷ方向に回転することにより、中心軸周りにＣＣＷ方向に回転する。このとき、揺動丸穴車２６は、板バネ７５により角穴車１２に向かって付勢されているので、歯部２６ａが角穴車１２の歯部１２ａと噛合するとともに、角穴車１２に回転トルクを伝達する。
このような構成のもと、手動巻輪列２０は、りゅうず７を把持して巻真６を回転させたときの回転トルクを角穴車１２に伝達して回転させる。これにより、時計１のユーザーは、香箱車１１に収容されたぜんまい１３を巻き上げることができる。

図２および図３に示すように、自動巻輪列４０は、回転錘８と接続されており、主に一番仲介車４１と、二番仲介車４２と、三番仲介車４３と、切換伝え車（請求項の「切換伝え機構」に相当。）５０と、一番伝え車４５と、二番伝え車４８と、トルク遮断機構６０と、により構成されている。
回転錘８は、平面視略扇状に形成されており（図１参照）、例えば三番受７７に対し、軸受等を介して中心軸周りに回転可能に支持されている。回転錘８は、例えばユーザーの腕の動き等の外力により、中心軸周りにＣＷ方向およびＣＣＷ方向の双方向に回転する。なお、図および図４においては、回転錘８を模式的に円形状に図示している。

一番仲介車４１は、三番受７７と、三番受７７よりもムーブメント５の表側に配置された自動輪列受７９とにより、中心軸周りに回転可能に支持されている。一番仲介車４１の歯部４１ａは、回転錘８と噛合している。一番仲介車４１は、回転錘８がＣＷ方向に回転することによりＣＣＷ方向に回転し、回転錘８がＣＷ方向に回転することによりＣＣＷ方向に回転する。

二番仲介車４２は、自動輪列受７９と、自動輪列受７９および三番受７７よりもムーブメント５の裏側に配置された二番受７６とにより、中心軸周りに回転可能に支持されている。二番仲介車４２は、歯部４２ａとかな４２ｂとを有している。二番仲介車４２の歯部４２ａは、一番仲介車４１と噛合している。二番仲介車４２は、一番仲介車４１がＣＷ方向に回転することによりＣＣＷ方向に回転し、一番仲介車４１がＣＷ方向に回転することによりＣＣＷ方向に回転する。

三番仲介車４３は、自動輪列受７９と二番受７６とにより、中心軸周りに回転可能に支持されている。三番仲介車４３は、二番仲介車４２のかな４２ｂと噛合している。三番仲介車４３は、二番仲介車４２がＣＷ方向に回転することによりＣＣＷ方向に回転し、二番仲介車４２がＣＷ方向に回転することによりＣＣＷ方向に回転する。

図５は、切換伝え車の断面図であり、図６は、軸方向から見たときの切換伝え車の説明図である。なお、図６では、分かり易くするために、切換伝え車５０を構成する各部材を適宜透過して図示している。
図３に示すように、切換伝え車５０は、二番受７６と、二番受７６よりもムーブメント５の表側に配置された伝え受７８とにより、中心軸周りに回転可能に支持されている。
図５に示すように、切換伝え車５０は、軸部材５１と、切換かな５２と、台座部材５３と、切換上段車５５と、切換下段車５６と、切換上段つめ５７と、切換下段つめ５８と、を含む。

切換かな５２は、軸部材５１におけるムーブメント５（図３参照）の表側端部に設けられている。切換かな５２は、後述の一番伝え車４５（図２参照）と噛合する。
台座部材５３は、上台座部材５３ａと、下台座部材５３ｂと、中間台座部材５３ｃとを含む。上台座部材５３ａ、下台座部材５３ｂおよび中間台座部材５３ｃは、軸部材５１に対して例えば圧入固定されている。

上台座部材５３ａは、切換かな５２と当接するとともに径方向の外側に張り出す鍔部を有する。上台座部材５３ａの鍔部は、切換かな５２よりも大径となっている。
下台座部材５３ｂは、軸部材５１における切換かな５２とは反対側の端部において径方向の外側に張り出す鍔部を有する。下台座部材５３ｂの鍔部は、上台座部材５３ａの鍔部と同一の直径となっている。
中間台座部材５３ｃは、円盤状に形成されており、上台座部材５３ａおよび下台座部材５３ｂの鍔部よりも大径となっている。
中間台座部材５３ｃには、ピン部材５４が設けられている。ピン部材５４は、中間台座部材５３ｃを貫通するように設けられており、両端が中間台座部材５３ｃの主面から突出している。

切換上段車５５は、上台座部材５３ａと中間台座部材５３ｃとの間に設けられており、上台座部材５３ａに対して回転可能に外挿されている。切換上段車５５は、中間台座部材５３ｃよりも大径となっており、上段歯部５５ａと上段つめ車５５ｂと、を有する。
図３に示すように、上段歯部５５ａは、切換上段車５５の外縁部に設けられており、二番仲介車４２のかな４２ｂと噛合している。
上段つめ車５５ｂは、上台座部材５３ａおよび下台座部材５３ｂよりも小径となっており、ピン部材５４よりも径方向の内側に配置されている。図６に示すように、上段つめ車５５ｂは、各歯部がＣＣＷ方向に傾斜するように設けられている。

図５に示すように、切換下段車５６は、下台座部材５３ｂと中間台座部材５３ｃとの間に設けられており、下台座部材５３ｂに対して回転可能に外挿されている。切換下段車５６は、中間台座部材５３ｃよりも大径となっており、下段歯部５６ａと下段つめ車５６ｂと、を有する。下段歯部５６ａは、切換下段車５６の外縁部に設けられており、三番仲介車４３（図２参照）と噛合している。図６に示すように、下段つめ車５６ｂは、各歯部がＣＣＷ方向に傾斜するように設けられている。切換下段車５６は、切換上段車５５と同様の構成のため、詳細な説明を省略する。

切換上段つめ５７は、ピン部材５４により回転可能に支持されている。切換上段つめ５７には、切換上段車５５の上段つめ車５５ｂに向かって突出する一対の上段つめ部５７ａ，５７ｂが設けられている。一対の上段つめ部５７ａ，５７ｂは、上段つめ車５５ｂが図６におけるＣＣＷ方向に回転した時に、上段つめ車５５ｂの歯部と係合する。また、一対の上段つめ部５７ａ，５７ｂは、上段つめ車５５ｂが図６におけるＣＷ方向に回転した時に、上段つめ車５５ｂの歯部に対して摺動する。

切換下段つめ５８は、ピン部材５４により回転可能に支持されている。切換下段つめ５８には、一対の下段つめ部５８ａ，５８ｂが設けられている。一対の下段つめ部５８ａ，５８ｂは、下段つめ車５６ｂが図６におけるＣＣＷ方向に回転した時に、下段つめ車５６ｂの歯部と係合する。また、一対の下段つめ部５８ａ，５８ｂは、下段つめ車５６ｂが図６におけるＣＷ方向に回転した時に、下段つめ車５６ｂの歯部に対して摺動する。

上述のように構成された切換伝え車５０は、図２に示すように、一番仲介車４１、二番仲介車４２、および三番仲介車４３を介して切換伝え車５０に伝達される回転錘８からの双方向の回転トルクを、一方向の回転トルクとして出力する。
すなわち、回転錘８がＣＷ方向に回転した時、回転錘８の回転トルクは、一番仲介車４１、二番仲介車４２および三番仲介車４３を介して切換伝え車５０に伝達される。このとき、二番仲介車４２のかな４２ｂと噛合する切換上段車５５、および切換上段車５５と連動する上段つめ車５５ｂは、ＣＣＷ方向に回転する。また、上段つめ部５７ａ，５７ｂは、上段つめ車５５ｂの歯部と係合しつつ、中心軸周りにＣＣＷ方向に回転する。これにより、上段つめ部５７ａ，５７ｂと連結される台座部材５３および切換伝え車５０の切換かな５２は、ＣＣＷ方向に回転する。なお、三番仲介車４３と噛合する切換下段車５６は、ＣＷ方向に回転するが、下段つめ部５８ａ，５８ｂが下段つめ車５６ｂの歯部に摺接しつつ中心軸周りにＣＣＷ方向に回転する。このため、三番仲介車４３の回転トルクは、切換伝え車５０の切換かな５２に伝達されない。

これに対して、回転錘８がＣＣＷ方向に回転した時、回転錘８の回転トルクは、同様に切換伝え車５０に伝達される。このとき、三番仲介車４３と噛合する切換下段車５６、および切換下段車５６と連動する下段つめ車５６ｂは、ＣＣＷ方向に回転する。これにより、下段つめ部５８ａ，５８ｂと連結される台座部材５３および切換伝え車５０の切換かな５２は、ＣＣＷ方向に回転する。なお、二番仲介車４２のかな４２ｂと噛合する切換上段車５５は、ＣＷ方向に回転するが、上段つめ部５７ａ，５７ｂが上段つめ車５５ｂの歯部に摺接しつつ中心軸周りにＣＣＷ方向に回転する。このため、二番仲介車４２の回転トルクは、切換伝え車５０の切換かな５２に伝達されない。
このように、切換伝え車５０は、回転錘８からの双方向の回転トルクを、ＣＣＷ方向の回転トルクとして切換かな５２に伝達している。

図３に示すように、一番伝え車４５は、香箱受７３と伝え受７８とにより、中心軸周りに回転可能に支持されている。一番伝え車４５は、歯部４５ａとかな４５ｂとを有している。一番伝え車４５の歯部４５ａは、切換伝え車５０の切換かな５２と噛合している。一番伝え車４５は、切換伝え車５０がＣＣＷ方向に回転することによりＣＷ方向に回転する。

二番伝え車４８（請求項の「揺動歯車」に相当。）は、歯部４８ａとかな４８ｂと軸部４８ｃとを有している。二番伝え車４８の歯部４８ａは、一番伝え車４５のかな４５ｂと噛合可能となっている。二番伝え車４８のかな４８ｂは、角穴車１２の歯部１２ａと噛合している。

トルク遮断機構６０は、軸受部７４と、付勢部材４９とを含む。
軸受部７４は、例えば伝え受７８および香箱受７３にそれぞれ設けられた貫通孔であり、二番伝え車４８の軸部４８ｃを支持する。軸受部７４は、角穴車１２の径方向外側において、角穴車１２の周方向に沿うように、かつ一番伝え車４５に対して接近離間する方向に沿うように長軸を有する長孔となっている。軸受部７４は、二番伝え車４８の軸部４８ｃを回転可能かつ軸受部７４の長軸に沿って移動可能に支持している。
付勢部材４９は、一端部４９ａが角穴車１２の近傍で例えば香箱受７３に固定され、他端部４９ｂが自由端とされる板バネ部材である。付勢部材４９は、他端部４９ｂが二番伝え車４８の軸部４８ｃと当接するとともに、二番伝え車４８を一番伝え車４５に向かって付勢している。

図２に示すように、二番伝え車４８は、軸部４８ｃが軸受部７４内において一番伝え車４５側の端部に配置されたとき、一番伝え車４５に対して最も近接して配置されるとともに一番伝え車４５と噛合される噛合位置に配置される。このとき、二番伝え車４８と一番伝え車４５との間では、回転トルクの伝達が可能となっている。
また、図４に示すように、二番伝え車４８は、軸部４８ｃが軸受部７４内において一番伝え車４５とは反対側の端部に配置されたとき、一番伝え車４５から最も離間して配置されるとともに、一番伝え車４５との噛合が解除される非噛合位置に配置される。このとき、二番伝え車４８と一番伝え車４５との間では、回転トルクの伝達が遮断される。

（巻上機構の作用）
続いて、上述のように構成された巻上機構１０の作用について説明する。以下では、自動巻き時と手動巻き時のそれぞれの場合に分けて説明する。
自動巻き時においては、図２に示すように、回転錘８が例えばユーザーの動きによりＣＷ方向およびＣＣＷ方向の双方向に回転すると、回転錘８の回転トルクが一番仲介車４１、二番仲介車４２、三番仲介車４３を介して切換伝え車５０に伝達する。切換伝え車５０は、回転錘８からのＣＷ方向およびＣＣＷ方向の双方向の回転トルクを、ＣＣＷ方向の一方向の回転トルクとして、切換伝え車５０の切換かな５２から出力する。切換伝え車５０の切換かな５２と噛合する一番伝え車４５は、切換伝え車５０から出力されたＣＣＷ方向の回転トルクによりＣＷ方向に回転する。

ここで、二番伝え車４８は、付勢部材４９によって一番伝え車４５に向かって付勢されるとともに、一番伝え車４５と噛合している。したがって、二番伝え車４８は、一番伝え車４５のＣＷ方向の回転にともなって、ＣＣＷ方向に回転する。また、二番伝え車４８と噛合する角穴車１２は、ＣＷ方向に回転する。これにより、巻上機構１０は、自動巻き時において、香箱車１１に収容されたぜんまい１３を巻き上げることができる。
なお、角穴車１２と噛合する揺動丸穴車２６には、角穴車１２のＣＷ方向の回転トルクによって、角穴車１２から離間する方向に力が作用する。このとき、揺動丸穴車２６は、板バネ７５の付勢力に抗して角穴車１２から離間する方向に移動し、角穴車１２との噛合が解除される。したがって、巻上機構１０は、自動巻き時において、回転錘８からの回転トルクを手動巻輪列２０に伝達することなく、香箱車１１に収容されたぜんまい１３を巻き上げることができる。

手動巻き時においては、図４に示すように、例えばユーザーがりゅうず７（図１参照）を把持して巻真６（図１参照）を回転させると、丸穴車２２がＣＣＷ方向に回転する。丸穴車２２と噛合する丸穴伝え車２４は、ＣＷ方向に回転する。丸穴伝え車２４と噛合する揺動丸穴車２６は、ＣＣＷ方向に回転する。
揺動丸穴車２６は、板バネ７５によって角穴車１２に向かって付勢されるとともに、角穴車１２と噛合している。また、角穴車１２は、揺動丸穴車２６のＣＣＷ方向の回転にともなって、ＣＷ方向に回転する。
ところで、手動巻き時において、角穴車１２が回転すると、角穴車１２と噛合する自動巻輪列４０の二番伝え車４８には、一番伝え車４５から離間する方向に回転トルクが作用する。このとき、二番伝え車４８は、付勢部材４９の付勢力に抗して一番伝え車４５から離間する方向に軸部４８ｃが軸受部７４内を移動し、一番伝え車４５との噛合が解除される。すなわち、手動巻き時において、軸受部７４と付勢部材４９とを備えたトルク遮断機構６０によって、回転錘８と角穴車１２との間の回転トルクの伝達が遮断される。したがって、巻上機構１０は、手動巻き時において、二番伝え車４８よりも回転錘８側に回転トルクを伝達することなく、香箱車１１に収容されたぜんまい１３を巻き上げることができる。

本実施形態によれば、揺動歯車である二番伝え車４８の回転中心を移動させて一番伝え車４５との噛合を解除することにより、回転錘８と手動巻輪列２０により回転される角穴車１２との間の回転トルクの伝達を遮断するトルク遮断機構６０を備えているので、自動巻輪列４０を構成する一番伝え車４５、切換伝え車５０、二番仲介車４２、三番仲介車４３、一番仲介車４１の各歯車の無駄な回転を防止できる。これにより、自動巻輪列４０を構成する各歯車の摩耗を抑制できるので、巻上機構１０の耐久性を向上させることができる。

また、揺動歯車が二番伝え車４８であり、トルク遮断機構６０は、二番伝え車４８が、二番伝え車４８と一番伝え車４５とが噛合される噛合位置と、二番伝え車４８と一番伝え車４５との噛合が解除される非噛合位置と、の間を揺動するので、りゅうず７からの回転トルクが一番伝え車４５と回転錘８との間の自動巻輪列４０を構成する各歯車に伝達するのを防止できる。これにより、一番伝え車４５と回転錘８との間の自動巻輪列４０を構成する各歯車の摩耗を抑制できるので、巻上機構１０の耐久性を向上させることができる。

また、切換伝え車５０は、二番伝え車４８よりも回転錘８側に設けられているので、手動によるぜんまい１３の巻き上げ時において二番伝え車４８が揺動し、二番伝え車４８よりも回転錘８側への回転トルクの伝達を遮断することにより、切換伝え車５０に回転トルクが伝達する防止できる。したがって、巻上機構１０の耐久性を大幅に向上させることができる。

また、本実施形態のムーブメント５および時計１は、上述の巻上機構１０を備えているので、耐久性に優れた高性能なムーブメント５および時計１を提供できる。

（第一実施形態の変形例に係る巻上機構）
続いて、第一実施形態の変形例に係る巻上機構について説明する。
図７は、自動巻き時における第一実施形態の変形例に係る巻上機構の平面図である。
図８は、手動巻き時における第一実施形態の変形例に係る巻上機構の平面図である。
上述した第一実施形態の巻上機構１０は、トルク遮断機構６０が、二番伝え車４８と一番伝え車４５とが噛合される噛合位置と、二番伝え車４８と一番伝え車４５との噛合が解除される非噛合位置と、の間を揺動可能なように二番伝え車４８を支持する軸受部７４を備えていた（図２参照）。
これに対して、図７および図８に示すように、第一実施形態の変形例に係る巻上機構１１０は、トルク遮断機構１６０が、二番伝え車４８と角穴車１２とが噛合される噛合位置と、二番伝え車４８と角穴車１２との噛合が解除される非噛合位置と、の間を揺動可能なように二番伝え車４８を支持する軸受部１７４を備えている点で、第一実施形態とは異なっている。なお、以下では、第一実施形態と同様の構成については詳細な説明を省略する。

第一実施形態の変形例に係る巻上機構１１０のトルク遮断機構１６０は、軸受部１７４と、付勢部材１４９とを含む。
軸受部１７４は、角穴車１２の径方向外側において、角穴車１２に対して接近離間する方向に沿うように、一番伝え車４５の周方向に沿うように長軸を有する長孔となっている。
付勢部材１４９は、一端部１４９ａが固定され、他端部１４９ｂが自由端とされる板バネ部材であり、他端部１４９ｂが二番伝え車４８の軸部４８ｃと当接するとともに、二番伝え車４８を角穴車１２に向かって付勢している。

図７に示すように、二番伝え車４８は、軸部４８ｃが軸受部１７４内において角穴車１２側の端部に配置されたとき、角穴車１２に対して最も近接して配置されるとともに角穴車１２と噛合される噛合位置に配置される。このとき、二番伝え車４８と角穴車１２との間では、回転トルクの伝達が可能となっている。
また、図８に示すように、二番伝え車４８は、軸部４８ｃが軸受部１７４内において角穴車１２とは反対側の端部に配置されたとき、角穴車１２から最も離間して配置されるとともに、角穴車１２との噛合が解除される非噛合位置に配置される。このとき、二番伝え車４８と角穴車１２との間では、回転トルクの伝達が遮断される。

（第一実施形態の変形例に係る巻上機構の作用）
続いて、上述のように構成された第一実施形態の変形例に係る巻上機構１１０の作用について説明する。以下では、自動巻き時と手動巻き時のそれぞれの場合に分けて説明する。
自動巻き時においては、図７に示すように、角穴車１２は、回転錘８の回転トルクが伝達されて、ＣＷ方向に回転する。これにより、巻上機構１１０は、自動巻き時において、香箱車１１に収容されたぜんまい１３を巻き上げることができる。

また、手動巻き時においては、図８に示すように、角穴車１２は、手動巻輪列２０を介してりゅうず７（図１参照）の回転トルクが伝達されて、ＣＷ方向に回転する。
ところで、手動巻き時において、角穴車１２がＣＷ方向に回転すると、角穴車１２と噛合する自動巻輪列４０の二番伝え車４８には、角穴車１２から離間する方向に回転トルクが作用する。このとき、二番伝え車４８は、付勢部材１４９の付勢力に抗して角穴車１２から離間する方向に軸部４８ｃが軸受部１７４内を移動し、角穴車１２との噛合が解除される。すなわち、手動巻き時において、軸受部１７４と付勢部材１４９とを備えたトルク遮断機構１６０によって、回転錘８と角穴車１２との間の回転トルクの伝達が遮断される。したがって、巻上機構１１０は、手動巻き時において、角穴車１２よりも回転錘８側に回転トルクを伝達することなく、香箱車１１に収容されたぜんまい１３を巻き上げることができる。

第一実施形態の変形例に係る巻上機構１１０によれば、トルク遮断機構１６０は、二番伝え車４８が、二番伝え車４８と角穴車１２とが噛合される噛合位置と、二番伝え車４８と角穴車１２との噛合が解除される非噛合位置と、の間を揺動するので、りゅうず７からの回転トルクが二番伝え車４８と回転錘８との間の歯車に伝達するのを防止できる。すなわち、手動によるぜんまい１３の巻き上げ時において、りゅうず７からの回転トルクが自動巻輪列４０の全ての歯車に伝達するのを防止できるので、巻上機構１１０の耐久性を大幅に向上させることができる。

（第二実施形態の巻上機構）
続いて、第二実施形態の巻上機構について説明する。
図９は、自動巻き時における第二実施形態の巻上機構の平面図であり、図１０は、図９のＢ−Ｂ線に沿った断面図であり、図１１は、手動巻き時における第二実施形態の巻上機構の平面図である。
第一実施形態の巻上機構１０は、トルク遮断機構６０の付勢部材４９が板バネ部材であった（図２参照）。
これに対して、図９から図１１に示すように、第二実施形態の巻上機構２１０は、トルク遮断機構２６０の付勢部材２４９がレバー２４９Ａである点で、第一実施形態とは異なっている。なお、以下では、第一実施形態と同様の構成については詳細な説明を省略する。

第二実施形態に係る巻上機構２１０のトルク遮断機構２６０は、軸受部２７４と、付勢部材２４９とを含む。
軸受部２７４は、角穴車１２の径方向外側において、角穴車１２に対して接近離間する方向に沿うように、かつ一番伝え車４５の周方向に沿うように長軸を有する長孔となっている。

付勢部材２４９は、一端部２４９ａが二又に分かれるように形成され、他端部２４９ｂが二番伝え車４８に接続されるレバー２４９Ａであり、例えば樹脂材料等により形成されている。
付勢部材２４９であるレバー２４９Ａの一端部２４９ａは、二又に分かれた腕部２４６により、一番伝え車４５の軸部４５ｃを挟持している。レバー２４９Ａの一端部２４９ａは、一番伝え車４５の軸部４５ｃ周りに所定値以上の回転トルクが付与された時にスリップし、一番伝え車４５の軸部４５ｃに対して回転可能となっている。以下、付勢部材２４９の一端部２４９ａが一番伝え車４５の軸部４５ｃに対してスリップするときの回転トルクをスリップトルクという。

ここで、スリップトルクは、レバー２４９Ａの一端部２４９ａを一番伝え車４５の軸部４５ｃの中心軸周りに回転させ、レバー２４９Ａの他端部２４９ｂに接続された二番伝え車４８を移動させるときの移動トルクよりも大きな値に設定されている。したがって、レバー２４９Ａは、一番伝え車４５が回転したとき、一端部２４９ａが一番伝え車４５の軸部４５ｃを把持した状態で、他端部２４９ｂに接続された二番伝え車４８を移動させる。
また、角穴車１２と二番伝え車４８とが当接した後、レバー２４９Ａは、一番伝え車４５の回転にともなってレバー２４９Ａの一端部２４９ａと軸部４５ｃとがスリップしつつ、角穴車１２に向かって二番伝え車４８を付勢する。すなわち、レバー２４９Ａは、一番伝え車４５の回転にともなって、角穴車１２から二番伝え車４８が離間した非噛合位置から、角穴車１２と二番伝え車４８とが噛合する噛合位置に向かって二番伝え車４８を付勢する。

（第二実施形態の巻上機構の作用）
続いて、上述のように構成された第二実施形態に係る巻上機構２１０の作用について説明する。以下では、自動巻き時と手動巻き時のそれぞれの場合に分けて説明する。
自動巻き時においては、図９に示すように、一番伝え車４５は、回転錘８の回転トルクが伝達されて、ＣＷ方向に回転する。付勢部材２４９は、一端部２４９ａに一番伝え車４５からの回転トルクが加わるとともに、他端部２４９ｂに接続された二番伝え車４８を一番伝え車４５の回転にともなって非噛合位置から噛合位置に向かって付勢する。二番伝え車４８が噛合位置において角穴車１２と噛合すると、付勢部材２４９の一端部２４９ａには、一番伝え車４５の軸部４５ｃからの回転トルクにより、スリップトルクよりも大きなトルクが加わる。したがって、一番伝え車４５は、レバー２４９Ａの一端部２４９ａと軸部４５ｃとがスリップした状態でＣＷ方向に回転する。二番伝え車４８は、一番伝え車４５のＣＷ方向の回転にともなって、ＣＣＷ方向に回転する。また、二番伝え車４８と噛合する角穴車１２は、ＣＷ方向に回転する。これにより、巻上機構２１０は、自動巻き時において、香箱車１１に収容されたぜんまい１３を巻き上げることができる。

また、手動巻き時においては、図１１に示すように、角穴車１２は、手動巻輪列２０を介してりゅうず７（図１参照）の回転トルクが伝達されて、ＣＷ方向に回転する。
ところで、手動巻き時において、角穴車１２がＣＷ方向に回転すると、角穴車１２と噛合する自動巻輪列４０の二番伝え車４８には、角穴車１２から離間する方向に回転トルクが作用する。このとき、二番伝え車４８は、回転トルクによりレバー２４９Ａの一端部２４９ａを軸部４５ｃに対してスリップさせつつ、角穴車１２から離間する方向に軸部４８ｃが軸受部２７４内を移動することにより、角穴車１２との噛合が解除される。すなわち、手動巻き時において、軸受部２７４とレバー２４９Ａとを備えたトルク遮断機構２６０によって、回転錘８と角穴車１２との間の回転トルクの伝達が遮断される。したがって、巻上機構２１０は、手動巻き時において、角穴車１２よりも回転錘８側に回転トルクを伝達することなく、香箱車１１に収容されたぜんまい１３を巻き上げることができる。

第二実施形態の巻上機構２１０によれば、一番伝え車４５および二番伝え車４８に連結されたレバー２４９Ａにより二番伝え車４８を非噛合位置から噛合位置に向かって付勢するので、例えば付勢部材に板バネを用いた場合に必要とされる、板バネを固定するためのスペースが不要となる。したがって、巻上機構２１０の耐久性を向上させることができるとともに、巻上機構２１０を小型化することができる。

なお、本発明は、図面を参照して説明した上述の実施形態に限定されるものではなく、その技術的範囲において様々な変形例が考えられる。

手動巻輪列２０および自動巻輪列４０の歯車の数や構成等は、各実施形態に限定されない。
また、第一実施形態では、トルク遮断機構６０の付勢部材４９として板バネ部材を採用していたが、板バネ部材に限定されない。したがって、例えば、付勢部材４９として、コイルスプリング等を採用してもよい。

各実施形態では、二番伝え車４８が揺動歯車である場合を例に説明をしたが、揺動歯車は二番伝え車４８に限定されない。すなわち、揺動歯車は、自動巻輪列を構成するいずれかの歯車であればよい。したがって、例えば、一番伝え車４５が揺動歯車であってもよいし、切換伝え車５０が揺動歯車であってもよい。

各実施形態では、回転錘８からの双方向の回転トルクを一方向の回転トルクとして伝達する切換伝え機構として、切換伝え車５０を例にして説明をしたがこれに限定されない。したがって、例えば、引きつめおよび押しつめを備えたつめレバーにより、回転錘８からの双方向の回転トルクを一方向の回転トルクとして二番伝え車に伝達する、いわゆるマジックレバー方式の切換伝え機構を採用してもよい。

各実施形態では、角穴車１２が巻き上げ用歯車として機能しており、角穴車１２を回転させることで香箱車１１に収容されたぜんまい１３が巻き上げられていた。これに対して、角穴車１２を介することなく、香箱車１１を回転させることで香箱車１１に収容されたぜんまい１３が巻き上げられる構成としてもよい。この場合においては、香箱車１１が巻き上げ用歯車として機能する。

その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能である。

１・・・時計 ５・・・ムーブメント ７・・・りゅうず ８・・・回転錘 １０，２１０・・・巻上機構 １１・・・香箱車 １２・・・角穴車（巻き上げ用歯車） １３・・・ぜんまい ２０・・・手動巻輪列 ４０・・・自動巻輪列 ４５・・・一番伝え車 ４８・・・二番伝え車（揺動歯車） ４９，１４９，２４９・・・付勢部材 ２４９Ａ・・・レバー ６０，１６０，２６０・・・トルク遮断機構 ７４，１７４，２７４・・・軸受部 ２４９ａ・・・レバーの一端部 ２４９ｂ・・・レバーの他端部

Claims (7)

1. 回転により香箱車の内部のぜんまいを巻き上げる巻き上げ用歯車と、
   りゅうずからの回転トルクを伝達して前記巻き上げ用歯車を回転させる手動巻輪列と、
   回転錘からの回転トルクを伝達して前記巻き上げ用歯車を回転させる自動巻輪列と、
   を備え、
   前記自動巻輪列は、回転中心が移動可能な第１の揺動歯車を含み、
   前記第１の揺動歯車の回転中心を移動させて他の歯車との噛合を解除することにより、前記回転錘と、前記手動巻輪列により回転される前記巻き上げ用歯車との間の回転トルクの伝達を遮断するトルク遮断機構を備え、
   前記手動巻輪列は、回転中心が移動可能な第２の揺動歯車を含み、
   前記第２の揺動歯車の回転中心を移動させて前記巻き上げ用歯車との噛合を解除することにより、前記りゅうずと、前記自動巻輪列により回転される前記巻き上げ用歯車との間の回転トルクの伝達を遮断する機構を備えたことを特徴とする巻上機構。
2. 請求項１に記載の巻上機構であって、
   前記自動巻輪列は、
   一番伝え車と、
   前記一番伝え車および前記巻き上げ用歯車と噛合する二番伝え車と、
   を含み、
   前記第１の揺動歯車は、前記二番伝え車であり、
   前記トルク遮断機構は、
   前記二番伝え車と前記一番伝え車とが噛合される噛合位置と、前記二番伝え車と前記一番伝え車との噛合が解除される非噛合位置と、の間を揺動可能なように前記二番伝え車を支持する軸受部と、
   前記二番伝え車を前記非噛合位置から前記噛合位置に向かって付勢する付勢部材と、を備えたことを特徴とする巻上機構。
3. 請求項１に記載の巻上機構であって、
   前記自動巻輪列は、
   一番伝え車と、
   前記一番伝え車および前記巻き上げ用歯車と噛合する二番伝え車と、
   を含み、
   前記第１の揺動歯車は、前記二番伝え車であり、
   前記トルク遮断機構は、
   前記二番伝え車と前記巻き上げ用歯車とが噛合される噛合位置と、前記二番伝え車と前記巻き上げ用歯車との噛合が解除される非噛合位置と、の間を揺動可能なように前記二番伝え車を支持する軸受部と、
   前記二番伝え車を前記非噛合位置から前記噛合位置に向かって付勢する付勢部材と、を備えたことを特徴とする巻上機構。
4. 請求項３に記載の巻上機構であって、
   前記付勢部材は、一端部が前記一番伝え車に連結され、他端部が前記二番伝え車に連結されたレバーであり、
   前記レバーの一端部は、所定値以上の回転トルクが付与されたときに前記一番伝え車の中心軸周りに回転可能とされ、
   前記レバーは、前記一番伝え車の回転にともなって前記二番伝え車を前記非噛合位置から前記噛合位置に向かって付勢することを特徴とする巻上機構。
5. 請求項１から４のいずれか１項に記載の巻上機構であって、
   前記自動巻輪列は、前記回転錘からの双方向の回転トルクを一方向の回転トルクとして伝達する切換伝え機構を備え、
   前記切換伝え機構は、前記第１の揺動歯車よりも前記回転錘側に設けられていることを特徴とする巻上機構。
6. 請求項１から５のいずれか１項に記載の巻上機構を備えたことを特徴とするムーブメント。
7. 請求項６に記載のムーブメントを備えたことを特徴とする時計。

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