JP6611596B2

JP6611596B2 - 有機化合物、発光装置及び電子機器

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Publication number: JP6611596B2
Application number: JP2015251339A
Authority: JP
Inventors: 英子井上; 唯山田; 恒徳鈴木; 哲史瀬尾
Original assignee: Semiconductor Energy Laboratory Co Ltd
Current assignee: Semiconductor Energy Laboratory Co Ltd
Priority date: 2014-12-26
Filing date: 2015-12-24
Publication date: 2019-11-27
Anticipated expiration: 2035-12-24
Also published as: US20160190471A1; CN105732588B; JP2016124869A; KR102456659B1; CN105732588A; US9929352B2; KR20160079675A

Description

本発明の一態様は、有機化合物及び当該有機化合物を用いた発光素子、ディスプレイモジュール、照明モジュール、表示装置、発光装置、電子機器及び照明装置に関する。なお、本発明の一態様は、上記の技術分野に限定されない。本明細書等で開示する発明の一態様の技術分野は、物、方法、または、製造方法に関するものである。または、本発明の一態様は、プロセス、マシン、マニュファクチャ、または、組成物（コンポジション・オブ・マター）に関するものである。そのため、より具体的に本明細書で開示する本発明の一態様の技術分野としては、半導体装置、表示装置、液晶表示装置、発光装置、照明装置、蓄電装置、記憶装置、撮像装置、それらの駆動方法、または、それらの製造方法、を一例として挙げることができる。

有機化合物を用いたエレクトロルミネッセンス（ＥＬ：Ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）を利用する発光素子（有機ＥＬ素子）の実用化が進んでいる。これら発光素子の基本的な構成は、一対の電極間に発光物質を含む有機化合物層（ＥＬ層）を挟んだものである。この素子に電圧を印加することにより、発光物質からの発光を得ることができる。

このような発光素子は自発光型であるためディスプレイの画素として用いると、液晶に比べ視認性が高く、バックライトが不要である等の利点があり、フラットパネルディスプレイ素子として好適である。また、このような発光素子を用いたディスプレイは、薄型軽量に作製できることも大きな利点である。さらに非常に応答速度が速いことも特徴の一つである。

また、これらの発光素子は発光層を二次元に連続して形成することが可能であるため、面状に発光を得ることができる。これは、白熱電球やＬＥＤに代表される点光源、あるいは蛍光灯に代表される線光源では得難い特色であるため、照明等に応用できる面光源としての利用価値も高い。

このように発光素子を用いたディスプレイや照明装置はさまざまな電子機器に適用好適であるが、その性能や、コスト的な競争力にはまだまだ改善の余地がある。そのため、より特性が良好で扱いやすい材料が日々求められている。特に、耐熱性や寿命などのような信頼性に関する要求は大きい。

特許文献１ではピリミジン系またはトリアジン系誘導体、それよりなる電子輸送材料およびそれを含む有機エレクトロルミネッセンス素子が開示されている。

特開２００９−１８４９８７号公報

本発明の一態様では、新規有機化合物を提供することを課題とする。または、本発明の他の一態様では、発光素子の電子輸送材料として用いることが可能な新規有機化合物を提供することを課題とする。または、本発明の一態様では、発光素子の電子注入材料として用いることが可能な有機化合物を提供することを課題とする。または、本発明の一態様では、発光素子の電子注入材料として用いることが可能であり、且つ耐熱性の高い有機化合物を提供することを課題とする。または、本発明の一態様では、信頼性の高い発光素子を作製することが可能な有機化合物を提供することを課題とする。または、本発明の一態様では、クロストークの小さい表示装置を得ることが可能な有機化合物を提供することを課題とする。

また、本発明の他の一態様では、クロストークの小さい発光装置、表示装置及び電子機器を各々提供することを目的とする。

また、本発明の他の一態様は、信頼性の高い発光素子、ディスプレイモジュール、照明モジュール、発光装置、表示装置及び電子機器を各々提供することを目的とする。また、本発明の他の一態様は、表示品質の高い発光素子、ディスプレイモジュール、照明モジュール、発光装置、表示装置及び電子機器を各々提供することを目的とする。

本発明は上述の課題のうちいずれか一を解決すればよいものとする。

本発明の一態様は、下記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物である。

但し、一般式（Ｇ１）中、Ａｒ^１及びＡｒ^２はフェニレン基を表し、ｎ及びｍはそれぞれ独立に０又は１を表す。Ｒ^１乃至Ｒ^３はそれぞれ独立に水素、炭素数６乃至１６のアリール基のいずれかを表し、少なくとも一つは縮環構造を有するアリール基である。Ｒ^４乃至Ｒ^９はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基及び炭素数６乃至１０のアリール基のいずれかを表す。

また、本発明の他の一態様は、下記一般式（Ｇ２）で表される有機化合物である。

但し、一般式（Ｇ２）中、Ａｒ^１及びＡｒ^２はフェニレン基を表し、ｎ及びｍはそれぞれ独立に０又は１を表す。Ｒ^３乃至Ｒ^９はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基及び炭素数６乃至１０のアリール基のいずれかを表す。

また、本発明の他の一態様は、上記構成において、Ｒ^３が水素である有機化合物である。

また、本発明の他の一態様は、上記構成において、ｍ及びｎが０である有機化合物である。

また、本発明の他の一態様は、上記構成において、ｍ及びｎが１である有機化合物である。

また、本発明の他の一態様は、下記一般式（Ｇ３）で表される有機化合物である。

但し、一般式（Ｇ３）中、Ｒ^４乃至Ｒ^１１はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基及び炭素数６乃至１０のアリール基のいずれかを表す。

また、本発明の他の一態様は、上記構成において、Ｒ^１０及びＲ^１１がフェニル基である有機化合物である。

また、本発明の他の一態様は、上記構成において、Ｒ^４及びＲ^５がフェニル基である有機化合物である。

また、本発明の他の一態様は、上記構成において、Ｒ^６乃至Ｒ^９が水素である有機化合物である。

また、本発明の他の一態様は、下記構造式（１００）で表される有機化合物である。

また、本発明の他の一態様は、下記構造式（２００）で表される有機化合物である。

また、本発明の他の一態様は、下記構造式（３００）で表される有機化合物である。

また、本発明の他の一態様は、上記いずれかに記載の有機化合物を含む発光素子である。

また、本発明の他の一態様は、上記いずれかに記載の有機化合物を電子輸送層に含む発光素子である。

また、本発明の他の一態様は、上記いずれかに記載の有機化合物を電子注入層に含む発光素子である。

また、本発明の他の一態様は、上記いずれかに記載の有機化合物を含むタンデム型発光素子である。

また、本発明の他の一態様は、上記いずれかに記載の有機化合物を電荷発生層に含む発光素子である。

また、本発明の他の一態様は、一対の電極間にＥＬ層を有し、ＥＬ層は、少なくともアルカリ金属又はアルカリ土類金属を含む層と、アルカリ金属又はアルカリ土類金属を含む層に接する上記いずれかに記載の有機化合物を含む層とを有する発光素子である。

また、本発明の他の一態様は、一対の電極間にＥＬ層を有し、ＥＬ層は、少なくともアルカリ金属又はアルカリ土類金属と、上記いずれかに記載の有機化合物とを含む層を有する発光素子である。

また、本発明の他の一態様は、上記発光素子において、アルカリ金属又はアルカリ土類金属がリチウムである発光素子である。

また、本発明の他の一態様は、上記いずれかに記載の発光素子を含むディスプレイモジュールである。

また、本発明の他の一態様は、上記いずれかに記載の発光素子を含む照明モジュールである。

また、本発明の他の一態様は、上記いずれかに記載の発光素子と、当該発光素子を制御する手段を備えた発光装置である。

また、本発明の他の一態様は、上記いずれかに記載の発光素子を表示部に有し、当該発光素子を制御する手段を備えた表示装置である。

また、本発明の他の一態様は、上記いずれかに記載の発光素子を照明部に有し、当該発光素子を制御する手段を備えた照明装置である。

また、本発明の他の一態様は、上記いずれかに記載の発光素子を有する電子機器である。

なお、本明細書中における発光装置とは、発光素子を用いた画像表示デバイスを含む。また、発光素子にコネクター、例えば異方導電性フィルム又はＴＣＰ（ＴａｐｅＣａｒｒｉｅｒＰａｃｋａｇｅ）が取り付けられたモジュール、ＴＣＰの先にプリント配線板が設けられたモジュール、又は発光素子にＣＯＧ（ＣｈｉｐＯｎＧｌａｓｓ）方式によりＩＣ（集積回路）が直接実装されたモジュールは、発光装置を有する場合がある。さらに、照明器具等は、発光装置を有する場合がある。

本発明の一態様は、新規有機化合物である。または、本発明の他の一態様は、発光素子の電子輸送材料として用いることが可能な新規有機化合物である。または、本発明の一態様は、発光素子の電子注入材料として用いることが可能な有機化合物である。または、本発明の一態様は、発光素子の電子注入材料として用いることが可能であり、且つ耐熱性の高い有機化合物である。または、本発明の一態様は、信頼性の高い発光素子を作製することが可能な有機化合物である。または、本発明の一態様は、クロストークの小さい表示装置を提供することが可能な有機化合物である。

また、本発明の他の一態様は、クロストークの小さい発光装置、表示装置及び電子機器を各々提供することができる。

また、本発明の他の一態様は、信頼性の高い発光素子、発光装置、表示装置及び電子機器を各々提供することができる。また、本発明の他の一態様は、表示品質の良好な発光装置、表示装置及び電子機器を各々提供することができる。または、本発明の他の一態様は、新規な有機化合物、新規な発光素子、新規なディスプレイモジュール、新規な照明モジュール、新規な発光装置、新規な表示装置、新規な電子機器、及び新規な照明装置を各々提供することができる。

なお、これらの効果の記載は、他の効果の存在を妨げるものではない。なお、本発明の一態様は、必ずしも、これらの効果の全てを有する必要はない。なお、これら以外の効果は、明細書、図面、請求項などの記載から、自ずと明らかとなるものであり、明細書、図面、請求項などの記載から、これら以外の効果を抽出することが可能である。

発光素子の概念図。アクティブマトリクス型発光装置の概念図。アクティブマトリクス型発光装置の概念図。アクティブマトリクス型発光装置の概念図。パッシブマトリクス型発光装置の概念図。照明装置を表す図。電子機器を表す図。光源装置を表す図。照明装置を表す図。照明装置を表す図。車載表示装置及び照明装置を表す図。電子機器を表す図。２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙの^１Ｈ−ＮＭＲチャート。２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２ＰｙのＬＣ／ＭＳ分析結果。２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙの^１Ｈ−ＮＭＲチャート。２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２ＰｙのＬＣ／ＭＳ分析結果。Ｐｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙの^１Ｈ−ＮＭＲチャート。Ｐｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２ＰｙのＬＣ／ＭＳ分析結果。発光素子１、発光素子２及び比較発光素子１の規格化輝度−時間変化を表す図。発光素子３の規格化輝度−時間変化を表す図。

以下、本発明の実施の態様について図面を用いて詳細に説明する。但し、本発明は以下の説明に限定されず、本発明の趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細を様々に変更し得ることは当業者であれば容易に理解される。従って、本発明は以下に示す実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。

本発明の一態様の有機化合物は、ピリジン骨格の２位と６位にピリミジン骨格の２位が結合した２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビピリミジン骨格を有し、当該２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビピリミジン骨格に炭素数１０乃至１６の縮環構造を有するアリール基が少なくとも一つ結合している構造を有する。なお、上記縮環構造を有するアリール基は、フェニレン基を介して結合していても良い。

当該構造を有する有機化合物は、電子輸送性が良好であるため、発光素子の電子輸送層、電子注入層及びホスト材料として好適に用いることができる。また、当該有機化合物は耐熱性が高く、信頼性の良好な発光素子を提供することができる。

また、タンデム型の発光素子などに用いられる電荷発生層の陽極側に接する層に上記構造を有する本発明の一態様の有機化合物を用いると、発光素子の駆動時間の蓄積に伴う輝度低下を小さく抑えることが可能となるため、発光素子の信頼性を向上させることができるため特に好ましい。また、クロストークを抑制することも可能となり、表示品質の良好な表示装置を提供することが容易となる。電荷発生層に関しては後に述べる発光素子の説明において詳しく解説する。

これら２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビピリミジン骨格に炭素数１０乃至１６の縮環構造を有するアリール基が少なくとも一つ結合している有機化合物は下記一般式（Ｇ１）で表すこともできる。

但し、一般式（Ｇ１）中、Ａｒ^１及びＡｒ^２はフェニレン基を表し、ｎ及びｍはそれぞれ独立に０又は１を表す。Ｒ^１乃至Ｒ^３はそれぞれ独立に水素、炭素数６乃至１６のアリール基のいずれかを表し、少なくとも一つは炭素数１０乃至１６の縮環構造を有するアリール基である。Ｒ^４乃至Ｒ^９はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基及び炭素数６乃至１０のアリール基のいずれかを表す。

一般式（Ｇ１）で表される有機化合物は、Ｒ^１及びＲ^２が共にナフチル基である構造を有する有機化合物が耐熱性に優れるため好ましい。すなわち、下記一般式（Ｇ２）で表される有機化合物が好ましい。

上記一般式（Ｇ２）で表される有機化合物は、Ｒ^３が水素であることが好ましい。また、Ｒ^６及びＲ^７が水素であることが好ましい。

なお、上記一般式（Ｇ２）においてＲ^４及びＲ^５はフェニル基であることが好ましい。

また、上記一般式（Ｇ２）で表される有機化合物は、ｍ及びｎが０又は１のどちらでも良好な特性を示すが、特にｍ及びｎが１である場合、電子輸送層に当該有機化合物を用い、それが電荷発生層又は中間層に接して設けられた際に寿命の良好な発光素子を得ることが可能となる。

また、一般式（Ｇ１）で表される有機化合物において、Ｒ^３がピレニル基である有機化合物が耐熱性に優れるため好ましい。すなわち、本発明の一態様の有機化合物は、下記一般式（Ｇ３）で表される有機化合物である。

上記一般式（Ｇ３）で表される有機化合物においては、Ｒ^４及びＲ^５、Ｒ^１０及びＲ^１１がフェニル基であることが化合物の化学的安定性を保ち、電荷の注入に適切なＬＵＭＯ準位を実現できるため好ましい。

また、上記一般式（Ｇ３）で表される有機化合物において、Ｒ^６及びＲ^７、Ｒ^８及びＲ^９が水素であることが化合物の立体構造にねじれを生じさせにくく、電荷輸送性が良くなるため好ましい。

なお、上記一般式（Ｇ３）で表される有機化合物は電荷発生層の陽極側に接する層に使用することによって、特に有効にクロストークが抑制され、表示品質の良好な表示装置を得ることができる。

上記炭素数１乃至６のアルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基及びシクロヘキシル基等を挙げることができる。

また、上記炭素数６乃至１６のアリール基の具体例としては、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、フルオレニル基、フェナントレニル基、トリフェニレニル基、アントラセニル基、ペリレニル基及びピレニル基などを挙げることができ、上記炭素数６乃至１０のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基などを挙げることができる。また、上記炭素数１０乃至１６の縮環構造を有するアリール基としては、ナフチル基、フルオレニル基、フェナントレニル基、トリフェニレニル基、アントラセニル基、ペリレニル基及びピレニル基などを挙げることができる。

以上のような構成を有する有機化合物の具体例としては、例えば、以下のようなものが挙げられる。

上記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物は、以下に示す合成スキームのように、ハロゲン化ピリジン化合物（Ａ１）とピリミジンボロン酸（Ａ２）、（Ａ２’）とをカップリングすることにより得られる。あるいは、ピリジンジカルボキサミジン化合物とカルコン誘導体を塩基の存在下、溶媒中で反応することにより合成することもできる。

なお、上記合成スキームにおいて、Ｑ^１及びＱ^２はハロゲンを表す。また、Ｂ^１、Ｂ^２はボロン酸またはボロン酸エステルまたは環状トリオールボレート塩等を表す。環状トリオールボレート塩はリチウム塩の他に、カリウム塩、ナトリウム塩を用いても良い。また、Ａｒ^１及びＡｒ^２はフェニレン基を表し、ｎ及びｍはそれぞれ独立に０又は１を表す。Ｒ^１乃至Ｒ^３はそれぞれ独立に水素、炭素数６乃至１６のアリール基のいずれかを表し、少なくとも一つは縮環構造を有するアリール基である。Ｒ^４乃至Ｒ^９はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基及び炭素数６乃至１０のアリール基のいずれかを表す。

Ｑ^１及びＱ^２で表されるハロゲンの種類によりボロン酸との反応は、順番を任意に選択可能、もしくは同時に進行させることも可能である。また、上述の化合物（Ａ１）、（Ａ２）は、様々な種類が市販されているか、あるいは合成可能であるため、一般式（Ｇ１）で表される有機化合物は数多くの種類を合成することができる。したがって、本発明の一態様の有機化合物は、バリエーションが豊富であるという特徴がある。

以上、本発明の一態様の有機化合物の合成方法の一例について説明したが、本発明はこれに限定されることはなく、他のどのような合成方法によって合成されても良い。

（実施の形態１）
本実施の形態では本発明の一態様の有機化合物を用いた発光素子の詳細な構造の例について図１（Ａ）を用いて以下に説明する。

本実施の形態における発光素子は、一対の電極間に複数の層からなるＥＬ層を有し、当該複数の層のいずれかに本発明の一態様の有機化合物を含む。本実施の形態において、発光素子は、第１の電極１０１と、第２の電極１０２と、第１の電極１０１と第２の電極１０２との間に設けられたＥＬ層１０３とから構成されている。なお、本形態では第１の電極１０１は陽極として機能し、第２の電極１０２は陰極として機能するものとして、以下説明をする。

第１の電極１０１は陽極として機能するため、仕事関数の大きい（具体的には４．０ｅＶ以上）金属、合金、導電性化合物、およびこれらの混合物などを用いて形成することが好ましい。具体的には、例えば、酸化インジウム−酸化スズ（ＩＴＯ：ＩｎｄｉｕｍＴｉｎＯｘｉｄｅ）、ケイ素若しくは酸化ケイ素を含有した酸化インジウム−酸化スズ、酸化インジウム−酸化亜鉛、酸化タングステン及び酸化亜鉛を含有した酸化インジウム（ＩＷＺＯ）等が挙げられる。これらの導電性金属酸化物膜は、通常スパッタリング法により成膜されるが、ゾル−ゲル法などを応用して作製しても構わない。作製方法の例としては、酸化インジウム−酸化亜鉛は、酸化インジウムに対し１〜２０ｗｔ％の酸化亜鉛を加えたターゲットを用いてスパッタリング法により形成する方法などがある。また、酸化タングステン及び酸化亜鉛を含有した酸化インジウム（ＩＷＺＯ）は、酸化インジウムに対し酸化タングステンを０．５〜５ｗｔ％、酸化亜鉛を０．１〜１ｗｔ％含有したターゲットを用いてスパッタリング法により形成することもできる。この他、金（Ａｕ）、白金（Ｐｔ）、ニッケル（Ｎｉ）、タングステン（Ｗ）、クロム（Ｃｒ）、モリブデン（Ｍｏ）、鉄（Ｆｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（Ｃｕ）、パラジウム（Ｐｄ）、または金属材料の窒化物（例えば、窒化チタン）等が挙げられる。グラフェンも用いることができる。なお、後述する複合材料をＥＬ層１０３における第１の電極１０１と接する層に用いることで、仕事関数に関わらず、電極材料を選択することができるようになる。

ＥＬ層１０３は積層構造を有することが好ましい。この積層構造については、当該積層構造のいずれかに本発明の一態様の有機化合物が含まれていれば他は特に限定されない。例えば、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層、電子注入層、キャリアブロック層、電荷発生層等を適宜組み合わせて構成することができる。本実施の形態では、ＥＬ層１０３は、図１（Ａ）に示すような第１の電極１０１の上に順に積層した正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、発光層１１３、電子輸送層１１４、電子注入層１１５を有する構成及び図１（Ｂ）に示すような第１の電極１０１の上に順に積層した正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、発光層１１３、電子輸送層１１４、電荷発生層１１６を有する構成の２種類の構成について説明する。このうち、発光層のホスト材料、電子輸送層、又は電子注入層として、本発明の一態様の有機化合物を用いる構成が好ましいが、これに限られることはない。各層を構成する材料について以下に具体的に示す。

正孔注入層１１１は、正孔注入性の高い物質を含む層である。モリブデン酸化物やバナジウム酸化物、ルテニウム酸化物、タングステン酸化物、マンガン酸化物等を用いることができる。この他、フタロシアニン（略称：Ｈ_２Ｐｃ）や銅フタロシアニン（ＣｕＰＣ）等のフタロシアニン系の化合物、４，４’−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＰＡＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−［ビス（３−メチルフェニル）アミノ］フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（略称：ＤＮＴＰＤ）等の芳香族アミン化合物、或いはポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）／ポリ（スチレンスルホン酸）（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ）等の高分子等によっても正孔注入層１１１を形成することができる。

また、正孔注入層１１１として、正孔輸送性の物質にアクセプター性物質を含有させた複合材料を用いることができる。なお、正孔輸送性の物質にアクセプター性物質を含有させたものを用いることにより、電極の仕事関数に依らず電極を形成する材料を選ぶことができる。つまり、第１の電極１０１として仕事関数の大きい材料だけでなく、仕事関数の小さい材料も用いることができるようになる。アクセプター性物質としては、７，７，８，８−テトラシアノ−２，３，５，６−テトラフルオロキノジメタン（略称：Ｆ_４−ＴＣＮＱ）、クロラニル、２，３，６，７，１０，１１−ヘキサシアノ−１，４，５，８，９，１２−ヘキサアザトリフェニレン（ＨＡＴ−ＣＮ）等の電子吸引基（ハロゲン基やシアノ基）を有する化合物を挙げることができる。特に、ＨＡＴ−ＣＮのように複素原子を複数有する縮合芳香環に電子吸引基が結合している化合物が、熱的に安定であり好ましい。また、遷移金属酸化物を挙げることができる。また元素周期表における第４族乃至第８族に属する金属の酸化物を挙げることができる。具体的には、酸化バナジウム、酸化ニオブ、酸化タンタル、酸化クロム、酸化モリブデン、酸化タングステン、酸化マンガン、酸化レニウムは電子受容性が高いため好ましい。中でも特に、酸化モリブデンは大気中でも安定であり、吸湿性が低く、扱いやすいため好ましい。

複合材料に用いる正孔輸送性の物質としては、芳香族アミン化合物、カルバゾール誘導体、芳香族炭化水素、高分子化合物（オリゴマー、デンドリマー、ポリマー等）など、種々の有機化合物を用いることができる。なお、複合材料に用いる有機化合物としては、正孔輸送性の高い有機化合物であることが好ましい。具体的には、１０^−６ｃｍ^２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する物質であることが好ましい。以下では、複合材料における正孔輸送性の物質として用いることのできる有機化合物を具体的に列挙する。

例えば、芳香族アミン化合物としては、Ｎ，Ｎ’−ジ（ｐ−トリル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン（略称：ＤＴＤＰＰＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＰＡＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−［ビス（３−メチルフェニル）アミノ］フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（略称：ＤＮＴＰＤ）、１，３，５−トリス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ベンゼン（略称：ＤＰＡ３Ｂ）等を挙げることができる。

複合材料に用いることのできるカルバゾール誘導体としては、具体的には、３−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ１）、３，６−ビス［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ２）、３−［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）アミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＮ１）等を挙げることができる。

また、複合材料に用いることのできるカルバゾール誘導体としては、他に、４，４’−ジ（Ｎ−カルバゾリル）ビフェニル（略称：ＣＢＰ）、１，３，５−トリス［４−（Ｎ−カルバゾリル）フェニル］ベンゼン（略称：ＴＣＰＢ）、９−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣｚＰＡ）、１，４−ビス［４−（Ｎ−カルバゾリル）フェニル］−２，３，５，６−テトラフェニルベンゼン等を用いることができる。

また、複合材料に用いることのできる芳香族炭化水素としては、例えば、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（１−ナフチル）アントラセン、９，１０−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）アントラセン（略称：ＤＰＰＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ビス（４−フェニルフェニル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＢＡ）、９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＮＡ）、９，１０−ジフェニルアントラセン（略称：ＤＰＡｎｔｈ）、２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン（略称：ｔ−ＢｕＡｎｔｈ）、９，１０−ビス（４−メチル−１−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＭＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ビス［２−（１−ナフチル）フェニル］アントラセン、９，１０−ビス［２−（１−ナフチル）フェニル］アントラセン、２，３，６，７−テトラメチル−９，１０−ジ（１−ナフチル）アントラセン、２，３，６，７−テトラメチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン、９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ジフェニル−９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ビス（２−フェニルフェニル）−９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ビス［（２，３，４，５，６−ペンタフェニル）フェニル］−９，９’−ビアントリル、アントラセン、テトラセン、ルブレン、ペリレン、２，５，８，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）ペリレン等が挙げられる。また、この他、ペンタセン、コロネン等も用いることができる。このように、１×１０^−６ｃｍ^２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有し、炭素数１４から４２である芳香族炭化水素を用いることがより好ましい。

なお、複合材料に用いることのできる芳香族炭化水素は、ビニル骨格を有していてもよい。ビニル基を有している芳香族炭化水素としては、例えば、４，４’−ビス（２，２−ジフェニルビニル）ビフェニル（略称：ＤＰＶＢｉ）、９，１０−ビス［４−（２，２−ジフェニルビニル）フェニル］アントラセン（略称：ＤＰＶＰＡ）等が挙げられる。

また、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）やポリ（４−ビニルトリフェニルアミン）（略称：ＰＶＴＰＡ）、ポリ［Ｎ−（４−｛Ｎ’−［４−（４−ジフェニルアミノ）フェニル］フェニル−Ｎ’−フェニルアミノ｝フェニル）メタクリルアミド］（略称：ＰＴＰＤＭＡ）、ポリ［Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ブチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）ベンジジン］（略称：Ｐｏｌｙ−ＴＰＤ）等の高分子化合物を用いることもできる。

正孔注入層を形成することによって、正孔の注入性が良好となり、駆動電圧の小さい発光素子を得ることが可能となる。

なお、正孔注入層は、上述したアクセプター材料を単独、または他の材料と混合した材料を用いることで形成しても良い。この場合、アクセプター材料が正孔輸送層から電子を引き抜き、正孔輸送層に正孔注入することができる。アクセプター材料は引き抜いた電子を陽極へ輸送する。

正孔輸送層１１２は、正孔輸送性の物質を含む層である。正孔輸送性の物質としては、例えば、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢ）やＮ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、４，４’，４’’−トリス（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）トリフェニルアミン（略称：ＴＤＡＴＡ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：ＭＴＤＡＴＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ―フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）、４−フェニル−４’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＢＰＡＦＬＰ）などの芳香族アミン化合物等を用いることができる。ここに述べた物質は、正孔輸送性が高く、主に１０^−６ｃｍ^２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する物質である。また、上述の複合材料における正孔輸送性の物質として挙げた有機化合物も正孔輸送層１１２に用いることができる。また、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）やポリ（４−ビニルトリフェニルアミン）（略称：ＰＶＴＰＡ）等の高分子化合物を用いることもできる。なお、正孔輸送性の物質を含む層は、単層のものだけでなく、上記物質からなる層が二層以上積層したものとしてもよい。

発光層１１３は、蛍光発光物質を含み蛍光発光を呈する層であっても、りん光発光物質を含み蛍光発光を呈する層、熱活性化遅延蛍光（ＴＡＤＦ）を示す物質を含みＴＡＤＦを呈する層であってもいずれでも構わない。また、発光層１１３は単層であっても、異なる発光物質が含まれる複数の層からなっていても良い。

発光層１１３において、蛍光発光物質として用いることが可能な材料としては、例えば以下のようなものが挙げられる。また、これ以外の蛍光発光物質も用いることができる。

５，６−ビス［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−２，２’−ビピリジン（略称：ＰＡＰ２ＢＰｙ）、５，６−ビス［４’−（１０−フェニル−９−アントリル）ビフェニル−４−イル］−２，２’−ビピリジン（略称：ＰＡＰＰ２ＢＰｙ）、Ｎ，Ｎ’−ビス〔４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル〕−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルスチルベン−４，４’−ジアミン（略称：ＹＧＡ２Ｓ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニルアミン（略称：ＹＧＡＰＡ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）トリフェニルアミン（略称：２ＹＧＡＰＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＡＰＡ）、ペリレン、２，５，８，１１−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチルペリレン（略称：ＴＢＰ）、４−（１０−フェニル−９−アントリル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＰＡ）、Ｎ，Ｎ’’−（２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン−９，１０−ジイルジ−４，１−フェニレン）ビス［Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン］（略称：ＤＰＡＢＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＰＡ）、Ｎ−［４−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＰＡ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’，Ｎ’’’，Ｎ’’’−オクタフェニルジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン−２，７，１０，１５−テトラアミン（略称：ＤＢＣ１）、クマリン３０、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＢＰｈＡ）、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＢＰｈＡ）、９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−Ｎ−［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ−フェニルアントラセン−２−アミン（略称：２ＹＧＡＢＰｈＡ）、Ｎ，Ｎ，９−トリフェニルアントラセン−９−アミン（略称：ＤＰｈＡＰｈＡ）、クマリン５４５Ｔ、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルキナクリドン（略称：ＤＰＱｄ）、ルブレン、５，１２−ビス（１，１’−ビフェニル−４−イル）−６，１１−ジフェニルテトラセン（略称：ＢＰＴ）、２−（２−｛２−［４−（ジメチルアミノ）フェニル］エテニル｝−６−メチル−４Ｈ−ピラン−４−イリデン）プロパンジニトリル（略称：ＤＣＭ１）、２−｛２−メチル−６−［２−（２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＭ２）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）テトラセン−５，１１−ジアミン（略称：ｐ−ｍＰｈＴＤ）、７，１４−ジフェニル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）アセナフト［１，２−ａ］フルオランテン−３，１０−ジアミン（略称：ｐ−ｍＰｈＡＦＤ）、２−｛２−イソプロピル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＪＴＩ）、２−｛２−ｔｅｒｔ−ブチル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＪＴＢ）、２−（２，６−ビス｛２−［４−（ジメチルアミノ）フェニル］エテニル｝−４Ｈ−ピラン−４−イリデン）プロパンジニトリル（略称：ＢｉｓＤＣＭ）、２−｛２，６−ビス［２−（８−メトキシ−１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＢｉｓＤＣＪＴＭ）などが挙げられる。特に、１，６ＦＬＰＡＰｒｎや１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎのようなピレンジアミン化合物に代表される縮合芳香族ジアミン化合物は、ホールトラップ性が高く、発光効率や信頼性に優れているため好ましい。

発光層１１３において、りん光発光物質として用いることが可能な材料としては、例えば以下のようなものが挙げられる。

トリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジメチルフェニル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐ）_３］）、トリス（５−メチル−３，４−ジフェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｍｐｔｚ）_３］）、トリス［４−（３−ビフェニル）−５−イソプロピル−３−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｉＰｒｐｔｚ−３ｂ）_３］）のような４Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス［３−メチル−１−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）_３］）、トリス（１−メチル−５−フェニル−３−プロピル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｐｒｐｔｚ１−Ｍｅ）_３］）のような１Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ｆａｃ−トリス［１−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−２−フェニル−１Ｈ−イミダゾール］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｉＰｒｐｍｉ）_３］）、トリス［３−（２，６−ジメチルフェニル）−７−メチルイミダゾ［１，２−ｆ］フェナントリジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｄｍｐｉｍｐｔ−Ｍｅ）_３］）のようなイミダゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ^２’］イリジウム（ＩＩＩ）テトラキス（１−ピラゾリル）ボラート（略称：ＦＩｒ６）、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ^２’］イリジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：ＦＩｒｐｉｃ）、ビス｛２−［３’，５’−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ピリジナト−Ｎ，Ｃ^２’｝イリジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：［Ｉｒ（ＣＦ_３ｐｐｙ）_２（ｐｉｃ）］）、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ^２’］イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：ＦＩｒａｃａｃ）のような電子吸引基を有するフェニルピリジン誘導体を配位子とする有機金属イリジウム錯体が挙げられる。これらは青色のりん光発光を示す化合物であり、４４０ｎｍから５２０ｎｍに発光のピークを有する化合物である。

また、トリス（４−メチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｍ）_３］）、トリス（４−ｔ−ブチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）_３］）、（アセチルアセトナト）ビス（６−メチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｍ）_２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）_２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス［６−（２−ノルボルニル）−４−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｎｂｐｐｍ）_２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス［５−メチル−６−（２−メチルフェニル）−４−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｍｐｐｍ）_２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス（４，６−ジフェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｄｐｐｍ）_２（ａｃａｃ）］）のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（３，５−ジメチル−２−フェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｒ−Ｍｅ）_２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス（５−イソプロピル−３−メチル−２−フェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｒ−ｉＰｒ）_２（ａｃａｃ）］）のようなピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ^２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｐｐｙ）_３］）、ビス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ^２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｐｐｙ）_２（ａｃａｃ）］）、ビス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｂｚｑ）_２（ａｃａｃ）］）、トリス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｂｚｑ）_３］）、トリス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ^２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｐｑ）_３］）、ビス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ^２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｐｑ）_２（ａｃａｃ）］）のようなピリジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体の他、トリス（アセチルアセトナト）（モノフェナントロリン）テルビウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｔｂ（ａｃａｃ）_３（Ｐｈｅｎ）］）のような希土類金属錯体が挙げられる。これらは主に緑色のりん光発光を示す化合物であり、５００ｎｍ〜６００ｎｍに発光のピークを有する。なお、ピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、信頼性や発光効率にも際だって優れるため、特に好ましい。

また、（ジイソブチリルメタナト）ビス［４，６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）_２（ｄｉｂｍ）］）、ビス［４，６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）_２（ｄｐｍ）］）、ビス［４，６−ジ（ナフタレン−１−イル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｄ１ｎｐｍ）_２（ｄｐｍ）］）のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔｐｐｒ）_２（ａｃａｃ）］）、ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔｐｐｒ）_２（ｄｐｍ）］）、（アセチルアセトナト）ビス［２，３−ビス（４−フルオロフェニル）キノキサリナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｆｄｐｑ）_２（ａｃａｃ）］）のようなピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ^２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｐｉｑ）_３］）、ビス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ^２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｐｉｑ）_２（ａｃａｃ）］）のようなピリジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体の他、２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン白金（ＩＩ）（略称：ＰｔＯＥＰ）のような白金錯体や、トリス（１，３−ジフェニル−１，３−プロパンジオナト）（モノフェナントロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｅｕ（ＤＢＭ）_３（Ｐｈｅｎ）］）、トリス［１−（２−テノイル）−３，３，３−トリフルオロアセトナト］（モノフェナントロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｅｕ（ＴＴＡ）_３（Ｐｈｅｎ）］）のような希土類金属錯体が挙げられる。これらは、赤色のりん光発光を示す化合物であり、６００ｎｍから７００ｎｍに発光のピークを有する。また、ピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、色度の良い赤色発光が得られる。

また、以上で述べたりん光性化合物の他、様々なりん光性発光物質を選択し、用いてもよい。

ＴＡＤＦ材料としてはフラーレン及びその誘導体、プロフラビン等のアクリジン誘導体、エオシン等を用いることができる。またマグネシウム（Ｍｇ）、亜鉛（Ｚｎ）、カドミウム（Ｃｄ）、スズ（Ｓｎ）、白金（Ｐｔ）、インジウム（Ｉｎ）、もしくはパラジウム（Ｐｄ）等を含む金属含有ポルフィリン等も用いることができる。該金属含有ポルフィリンとしては、例えば、以下の構造式に示されるプロトポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ_２（ＰｒｏｔｏＩＸ））、メソポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ_２（ＭｅｓｏＩＸ））、ヘマトポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ_２（ＨｅｍａｔｏＩＸ））、コプロポルフィリンテトラメチルエステル−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ_２（ＣｏｐｒｏＩＩＩ−４Ｍｅ））、オクタエチルポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ_２（ＯＥＰ））、エチオポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ_２（ＥｔｉｏＩ））、オクタエチルポルフィリン−塩化白金錯体（ＰｔＣｌ_２ＯＥＰ）等も挙げられる。

また、以下の構造式に示される２−ビフェニル−４，６−ビス（１２−フェニルインドロ［２，３−ａ］カルバゾール−１１−イル）−１，３，５−トリアジン（ＰＩＣ−ＴＲＺ）等のπ電子過剰型複素芳香環及びπ電子不足型複素芳香環を有する複素環化合物も用いることができる。該複素環化合物は、π電子過剰型複素芳香環及びπ電子不足型複素芳香環を有するため、電子輸送性及び正孔輸送性が高く、好ましい。なお、π電子過剰型複素芳香環とπ電子不足型複素芳香環とが直接結合した物質は、π電子過剰型複素芳香環のドナー性とπ電子不足型複素芳香環のアクセプター性が共に強くなり、Ｓ_１準位とＴ_１準位のエネルギー差が小さくなるため、特に好ましい。

続いて、発光層のホスト材料としては様々なキャリア輸送材料を用いることができる。当該キャリア輸送材料としては、例えば以下に示すような正孔輸送性を有する物質や、電子輸送性を有する物質などを用いることができる。もちろん、以下に挙げる物質以外の正孔輸送性を有する材料や電子輸送性を有する材料、バイポーラ性を有する材料も用いることができる。

正孔輸送性を有する材料としては、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ―フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）、４−フェニル−４’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＢＰＡＦＬＰ）、４−フェニル−３’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ｍＢＰＡＦＬＰ）、４−フェニル−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡ１ＢＰ）、４，４’−ジフェニル−４’’−（９−フェニル−９−Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＢｉ１ＢＰ）、４−（１−ナフチル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＮＢ）、４、４’−ジ（１−ナフチル）−４’’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＮＢＢ）、９，９−ジメチル−Ｎ−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］−フルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＡＦ）、Ｎ−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］−スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＡＳＦ）などの芳香族アミン骨格を有する化合物や、１，３−ビス（Ｎ−カルバゾリル）ベンゼン（略称：ｍＣＰ）、４，４’−ジ（Ｎ−カルバゾリル）ビフェニル（略称：ＣＢＰ）、３，６−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）−９−フェニルカルバゾール（略称：ＣｚＴＰ）、３，３’−ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣＣＰ）などのカルバゾール骨格を有する化合物や、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾチオフェン）（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）、２，８−ジフェニル−４−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＩＩ）、４−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−６−フェニルジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＶ）などのチオフェン骨格を有する化合物や、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾフラン）（略称：ＤＢＦ３Ｐ−ＩＩ）、４−｛３−［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］フェニル｝ジベンゾフラン（略称：ｍｍＤＢＦＦＬＢｉ−ＩＩ）などのフラン骨格を有する化合物が挙げられる。上述した中でも、芳香族アミン骨格を有する化合物やカルバゾール骨格を有する化合物は、信頼性が良好であり、また、正孔輸送性が高く、駆動電圧低減にも寄与するため好ましい。

電子輸送性を有する材料としては、本発明の一態様の有機化合物の他、例えば、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナト）ベリリウム（ＩＩ）（略称：ＢｅＢｑ_２）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）（４−フェニルフェノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：ＢＡｌｑ）、ビス（８−キノリノラト）亜鉛（ＩＩ）（略称：Ｚｎｑ）、ビス［２−（２−ベンゾオキサゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＰＢＯ）、ビス［２−（２−ベンゾチアゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＢＴＺ）などの金属錯体や、２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）、３−（４−ビフェニリル）−４−フェニル−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ＴＡＺ）、１，３−ビス［５−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル］ベンゼン（略称：ＯＸＤ−７）、９−［４−（５−フェニル−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣＯ１１）、２，２’，２’’−（１，３，５−ベンゼントリイル）トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール）（略称：ＴＰＢＩ）、２−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］−１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール（略称：ｍＤＢＴＢＩｍ−ＩＩ）などのポリアゾール骨格を有する複素環化合物や、２−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３’−（ジベンゾチオフェン−４−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ、ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３’−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ、ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＣｚＢＰＤＢｑ）、４，６−ビス［３−（フェナントレン−９−イル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＰｎＰ２Ｐｍ）、４，６−ビス〔３−（４−ジベンゾチエニル）フェニル〕ピリミジン（略称：４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ）などのジアジン骨格を有する複素環化合物や、３，５−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリジン（略称：３５ＤＣｚＰＰｙ）、１，３，５−トリ［３−（３−ピリジル）フェニル］ベンゼン（略称：ＴｍＰｙＰＢ）などのピリジン骨格を有する複素環化合物が挙げられる。上述した中でも、ジアジン骨格を有する複素環化合物やピリジン骨格を有する複素環化合物は、信頼性が良好であり好ましい。特に、ジアジン（ピリミジンやピラジン）骨格を有する複素環化合物は、電子輸送性が高く、駆動電圧低減にも寄与する。

なお、ホスト材料は複数種の物質を混合した材料であっても良く、混合したホスト材料を用いる場合は、電子輸送性を有する材料と、正孔輸送性を有する材料とを混合することが好ましい。電子輸送性を有する材料と、正孔輸送性を有する材料を混合することによって、発光層１１３の輸送性を容易に調整することができ、再結合領域の制御も簡便に行うことができる。正孔輸送性を有する材料と電子輸送性を有する材料の含有量の比は、正孔輸送性を有する材料：電子輸送性を有する材料＝１：９〜９：１とすればよい。

また、これら混合された材料同士で励起錯体を形成しても良い。当該励起錯体は発光材料の最も低エネルギー側の吸収帯の波長と重なるような発光を呈する励起錯体を形成するような組み合わせを選択することで、エネルギー移動がスムーズとなり、効率よく発光が得られるため好ましい。また、駆動電圧も低下するため好ましい。

以上のような構成を有する発光層１１３は、真空蒸着法での共蒸着や、ホスト材料と発光物質の混合溶液として、グラビア印刷法、オフセット印刷法、インクジェット法、スピンコート法やディップコート法などを用いて作製することができる。

電子輸送層１１４は、電子輸送性を有する物質を含む層である。電子輸送性を有する物質としては、上記ホスト材料に用いることが可能な電子輸送性を有する物質として挙げたものを用いることができる。本発明の一態様の有機化合物も好適に用いることができる。特に、少なくとも電子輸送層１１４の電子注入層１１５と接する部分に本発明の一態様の有機化合物が含まれていると、発光素子の信頼性が向上するため好ましい。

また、電子輸送層１１４と発光層１１３との間に電子キャリアの移動を制御する層を設けても良い。これは上述したような電子輸送性の高い材料に、電子トラップ性の高い物質を少量添加した層であって、電子キャリアの移動を抑制することによって、キャリアバランスを調節することが可能となる。このような構成は、発光層を電子が突き抜けてしまうことにより発生する問題（例えば素子寿命の低下）の抑制に大きな効果を発揮する。

また、電子輸送層１１４と第２の電極１０２との間に、第２の電極１０２に接して電子注入層１１５を設けてもよい。電子注入層１１５としては、フッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ_２）等のようなアルカリ金属又はアルカリ土類金属又はそれらの化合物を用いることができる。例えば、電子輸送性を有する物質からなる層中にアルカリ金属又はアルカリ土類金属又はそれらの化合物を含有させたものを用いることができる。また、電子注入層１１５にエレクトライドを用いてもよい。該エレクトライドとしては、例えば、カルシウムとアルミニウムの混合酸化物に電子を高濃度添加した物質等が挙げられる。なお、電子注入層１１５として、電子輸送性を有する材料からなる層中にアルカリ金属又はアルカリ土類金属を含有させたものを用いることにより、第２の電極１０２からの電子注入が効率良く行われるためより好ましい。なお、この電子輸送性を有する材料としては、本発明の一態様の有機化合物を用いることがさらに好ましい。

また、電子注入層１１５の代わりに電荷発生層１１６を設けても良い（図１（Ｂ））。電荷発生層１１６は、電位をかけることによって当該層の陰極側に接する層に正孔を、陽極側に接する層に電子を注入することができる層のことである。電荷発生層１１６には、上述の正孔注入層１１１を構成することができる材料として挙げた複合材料による層（Ｐ型層１１７）が含まれる。またＰ型層１１７は、上述したアクセプター材料と正孔輸送材料を含む膜とを積層して構成しても良い。Ｐ型層に電位をかけることによって、電子輸送層１１４に電子が、陰極である第２の電極１０２に正孔が注入され、発光素子が動作する。この際、電子輸送層１１４の電荷発生層１１６に接する位置に、本発明の一態様の有機化合物を含む層が存在することによって、発光素子の駆動時間の蓄積に伴う輝度低下が抑制され、寿命の長い発光素子を得ることができる。

なお、電荷発生層１１６はＰ型層１１７の他に電子リレー層１１８及び電子注入バッファ層１１９のいずれか一又は両方がもうけられていることが好ましい。

電子リレー層１１８は少なくとも電子輸送性を有する物質を含み、電子注入バッファ層１１９とＰ型層１１７との相互作用を防いで電子をスムーズに受け渡す機能を有する。電子リレー層１１８に含まれる電子輸送性を有する物質のＬＵＭＯ準位は、Ｐ型層１１７におけるアクセプター性物質のＬＵＭＯ準位と、電子輸送層１１４における電荷発生層１１６に接する層に含まれる物質のＬＵＭＯ準位との間となるように形成する。具体的なエネルギー準位の数値としては、電子リレー層１１８における電子輸送性を有する物質のＬＵＭＯ準位は−５．０ｅＶ以上、好ましくは−５．０ｅＶ以上−３．０ｅＶ以下とするとよい。なお、電子リレー層１１８における電子輸送性を有する物質としてはフタロシアニン系の材料又は金属−酸素結合と芳香族配位子を有する金属錯体を用いることが好ましい。

電子注入バッファ層１１９には、アルカリ金属、アルカリ土類金属、希土類金属、およびこれらの化合物（アルカリ金属化合物（酸化リチウム等の酸化物、ハロゲン化物、炭酸リチウムや炭酸セシウム等の炭酸塩を含む）、アルカリ土類金属化合物（酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩を含む）、または希土類金属の化合物（酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩を含む））等の電子注入性の高い物質を用いることが可能である。

また、電子注入バッファ層１１９が、電子輸送性を有する物質とドナー性物質を含んで形成される場合には、ドナー性物質として、アルカリ金属、アルカリ土類金属、希土類金属、およびこれらの化合物（アルカリ金属化合物（酸化リチウム等の酸化物、ハロゲン化物、炭酸リチウムや炭酸セシウム等の炭酸塩を含む）、アルカリ土類金属化合物（酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩を含む）、または希土類金属の化合物（酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩を含む））の他、テトラチアナフタセン（略称：ＴＴＮ）、ニッケロセン、デカメチルニッケロセン等の有機化合物を用いることもできる。なお、電子輸送性を有する物質としては、先に説明した電子輸送層１１４を構成する材料と同様の材料を用いて形成することができる。また、本発明の一態様の有機化合物を用いることもできる。

第２の電極１０２を形成する物質としては、仕事関数の小さい（具体的には３．８ｅＶ以下）金属、合金、電気伝導性化合物、およびこれらの混合物などを用いることができる。このような陰極材料の具体例としては、リチウム（Ｌｉ）やセシウム（Ｃｓ）等のアルカリ金属、およびマグネシウム（Ｍｇ）、カルシウム（Ｃａ）、ストロンチウム（Ｓｒ）等の元素周期表の第１族または第２族に属する元素、およびこれらを含む合金（ＭｇＡｇ、ＡｌＬｉ）、ユウロピウム（Ｅｕ）、イッテルビウム（Ｙｂ）等の希土類金属およびこれらを含む合金等が挙げられる。しかしながら、第２の電極１０２と電子輸送層との間に、電子注入層を設けることにより、仕事関数の大小に関わらず、Ａｌ、Ａｇ、ＩＴＯ、ケイ素若しくは酸化ケイ素を含有した酸化インジウム−酸化スズ等様々な導電性材料を第２の電極１０２として用いることができる。
これら導電性材料は、真空蒸着法やスパッタリング法などの乾式法、インクジェット法、スピンコート法等を用いて成膜することが可能である。また、ゾル−ゲル法を用いて湿式法で形成しても良いし、金属材料のペーストを用いて湿式法で形成してもよい。

また、ＥＬ層１０３の形成方法としては、乾式法、湿式法を問わず、種々の方法を用いることができる。例えば、真空蒸着法、グラビア印刷法、オフセット印刷法、スクリーン印刷法、インクジェット法またはスピンコート法など用いても構わない。

また上述した各電極または各層を異なる成膜方法を用いて形成しても構わない。

以上のような構成を有する発光素子は、第１の電極１０１と第２の電極１０２との間に生じた電位差により電流が流れ、発光性の高い物質を含む層である発光層１１３において正孔と電子とが再結合し、発光するものである。

発光層で生じた光は、第１の電極１０１または第２の電極１０２のいずれか一方または両方を通って外部に取り出される。従って、第１の電極１０１または第２の電極１０２のいずれか一方または両方は、透光性を有する電極で構成する。第１の電極１０１のみが透光性を有する電極である場合、発光は第１の電極１０１を通って取り出される。また、第２の電極１０２のみが透光性を有する電極である場合、発光は第２の電極１０２を通って取り出される。第１の電極１０１および第２の電極１０２がいずれも透光性を有する電極である場合、発光は第１の電極１０１および第２の電極１０２を通って、両方から取り出される。

なお、第１の電極１０１と第２の電極１０２との間に設けられる層の構成は、上記のものには限定されない。しかし、発光領域と電極やキャリア注入層に用いられる金属とが近接することによって生じる消光が抑制されるように、第１の電極１０１および第２の電極１０２から離れた部位に正孔と電子とが再結合する発光領域を設けた構成が好ましい。

また、発光層１１３に接する正孔輸送層や電子輸送層、特に発光層１１３における再結合領域に近い方に接するキャリア輸送層は、発光層で生成した励起子からのエネルギー移動を抑制するため、そのバンドギャップが発光層を構成する発光物質もしくは、発光層に含まれる発光中心物質が有するバンドギャップより大きいバンドギャップを有する物質で構成することが好ましい。

続いて、複数の発光ユニットを積層した構成の発光素子（以下、積層型素子ともいう）の態様について、図１（Ｃ）を参照して説明する。この発光素子は、第１の電極と第２の電極との間に、複数の発光ユニットを有する発光素子である。一つの発光ユニットは、図１（Ａ）で示したＥＬ層１０３と同様な構成を有する。つまり、図１（Ａ）で示した発光素子は、１つの発光ユニットを有する発光素子であり、本実施の形態では、複数の発光ユニットを有する発光素子ということができる。

図１（Ｃ）において、第１の電極５０１と第２の電極５０２との間には、第１の発光ユニット５１１と第２の発光ユニット５１２が積層されており、第１の発光ユニット５１１と第２の発光ユニット５１２との間には電荷発生層５１３が設けられている。第１の電極５０１と第２の電極５０２はそれぞれ図１（Ａ）における第１の電極１０１と第２の電極１０２に相当し、図１（Ａ）の説明で述べたものと同じものを適用することができる。また、第１の発光ユニット５１１と第２の発光ユニット５１２は同じ構成であっても異なる構成であってもよい。

電荷発生層５１３は、第１の電極５０１と第２の電極５０２に電圧を印加したときに、一方の発光ユニットに電子を注入し、他方の発光ユニットに正孔を注入する機能を有する。すなわち、図１（Ｃ）において、第１の電極の電位の方が第２の電極の電位よりも高くなるように電圧を印加した場合、電荷発生層５１３は、第１の発光ユニット５１１に電子を注入し、第２の発光ユニット５１２に正孔を注入するものであればよい。

電荷発生層５１３は、上述の電荷発生層１１６と同様の構成で形成することが好ましい。有機化合物と金属酸化物の複合材料は、キャリア注入性、キャリア輸送性に優れているため、低電圧駆動、低電流駆動を実現することができる。なお、発光ユニットの陽極側の面が電荷発生層５１３に接している場合は、電荷発生層５１３が発光ユニットの正孔注入層の役割も担うことができるため、発光ユニットは正孔輸送層を設けなくとも良い。

また、電子注入バッファ層１１９を設ける場合、当該層が陽極側の発光ユニットにおける電子注入層の役割を担うため、当該発光ユニットには重ねて電子注入層を形成する必要はない。

なお、発光ユニットに含まれる層のうち、電荷発生層５１３の陽極側の面に接する層に本発明の一態様の有機化合物が含まれることによって、駆動時間の蓄積に伴う輝度劣化を抑制することが可能となり、信頼性の良好な発光素子を得ることができる。

図１（Ｃ）では、２つの発光ユニットを有する発光素子について説明したが、３つ以上の発光ユニットを積層した発光素子についても、同様に適用することが可能である。本実施の形態に係る発光素子のように、一対の電極間に複数の発光ユニットを電荷発生層５１３で仕切って配置することで、電流密度を低く保ったまま、高輝度発光を可能とし、さらに長寿命な素子を実現できる。また、低電圧駆動が可能で消費電力が低い発光装置を実現することができる。

また、それぞれの発光ユニットの発光色を異なるものにすることで、発光素子全体として、所望の色の発光を得ることができる。例えば、２つの発光ユニットを有する発光素子において、第１の発光ユニットで赤と緑の発光色、第２の発光ユニットで青の発光色を得ることで、発光素子全体として白色発光する発光素子を得ることも可能である。

なお、上記構成は、他の実施の形態や本実施の形態中の他の構成と適宜組み合わせることが可能である。

以上のような構成を有する本実施の形態における発光素子は、信頼性の良好な発光素子とすることができる。また、耐熱性の良好な発光素子とすることができる。

（実施の形態２）
本実施の形態では、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を用いた発光装置について説明する。

本実施の形態では、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を用いて作製された発光装置について図２を用いて説明する。なお、図２（Ａ）は、発光装置を示す上面図、図２（Ｂ）は図２（Ａ）をＡ−ＢおよびＣ−Ｄで切断した断面図である。この発光装置は、発光素子の発光を制御するものとして、点線で示された駆動回路部（ソース線駆動回路）６０１、画素部６０２、駆動回路部（ゲート線駆動回路）６０３を含んでいる。また、６０４は封止基板、６０５はシール材であり、シール材６０５で囲まれた内側は、空間６０７になっている。

なお、引き回し配線６０８はソース線駆動回路６０１及びゲート線駆動回路６０３に入力される信号を伝送するための配線であり、外部入力端子となるＦＰＣ（フレキシブルプリントサーキット）６０９からビデオ信号、クロック信号、スタート信号、リセット信号等を受け取る。なお、ここではＦＰＣしか図示されていないが、このＦＰＣにはプリント配線基板（ＰＷＢ）が取り付けられていても良い。本明細書における発光装置には、発光装置本体だけでなく、それにＦＰＣもしくはＰＷＢが取り付けられた状態をも含むものとする。

次に、断面構造について図２（Ｂ）を用いて説明する。素子基板６１０上には駆動回路部及び画素部が形成されているが、ここでは、駆動回路部であるソース線駆動回路６０１と、画素部６０２中の一つの画素が示されている。

素子基板６１０はガラス、石英、有機樹脂、金属、合金、半導体などからなる基板を用いて作製すればよい。

画素や駆動回路に用いられるトランジスタの構造は特に限定されない。例えば、逆スタガ型のトランジスタとしてもよいし、スタガ型のトランジスタとしてもよい。また、トップゲート型のトランジスタでもボトムゲート型トランジスタでもよい。トランジスタに用いる半導体材料は特に限定されず、例えば、シリコン、ゲルマニウム、炭化シリコン、窒化ガリウム等を用いることができる。または、Ｉｎ−Ｇａ−Ｚｎ系金属酸化物などの、インジウム、ガリウム、亜鉛のうち少なくとも一つを含む酸化物半導体を用いてもよい。

トランジスタに用いる半導体材料の結晶性についても特に限定されず、非晶質半導体、結晶性を有する半導体（微結晶半導体、多結晶半導体、単結晶半導体、又は一部に結晶領域を有する半導体）のいずれを用いてもよい。結晶性を有する半導体を用いると、トランジスタ特性の劣化を抑制できるため好ましい。

ここで、上記画素や駆動回路に設けられるトランジスタの他、後述するタッチセンサ等に用いられるトランジスタなどの半導体装置には、酸化物半導体を適用することが好ましい。特にシリコンよりもバンドギャップの広い酸化物半導体を適用することが好ましい。シリコンよりもバンドギャップの広い酸化物半導体を用いることで、トランジスタのオフ状態における電流を低減できる。

上記酸化物半導体は、少なくともインジウム（Ｉｎ）又は亜鉛（Ｚｎ）を含むことが好ましい。また、Ｉｎ−Ｍ−Ｚｎ系酸化物（ＭはＡｌ、Ｔｉ、Ｇａ、Ｇｅ、Ｙ、Ｚｒ、Ｓｎ、Ｌａ、ＣｅまたはＨｆ等の金属）で表記される酸化物を含む酸化物半導体であることがより好ましい。

特に、半導体層として、複数の結晶部を有し、当該結晶部はｃ軸が半導体層の被形成面、または半導体層の上面に対し垂直に配向し、且つ隣接する結晶部間には粒界を有さない酸化物半導体膜を用いることが好ましい。

半導体層としてこのような材料を用いることで、電気特性の変動が抑制され、信頼性の高いトランジスタを実現できる。

また、上述の半導体層を有するトランジスタはその低いオフ電流により、トランジスタを介して容量に蓄積した電荷を長期間に亘って保持することが可能である。このようなトランジスタを画素に適用することで、各表示領域に表示した画像の階調を維持しつつ、駆動回路を停止することも可能となる。その結果、極めて消費電力の低減された電子機器を実現できる。

トランジスタの特性安定化等のため、下地膜を設けることが好ましい。下地膜としては、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜、酸化窒化シリコン膜、窒化酸化シリコン膜などの無機絶縁膜を用い、単層で又は積層して作製することができる。下地膜はスパッタリング法、ＣＶＤ（ＣｈｅｍｉｃａｌＶａｐｏｒＤｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法（プラズマＣＶＤ法、熱ＣＶＤ法、ＭＯＣＶＤ（ＭｅｔａｌＯｒｇａｎｉｃＣＶＤ）法など）、ＡＬＤ（ＡｔｏｍｉｃＬａｙｅｒＤｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法、塗布法、印刷法等を用いて形成できる。なお、下地膜は、必要で無ければ設けなくてもよい。

なお、ＦＥＴ６２３は駆動回路部６０１に形成されるトランジスタの一つを示すものである。また、駆動回路は、種々のＣＭＯＳ回路、ＰＭＯＳ回路もしくはＮＭＯＳ回路で形成すれば良い。また、本実施の形態では、基板上に駆動回路を形成したドライバ一体型を示すが、必ずしもその必要はなく、駆動回路を基板上ではなく外部に形成することもできる。

また、画素部６０２はスイッチング用ＦＥＴ６１１と、電流制御用ＦＥＴ６１２とそのドレインに電気的に接続された第１の電極６１３とを含む複数の画素により形成されているが、これに限定されず、３つ以上のＦＥＴと、容量素子とを組み合わせた画素部としてもよい。

なお、第１の電極６１３の端部を覆って絶縁物６１４が形成されている。ここでは、ポジ型の感光性アクリル樹脂膜を用いることにより形成することができる。

また、後に形成するＥＬ層等の被覆性を良好なものとするため、絶縁物６１４の上端部または下端部に曲率を有する曲面が形成されるようにする。例えば、絶縁物６１４の材料としてポジ型の感光性アクリルを用いた場合、絶縁物６１４の上端部のみに曲率半径（０．２μｍ〜３μｍ）を有する曲面を持たせることが好ましい。また、絶縁物６１４として、ネガ型の感光性樹脂、或いはポジ型の感光性樹脂のいずれも使用することができる。

第１の電極６１３上には、ＥＬ層６１６、および第２の電極６１７がそれぞれ形成されている。ここで、陽極として機能する第１の電極６１３に用いる材料としては、仕事関数の大きい材料を用いることが望ましい。例えば、ＩＴＯ膜、またはケイ素を含有したインジウム錫酸化物膜、２〜２０ｗｔ％の酸化亜鉛を含む酸化インジウム膜、窒化チタン膜、クロム膜、タングステン膜、Ｚｎ膜、Ｐｔ膜などの単層膜の他、窒化チタン膜とアルミニウムを主成分とする膜との積層、窒化チタン膜とアルミニウムを主成分とする膜と窒化チタン膜との３層構造等を用いることができる。なお、積層構造とすると、配線としての抵抗も低く、良好なオーミックコンタクトがとれ、さらに陽極として機能させることができる。

また、ＥＬ層６１６は、蒸着マスクを用いた蒸着法、インクジェット法、スピンコート法等の種々の方法によって形成される。ＥＬ層６１６は、実施の形態１で説明したような構成を含んでいる。また、ＥＬ層６１６を構成する他の材料としては、低分子化合物、または高分子化合物（オリゴマー、デンドリマーを含む）であっても良い。

さらに、ＥＬ層６１６上に形成され、陰極として機能する第２の電極６１７に用いる材料としては、仕事関数の小さい材料（Ａｌ、Ｍｇ、Ｌｉ、Ｃａ、またはこれらの合金や化合物（ＭｇＡｇ、ＭｇＩｎ、ＡｌＬｉ等）等）を用いることが好ましい。なお、ＥＬ層６１６で生じた光が第２の電極６１７を透過させる場合には、第２の電極６１７として、膜厚を薄くした金属薄膜と、透明導電膜（ＩＴＯ、２〜２０ｗｔ％の酸化亜鉛を含む酸化インジウム、ケイ素を含有したインジウム錫酸化物、酸化亜鉛（ＺｎＯ）等）との積層を用いるのが良い。

なお、第１の電極６１３、ＥＬ層６１６、第２の電極６１７でもって、発光素子が形成されている。当該発光素子は本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子である。なお、画素部は複数の発光素子が形成されてなっているが、本実施の形態における発光装置では、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子と、それ以外の構成を有する発光素子の両方が含まれていても良い。

さらにシール材６０５で封止基板６０４を素子基板６１０と貼り合わせることにより、素子基板６１０、封止基板６０４、およびシール材６０５で囲まれた空間６０７に発光素子６１８が備えられた構造になっている。なお、空間６０７には、充填材が充填されており、不活性気体（窒素やアルゴン等）が充填される場合の他、シール材６０５で充填される場合もある。封止基板には凹部を形成し、そこに乾燥材を設けることで水分の影響による劣化を抑制することができ、好ましい構成である。

なお、シール材６０５にはエポキシ系樹脂やガラスフリットを用いるのが好ましい。また、これらの材料はできるだけ水分や酸素を透過しない材料であることが望ましい。また、封止基板６０４に用いる材料としてガラス基板や石英基板の他、ＦＲＰ（ＦｉｂｅｒＲｅｉｎｆｏｒｃｅｄＰｌａｓｔｉｃｓ）、ＰＶＦ（ポリビニルフロライド）、ポリエステルまたはアクリル等からなるプラスチック基板を用いることができる。

図２には示されていないが、第２の電極上に保護膜を設けても良い。保護膜は有機樹脂膜や無機絶縁膜で形成すればよい。また、シール材６０５の露出した部分を覆うように、保護膜が形成されていても良い。また、保護膜は、一対の基板の表面及び側面、封止層、絶縁層、等の露出した側面を覆って設けることができる。

保護膜には、水などの不純物を透過しにくい材料を用いることができる。したがって、水などの不純物が外部から内部に拡散することを効果的に抑制することができる。

保護膜を構成する材料としては、酸化物、窒化物、フッ化物、硫化物、三元化合物、金属またはポリマー等を用いることができ、例えば、酸化アルミニウム、酸化ハフニウム、ハフニウムシリケート、酸化ランタン、酸化珪素、チタン酸ストロンチウム、酸化タンタル、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化ニオブ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化イットリウム、酸化セリウム、酸化スカンジウム、酸化エルビウム、酸化バナジウムまたは酸化インジウム等を含む材料や、窒化アルミニウム、窒化ハフニウム、窒化珪素、窒化タンタル、窒化チタン、窒化ニオブ、窒化モリブデン、窒化ジルコニウムまたは窒化ガリウム等を含む材料、チタンおよびアルミニウムを含む窒化物、チタンおよびアルミニウムを含む酸化物、アルミニウムおよび亜鉛を含む酸化物、マンガンおよび亜鉛を含む硫化物、セリウムおよびストロンチウムを含む硫化物、エルビウムおよびアルミニウムを含む酸化物、イットリウムおよびジルコニウムを含む酸化物等を含む材料を用いることができる。

保護膜は、段差被覆性（ステップカバレッジ）の良好な成膜方法を用いて形成することが好ましい。このような手法の一つに、原子層堆積（ＡＬＤ：ＡｔｏｍｉｃＬａｙｅｒＤｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法がある。ＡＬＤ法を用いて形成することができる材料を、保護膜に用いることが好ましい。ＡＬＤ法を用いることで緻密な、クラックやピンホールなどの欠陥が低減された、または均一な厚さを備える保護膜を形成することができる。また、保護膜を形成する際に加工部材に与える損傷を、低減することができる。

例えばＡＬＤ法を用いて保護膜を形成することで、複雑な凹凸形状を有する表面や、タッチパネルの上面、側面及び裏面にまで均一で欠陥の少ない保護膜を形成することができる。

以上のようにして、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を用いて作製された発光装置を得ることができる。

本実施の形態における発光装置は、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を用いているため、良好な特性を備えた発光装置を得ることができる。具体的には、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子は耐熱性の良好な発光素子であるため、耐熱性の良好な発光装置とすることができる。また、量産しやすい発光素子であり、安価な発光装置を提供することができる。

図３には白色発光を呈する発光素子を形成し、着色層（カラーフィルタ）等を設けることによってフルカラー化した発光装置の例を示す。図３（Ａ）には基板１００１、下地絶縁膜１００２、ゲート絶縁膜１００３、ゲート電極１００６、１００７、１００８、第１の層間絶縁膜１０２０、第２の層間絶縁膜１０２１、周辺部１０４２、画素部１０４０、駆動回路部１０４１、発光素子の第１の電極１０２４Ｗ、１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂ、隔壁１０２５、ＥＬ層１０２８、発光素子の第２の電極１０２９、封止基板１０３１、シール材１０３２などが図示されている。

また、図３（Ａ）では着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）は透明な基材１０３３に設けている。また、黒色層（ブラックマトリックス）１０３５をさらに設けても良い。着色層及び黒色層が設けられた透明な基材１０３３は、位置合わせし、基板１００１に固定する。なお、着色層、及び黒色層は、オーバーコート層１０３６で覆われている。また、図３（Ａ）においては、光が着色層を透過せずに外部へと出る発光層と、各色の着色層を透過して外部に光が出る発光層とがあり、着色層を透過しない光は白、着色層を透過する光は赤、緑、青となることから、４色の画素で映像を表現することができる。

図３（Ｂ）では着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）をゲート絶縁膜１００３と第１の層間絶縁膜１０２０との間に形成する例を示した。このように、着色層は基板１００１と封止基板１０３１の間に設けられていても良い。

また、以上に説明した発光装置では、ＦＥＴが形成されている基板１００１側に光を取り出す構造（ボトムエミッション型）の発光装置としたが、封止基板１０３１側に発光を取り出す構造（トップエミッション型）の発光装置としても良い。トップエミッション型の発光装置の断面図を図４に示す。この場合、基板１００１は光を通さない基板を用いることができる。ＦＥＴと発光素子の陽極とを接続する接続電極を作製するまでは、ボトムエミッション型の発光装置と同様に形成する。その後、第３の層間絶縁膜１０３７を電極１０２２を覆って形成する。この絶縁膜は平坦化の役割を担っていても良い。第３の層間絶縁膜１０３７は第２の層間絶縁膜と同様の材料の他、他の公知の材料を用いて形成することができる。

発光素子の第１の電極１０２４Ｗ、１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂはここでは陽極とするが、陰極であっても構わない。また、図４のようなトップエミッション型の発光装置である場合、第１の電極を反射電極とすることが好ましい。ＥＬ層１０２８の構成は、実施の形態１においてＥＬ層１０３として説明したような構成とし、且つ、白色の発光が得られるような素子構造とする。

図４のようなトップエミッションの構造では着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）を設けた封止基板１０３１で封止を行うことができる。封止基板１０３１には画素と画素との間に位置するようにブラックマトリックス１０３５を設けても良い。着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）やブラックマトリックスはオーバーコート層によって覆われていても良い。なお封止基板１０３１は透光性を有する基板を用いることとする。また、ここでは赤、緑、青、白の４色でフルカラー表示を行う例を示したが特に限定されず、赤、黄色、緑、青の４色や赤、緑、青の３色でフルカラー表示を行ってもよい。

トップエミッション型の発光装置では、マイクロキャビティ構造の適用が好適に行える。マイクロキャビティ構造を有する発光素子は、第１の電極を反射電極、第２の電極を半透過・半反射電極とすることにより得られる。反射電極と半透過・半反射電極との間には少なくともＥＬ層を有し、少なくとも発光領域となる発光層を有している。

なお、反射電極は、可視光の反射率が４０％乃至１００％、好ましくは７０％乃至１００％であり、かつその抵抗率が１×１０^−２Ωｃｍ以下の膜であるとする。また、半透過・半反射電極は、可視光の反射率が２０％乃至８０％、好ましくは４０％乃至７０％であり、かつその抵抗率が１×１０^−２Ωｃｍ以下の膜であるとする。

ＥＬ層に含まれる発光層から射出される発光は、反射電極と半透過・半反射電極とによって反射され、共振する。

当該発光素子は、透明導電膜や上述の複合材料、キャリア輸送材料などの厚みを変えることで反射電極と半透過・半反射電極の間の光学的距離を変えることができる。これにより、反射電極と半透過・半反射電極との間において、共振する波長の光を強め、共振しない波長の光を減衰させることができる。

なお、反射電極によって反射されて戻ってきた光（第１の反射光）は、発光層から半透過・半反射電極に直接入射する光（第１の入射光）と大きな干渉を起こすため、反射電極と発光層の光学的距離を（２ｎ−１）λ／４（ただし、ｎは１以上の自然数、λは増幅したい発光の波長）に調節することが好ましい。当該光学的距離を調節することにより、第１の反射光と第１の入射光との位相を合わせ発光層からの発光をより増幅させることができる。

なお、上記構成においては、ＥＬ層に複数の発光層を有する構造であっても、単一の発光層を有する構造であっても良く、例えば、上述のタンデム型発光素子の構成と組み合わせて、一つの発光素子に電荷発生層を挟んで複数のＥＬ層を設け、それぞれのＥＬ層に単数もしくは複数の発光層を形成する構成に適用してもよい。

マイクロキャビティ構造を有することで、特定波長の正面方向の発光強度を強めることが可能となるため、低消費電力化を図ることができる。なお、赤、黄、緑、青の４色の副画素で映像を表示する発光装置の場合、黄発光による輝度向上効果のうえ、全副画素において各色の波長に合わせたマイクロキャビティ構造を適用できるため良好な特性の発光装置とすることができる。

本実施の形態における発光装置は、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を用いているため、良好な特性を備えた発光装置を得ることができる。具体的には、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子は耐熱性の良好な発光素子であるため、耐熱性の良好な発光装置とすることができる。

ここまでは、アクティブマトリクス型の発光装置について説明したが、以下からはパッシブマトリクス型の発光装置について説明する。図５には本発明を適用して作製したパッシブマトリクス型の発光装置を示す。なお、図５（Ａ）は、発光装置を示す斜視図、図５（Ｂ）は図５（Ａ）をＸ−Ｙで切断した断面図である。図５において、基板９５１上には、電極９５２と電極９５６との間にはＥＬ層９５５が設けられている。電極９５２の端部は絶縁層９５３で覆われている。そして、絶縁層９５３上には隔壁層９５４が設けられている。隔壁層９５４の側壁は、基板面に近くなるに伴って、一方の側壁と他方の側壁との間隔が狭くなっていくような傾斜を有する。つまり、隔壁層９５４の短辺方向の断面は、台形状であり、底辺（絶縁層９５３の面方向と同様の方向を向き、絶縁層９５３と接する辺）の方が上辺（絶縁層９５３の面方向と同様の方向を向き、絶縁層９５３と接しない辺）よりも短い。このように、隔壁層９５４を設けることで、静電気等に起因した発光素子の不良を防ぐことが出来る。また、パッシブマトリクス型の発光装置においても、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を用いており、耐熱性の良好な発光装置とすることができる。

以上、説明した発光装置は、マトリクス状に配置された多数の微小な発光素子をそれぞれ制御することが可能であるため、画像の表現を行う表示装置として好適に利用できる発光装置である。

また、本実施の形態は他の実施の形態と自由に組み合わせることができる。

（実施の形態３）
本実施の形態では、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を照明装置として用いる例について図６を参照しながら説明する。図６（Ｂ）は照明装置の上面図、図６（Ａ）は図６（Ｂ）におけるｅ−ｆ断面図である。

本実施の形態における照明装置は、支持体である透光性を有する基板４００上に、第１の電極４０１が形成されている。第１の電極４０１は実施の形態１における第１の電極１０１に相当する。第１の電極４０１側から発光を取り出す場合、第１の電極４０１は透光性を有する材料により形成する。

第２の電極４０４に電圧を供給するためのパッド４１２が基板４００上に形成される。

第１の電極４０１上にはＥＬ層４０３が形成されている。ＥＬ層４０３は実施の形態１におけるＥＬ層１０３の構成、又は発光ユニット５１１、５１２及び電荷発生層５１３を合わせた構成などに相当する。なお、これらの構成については当該記載を参照されたい。

ＥＬ層４０３を覆って第２の電極４０４を形成する。第２の電極４０４は実施の形態１における第２の電極１０２に相当する。発光を第１の電極４０１側から取り出す場合、第２の電極４０４は反射率の高い材料によって形成される。第２の電極４０４はパッド４１２と接続することによって、電圧が供給される。

以上、第１の電極４０１、ＥＬ層４０３、及び第２の電極４０４を有する発光素子を本実施の形態で示す照明装置は有している。当該発光素子は発光効率の高い発光素子であるため、本実施の形態における照明装置は消費電力の小さい照明装置とすることができる。

以上の構成を有する発光素子が形成された基板４００と、封止基板４０７とをシール材４０５、４０６を用いて固着し、封止することによって照明装置が完成する。シール材４０５、４０６はどちらか一方でもかまわない。また、内側のシール材４０６（図６（Ｂ）では図示せず）には乾燥剤を混ぜることもでき、これにより、水分を吸着することができ、信頼性の向上につながる。

また、パッド４１２と第１の電極４０１の一部をシール材４０５、４０６の外に伸張して設けることによって、外部入力端子とすることができる。また、その上にコンバーターなどを搭載したＩＣチップ４２０などを設けても良い。

以上、本実施の形態に記載の照明装置は、ＥＬ素子に本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を用いており、信頼性の良好な照明装置とすることができる。また、耐熱性の良好な照明装置とすることができる。

（実施の形態４）
本実施の形態では、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子をその一部に含む電子機器の例について説明する。本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子は耐熱性が良好であり、信頼性の良好な発光素子である。その結果、本実施の形態に記載の電子機器は、信頼性の良好な発光部を有する電子機器とすることが可能である。

上記発光素子を適用した電子機器として、例えば、テレビジョン装置（テレビ、またはテレビジョン受信機ともいう）、コンピュータ用などのモニタ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、デジタルフォトフレーム、携帯電話機（携帯電話、携帯電話装置ともいう）、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再生装置、パチンコ機などの大型ゲーム機などが挙げられる。これらの電子機器の具体例を以下に示す。

図７（Ａ）は、テレビジョン装置の一例を示している。テレビジョン装置は、筐体７１０１に表示部７１０３が組み込まれている。また、ここでは、スタンド７１０５により筐体７１０１を支持した構成を示している。表示部７１０３により、映像を表示することが可能であり、表示部７１０３は、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子をマトリクス状に配列して構成されている。

テレビジョン装置の操作は、筐体７１０１が備える操作スイッチや、別体のリモコン操作機７１１０により行うことができる。リモコン操作機７１１０が備える操作キー７１０９により、チャンネルや音量の操作を行うことができ、表示部７１０３に表示される映像を操作することができる。また、リモコン操作機７１１０に、当該リモコン操作機７１１０から出力する情報を表示する表示部７１０７を設ける構成としてもよい。

なお、テレビジョン装置は、受信機やモデムなどを備えた構成とする。受信機により一般のテレビ放送の受信を行うことができ、さらにモデムを介して有線または無線による通信ネットワークに接続することにより、一方向（送信者から受信者）または双方向（送信者と受信者間、あるいは受信者間同士など）の情報通信を行うことも可能である。

図７（Ｂ１）はコンピュータであり、本体７２０１、筐体７２０２、表示部７２０３、キーボード７２０４、外部接続ポート７２０５、ポインティングデバイス７２０６等を含む。なお、このコンピュータは、実施の形態１で説明したものと同様の発光素子をマトリクス状に配列して表示部７２０３に用いることにより作製される。図７（Ｂ１）のコンピュータは、図７（Ｂ２）のような形態であっても良い。図７（Ｂ２）のコンピュータは、キーボード７２０４、ポインティングデバイス７２０６の代わりに第２の表示部７２１０が設けられている。第２の表示部７２１０はタッチパネル式となっており、第２の表示部７２１０に表示された入力用の表示を指や専用のペンで操作することによって入力を行うことができる。また、第２の表示部７２１０は入力用表示だけでなく、その他の画像を表示することも可能である。また表示部７２０３もタッチパネルであっても良い。二つの画面がヒンジで接続されていることによって、収納や運搬をする際に画面を傷つける、破損するなどのトラブルの発生も防止することができる。

図７（Ｃ）は携帯型遊技機であり、筐体７３０１と筐体７３０２の２つの筐体で構成されており、連結部７３０３により、開閉可能に連結されている。筐体７３０１には、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子をマトリクス状に配列して作製された表示部７３０４が組み込まれ、筐体７３０２には表示部７３０５が組み込まれている。また、図７（Ｃ）に示す携帯型遊技機は、その他、スピーカ部７３０６、記録媒体挿入部７３０７、ＬＥＤランプ７３０８、入力手段（操作キー７３０９、接続端子７３１０、センサ７３１１（力、変位、位置、速度、加速度、角速度、回転数、距離、光、液、磁気、温度、化学物質、音声、時間、硬度、電場、電流、電圧、電力、放射線、流量、湿度、傾度、振動、におい又は赤外線を測定する機能を含むもの）、マイクロフォン７３１２）等を備えている。もちろん、携帯型遊技機の構成は上述のものに限定されず、少なくとも表示部７３０４および表示部７３０５の両方、または一方に本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子をマトリクス状に配列して作製された表示部を用いていればよく、その他付属設備が適宜設けられた構成とすることができる。図７（Ｃ）に示す携帯型遊技機は、記録媒体に記録されているプログラム又はデータを読み出して表示部に表示する機能や、他の携帯型遊技機と無線通信を行って情報を共有する機能を有する。なお、図７（Ｃ）に示す携帯型遊技機が有する機能はこれに限定されず、様々な機能を有することができる。

図７（Ｄ）は、携帯端末の一例を示している。携帯端末は、筐体７４０１に組み込まれた表示部７４０２の他、操作ボタン７４０３、外部接続ポート７４０４、スピーカ７４０５、マイク７４０６などを備えている。なお、携帯端末は、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子をマトリクス状に配列して作製された表示部７４０２を有している。

図７（Ｄ）に示す携帯端末は、表示部７４０２を指などで触れることで、情報を入力することができる構成とすることもできる。この場合、電話を掛ける、或いはメールを作成するなどの操作は、表示部７４０２を指などで触れることにより行うことができる。

表示部７４０２の画面は主として３つのモードがある。第１は、画像の表示を主とする表示モードであり、第２は、文字等の情報の入力を主とする入力モードである。第３は表示モードと入力モードの２つのモードが混合した表示＋入力モードである。

例えば、電話を掛ける、或いはメールを作成する場合は、表示部７４０２を文字の入力を主とする文字入力モードとし、画面に表示させた文字の入力操作を行えばよい。この場合、表示部７４０２の画面のほとんどにキーボードまたは番号ボタンを表示させることが好ましい。

また、携帯端末内部に、ジャイロ、加速度センサ等の傾きを検出するセンサを有する検出装置を設けることで、携帯端末の向き（縦か横か）を判断して、表示部７４０２の画面表示を自動的に切り替えるようにすることができる。

また、画面モードの切り替えは、表示部７４０２を触れること、又は筐体７４０１の操作ボタン７４０３の操作により行われる。また、表示部７４０２に表示される画像の種類によって切り替えるようにすることもできる。例えば、表示部に表示する画像信号が動画のデータであれば表示モード、テキストデータであれば入力モードに切り替える。

また、入力モードにおいて、表示部７４０２の光センサで検出される信号を検知し、表示部７４０２のタッチ操作による入力が一定期間ない場合には、画面のモードを入力モードから表示モードに切り替えるように制御してもよい。

表示部７４０２は、イメージセンサとして機能させることもできる。例えば、表示部７４０２に掌や指で触れ、掌紋、指紋等を撮像することで、本人認証を行うことができる。また、表示部に近赤外光を発光するバックライトまたは近赤外光を発光するセンシング用光源を用いれば、指静脈、掌静脈などを撮像することもできる。

なお、本実施の形態に示す構成は、実施の形態１乃至実施の形態３に示した構成を適宜組み合わせて用いることができる。

以上の様に本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を備えた発光装置の適用範囲は極めて広く、この発光装置をあらゆる分野の電子機器に適用することが可能である。本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を用いることにより耐熱性が高く、信頼性の良い電子機器を得ることができる。

図８は、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子をバックライトに適用した液晶表示装置の一例である。図８に示した液晶表示装置は、筐体９０１、液晶層９０２、バックライトユニット９０３、筐体９０４を有し、液晶層９０２は、ドライバＩＣ９０５と接続されている。また、バックライトユニット９０３には、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子が用いられおり、端子９０６により、電流が供給されている。

本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を液晶表示装置のバックライトに適用したことにより、消費電力の低減されたバックライトが得られる。また、実施の形態１に記載の発光素子を用いることで、面発光の照明装置が作製でき、また大面積化も可能である。これにより、バックライトの大面積化が可能であり、液晶表示装置の大面積化も可能になる。さらに、実施の形態２に記載の発光素子を適用した発光装置は従来と比較し厚みを小さくできるため、表示装置の薄型化も可能となる。

図９は、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を、照明装置である電気スタンドに用いた例である。図９に示す電気スタンドは、筐体２００１と、光源２００２を有し、光源２００２として、実施の形態３に記載の照明装置が用いられている。

図１０は、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を、室内の照明装置３００１として用いた例である。本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子は耐熱性の高い発光素子であるため、耐熱性の良い照明装置とすることができる。また、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子は大面積化が可能であるため、大面積の照明装置として用いることができる。また、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子は、薄型であるため、薄型化した照明装置として用いることが可能となる。

本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子は、自動車のフロントガラスやダッシュボードにも搭載することができる。図１１に実施の形態１に記載の発光素子を自動車のフロントガラスやダッシュボードに用いる一態様を示す。表示領域５０００乃至表示領域５００５は本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を用いて設けられた表示である。

表示領域５０００と表示領域５００１は自動車のフロントガラスに設けられた本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を搭載した表示装置である。本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子は、第１の電極と第２の電極を透光性を有する電極で作製することによって、反対側が透けて見える、いわゆるシースルー状態の表示装置とすることができる。シースルー状態の表示であれば、自動車のフロントガラスに設置したとしても、視界の妨げになることなく設置することができる。なお、駆動のためのトランジスタなどを設ける場合には、有機半導体材料による有機トランジスタや、酸化物半導体を用いたトランジスタなど、透光性を有するトランジスタを用いると良い。

表示領域５００２はピラー部分に設けられた本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を搭載した表示装置である。表示領域５００２には、車体に設けられた撮像手段からの映像を映し出すことによって、ピラーで遮られた視界を補完することができる。また、同様に、ダッシュボード部分に設けられた表示領域５００３は車体によって遮られた視界を、自動車の外側に設けられた撮像手段からの映像を映し出すことによって、死角を補い、安全性を高めることができる。見えない部分を補完するように映像を映すことによって、より自然に違和感なく安全確認を行うことができる。

表示領域５００４や表示領域５００５はナビゲーション情報、速度計や回転計、走行距離、燃料、ギア状態、エアコンの設定など、その他様々な情報を提供することができる。表示は使用者の好みに合わせて適宜その表示項目やレイアウトを変更することができる。なお、これら情報は表示領域５０００乃至表示領域５００３にも設けることができる。また、表示領域５０００乃至表示領域５００５は照明装置として用いることも可能である。

本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子は耐熱性の高い発光素子とすることができる。このことから、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子は真夏など、非常に高温の環境におかれる可能性の高い車載用の発光装置又は照明装置として好適に用いることができる。

図１２（Ａ）及び図１２（Ｂ）は２つ折り可能なタブレット型端末の一例である。図１２（Ａ）は、開いた状態であり、タブレット型端末は、筐体９６３０、表示部９６３１ａ、表示部９６３１ｂ、表示モード切替えスイッチ９０３４、電源スイッチ９０３５、省電力モード切替えスイッチ９０３６、留め具９０３３、を有する。なお、当該タブレット端末は、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を備えた発光装置を表示部９６３１ａ、表示部９６３１ｂの一方又は両方に用いることにより作製される。

表示部９６３１ａは、一部をタッチパネル領域９６３２ａとすることができ、表示された操作キー９６３７に触れることでデータ入力をすることができる。なお、表示部９６３１ａにおいては、一例として半分の領域が表示のみの機能を有する構成、もう半分の領域がタッチパネルの機能を有する構成を示しているが該構成に限定されない。表示部９６３１ａの全ての領域がタッチパネルの機能を有する構成としても良い。例えば、表示部９６３１ａの全面をキーボードボタン表示させてタッチパネルとし、表示部９６３１ｂを表示画面として用いることができる。

また、表示部９６３１ｂにおいても表示部９６３１ａと同様に、表示部９６３１ｂの一部をタッチパネル領域９６３２ｂとすることができる。また、タッチパネルのキーボード表示切替えボタン９６３９が表示されている位置に指やスタイラスなどでふれることで表示部９６３１ｂにキーボードボタンを表示することができる。

また、タッチパネル領域９６３２ａとタッチパネル領域９６３２ｂに対して同時にタッチ入力することもできる。

また、表示モード切替えスイッチ９０３４は、縦表示または横表示などの表示の向きを切替え、白黒表示やカラー表示の切替えなどを選択できる。省電力モード切替えスイッチ９０３６は、タブレット型端末に内蔵している光センサで検出される使用時の外光の光量に応じて表示の輝度を最適なものとすることができる。タブレット型端末は光センサだけでなく、ジャイロ、加速度センサ等の傾きを検出するセンサなどの他の検出装置を内蔵させてもよい。

また、図１２（Ａ）では表示部９６３１ｂと表示部９６３１ａの表示面積が同じ例を示しているが特に限定されず、一方のサイズともう一方のサイズが異なっていてもよく、表示の品質も異なっていてもよい。例えば一方が他方よりも高精細な表示を行える表示パネルとしてもよい。

図１２（Ｂ）は、閉じた状態であり、本実施の形態におけるタブレット型端末では、筐体９６３０、太陽電池９６３３、充放電制御回路９６３４、バッテリー９６３５、ＤＣＤＣコンバータ９６３６を備える例を示す。なお、図１２（Ｂ）では充放電制御回路９６３４の一例としてバッテリー９６３５、ＤＣＤＣコンバータ９６３６を有する構成について示している。

なお、タブレット型端末は２つ折り可能なため、未使用時に筐体９６３０を閉じた状態にすることができる。したがって、表示部９６３１ａ、表示部９６３１ｂを保護できるため、耐久性に優れ、長期使用の観点からも信頼性の優れたタブレット型端末を提供できる。

また、この他にも図１２（Ａ）及び図１２（Ｂ）に示したタブレット型端末は、様々な情報（静止画、動画、テキスト画像など）を表示する機能、カレンダー、日付又は時刻などを表示部に表示する機能、表示部に表示した情報をタッチ入力操作又は編集するタッチ入力機能、様々なソフトウェア（プログラム）によって処理を制御する機能、等を有することができる。

タブレット型端末の表面に装着された太陽電池９６３３によって、電力をタッチパネル、表示部、または映像信号処理部等に供給することができる。なお、太陽電池９６３３は、筐体９６３０の一面または二面に設けられていると効率的なバッテリー９６３５の充電を行う構成とすることができるため好適である。

また、図１２（Ｂ）に示す充放電制御回路９６３４の構成、及び動作について図１２（Ｃ）にブロック図を示し説明する。図１２（Ｃ）には、太陽電池９６３３、バッテリー９６３５、ＤＣＤＣコンバータ９６３６、コンバータ９６３８、スイッチＳＷ１乃至ＳＷ３、表示部９６３１について示しており、バッテリー９６３５、ＤＣＤＣコンバータ９６３６、コンバータ９６３８、スイッチＳＷ１乃至ＳＷ３が、図１２（Ｂ）に示す充放電制御回路９６３４に対応する箇所となる。

まず外光により太陽電池９６３３により発電がされる場合の動作の例について説明する。太陽電池で発電した電力は、バッテリー９６３５を充電するための電圧となるようＤＣＤＣコンバータ９６３６で昇圧または降圧がなされる。そして、表示部９６３１の動作に太陽電池９６３３で充電された電力が用いられる際にはスイッチＳＷ１をオンにし、コンバータ９６３８で表示部９６３１に必要な電圧に昇圧または降圧をすることとなる。また、表示部９６３１での表示を行わない際には、ＳＷ１をオフにし、ＳＷ２をオンにしてバッテリー９６３５の充電を行う構成とすればよい。

なお、太陽電池９６３３については、発電手段の一例として示したが、発電手段は特に限定されず、圧電素子（ピエゾ素子）や熱電変換素子（ペルティエ素子）などの他の発電手段によってバッテリー９６３５の充電を行う構成であってもよい。無線（非接触）で電力を送受信して充電する無接点電力伝送モジュールや、また他の充電手段を組み合わせて行う構成としてもよく、発電手段を有さなくとも良い。

また、上記表示部９６３１を具備していれば、図１２に示した形状のタブレット型端末に限定されない。

＜合成例１＞
本実施例では、構造式（１００）として示した２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビス［４−（２−ナフチル）−６−フェニルピリミジン］（略称：２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙ）の合成方法について説明する。２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙの構造を以下に示す。

＜ステップ１：２，６−ピリジンジカルボキサミジン２塩酸塩の合成＞
２，６−ピリジンジカルボニトリル５．０ｇ（３９ｍｍｏｌ）、メタノール（脱水）７５ｍＬを３００ｍＬ三口フラスコに入れた。この混合物にナトリウムメトキシド１９４ｍｇ（３．６ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で２４時間撹拌した。所定時間経過後、この混合物に塩化アンモニウム４．１ｇ（７７ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で２４時間撹拌した。反応終了後、この混合物に酢酸エチルを加えて超音波を照射して塊を粉砕し、吸引ろ過をして目的物の白色固体を８．６ｇ、収率９３％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた白色固体が２，６−ピリジンジカルボキサミジン２塩酸塩であることを確認した。ステップ１の反応スキームを（ａ−１）に示す。

＜ステップ２；３−（２−ナフチル）−１−フェニル−２−プロペン−１−オンの合成＞
２−ナフトアルデヒド１０．０ｇ（６４ｍｍｏｌ）、エタノール３００ｍＬ、３Ｍ水酸化ナトリウム水溶液３０ｍＬを５００ｍＬ三口フラスコに入れた。この混合物にアセトフェノン７．７ｇ（６４ｍｍｏｌ）を滴下して加え、窒素気流下、室温で７２時間撹拌し、反応させた。反応後、反応混合物を吸引ろ過し、固体を得た。この固体をメタノールで洗浄し、黄色固体を１２．８ｇ、収率７７％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた黄色固体が３−（２−ナフチル）−１−フェニル−２−プロペン−１−オンであることを確認した。ステップ２の反応スキームを（ｂ−１）に示す。

＜ステップ３；２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビス［４−（２−ナフチル）−６−フェニルピリミジン］（略称：２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙ）の合成＞
２，６−ピリジンジカルボニトリル３．７ｇ（１５．５ｍｍｏｌ）、３−（２−ナフチル）−１−フェニル−２−プロペン−１−オン８．０ｇ（３１ｍｍｏｌ）、エタノール１４０ｍＬ、水４７ｍＬを１０００ｍＬ三口フラスコに入れた。この混合物に水酸化ナトリウム３．７ｇ（９３ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、２３時間加熱還流し、反応させた。反応終了後、この混合物に水とクロロホルムを加えて抽出操作を行った。得られた有機層を水、飽和食塩水で洗浄した。有機層に無水硫酸マグネシウムを加えて乾燥させた。当該混合物を自然ろ過し、ろ液を濃縮して固体を得た。固体をシリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、まずジクロロメタンを用い、次いで、ジクロロメタン：酢酸エチル＝１：１を用い、最後に、酢酸エチルを用いた。得られた目的物のフラクションを濃縮して、固体を得た。得られた固体にエタノールを加えて、吸引ろ過し、固体を得た。得られた固体をトルエン／エタノールの混合溶媒で再結晶し、白色固体を０．５６ｇ、収率６％で得た。得られた固体０．５６ｇをトレインサブリメーション法により昇華精製した。昇華精製の条件は、圧力７．０×１０^−３Ｐａ、３２５℃、２３時間とした。昇華精製後、目的物の白色固体を０．４０ｇ、回収率７１％で得た。ステップ３の合成スキームを下記式（ｃ−１）に示す。

上記ステップ３で得られた白色固体のプロトン（^１Ｈ）を核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により測定した。以下に得られた値を示す。また、^１Ｈ−ＮＭＲチャートを図１３に示す。図１３（Ｂ）は図１３（Ａ）における７ｐｐｍから９．５ｐｐｍの範囲を拡大して示したチャートである。これより、本合成例において、上述の構造式（１００）で表される本発明の一態様の有機化合物である２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙが得られたことがわかった。

^１Ｈ−ＮＭＲ．δ（ＣＤＣｌ_３）：７．５４（ｔ，２Ｈ），７．５９−７．６６（ｍ，８Ｈ），７．９６（ｄ，２Ｈ），８．０６（ｔ，４Ｈ），８．２１（ｔ，１Ｈ），８．３６（ｓ，２Ｈ），８．５１（ｄ，４Ｈ），８．５９（ｄ，２Ｈ），８．９７（ｓ，２Ｈ），９．０１（ｄ，２Ｈ）

得られた２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙの熱重量測定−示差熱分析（ＴＧ−ＤＴＡ：Ｔｈｅｒｍｏｇｒａｖｉｍｅｔｒｙ−ＤｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌＴｈｅｒｍａｌＡｎａｌｙｓｉｓ）を行った。測定には高真空差動型示差熱天秤（ブルカー・エイエックスエス株式会社製、ＴＧ−ＤＴＡ２４１０ＳＡ）を用いた。常圧、昇温速度１０℃／ｍｉｎ、窒素気流下（流速２００ｍＬ／ｍｉｎ）の条件で測定したところ、重量と温度の関係（熱重量測定）から、５００℃までに重量減少は見られず、良好な耐熱性を示すことがわかった。

また、得られた２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙを液体クロマトグラフ質量分析（ＬｉｑｕｉｄＣｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙＭａｓｓＳｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ，略称：ＬＣ／ＭＳ分析）によって分析した。ＬＣ／ＭＳ分析は、ＬＣ（液体クロマトグラフィー）分離をウォーターズ社製ＡｃｑｕｉｔｙＵＰＬＣ（登録商標）により、ＭＳ分析（質量分析）をウォーターズ社製ＸｅｖｏＧ２ＴｏｆＭＳにより行った。ＬＣ分離で用いたカラムはＡｃｑｕｉｔｙＵＰＬＣ（登録商標）ＢＥＨＣ８（２．１×１００ｍｍ１．７μｍ）、カラム温度は４０℃とした。移動相は移動相Ａをアセトニトリル、移動相Ｂを０．１％ギ酸水溶液とした。また、サンプルは任意の濃度の２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙをクロロホルムに溶解し、アセトニトリルで希釈して調整し、注入量は５．０μＬとした。

ＬＣ分離には移動相の組成を変化させるグラジエント法を用い、測定開始後０分から１分までが、移動相Ａ：移動相Ｂ＝６０：４０、その後組成を変化させ、測定開始後１０分における移動相Ａと移動相Ｂとの比が移動相Ａ：移動相Ｂ＝９５：５となるようにした。組成はリニアに変化させた。

ＭＳ分析では、エレクトロスプレーイオン化法（ＥｌｅｃｔｒｏＳｐｒａｙＩｏｎｉｚａｔｉｏｎ（略称：ＥＳＩ））によるイオン化を行った。この時のキャピラリー電圧は３．０ｋＶ、サンプルコーン電圧は３０Ｖとし、検出はポジティブモードで行った。以上の条件でイオン化されたｍ／ｚ＝６４０．２５の成分を衝突室（コリジョンセル）内でアルゴンガスと衝突させてプロダクトイオンに解離させた。アルゴンに衝突させる際のエネルギー（コリジョンエネルギー）は７０ｅＶとした。なお、測定する質量範囲はｍ／ｚ＝１００〜１２００とした。図１４に、解離させたプロダクトイオンを飛行時間（ＴＯＦ）型ＭＳで検出した結果を示す。

図１４の結果から、２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙは、主としてｍ／ｚ＝３８５付近、１５４付近、１０４付近にプロダクトイオンが検出されることがわかった。なお、図１４に示す結果は、２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙに由来する特徴的な結果を示すものであることから、混合物中に含まれる２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙを同定する上での重要なデータであるといえる。

なお、ｍ／ｚ＝３８５付近のプロダクトイオンは、２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙからナフタレンが２つ脱離した状態のカチオンであり、２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビス（４−フェニルピリミジン）を含んだプロダクトイオンと推察できる。また、ｍ／ｚ＝１５４付近のプロダクトイオンはさらにベンゼンが１つとフェニルピリミジンが１つ脱離した状態のカチオンであり、ｍ／ｚ＝１０４付近のプロダクトイオンはさらにピリミジンもしくはピリジン環が開裂した状態のカチオンと推定される。これらの結果は、２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙが、ベンゼン、ナフタレン、フェニルピリミジン、ピリジン環とピリミジン環を含んでいることを示唆するものである。

＜合成例２＞
本実施例では、構造式（２００）として示した２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビス｛４−［４−（２−ナフチル）フェニル］−６−フェニルピリミジン｝（略称：２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙ）の合成方法について説明する。２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙの構造を以下に示す。

＜ステップ１：２，６−ピリジンジカルボキサミジン２塩酸塩の合成＞
合成例１のステップ１と同様に合成した。

＜ステップ２；４−ブロモカルコンの合成＞
４−ブロモベンズアルデヒド１３．０ｇ（７０．０ｍｍｏｌ）、アセトフェノン８．４ｇ（７０．０ｍｍｏｌ）、エタノール１００ｍＬ、３Ｍ水酸化ナトリウム水溶液３０ｍＬを３００ｍＬ三口フラスコに入れ、窒素気流下、室温で１７時間撹拌した。反応後、反応混合物を吸引ろ過して固体を得、この固体をエタノールで洗浄した。黄色固体を１７．５ｇ、収率８７％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた黄色固体が４−ブロモカルコンであることを確認した。ステップ２の合成スキームを下記式（ｂ−２）に示す。

＜ステップ３；２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビス［４−（４−ブロモフェニル）−６−フェニルピリミジン］の合成＞
２，６−ピリジンジカルボキサミジン２塩酸塩５．０ｇ（２１．２ｍｍｏｌ）、４−ブロモカルコン１７．５ｇ（６０．９ｍｍｏｌ）、エタノール１７５ｍＬ、水５８ｍＬを５００ｍＬ三口フラスコに入れた。この混合物に水酸化ナトリウム５．１ｇ（１２７ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、１１時間加熱還流して反応させた。反応終了後、この反応溶液に水とクロロホルムを加えて、抽出操作を行った。得られた有機層を水、飽和食塩水で洗浄し、有機層に無水硫酸マグネシウムを加えて乾燥させた。得られた混合物を自然ろ過し、ろ液を濃縮して油状物を得た。得られた油状物をシリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、まず、ジクロロメタンを用い、次いで、ジクロロメタン：酢酸エチル＝４：１を用いた。得られた目的物のフラクションを濃縮して、固体を得た。得られた固体に酢酸エチルを加えて超音波を照射して塊を粉砕し、吸引ろ過をして白色固体を４．４ｇ、収率２９％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により、得られた白色固体が２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビス［４−（４−ブロモフェニル）−６−フェニルピリミジン］であることを確認した。ステップ３の合成スキームを下記式（ｃ−２）に示す。

＜ステップ４；２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビス｛４−［４−（２−ナフチル）フェニル］−６−フェニルピリミジン｝（略称：２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙ）の合成＞
２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビス［４−（４−ブロモフェニル）−６−フェニルピリミジン］２．４ｇ（３．５ｍｍｏｌ）、２−ナフタレンボロン酸１．５ｇ（８．８ｍｍｏｌ）、リン酸三カリウム１．９ｇ（８．８ｍｍｏｌ）、２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，６’−ジメトキシビフェニル（Ｓ−ｐｈｏｓ）０．０８６ｇ（０．２１ｍｍｏｌ）、トルエン５０ｍＬを３００ｍＬ三口フラスコに入れ、フラスコ内を窒素置換し、フラスコ内を減圧しながら攪拌し、この混合物を脱気した。脱気後、フラスコ内を窒素置換し、酢酸パラジウム（ＩＩ）０．０２４ｇ（０．１１ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、１００℃で１６時間攪拌して反応させた。得られた反応混合物を吸引ろ過して固体を得た。さらに、得られた固体を水とエタノールで洗浄した。得られた固体にトルエンを加えて、加熱することで溶解させ、セライト（和光純薬工業株式会社、カタログ番号：５３１−１６８５５、以下同じ）、アルミナ、セライトの順で積層した濾過補助剤を通してろ過した。得られたろ液を濃縮し、固体を得た。得られた固体をトルエンで再結晶し、白色固体を２．１ｇ、収率７５％で得た。得られた固体１．９ｇをトレインサブリメーション法により昇華精製した。圧力１．６×１０^−３Ｐａの条件で、４１５℃で１４．５時間加熱して行った。昇華精製後、目的物の白色固体を１．７ｇ、回収率８６％で得た。ステップ４の合成スキームを下記式（ｄ−２）に示す。

上記ステップ４で得られた白色固体のプロトン（^１Ｈ）を核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により測定した。以下に得られた値を示す。また、^１Ｈ−ＮＭＲチャートを図１５に示す。図１５（Ｂ）は図１５（Ａ）の横軸を７．２ｐｐｍから９．１ｐｐｍの範囲で拡大して示したチャートである。これらの結果より、本合成例において、上述の構造式（２００）で表される本発明の一態様の有機化合物である２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙが得られたことがわかった。

^１Ｈ−ＮＭＲ．δ（ＣＤＣｌ_３）：７．４７−７．５４（ｍ，４Ｈ），７．５９−７．６６（ｍ，６Ｈ），７．８２−７．８８（ｍ，８Ｈ），８．００（ｄ，４Ｈ），８．１６−８．２１（ｍ，３Ｈ），８．３０（ｓ，２Ｈ），８．４８（ｄ，４Ｈ），８．６３（ｄ，４Ｈ），８．９８（ｄ，２Ｈ）

得られた２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙの熱重量測定−示差熱分析（ＴＧ−ＤＴＡ：Ｔｈｅｒｍｏｇｒａｖｉｍｅｔｒｙ−ＤｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌＴｈｅｒｍａｌＡｎａｌｙｓｉｓ）を行った。測定には高真空差動型示差熱天秤（ブルカー・エイエックスエス株式会社製、ＴＧ−ＤＴＡ２４１０ＳＡ）を用いた。常圧、昇温速度１０℃／ｍｉｎ、窒素気流下（流速２００ｍＬ／ｍｉｎ）の条件で測定したところ、重量と温度の関係（熱重量測定）から、５００℃までに重量減少は見られず、良好な耐熱性を示すことがわかった。

ＬＣ／ＭＳ分析は、ＬＣ（液体クロマトグラフィー）分離をウォーターズ社製ＡｃｑｕｉｔｙＵＰＬＣ（登録商標）により、ＭＳ分析（質量分析）をウォーターズ社製ＸｅｖｏＧ２ＴｏｆＭＳにより行った。ＬＣ分離で用いたカラムはＡｃｑｕｉｔｙＵＰＬＣ（登録商標）ＢＥＨＣ８（２．１×１００ｍｍ１．７μｍ）、カラム温度は４０℃とした。移動相は移動相Ａをアセトニトリル、移動相Ｂを０．１％ギ酸水溶液とした。また、サンプルは任意の濃度の２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙをクロロホルムに溶解し、アセトニトリルで希釈して調整し、注入量は５．０μＬとした。

ＬＣ分離には移動相の組成を変化させるグラジエント法を用い、測定開始後０分から１分までが、移動相Ａ：移動相Ｂ＝６５：３５、その後組成を変化させ、測定開始後１０分における移動相Ａと移動相Ｂとの比が移動相Ａ：移動相Ｂ＝９５：５となるようにした。組成はリニアに変化させた。

ＭＳ分析では、エレクトロスプレーイオン化法（ＥｌｅｃｔｒｏＳｐｒａｙＩｏｎｉｚａｔｉｏｎ（略称：ＥＳＩ））によるイオン化を行った。この時のキャピラリー電圧は３．０ｋＶ、サンプルコーン電圧は３０Ｖとし、検出はポジティブモードで行った。以上の条件でイオン化されたｍ／ｚ＝７９２．３１の成分を衝突室（コリジョンセル）内でアルゴンガスと衝突させてプロダクトイオンに解離させた。アルゴンを衝突させる際のエネルギー（コリジョンエネルギー）は７０ｅＶとした。なお、測定する質量範囲はｍ／ｚ＝１００〜１２００とした。図１６に、解離させたプロダクトイオンを飛行時間（ＴＯＦ）型ＭＳで検出した結果を示す。

図１６の結果から、２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙは、主としてｍ／ｚ＝４６１付近にプロダクトイオンが検出されることがわかった。なお、図１６に示す結果は、２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙに由来する特徴的な結果を示すものであることから、混合物中に含まれる２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙを同定する上での重要なデータであるといえる。

なお、ｍ／ｚ＝４６１付近のプロダクトイオンは、２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙからナフタレン、およびフェニルナフタレンが脱離した状態のカチオンであり、２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）（４−フェニルピリミジン）（４，６−ジフェニルピリミジン）を含んだプロダクトイオンと推察できる。この結果は、２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙが、ナフタレン、およびフェニルナフタレンを含んでいることを示唆するものである。

＜合成例３＞
本実施例では、構造式（３００）として示した２，２’−［４−（１−ピレニル）ピリジン−２，６−ジイル］ビス（４，６−ジフェニルピリミジン）（略称：Ｐｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙ）の合成方法について説明する。Ｐｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙの構造を以下に示す。

＜ステップ１：４−クロロ−２，６−ピリジンジカルボキサミジン２塩酸塩の合成＞
４−クロロ−２，６−ピリジンジカルボニトリル１５．０ｇ（９１．７ｍｍｏｌ）、メタノール（脱水）２００ｍＬを５００ｍＬ三口フラスコに入れた。この混合物にナトリウムメトキシド４５６ｍｇ（８．４ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で１６時間撹拌した。所定時間経過後、塩化アンモニウム９．８ｇ（１８３ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、室温で２日間撹拌した。反応後、反応混合物を濃縮し、酢酸エチルを加えた後、超音波を照射して塊を粉砕し、吸引ろ過をして白色固体を１８．７ｇ、収率７５％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた白色固体が４−クロロ−２，６−ピリジンジカルボキサミジン２塩酸塩であることを確認した。ステップ１の合成スキームを下記式（ａ−３）に示す。

＜ステップ２；２，２’−（４−クロロ−ピリジン−２，６−ジイル）ビス（４，６−ジフェニルピリミジン）の合成＞
４−クロロ−２，６−ピリジンジカルボキサミジン２塩酸塩１０．０ｇ（３７．０ｍｍｏｌ）、カルコン２３．１ｇ（１１０ｍｍｏｌ）、エタノール３０５ｍＬ、水８７ｍＬを１０００ｍＬ三口フラスコに入れた。この混合物に水酸化ナトリウム８．９ｇ（２２２ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、１８時間加熱還流した。反応終了後、この反応溶液に水とクロロホルムを加えて、抽出操作を行った。得られた有機層を水、飽和食塩水で洗浄した後、有機層に無水硫酸マグネシウムを加えて乾燥させた。得られた混合物を自然ろ過し、ろ液を濃縮して油状物を得た。得られた油状物をシリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、まず、ジクロロメタンを用い、次いで、ジクロロメタン：酢酸エチル＝４：１を用いた。得られた目的物のフラクションを濃縮して、固体を得た。得られた固体にエタノールを加えて超音波を照射して塊を粉砕し、吸引ろ過をして白色固体を１．６ｇ、収率８％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた白色固体が２，２’−（４−クロロ−ピリジン−２，６−ジイル）ビス（４，６−ジフェニルピリミジン）であることを確認した。ステップ２の合成スキームを下記式（ｂ−３）に示す。

＜ステップ３；２，２’−［４−（１−ピレニル）ピリジン−２，６−ジイル］ビス（４，６−ジフェニルピリミジン）（略称：Ｐｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙ）の合成＞
２，２’−（４−クロロ−ピリジン−２，６−ジイル）ビス（４，６−ジフェニルピリミジン）１．２ｇ（２．１ｍｍｏｌ）、１−ピレンボロン酸０．６１７ｇ（２．５ｍｍｏｌ）、リン酸三カリウム１．１ｇ（５．２ｍｍｏｌ）、２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，６’−ジメトキシビフェニル（Ｓ−ｐｈｏｓ）０．０５２ｇ（０．１２５ｍｍｏｌ）、トルエン１００ｍＬを反応容器に入れ、反応容器内を窒素置換し、減圧しながら攪拌することで脱気した。脱気後、反応容器内を窒素置換し、酢酸パラジウム（ＩＩ）０．０２８ｇ（０．１２６ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、１００℃で１４時間攪拌した。反応混合物にトルエンを加え、セライト、アルミナ、セライトの順で積層した濾過補助剤を通してろ過した。さらに、濾過補助剤をトルエン：酢酸エチル＝９：１の混合溶媒２Ｌで洗浄した。得られたろ液を濃縮し、固体を得た。得られた固体をシリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、トルエン：酢酸エチル＝１０：１の混合溶媒を用いた。得られた目的物のフラクションを濃縮して、固体を得た。得られた固体をトルエンで再結晶し、淡黄色固体を０．４７ｇ、収率３０％で得た。
上記ステップで得られた固体と同様の操作で得られた固体を合わせて０．７１ｇとし、トレインサブリメーション法により昇華精製した。圧力４．７×１０^−３Ｐａの条件で、３５０℃で７時間加熱して行った。昇華精製後、目的物の淡黄色固体を０．４７ｇ、回収率６６％で得た。得られた固体０．４５ｇを再度、昇華精製した。圧力３．５×１０^−２Ｐａの条件で、３６５℃で７時間加熱して行った。昇華精製後、目的物の淡黄色固体を０．３２ｇ、回収率７１％で得た。ステップ３の合成スキームを下記式（ｃ−３）に示す。

上記ステップ３で得られた淡黄色固体のプロトン（^１Ｈ）を核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により測定した。以下に得られた値を示す。また、^１Ｈ−ＮＭＲチャートを図１７に示す。図１７（Ｂ）は図１７（Ａ）の横軸を７．５ｐｐｍから８．５ｐｐｍの範囲で拡大して示したチャートである。このことから、本合成例において、上述の構造式（３００）で表される本発明の一態様の有機化合物であるＰｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙが得られたことがわかった。

^１Ｈ−ＮＭＲ．δ（ＣＤＣｌ_３）：７．５５−７．６０（ｍ，１２Ｈ），８．０８（ｔ，１Ｈ），８．１３（ｄ，１Ｈ），８．２０（ｓ，２Ｈ），８．２３−８．２７（ｍ，６Ｈ），８．３９（ｄ，１Ｈ），８．４５−８．４７（ｍ，８Ｈ），９．１８（ｓ，２Ｈ）

得られたＰｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙの熱重量測定−示差熱分析（ＴＧ−ＤＴＡ：Ｔｈｅｒｍｏｇｒａｖｉｍｅｔｒｙ−ＤｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌＴｈｅｒｍａｌＡｎａｌｙｓｉｓ）を行った。測定には高真空差動型示差熱天秤（ブルカー・エイエックスエス株式会社製、ＴＧ−ＤＴＡ２４１０ＳＡ）を用いた。常圧、昇温速度１０℃／ｍｉｎ、窒素気流下（流速２００ｍＬ／ｍｉｎ）の条件で測定したところ、重量と温度の関係（熱重量測定）から、５００℃までに重量減少は見られず、良好な耐熱性を示すことがわかった。

ＬＣ／ＭＳ分析は、ＬＣ（液体クロマトグラフィー）分離をウォーターズ社製ＡｃｑｕｉｔｙＵＰＬＣ（登録商標）により、ＭＳ分析（質量分析）をウォーターズ社製ＸｅｖｏＧ２ＴｏｆＭＳにより行った。ＬＣ分離で用いたカラムはＡｃｑｕｉｔｙＵＰＬＣ（登録商標）ＢＥＨＣ８（２．１×１００ｍｍ１．７μｍ）、カラム温度は４０℃とした。移動相は移動相Ａをアセトニトリル、移動相Ｂを０．１％ギ酸水溶液とした。また、サンプルは任意の濃度のＰｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙをクロロホルムに溶解し、アセトニトリルで希釈して調整し、注入量は５．０μＬとした。

ＬＣ分離には移動相の組成を変化させるグラジエント法を用い、測定開始後０分から１分までが、移動相Ａ：移動相Ｂ＝７０：３０、その後組成を変化させ、測定開始後１０分における移動相Ａと移動相Ｂとの比が移動相Ａ：移動相Ｂ＝９５：５となるようにした。組成はリニアに変化させた。

ＭＳ分析では、エレクトロスプレーイオン化法（ＥｌｅｃｔｒｏＳｐｒａｙＩｏｎｉｚａｔｉｏｎ（略称：ＥＳＩ））によるイオン化を行った。この時のキャピラリー電圧は３．０ｋＶ、サンプルコーン電圧は３０Ｖとし、検出はポジティブモードで行った。以上の条件でイオン化されたｍ／ｚ＝７４０．２８の成分を衝突室（コリジョンセル）内でアルゴンガスと衝突させてプロダクトイオンに解離させた。アルゴンを衝突させる際のエネルギー（コリジョンエネルギー）は７０ｅＶとした。なお、測定する質量範囲はｍ／ｚ＝１００〜１２００とした。図１８に、解離させたプロダクトイオンを飛行時間（ＴＯＦ）型ＭＳで検出した結果を示す。

図１８の結果から、Ｐｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙは、主としてｍ／ｚ＝５３５付近、５０８付近にプロダクトイオンが検出されることがわかった。なお、図１８に示す結果は、Ｐｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙに由来する特徴的な結果を示すものであることから、混合物中に含まれるＰｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙを同定する上での重要なデータであるといえる。

なお、ｍ／ｚ＝５３５付近のプロダクトイオンは、Ｐｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙにおける一方のピリミジン環が開裂した状態のカチオンと推定され、ｍ／ｚ＝５０８付近のプロダクトイオンはさらにＣＮが脱離し、Ｐｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙにおけるジフェニルピリミジンが脱離した状態のカチオンと推定される。この結果は、Ｐｒｎ−２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙが、ジフェニルピリミジンを含んでいることを示唆するものである。

本実施例では、構造式（１００）として示し、合成例１で合成した２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビス［４−（２−ナフチル）−６−フェニルピリミジン］（略称：２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙ）を用いた発光素子１、構造式（２００）として示し、合成例２で合成した２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビス｛４−［４−（２−ナフチル）フェニル］−６−フェニルピリミジン｝（略称：２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙ）を用いた発光素子２及び２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビス（４，６−ジフェニルピリミジン）（略称：２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙ）を用いた比較発光素子１について説明する。発光素子１、発光素子２及び比較発光素子１において用いた有機化合物の構造式を以下に示す。

（発光素子１の作製方法）
まず、ガラス基板上に、酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（ＩＴＳＯ）をスパッタリング法にて成膜し、第１の電極１０１を形成した。なお、その膜厚は１１０ｎｍとし、電極面積は２ｍｍ×２ｍｍとした。ここで、第１の電極１０１は、発光素子の陽極として機能する電極である。

次に、基板上に発光素子を形成するための前処理として、基板表面を水で洗浄し、２００℃で１時間焼成した後、ＵＶオゾン処理を３７０秒行った。

その後、１０^−４Ｐａ程度まで内部が減圧された真空蒸着装置に基板を導入し、真空蒸着装置内の加熱室において、１７０℃で３０分間の真空焼成を行った後、基板を３０分程度放冷した。

次に、第１の電極１０１が形成された面が下方となるように、第１の電極１０１が形成された基板を真空蒸着装置内に設けられた基板ホルダーに固定し、１０^−４Ｐａ程度まで減圧した後、第１の電極１０１上に、抵抗加熱を用いた蒸着法により上記構造式（ｉ）で表される９−フェニル−３−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰＣｚＰＡ）、と酸化モリブデン（ＶＩ）を共蒸着することで、正孔注入層１１１を形成した。その膜厚は、５０ｎｍとし、ＰＣｚＰＡと酸化モリブデンの比率は、重量比で４：２（＝ＰＣｚＰＡ：酸化モリブデン）となるように調節した。なお、共蒸着法とは、一つの処理室内で、複数の蒸発源から同時に蒸着を行う蒸着法である。

次に、正孔注入層１１１上に、ＰＣｚＰＡを１０ｎｍの膜厚となるように成膜し、正孔輸送層１１２を形成した。

さらに、正孔輸送層１１２上に、上記構造式（ｉｉ）で表される９−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣｚＰＡ）と上記構造式（ｉｉｉ）で表されるＮ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス〔３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル〕−ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）とを、重量比１：０．０４（＝ＣｚＰＡ：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）となるように２５ｎｍ共蒸着して発光層１１３を形成した。

その後、発光層１１３上にＣｚＰＡを膜厚１０ｎｍとなるように製膜し、さらに上記構造式（１００）で表される２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙを膜厚１５ｎｍとなるように成膜して電子輸送層１１４を形成した。

電子輸送層１１４を形成したら、その後、酸化リチウム（Ｌｉ_２Ｏ）を０．１ｎｍの膜厚となるように蒸着し、電子注入バッファ層を形成し、上記構造式（ｖ）で表される銅フェナントロリン（略称：ＣｕＰｃ）を２ｎｍの膜厚となるように成膜して電子リレー層を形成した。その後、ＰＣｚＰＡと酸化モリブデンとを２０ｎｍ共蒸着することでＰ型層を形成した。その重量比は４：２（＝ＰＣｚＰＡ：酸化モリブデン）となるように調整した。なお、電子注入バッファ層、電子リレー層及びＰ型層を総称して電荷発生層と称する場合がある。

最後に、陰極として機能する第２の電極１０２として、アルミニウムを２００ｎｍの膜厚となるように蒸着することで、本実施例の発光素子１を作製した。

（発光素子２の作製方法）
発光素子２は発光素子１の電子輸送層における２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙを上記構造式（２００）で表される２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙに変えた他は発光素子１と同様に作製した。

（比較発光素子１の作製方法）
比較発光素子１は発光素子１の電子輸送層における２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙを上記構造式（ｖ）で表される２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙに変えた他は発光素子１と同様に作成した。

発光素子１、発光素子２及び比較発光素子１の素子構造を以下の表にまとめる。

発光素子１、発光素子２及び比較発光素子１を、窒素雰囲気のグローブボックス内において、発光素子が大気に曝されないようにガラス基板により封止する作業（シール材を素子の周囲に塗布し、封止時にＵＶ処理、８０℃にて１時間熱処理）を行った後、これら発光素子の信頼性について測定を行った。なお、測定は室温（２５℃に保たれた雰囲気）で行った。

発光素子１、発光素子２及び比較発光素子１の１０００ｃｄ／ｍ^２付近における主要な特性を表２に示す。

表２より、いずれの発光素子も良好な特性の青色発光素子であることがわかった。

また、初期輝度５０００ｃｄ／ｍ^２とし、電流密度一定の条件における駆動時間に対する輝度の変化を表すグラフを図１９に示す。図１９で示すように、本発明の発光素子である発光素子１及び発光素子２は、比較発光素子１よりも明らかに良好な信頼性を示した。このように、電荷発生層を有する発光素子において、当該電荷発生層の陽極側に接する層に本発明の一態様の有機化合物を有する発光素子は非常に良好な信頼性を示すことがわかった。比較発光素子１で用いている２，６（Ｐ２Ｐｍ）２Ｐｙと発光素子１、発光素子２で用いている２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙ、２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙとはよく似た構造を有しているが、最も重要な差異は、炭素数１０のアリール基であるナフチル基の有無である。このアリール基があることによって、２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙ、２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙを用いた発光素子１及び発光素子２は良好な信頼性を有する発光素子とすることができた。

また、２，６（Ｎ−ＰＰｍ）２Ｐｙ、２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙは耐熱性も良好であるため、発光素子１及び発光素子２は耐熱性の良好な発光素子である。

また、発光素子１及び発光素子２に設けられた電子注入バッファ層、電子リレー層及びＰ型層からなる電荷発生層は、タンデム型の発光素子を作製する際に発光ユニット間に設けられる電荷発生層と同様の構造を有している。すなわち、タンデム型の発光素子においても、当該電荷発生層の陽極側に接する層に本発明の一態様の有機化合物を用いることによって、発光素子１及び発光素子２と同様に寿命の良好な発光素子とすることが可能となる。

本実施例では、構造式（２００）として示し、合成例２で合成した２，２’−（ピリジン−２，６−ジイル）ビス｛４−［４−（２−ナフチル）フェニル］−６−フェニルピリミジン｝（略称：２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙ）を用いた発光素子３について説明する。発光素子３において用いた有機化合物の構造式を以下に示す。

（発光素子３の作製方法）
まず、ガラス基板上に、酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（ＩＴＳＯ）をスパッタリング法にて成膜し、第１の電極１０１を形成した。なお、その膜厚は１１０ｎｍとし、電極面積は２ｍｍ×２ｍｍとした。ここで、第１の電極１０１は、発光素子の陽極として機能する電極である。

その後、発光層１１３上に上記構造式（２００）で表される２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙを膜厚２５ｎｍとなるように成膜して電子輸送層１１４を形成した。

最後に、陰極として機能する第２の電極１０２として、アルミニウムを２００ｎｍの膜厚となるように蒸着することで、本実施例の発光素子３を作製した。

発光素子３の素子構造を以下の表にまとめる。

発光素子３を、窒素雰囲気のグローブボックス内において、発光素子が大気に曝されないようにガラス基板により封止する作業（シール材を素子の周囲に塗布し、封止時にＵＶ処理、８０℃にて１時間熱処理）を行った後、この発光素子の信頼性について測定を行った。なお、測定は室温（２５℃に保たれた雰囲気）で行った。

発光素子３の１０００ｃｄ／ｍ^２付近における主要な特性を表４に示す。

表４より、発光素子３は良好な特性の青色発光素子であることがわかった。

また、初期輝度５０００ｃｄ／ｍ^２とし、電流密度一定の条件における駆動時間に対する輝度の変化を表すグラフを図２０に示す。図２０で示すように、本発明の発光素子である発光素子３は非常に良好な信頼性を示した。このように、電荷発生層を有する発光素子において、当該電荷発生層の陽極側に接する層に本発明の一態様の有機化合物を有する発光素子は非常に良好な信頼性を示すことがわかった。

また、２，６（ＮＰ−ＰＰｍ）２Ｐｙは耐熱性も良好であるため、発光素子３は耐熱性の良好な発光素子である。

また、発光素子３に設けられた電荷発生層は、タンデム型の発光素子を作製する際に、発光ユニット間に設けられる電荷発生層と同様の構造を有している。すなわち、タンデム型の発光素子において、当該電荷発生層の陽極側に接する層に本発明の一態様の有機化合物を用いることによって、発光素子３と同様に寿命の良好な発光素子とすることが可能となる。

１０１第１の電極
１０２第２の電極
１０３ＥＬ層
１１１正孔注入層
１１２正孔輸送層
１１３発光層
１１４電子輸送層
１１５電子注入層
１１６電荷発生層
１１７Ｐ型層
１１８電子リレー層
１１９電子注入バッファ層
４００基板
４０１第１の電極
４０３ＥＬ層
４０４第２の電極
４０５シール材
４０６シール材
４０７封止基板
４１２パッド
４２０ＩＣチップ
５０１第１の電極
５０２第２の電極
５１１第１の発光ユニット
５１２第２の発光ユニット
５１３電荷発生層
６０１駆動回路部（ソース線駆動回路）
６０２画素部
６０３駆動回路部（ゲート線駆動回路）
６０４封止基板
６０５シール材
６０７空間
６０８配線
６０９ＦＰＣ（フレキシブルプリントサーキット）
６１０素子基板
６１１スイッチング用ＦＥＴ
６１２電流制御用ＦＥＴ
６１３第１の電極
６１４絶縁物
６１６ＥＬ層
６１７第２の電極
６１８発光素子
９０１筐体
９０２液晶層
９０３バックライトユニット
９０４筐体
９０５ドライバＩＣ
９０６端子
９５１基板
９５２電極
９５３絶縁層
９５４隔壁層
９５５ＥＬ層
９５６電極
１００１基板
１００２下地絶縁膜
１００３ゲート絶縁膜
１００６ゲート電極
１００７ゲート電極
１００８ゲート電極
１０２０第１の層間絶縁膜
１０２１第２の層間絶縁膜
１０２２電極
１０２４Ｗ発光素子の第１の電極
１０２４Ｒ発光素子の第１の電極
１０２４Ｇ発光素子の第１の電極
１０２４Ｂ発光素子の第１の電極
１０２５隔壁
１０２８ＥＬ層
１０２９発光素子の第２の電極
１０３１封止基板
１０３２シール材
１０３３透明な基材
１０３４Ｒ赤色の着色層
１０３４Ｇ緑色の着色層
１０３４Ｂ青色の着色層
１０３５黒色層（ブラックマトリックス）
１０３６オーバーコート層
１０３７第３の層間絶縁膜
１０４０画素部
１０４１駆動回路部
１０４２周辺部
２００１筐体
２００２光源
３００１照明装置
５０００表示領域
５００１表示領域
５００２表示領域
５００３表示領域
５００４表示領域
５００５表示領域
７１０１筐体
７１０３表示部
７１０５スタンド
７１０７表示部
７１０９操作キー
７１１０リモコン操作機
７２０１本体
７２０２筐体
７２０３表示部
７２０４キーボード
７２０５外部接続ポート
７２０６ポインティングデバイス
７２１０第２の表示部
７３０１筐体
７３０２筐体
７３０３連結部
７３０４表示部
７３０５表示部
７３０６スピーカ部
７３０７記録媒体挿入部
７３０８ＬＥＤランプ
７３０９操作キー
７３１０接続端子
７３１１センサ
７４０１筐体
７４０２表示部
７４０３操作ボタン
７４０４外部接続ポート
７４０５スピーカ
７４０６マイク
９０３３留め具
９０３４スイッチ
９０３５電源スイッチ
９０３６スイッチ
９６３０筐体
９６３１表示部
９６３１ａ表示部
９６３１ｂ表示部
９６３２ａタッチパネル領域
９６３２ｂタッチパネル領域
９６３３太陽電池
９６３４充放電制御回路
９６３５バッテリー
９６３６ＤＣＤＣコンバータ
９６３７操作キー
９６３８コンバータ
９６３９ボタン

Claims

下記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物。

（但し、一般式（Ｇ１）中、Ａｒ^１及びＡｒ^２はフェニレン基を表し、ｎ及びｍはそれぞれ独立に０又は１を表す。Ｒ^１乃至Ｒ^３はそれぞれ独立に水素、炭素数６乃至１６のアリール基のいずれかを表し、少なくとも一つは炭素数１０乃至１６の縮環構造を有するアリール基である。Ｒ^４乃至Ｒ^９はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基及び炭素数６乃至１０のアリール基のいずれかを表す。）
下記一般式（Ｇ２）で表される有機化合物。

（但し、一般式（Ｇ２）中、Ａｒ^１及びＡｒ^２はフェニレン基を表し、ｎ及びｍはそれぞれ独立に０又は１を表す。Ｒ^３乃至Ｒ^９はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基及び炭素数６乃至１０のアリール基のいずれかを表す。）
請求項１又は請求項２において、Ｒ^３が水素である有機化合物。
請求項１乃至請求項３のいずれか一項において、ｍ及びｎが０である有機化合物。
請求項１乃至請求項３のいずれか一項において、ｍ及びｎが１である有機化合物。
請求項１乃至請求項５のいずれか一項において、Ｒ^４及びＲ^５がフェニル基である有機化合物。
請求項１乃至請求項６のいずれか一項において、Ｒ^６乃至Ｒ^９が水素である有機化合物。
下記構造式（１００）で表される有機化合物。
下記構造式（２００）で表される有機化合物。
請求項１乃至請求項９のいずれか一項に記載の有機化合物を含む発光装置。
請求項１乃至請求項９のいずれか一項に記載の有機化合物を含むタンデム型発光装置。
一対の電極間にＥＬ層を有し、
前記ＥＬ層は、少なくともアルカリ金属又はアルカリ土類金属を含む層と、
前記アルカリ金属又はアルカリ土類金属を含む層に接する請求項１乃至請求項９のいずれか一項に記載の有機化合物を含む層とを有する発光装置。
一対の電極間にＥＬ層を有し、
前記ＥＬ層は、少なくともアルカリ金属又はアルカリ土類金属と、請求項１乃至請求項９のいずれか一項に記載の有機化合物とを含む層を有する発光装置。
請求項１０乃至請求項１３のいずれか一項に記載の発光装置を有する電子機器。