JP6603651B2 - 膝サポーター及び膝関節のサポート方法 - Google Patents

Description

この発明は、着用者の日常動作を支援することのできる膝サポーター及び膝関節のサポート方法に関し、特に、膝関節の安定性を向上して、着用者の疲労を減少すると共に、膝蓋腱への負荷を減少するテーピング機能を具備する膝関節用バンデージ又は膝関節用サポーターに関するものである。

従来、手関節、足関節若しくは膝関節の捻挫などの外傷予防、これらの外傷を受傷したときの応急処置、受傷後から完全回復までのリハビリテーションの補助、又は、外傷等の再発予防などの医療用の目的に対応するために、帯状のテーピングテープ（身体の部分に貼着して使用する伸縮性又は非伸縮性粘着布テープ）又はバンデージや丸編で編成された略筒状のサポーターなどが使用されている。

これらのうち、テーピングテープは、使い切りで経済的ではなく、使用者の体質によっては粘着剤で使用者の皮膚にかぶれを生じさせるうえに、高齢者などの皮膚の弱い使用者にはテーピングテープを剥がす際に表皮剥離を生じさせる虞があるという課題がある。
また、丸編のサポーターは、略筒状であるため、受傷した部位を無理に曲げて挿入にする場合に痛みを伴う虞があるうえに、テーピングテープと比較して固定力が劣るという課題がある。
これに対し、バンデージは、長手方向に伸縮性を有する帯状体であるため、患部に追従し易く、着用者自身で固定力を調整しながら巻回させることができ、着用者の体の動きに対して無理な力が掛からず、安定した固定力が得られ、反復使用が可能なために経済的である。

例えば、従来の膝関節用サポーターは、その一面にパイル機能を有し、且つその片面端部にはパイル機能に接合される接合部を有する帯状伸縮性の第一ベルトと、その一面にパイル機能を有し、且つその片面端部にはパイル機能に接合される接合部を有する帯状伸縮性の第二ベルトとからなり、第二ベルトはその基端部を第一ベルトに対して所定角度で取り付けるようにした（例えば、特許文献１参照）。

また、従来の膝矯正具は、伸縮自在の付勢バンド（付勢部）の基端は、環状巻回部の螺旋巻回の基端が縫合されている個所に縫合され、付勢バンド（付勢部）の先端の端面ファスナーは環状巻回部の反対側の連結端に係止される。そうすると、付勢バンドによって、螺旋巻回部の基端は付勢端から連結端に向かって付勢され、よって螺旋巻回部はその伸縮方向に対抗する方向に付勢され、脚を動かしても、矯正具が緩まず、矯正の効果が向上する（例えば、特許文献２参照）。

また、従来の膝関節用サポーターは、伸縮性と柔軟性を有した素材と、表面をマジックテープ(登録商標)と係着し得る柔軟性と伸縮性を有した素材で構成した環状帯と螺旋帯を組み合わせ使用し、解剖学的な見地からと運動力学的作用を利用することにより、装着時に違和感を生じる支柱ステー等の補強部材を使用することなく充分な支持力と固定力を得る（例えば、特許文献３参照）。

また、従来の膝サポーターは、膝蓋骨下方外側から膝関節内側を通って大腿下部後側へ掛け回される伸縮性の内側締付ベルトと、膝蓋骨下方内側から膝関節外側を通って大腿下部後側へ掛け回される伸縮性の外側締付ベルトとをサポータ本体に設けて構成され、内側締付ベルトは、外側締付ベルトに比べて相対的に高い伸縮性素材を用いている（例えば、特許文献４参照）。

さらに、従来の膝関節用サポーターは、大腿部部分、下腿部部分及び膝関節部部分を被覆する弾力性布からなる本体と、本体表面の左右に大腿部部分上方から下腿部部分下方にわたり配置したステーと、ステーを覆うように本体の大腿部部分と下腿部部分にそれぞれ設けたステーカバーと、下腿部部分のいずれか一方のステーカバーの上方側に一端を取り付け脛骨粗面上を通るようにして他端を他方のステーカバーの上方側に取り付けた金具と結合可能な非伸縮性又は難伸縮性の下腿部部分前部ベルトと、下腿部部分のステーカバーのいずれか一方に一端を取り付け下腿部部分の後方を通るようにして他端を他方のステーカバーに取り付けた金具と結合可能な非伸縮性又は難伸縮性の下腿部部分後部ベルトと、大腿部部分のステーカバーのいずれか一方に一端を取り付け大腿部部分の後方を通るようにして他端を他方のステーカバーに取り付けた金具と結合可能な非伸縮性又は難伸縮性の大腿部部分後部ベルトと、下腿部部分の左右ステーカバーの下方側にそれぞれ一端を取り付け脛骨粗面上で互いに交差するように斜め上方に延び大腿部部分に至る伸縮性の２つの補助ベルトとを備えている（例えば、特許文献５参照）。

特開２００６−６３７５号公報 特開２０１１−４５６２８号公報 特開２００５−１６８５３２号公報 特開２０１２−１４３３１１号公報 実開平１−１５０９１５号公報

特許文献１に記載の従来の膝関節用サポーターは、第二ベルトを下方に引っ張りながら下腿部の内旋方向から巻き、第二ベルトの一面に形成したパイル機能に接合部を接合して固定することにより、脛骨の外側への捻れに対して常に内側に張力が掛かり、大腿骨が内側に脛骨が外側に捻れないように逆方向に引き戻す力が働く。このため、従来の膝関節用サポーターは、脚の外側面及び内側面に掛かる第二ベルトによる張力のバランスに欠けるものであり、膝関節の安定性を向上するものではなく、着用者の疲労を減少するものではない。
また、特許文献１には、第一ベルト及び第二ベルトの最大伸度（最高荷重で引き伸ばしたときの最長の長さ（伸び寸法）と元の長さ（置き寸法）との差の、元の長さに対する百分率）の具体的な開示はない。

また、特許文献２に記載の従来の膝矯正具は、螺旋巻回部の先のほぼ半分が脚を周回して巻回され、螺旋巻回部の先ほぼ半分の周回巻回部分が環状巻回部と同じ機能を果しており、螺旋巻回部が膝に対して螺旋状に巻回され、膝の外旋又は内旋を矯正するものであり、膝関節の安定させるためのテーピングを意図したものではない。
更に、従来の膝矯正具は、ゴム板の表裏面に布（面ファスナー布、通常布）が接合固定されている素材を環状巻回部に用い、ゴム板の周囲を布が覆っている素材を螺旋巻回部に用いており、環状巻回部及び螺旋巻回部の厚みが厚くなるという課題がある。
また、特許文献２には、環状巻回部及び螺旋巻回部の最大伸度の具体的な開示はない。

また、特許文献３に記載の従来の膝関節用サポーターは、環状帯（環状帯上部帯、環状帯下部帯）と螺旋帯との接合手段及び接合位置が不明であるが、特許文献３の図面を見る限り、螺旋帯が環状帯上部帯に接合されており、螺旋帯が環状帯下部帯に接合されていないと考えられる。このため、環状帯上部帯は、螺旋帯の上部アンカーとして機能しているが、環状帯下部帯は、螺旋帯の下部アンカーとして機能していないため、螺旋帯が上方にずれてしまうという課題がある。

また、特許文献４に記載の従来の膝サポーターは、サポーター本体の下部が筒状の下部筒状本体であるため、膝サポータを装着する場合に、開閉フラップを開いた状態で脚を上方から下部筒状本体に差し込む必要があり、下腿部の周径の個人差により、サイズ展開に制限がある。
また、従来の膝サポーターは、内側締付ベルト及び外側締付ベルトにおける膝蓋骨下方で交差した部分を１枚の伸縮性生地からなるフラップで構成し、一体化しているため、交差部分より下方の内側締付ベルト及び外側締付ベルトが独立して作用するものではなく、着用者の膝蓋骨を引き上げる効果を十分に発揮することができないという課題がある。

また、特許文献５に記載の従来の膝関節用サポーターは、両補助バンドが膝蓋骨下部に合わせ脛骨粗面上を通る下腿部部分前部ベルト上で交差しており、立位状態で膝が屈曲しない状態では下腿部部分前部ベルトにより脛骨粗面に適度の圧迫力が加えられて脛骨粗面を正常な位置に絶えず引き戻すように働き、膝が大きく屈曲すると補助ベルトにより脛骨粗面への圧迫力が増大し、脛骨粗面が前方へ突出しようとするのを防止するように働く。このため、従来の膝関節用サポーターは、２つの補助バンドが着用者の膝蓋骨を持ち上げるように作用するものではない。

この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、膝関節の安定性を向上して、着用者の疲労を減少すると共に、膝蓋腱への負荷を減少することができる膝関節用バンデージ又は膝関節用サポーターを提供することを目的とする。

この発明に係る膝サポーターにおいては、面ファスナーのループ面を有する織物で織成され、着用者の大腿部に締結される第１のアンカー部と、着用者の膝窩部の下方に少なくとも配置される第２のアンカー部、着用者の膝蓋骨に対応する部分の一の側方に配置される第１の支持部、及び、着用者の膝蓋骨に対応する部分の下方で第１の支持部に交差して着用者の膝蓋骨に対応する部分の他の側方に配置される第２の支持部からなり、帯状の織物で織成される本体部と、を備えるものである。
なお、膝サポーターは、経糸方向に伸縮性を有する帯状織物を主材とする膝関節用バンデージと、帯状織物に付随する部材を帯状織物に付加した膝関節用サポーターと、を含む上位概念である。

この発明に係る膝関節用バンデージにおいては、面ファスナーのループ面を有する織物で織成され、着用者の下腿部に巻回される巻回部、着用者の膝蓋骨に対応する部分の一の側方に配置される第１の支持部、並びに、着用者の膝蓋骨に対応する部分の下方で第１の支持部に交差して着用者の膝蓋骨に対応する部分の他の側方に配置される第２の支持部からなる帯状の本体部と、本体部の一端に接合され、面ファスナーのループ面を有する織物で織成され、着用者の大腿部に締結するアンカー部と、本体部の他端に接合され、アンカー部のループ面に脱着する面ファスナーのフック面を有する第１の係着部と、を備えるものである。

また、この発明に係る膝関節用バンデージにおいては、必要に応じて、第１の支持部が本体部の一端側に配設され、第２の支持部が本体部の他端側に配設され、巻回部が第１の支持部及び第２の支持部間に配設され、かつ、第１の支持部、巻回部及び第２の支持部が同幅の直線状である。

また、この発明に係る膝関節用バンデージにおいては、必要に応じて、本体部の長手方向の最大伸度が、４０％〜８０％である。

さらに、この発明に係る膝関節用バンデージにおいては、必要に応じて、第１のアンカー部及び本体部が、第１のアンカー部の周方向と本体部の長手方向とのなす角を１１０°〜１３０°として接合される。

また、この発明に係る膝関節用バンデージにおいては、必要に応じて、第１のアンカー部と本体部の一端との接合部が、本体部の幅方向の長さよりも長く本体部の他端側を凸に縫製される。

また、この発明に係る膝関節用バンデージにおいては、必要に応じて、第１のアンカー部の幅が、本体部の幅よりも広い。

さらに、この発明に係る膝関節用バンデージにおいては、必要に応じて、第１のアンカー部が、帯状体であり、第１のアンカー部と本体部の一端との接合部は、第１のアンカー部の一端又は他端からの距離が第１のアンカー部の長さの１／４〜１／２の長さになる位置に接合されており、第１のアンカー部が、第１のアンカー部のループ面に脱着する面ファスナーのフック面を有する第２の係着部を、一端又は他端に備える。

また、この発明に係る膝関節用バンデージにおいては、必要に応じて、第１のアンカー部が、少なくとも、着用者の大腿部に第１のアンカー部を締結した状態における当該第１のアンカー部の上辺と本体部の一端との間、及び／又は、第１の係着部が第１のアンカー部に係着した状態における当該第１のアンカー部の上辺と本体部の他端との間に、本体部の長手方向に延在するスリットを備える。

また、この発明に係る膝関節用バンデージにおいては、必要に応じて、文字、図形若しくは記号又はこれらの結合からなる紋様が、本体部の表地面に形成される。

この発明に係る膝関節用サポーターにおいては、面ファスナーのループ面を有する織物で織成され、着用者の大腿部に締結される第１のアンカー部と、帯状の織物であって、着用者の膝窩部の下方に少なくとも配置される第２のアンカー部、着用者の膝蓋骨に対応する部分の下方から一の側方に配置される第１の支持部、及び、着用者の膝蓋骨に対応する部分の下方で第１の支持部に交差して着用者の膝蓋骨に対応する部分の他の側方に配置される第２の支持部からなる本体部と、第１のアンカー部及び第２のアンカー部に接合され、第１のアンカー部及び本体部を一体化する連結部と、第２の支持部の端部に接合され、第１のアンカー部のループ面に脱着する面ファスナーのフック面を有する第１の係着部と、第１のアンカー部の一端又は他端に接合され、第１のアンカー部のループ面に脱着する面ファスナーのフック面を有する第２の係着部と、第１の支持部の端部に接合され、第１のアンカー部のループ面に脱着する面ファスナーのフック面を有する第３の係着部と、を備える。

また、この発明に係る膝関節用サポーターにおいては、必要に応じて、本体部の一端側に第１の支持部が配設され、本体部の他端側に第２の支持部が配設され、第１の支持部及び第２の支持部間に第２のアンカー部が配設されており、本体部が同幅の直線状である。

また、この発明に係る膝関節用サポーターにおいては、必要に応じて、連結部が、支持体を内包した左右一対の袋状部であって、着用者の膝蓋骨に対応する部分の両側方に配置される。

また、この発明に係る膝関節用サポーターにおいては、必要に応じて、連結部が、支持体を内包した左右一対の袋状部と、当該左右一対の袋状部、第１のアンカー部の下辺及び第２のアンカー部の上辺で包囲される領域を被覆する被覆部と、であって、着用者の膝蓋骨に対応する部分の両側方から着用者の膝窩部に配置される。

この発明に係る膝関節のサポート方法においては、伸縮性を有する一又は二つの帯状の支持部を備えた膝サポーターを用いて着用者の膝関節をサポートする方法であって、着用者の膝蓋骨に対応する部分の下側から左右の両側方に帯状の支持部を配置させて当該膝蓋骨を下方から上方に持ち上げるように膝サポーターを装着する。

また、この発明に係る膝関節のサポート方法においては、必要に応じて、膝サポーターが着用者の大腿部に固定するためのループ面を有する帯状のアンカー部を備え、帯状の支持部の一端を帯状のアンカー部に係着させて膝蓋骨を下方から上方に持ち上げるように膝サポーターを装着する。

また、この発明に係る膝関節のサポート方法においては、必要に応じて、膝サポーターが伸縮性を有する二つの帯状の支持部を備え、二つの帯状の支持部が着用者の膝蓋骨に対応する部分の下側で交差して膝蓋骨を下方から上方に持ち上げるように膝サポーターを装着する。

なお、この発明以下の記述においては、「配置」とは「者（着用者の部位器官）に対する所定の位置に当てて止めて置くこと」を意味し示すのに「配置」という文言を用い、「配設」とは「物（サポーター）に対する所定の位置に設けたこと」を意味する示すのに「配設」という文言を用いる。

さらに、この発明のうち膝関節のサポート方法に係る発明は、医療行為を目的とするものではなく、膝サポーターの着用者も主として健常者を対象としている。つまり、本発明の膝関節のサポート方法とは、着用者の普段の日常生活において、歩行や階段の上り下りの補助や運動時の怪我の防止や疲労の軽減等を目的とするものである。

この発明に係る膝サポーター、膝関節用バンデージ及び膝関節用サポーター並びに膝関節のサポート方法においては、本体部（支持部）により着用者の膝部（膝関節）を左右から挟持することで、着用者の膝部が必要以上に左右にぶれずに安定性を確保することができる。さらに、この発明に係る膝サポーター、膝関節用バンデージ及び膝関節用サポーター並びに膝関節のサポート方法においては、本体部（支持部）により着用者の膝部（膝関節）を下方から上方に持ち上げて支持することにより、大腿四頭筋の動きを円滑に補助して、着用者の膝部に掛かる負担を軽減することができる。

（ａ）は第１の実施形態に係る膝関節用バンデージの概略構成を示す正面図であり、（ｂ）は図１（ａ）に示す膝関節用バンデージの背面図である。 （ａ）は図１に示す本体部に紋様を形成した膝関節用バンデージの概略構成を示す正面図であり、（ｂ）は図２（ａ）に示す膝関節用バンデージの背面図である。 （ａ）は図１（ａ）及び図２（ａ）に示す膝関節用バンデージの左側面図であり、（ｂ）は図１（ａ）及び図２（ａ）に示す膝関節用バンデージの右側面図であり、（ｃ）は図１（ａ）及び図２（ａ）に示す膝関節用バンデージの平面図であり、（ｄ）は図１（ａ）及び図２（ａ）に示す膝関節用バンデージの底面図である。 （ａ）は図１及び図３に示す膝関節用バンデージの着用状態を右側面側からみた説明図であり、（ｂ）は図１及び図３に示す膝関節用バンデージの着用状態を正面側からみた説明図であり、（ｃ）は図１及び図３に示す膝関節用バンデージの着用状態を背面側からみた説明図であり、（ｄ）は図１及び図３に示す膝関節用バンデージの着用状態を左側面側からみた説明図である。 （ａ）は図１及び図３に示す膝関節用バンデージのアンカー部を大腿部に締結させた状態を示す説明図であり、（ｂ）は右脚の下腿部の外側面から膝下に本体部を半回転させた状態を示す説明図であり、（ｃ）は図５（ｂ）に示す状態から膝下にさらに半回転させた状態を示す説明図であり、（ｄ）は図５（ｃ）に示す状態から膝下にさらに半回転させた状態を示す説明図である。 （ａ）は図１に示す本体部のループ面の織物組織の一例を説明するための説明図であり、（ｂ）は図６（ａ）に示す織物組織の矢視Ａ−Ａ’線の断面図である。 （ａ）は図２に示す本体部のループ面及び紋様部分の織物組織の一例を説明するための説明図であり、（ｂ）は図７（ａ）に示す織物組織の矢視Ｂ−Ｂ’線の断面図である。 （ａ）は第１の実施形態に係る他の膝関節用バンデージの概略構成を示す正面図であり、（ｂ）は図８（ａ）に示す膝関節用バンデージの背面図である。 （ａ）は図８（ａ）に示す膝関節用バンデージの左側面図であり、（ｂ）は図８（ａ）に示す膝関節用バンデージの右側面図であり、（ｃ）は図８（ａ）に示す膝関節用バンデージの平面図であり、（ｄ）は図８（ａ）に示す膝関節用バンデージの底面図である。 図１に示す本体部の最大伸度の違いによる効果感の評価結果を示す表である。 （ａ）は第２の実施形態に係る膝関節用バンデージの概略構成を示す正面図であり、（ｂ）は図１１（ａ）に示す膝関節用バンデージの背面図である。 （ａ）は図１１（ａ）に示す膝関節用バンデージの左側面図であり、（ｂ）は図１１（ａ）に示す膝関節用バンデージの右側面図であり、（ｃ）は図１１（ａ）に示す膝関節用バンデージの平面図であり、（ｄ）は図１１（ａ）に示す膝関節用バンデージの底面図である。 （ａ）は図１１及び図１２に示す膝関節用バンデージの着用状態を右側面側からみた説明図であり、（ｂ）は図１１及び図１２に示す膝関節用バンデージの着用状態を正面側からみた説明図であり、（ｃ）は図１１及び図１２に示す膝関節用バンデージの着用状態を背面側からみた説明図であり、（ｄ）は図１１及び図１２に示す膝関節用バンデージの着用状態を左側面側からみた説明図である。 （ａ）は第３の実施形態に係る膝関節用サポーターの概略構成を示す正面図であり、（ｂ）は図１４（ａ）に示す膝関節用サポーターの背面図である。 （ａ）は図１４に示す膝関節用サポーターの第１のアンカー部を大腿部に締結させた状態を示す説明図であり、（ｂ）は図１４に示す膝関節用サポーターの第１の支持部の第３の係着部を第１のアンカー部に係着させた状態を示す説明図であり、（ｃ）は図１４に示す膝関節用サポーターの第２の支持部の第１の係着部を第１のアンカー部に係着させた状態を示す説明図であり、（ｄ）は図１４に示す膝関節用サポーターの着用状態を右側面側からみた説明図である。 （ａ）は図１４に示す本体部の表地面の織物組織の一例を説明するための説明図であり、（ｂ）は図１６（ａ）に示す織物組織の矢視Ｃ−Ｃ’線の断面図である。 （ａ）は面ファスナーのループ面を有しない本体部の紋様部分の織物組織の一例を説明するための説明図であり、（ｂ）は図１７（ａ）に示す織物組織の矢視Ｄ−Ｄ’線の断面図である。 （ａ）は第３の実施形態に係る他の膝関節用サポーターの概略構成を示す正面図であり、（ｂ）は図１８（ａ）に示す膝関節用サポーターの第１のアンカー部を大腿部に締結させると共に第２のアンカー部を下腿部に締結させた状態を示す説明図である。 （ａ）は第３の実施形態に係るさらに他の膝関節用サポーターの概略構成を示す正面図であり、（ｂ）は図１９（ａ）に示す膝関節用サポーターの第１のアンカー部を大腿部に締結させる方法を示す説明図である。 （ａ）は第４の実施形態に係る膝関節用サポーターの概略構成を示す正面図であり、（ｂ）は図２０（ａ）に示す膝関節用サポーターの背面図である。

（本発明の第１の実施形態）
本発明において、バンデージとは「経糸方向に伸縮性を有する帯状織物を主材とし、当該帯状織物が身体の一部に巻回されることで、当該身体の機能を補助することができるもの」を意味し、このような効力を有するものであれば、バンデージと表現されていなくても（例えば、テーピングサポーター、サポーターバンドなど）本発明のバンデージの範囲内である。
本発明の膝関節用バンデージ１００は、図１〜図９に示すように、面ファスナーのループ面１０ｄを有する織物で織成され、着用者の下腿部に巻回される巻回部１１、着用者の膝蓋骨に対応する部分の一の側方に張った状態で配置される第１の支持部１２、及び、着用者の膝蓋骨に対応する部分の下方で第１の支持部１２に交差して着用者の膝蓋骨に対応する部分の他の側方に張った状態で配置される第２の支持部１３からなる本体部１０と、本体部１０の一端１０ａに接合され、面ファスナーのループ面２１を有する織物で織成され、着用者の大腿部に締結する第１のアンカー部２０と、本体部１０の他端１０ｂに接合され、第１のアンカー部２０のループ面２１に脱着する面ファスナーのフック面３３を有する第１の係着部３０と、を備える。なお、膝関節用バンデージ１００は、着用者の左足又は右足の膝に着用可能な左右兼用である。

第１のアンカー部２０は、着用者の大腿部に締結することにより、着用者の膝関節に対して膝関節用バンデージ１００を位置決めすると共に、着用者の膝下で交差する本体部１０の上部アンカーとなる。

本体部１０及び第１のアンカー部２０は、帯状であって、ニードル織機やジャカードニードル織機などの力織機により、経糸１及び緯糸２を組み合わせて織成され、経糸方向（長手方向Ｌ、周方向）に伸縮性を有し、緯糸方向（幅方向Ｗ）の伸縮性を抑制した細幅の伸縮織物からなる。
更に本体部１０は、着用者の下腿部に巻回される巻回部１１、着用者の膝蓋骨に対応する部分の一の側方に張った状態で配置される第１の支持部１２、及び、着用者の膝蓋骨に対応する部分の下方で第１の支持部１２に交差して着用者の膝蓋骨に対応する部分の他の側方に張った状態で配置される第２の支持部１３から構成され、第１の支持部１２が本体部１０の一端１０ａ側に配設され、第２の支持部１３が本体部１０の他端１０ｂ側に配設され、巻回部１１が第１の支持部１２及び第２の支持部１３間に配設され、かつ、第１の支持部１２、巻回部１１及び第２の支持部１３が同幅の直線状である。

また、本体部１０及び第１のアンカー部２０の経糸１は、図６に示すように、緯糸２と共に織物の一の面（例えば、裏地面）を構成する経地糸１ａと、経糸方向で隣り合う複数の緯糸２上に浮いて織物の他の面（例えば、表地面）にループを形成するパイル糸１ｂと、経糸方向に伸縮性を与える弾性糸１ｃと、を備える。以後、本明細書において、本体部１０のループ面１０ｄ及び第１のアンカー部２０のループ面２１を有する面を「表地面」と称し、その背面を「裏地面」と称する。
緯糸２は、経地糸１ａと共に織物の裏地面を構成する緯地糸２ａと、緯地糸２ａに並設される熱融着性を有する融着糸２ｂと、を備え、１本の緯地糸２ａ及び１本の融着糸２ｂを並設して１本の緯糸２として構成される。なお、図６及び図７においては、１本の緯地糸２ａ及び１本の融着糸２ｂを１本の緯糸２として図示している。また、図６（ｂ）及び図７（ｂ）においては、並設される緯糸２を基準にして、上側が表地面となり、下側が裏地面となる。

また、本体部１０は、ジャカードニードル織機を用いることにより、経糸方向（長手方向Ｌ）で隣り合う複数の緯糸２に対して、経糸１の経地糸１ａを表地面側に浮かせ、経糸１のパイル糸１ｂを裏地面側に沈ませて、図２に示すように、自由に開口するジャガード組織にて、文字、図形若しくは記号又はこれらの結合からなる紋様１４を表地面に部分的に形成することができ、紋様１４の領域を除き、表地面の略全面にループ（ループ面１０ｄ）を有することになる。
なお、本実施形態に係る第１のアンカー部２０は、紋様１４を形成しないため、ニードル織機により織成される。

次に、図６を用いて本実施形態に係る本体部１０及び第１のアンカー部２０の織物組織の一例を説明する。すなわち、ループ面１０ｄ（ループ面２１）をなす経地糸１ａは、図６（ｂ）に示すように、１本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して上側を通って浮き、隣り合う３本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して下側を通って沈む、緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）との１−３の交差浮沈を繰り返して、織物組織を構成する。
また、ループ面１０ｄ（ループ面２１）をなすパイル糸１ｂは、図６（ｂ）に示すように、隣り合う６本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して上側を通って浮き、隣り合う２本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して下側を通って沈み、隣り合う２本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して上側を通って浮き、隣り合う２本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して下側を通って沈む、緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）との６−２−２−２の交差浮沈を繰り返して、織物組織を構成する。
また、ループ面１０ｄ（ループ面２１）をなす弾性糸１ｃは、図６（ｂ）に示すように、１本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して上側を通って浮き、１本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して下側を通って沈む、緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）との１−１の交差浮沈を繰り返して、織物組織を構成する。
なお、図６に示す経地糸１ａ、パイル糸１ｂ及び弾性糸１ｃによる織物組織は、一例であり、表地面にループ（ループ面１０ｄ、ループ面２１）を有することができるのであれば、この織物組織に限られるものではない。

続いて、図７を用いて本実施形態に係る本体部１０に形成する紋様１４の織物組織の一例を説明する。すなわち、紋様１４をなす経地糸１ａは、図７（ｂ）に示すように、隣り合う３本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して上側を通って浮き、１本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して下側を通って沈む、緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）との３−１の交差浮沈を繰り返して、織物組織を構成する。
また、紋様１４をなすパイル糸１ｂは、図７（ｂ）に示すように、隣り合う２本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して下側を通って沈み、隣り合う２本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して上側を通って浮く、緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）との２−２の交差浮沈を繰り返して、織物組織を構成する。
また、紋様１４をなす弾性糸１ｃは、図７（ｂ）に示すように、１本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して上側を通って浮き、１本の緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）に対して下側を通って沈む、緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）との１−１の交差浮沈を繰り返して、織物組織を構成する。
なお、図７に示す経地糸１ａ、パイル糸１ｂ及び弾性糸１ｃによる織物組織は、一例であり、表地面のループ面１０ｄの間に紋様１４を形成することができるのであれば、この織物組織に限られるものではない。

また、本体部１０及び第１のアンカー部２０は、経糸１及び緯糸２の材質（特に、弾性糸１ｃ及び緯地糸２ａの太さ）並びに緯糸２の打込み回数（本数）により、経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度を自在に調整することが可能である。本発明において最大伸度とは、「最高荷重で引き伸ばしたときの最長の長さ（伸び寸法）と元の長さ（置き寸法）との差の、元の長さに対する百分率」を示す。

特に、本実施形態に係る本体部１０の経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度は、後述の官能評価の総合的判断の結果から、４０％〜８０％に設定することが好ましく、４５％〜７５％がより好ましく、６０％が最も好ましい。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０の経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度は、本体部１０の経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度よりも大きいのが好ましい。
このように、膝関節用バンデージ１００は、第１のアンカー部２０の経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度が本体部１０の経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度よりも大きいことにより、第１のアンカー部２０による着用者の大腿部に対する締付力を抑制しつつ（大腿部の血流阻害による着用者の不快感を起こさせず）、本体部１０の緊締力により膝関節を固定して膝関節の安定性を向上し、膝関節への負担を軽減することができる。

ここで、本体部１０の最大伸度を６０％に設定し、第１のアンカー部２０の最大伸度を８０％に設定した実施形態について説明する。本実施形態に係る本体部１０の経地糸１ａは、太さ１００番手のウーリーナイロン双糸が好ましく、本実施形態に係る本体部１０には、１３２本のウーリーナイロン双糸を用いるのが好ましい。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０の経地糸１ａは、太さ１００番手のウーリーナイロン双糸が好ましく、本実施形態に係る第１のアンカー部２０には、２００本のウーリーナイロン双糸を用いるのが好ましい。

また、本実施形態に係る本体部１０のパイル糸１ｂは、１０本のナイロンフィラメントを撚り合わせて熱を加えて、さらに１０本のナイロンフィラメントの撚り方向と反対方向に撚り加工した太さ２１０デニールの特殊加工糸（２１０Ｄ−１０Ｆ）であり、本実施形態に係る本体部１０には、１３２本の特殊加工糸（２１０Ｄ−１０Ｆ）を用いるのが好ましい。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０のパイル糸１ｂは、１０本のナイロンフィラメントを撚り合わせて熱を加えて、さらに１０本のナイロンフィラメントの撚り方向と反対方向に撚り加工した太さ２１０デニールの特殊加工糸（２１０Ｄ−１０Ｆ）であり、本実施形態に係る第１のアンカー部２０には、２００本の特殊加工糸（２１０Ｄ−１０Ｆ）を用いるのが好ましい。

また、本実施形態に係る本体部１０の弾性糸１ｃは、太さ５６０デニールのポリウレタン糸が好ましく、本実施形態に係る本体部１０には、３６本のポリウレタン糸を用いるのが好ましい。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０の弾性糸１ｃは、太さ８４０デニールのポリウレタン糸であり、本実施形態に係る第１のアンカー部２０には、５３本のポリウレタン糸を用いている。

すなわち、本実施形態に係る本体部１０は、例えば、幅が５ｃｍであれば、経糸１（経地糸１ａ、パイル糸１ｂ、弾性糸１ｃ）による経密度が、１４８５．６Ｄ／ｍｍ（＝（（２１０Ｄ×１３２本）＋（１００Ｄ×２本×１３２本）＋（５６０Ｄ×３６本））／５０ｍｍ）である。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０は、例えば、幅が８ｃｍであれば、経糸１（経地糸１ａ、パイル糸１ｂ、弾性糸１ｃ）による経密度が、１５８１．５Ｄ／ｍｍ（＝（（２１０Ｄ×２００本）＋（１００Ｄ×２本×２００本）＋（８４０Ｄ×５３本））／８０ｍｍ）である。

なお、本実施形態に係る本体部１０及び第１のアンカー部２０のパイル糸１ｂは、フィラメントカウントが１０本であることにより、フィラメントカウントがローカウント（例えば、７本）の場合と比較して、密集するフィラメントの接着力が高く、織物（本体部１０、第１のアンカー部２０）の風合いが柔らかいという利点がある。
また、本実施形態に係る本体部１０の弾性糸１ｃは、太さを５６０デニールにすることにより、太い弾性糸（例えば、１１２０デニール）の場合と比較して、織物（本体部１０）の厚みを薄くして織物自体を柔らかくすることができる。

さらに、本実施形態に係る本体部１０の緯地糸２ａは、太さ１５０デニールのポリエステルウーリー糸（ＥＷ：polyester woolly）１本を用いるのが好ましい。
また、本実施形態に係る本体部１０の融着糸２ｂには、太さ１００デニールのナイロン熱融着糸（例えば、東レ株式会社製「エルダー（登録商標）」）１本を用いることが好ましい。
また、本実施形態に係る本体部１０には、力織機により１本の緯地糸２ａ及び１本の融着糸２ｂが緯糸２として同時に打込まれ、緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）の打込み回数（本数）が２．５４ｃｍ（１インチ）当り３６．９回（各３６．９本）である。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０の緯地糸２ａは、太さ１５０デニールのポリエステルウーリー糸（ＥＷ）１本を用いるのが好ましい。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０の融着糸２ｂには、太さ１００デニールのナイロン熱融着糸（例えば、東レ株式会社製「エルダー（登録商標）」）１本を用いることが好ましい。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０には、力織機により１本の緯地糸２ａ及び１本の融着糸２ｂが緯糸２として同時に打込まれ、緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）の打込み回数（本数）が２．５４ｃｍ（１インチ）当り３０．８回（各３０．８本）である。

すなわち、前述の緯糸２の材質及び打込み回数（本数）における本体部１０は、緯糸２（ポリエステルウーリー糸、ナイロン熱融着糸）による緯密度が、９２２５Ｄ／インチ（＝（１５０Ｄ＋１００Ｄ）×３６．９回／インチ）である。
また、前述の緯糸２の材質及び打込み回数（本数）における第１のアンカー部２０は、緯糸２（ポリエステルウーリー糸、ナイロン熱融着糸）による緯密度が、７７００Ｄ／インチ（＝（１５０Ｄ＋１００Ｄ）×３０．８回／インチ）である。

なお、本実施形態に係る本体部１０及び第１のアンカー部２０の緯糸２の緯地糸２ａは、太さを１５０デニールにすることにより、太い緯糸の緯地糸（例えば、３００デニール）の場合と比較して、織物（本体部１０及び第１のアンカー部２０）の厚みを薄くすることができる。

このように、本実施形態に係る本体部１０は、前述の経糸１及び緯糸２の材質（特に、弾性糸１ｃ及び緯地糸２ａの太さ）並びに緯糸２の打込み回数（本数）により、経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度を６０％に設定することができる。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０は、前述の経糸１及び緯糸２の材質（特に、弾性糸１ｃ及び緯地糸２ａの太さ）並びに緯糸２の打込み回数（本数）により、経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度を８０％に設定することができる。

なお、本実施形態に係る弾性糸１ｃの太さについては、５６０デニールを一例として挙げてきたが、本発明において、入手（量産）可能な１ランク下の太さの４２０デニールや１ランク上の太さの１１２０デニールを選択し、前述の緯糸２の太さ及び打込み回数（本数）を変更してもよい。すなわち、本実施形態に係る弾性糸１ｃの太さは、４２０デニール〜１１２０デニールであれば、本体部１０の経糸方向の最大伸度を前記範囲内の最大伸度に設定することが可能である。また、第１のアンカー部２０の経糸方向の最大伸度も所望の範囲内の最大伸度に設定することが可能である。

また、本実施形態に係る緯糸２の緯地糸２ａの太さについては、１５０デニールを一例として挙げてきたが、本発明において、入手（量産）可能な１ランク下の太さの１００デニールや１ランク上の太さの３００デニールを選択し、前述の弾性糸１ｃの太さ及び緯糸２の打込み回数（本数）を変更してもよい。すなわち、本実施形態に係る緯糸２の緯地糸２ａの太さは、１００デニール〜３００デニールであれば、本体部１０の経糸方向の最大伸度を前記範囲内の最大伸度に設定することが可能である。また、第１のアンカー部２０の経糸方向の最大伸度も所望の範囲内の最大伸度に設定することが可能である。

また、本実施形態に係る緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）の打込み回数（本数）については、２．５４ｃｍ（１インチ）当り３６．９回（各３６．９本）を一例として挙げてきたが、本発明において、２．５４ｃｍ当り３２．８回（各３２．８本）〜４１．０回（各４１．０本）を選択し、前述の弾性糸１ｃ及び緯糸２の太さを変更してもよい。すなわち、本実施形態に係る緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）の打込み回数（本数）は、２．５４ｃｍ当り３２．８回（各３２．８本）〜４１．０回（各４１．０本）であれば、本体部１０の経糸方向の最大伸度を前記範囲内の最大伸度に設定することが可能である。また、第１のアンカー部２０の経糸方向の最大伸度も所望の範囲内の最大伸度に設定することが可能である。

なお、本体部１０の厚みは、厚すぎる場合に、着用者の下腿部にバンデージを巻回する際に嵩張り巻き難くなり、薄すぎる場合に、バンデージの織物自体が折れ易く所望の固定力が得られない。このために、本体部１０の厚みは、バンデージを巻回し易く、所望の固定力が得られる厚みに設定することが好ましく、例えば、本体部１０の経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度が６０％であれば、３ｍｍ以下に設定することが好ましい。
また、第１のアンカー部２０の厚みは、厚すぎる場合に、着用者の大腿部に第１のアンカー部２０を締結する際に嵩張り巻き難くなり、薄すぎる場合に、バンデージの織物自体が折れ易く所望の締結力が得られない。このために、第１のアンカー部２０の厚みは、着用者の大腿部に第１のアンカー部２０を締結し易く、所望の締結力が得られる厚みに設定することが好ましく、例えば、第１のアンカー部２０の経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度が８０％であれば、４ｍｍ以下に設定することが好ましい。

また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０には、着用者の大腿部に第１のアンカー部２０を締結した場合に外側となる面（表地面）にループ（ループ面２１）を配設しているので、第１のアンカー部２０に配設した第２の係着部４０（フック面４３）は、脱着の容易性及び係着位置の自由度から、第１のアンカー部２０の一端２０ａ又は他端２０ｂの裏地面側に配設する。
同様に、本体部１０に配設した第１の係着部３０（フック面３３）は、脱着の容易性及び係着位置の自由度から、本体部１０の他端１０ｂの裏地面側に配設する。

また、本体部１０は、膝下の交差部及び下方アンカーを構成するために、着用者の膝下で交差する部分（第１の支持部１２及び第２の支持部１３）の長さと、着用者の下腿部を少なくとも一周する部分（巻回部１１）の長さが必要であり、性別や年齢等により膝周りや下腿部の太さに個人差はあるが、例えば、６８ｃｍ〜８８ｃｍの長さに設定することが考えられる。また、本体部１０は、着用者の膝関節の固定を効果的に行なうために、ある程度の幅を要し、例えば、５ｃｍに設定することが好ましい。

なお、本実施形態に係る本体部１０は、面ファスナーのループ面１０ｄを有する織物で織成されているが、経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度が所望の最大伸度であれば、面ファスナーのループ面１０ｄは必ずしも必要ではない。
しかしながら、本体部１０は、面ファスナーのループ面１０ｄを有する織物で織成されていることにより、ループ面１０ｄを有しない場合と比較して、未使用時に膝関節用バンデージ１００を丸めて第１の係着部３０のフック面３３を本体部１０のループ面１０ｄに係着させてコンパクトに保管することができると共に、着用者によっては、第１の係着部３０のフック面３３を本体部１０に係着させて膝関節用バンデージ１００を使用する場合もあり、膝関節用バンデージ１００の使用方法（係着位置）に自由度を持たせることができる。

更に、本実施形態に係る第１のアンカー部２０は、第１のアンカー部２０のループ面２１に脱着する面ファスナーのフック面４３を有する第２の係着部４０を、一端２０ａ又は他端２０ｂ（図１では、他端２０ｂ）の裏地面側に備えることにより、第１のアンカー部２０の円周長の長さの調整が簡易になり、様々な着用者の大腿部の太さに対応することができる。なお、第１のアンカー部２０は、着用者の大腿部に締結することができる円周長で一端２０ａと他端２０ｂを縫製して環状にしてもよい。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０は、着用者の大腿部を周回するために、例えば、帯状体の長さを３４ｃｍ〜３８ｃｍに設定することが好ましい。

なお、第１のアンカー部２０及び本体部１０（巻回部１１）による着用者の大腿部及び下腿部に対する締付力を強くしすぎると、大腿部及び下腿部における血流阻害を生じさせ、着用者に不快感を起こさせる。特に、この不快感は、下腿部に比べ、大腿部において顕著である。
このため、本実施形態に係る膝関節用バンデージ１００は、本体部１０（巻回部１１）に対して、着用者の体表に接触する第１のアンカー部２０の面積を広げ、第１のアンカー部２０による体表にかかる圧力を分散させることで、着用者に与える不快感を緩和している。
すなわち、本実施形態に係る第１のアンカー部２０の幅は、本体部１０の幅よりも広く、例えば、６ｃｍ〜８ｃｍに設定することが好ましい。

また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０及び本体部１０は、図１に示すように、第１のアンカー部２０の長手方向Ｌと本体部１０の長手方向Ｌとのなす角θを１２０°として接合されているが、膝関節用バンデージ１００を着用した場合に、本体部１０が膝下で交差することができるのであれば、このなす角θに限られるものではない。
なお、本体部１０を一端１０ａから他端１０ｂ側に牽引した場合には、なす角θが１８０°に近いほど、第１のアンカー部２０の長手方向Ｌに力が働いて第１のアンカー部２０が回転することになり、なす角θが９０°に近いほど、第１のアンカー部２０の幅方向Ｗに力が働いて第１のアンカー部２０が大腿部下方に沿ってずり上がることになる。このため、なす角θの範囲は、本体部１０を一端１０ａから他端１０ｂ側に牽引した場合に、第１のアンカー部２０に浮きが生じず、接合部５０近傍で本体部１０が捩れない状態で、第１のアンカー部２０に対して本体部１０を斜め下方に牽引できるように、膝関節用バンデージ１００の使用方法の簡便さを考慮して、１１０°〜１３０°に設定することが好ましい。

また、第１のアンカー部２０と本体部１０の一端１０ａとの接合部５０は、第１のアンカー部２０の一端２０ａ又は他端２０ｂ（図１では、一端２０ａ）からの距離が第１のアンカー部２０の長さの１／４〜１／２の長さになる位置に接合されている。
特に、本実施形態に係る膝関節用バンデージ１００は、図１（ａ）に示すように、本体部１０の両側辺のうち第１のアンカー部２０の一端２０ａに近い本体部１０の一側辺１０ｃと、第１のアンカー部２０の両側辺のうち本体部１０の両側辺に交差する第１のアンカー部２０の下辺２０ｃとの交差部分を交点２３とした場合に、第１のアンカー部２０の下辺２０ｃにおける第１のアンカー部２０の一端２０ａから交点２３までの距離（第２の係着部４０及び第１のアンカー部２０の重畳部分の長さ）ｄを、６ｃｍ〜１１ｃｍに設定している。
これにより、膝関節用バンデージ１００を着用した場合に、第２の係着部４０のフック（フック面４３）及び第１のアンカー部２０のループ（ループ面２１）の係着位置と、第１の係着部３０のフック（フック面３３）及び第１のアンカー部２０のループ（ループ面２１）の係着位置とが重畳せず、第１の係着部３０のフック（フック面３３）が第２の係着部４０に重畳することによる係着力の低下を防止することができる。

また、第１のアンカー部２０と本体部１０の一端１０ａとの接合部５０は、本体部１０の幅方向Ｗの長さよりも長く本体部１０の他端１０ｂ側を凸にして縫製される。

このように、膝関節用バンデージ１００は、接合部５０が本体部１０の他端１０ｂ側に向けて凸状に縫製されることにより、膝関節用バンデージ１００を着用者の膝関節に巻回する場合に、本体部１０の巻回（牽引）方向に対応して、接合部５０での捩れを吸収し、接合部５０近傍の浮きや皺の発生を抑制することができる。

なお、接合部５０が略三角形状である場合には、着用者が膝関節用バンデージ１００を着用する際に、本体部１０からの引張り応力により、三角形の頂点に応力が集中し、その頂点部分の生地が弱くなり、縫製箇所が崩壊する虞がある。
このため、本実施形態に係る接合部５０は、略半円形状にすることにより、本体部１０からの引張り応力に対しても、応力が集中することなく、縫製箇所の崩壊を抑制することができ、本体部１０の牽引方向の個人差にも対応できると共に、接合部５０近傍の浮きや皺の発生を抑制することができる。

また、第１のアンカー部２０と本体部１０の一端１０ａとの接合では、本体部１０の両側辺で縫製しないことにより、本体部１０の両側辺が第１のアンカー部２０に固定されず、本体部１０の接合部５０近傍の両側辺における織物が伸長できる。
このため、本実施形態に係る膝関節用バンデージ１００は、着用者の下腿部に対する本体部１０の巻き付け角度が多少変化しても、本体部１０の接合部５０近傍の各辺における織物の歪みを吸収して、本体部１０の接合部５０近傍の各辺における生地の浮きや皺の発生を抑制することができる。

また、本実施形態に係る膝関節用バンデージ１００は、図１に示すように、着用者の大腿部の正しい位置に第１のアンカー部２０を締結させ、本体部１０が膝下で交差する着用者の膝関節への正しい巻き方となるように、目印としての縫い目によるセンターマーク２２を第１のアンカー部２０の接合部５０近傍に縫製することができる。

本実施形態に係る第１の係着部３０は、例えば、図１（ｂ）に示すように、長方形と等脚台形とを組み合わせた平面形状であり、長方形部分３１が本体部１０の一の面（裏地面）に縫製され、等脚台形部分３２が本体部１０の他端１０ｂから突出している。
同様に、本実施形態に係る第２の係着部４０は、例えば、図１（ｂ）に示すように、長方形と等脚台形とを組み合わせた平面形状であり、長方形部分４１が第１のアンカー部２０の一の面（裏地面）に縫製され、等脚台形部分４２が第１のアンカー部２０の他端２０ｂから突出している。
このように、第１の係着部３０（第２の係着部４０）は、等脚台形部分３２（等脚台形部分４２）が本体部１０の他端１０ｂ（第１のアンカー部２０の他端２０ｂ）から突出していることにより、本体部１０（第１のアンカー部２０）と重畳しない分だけ薄くなり、等脚台形部分３２（等脚台形部分４２）を着用者の手の指で把持させ易くし、第１のアンカー部２０のループ面２１に対してフック面３３（フック面４３）を容易に脱着することができる。

つぎに、図１及び図３に示す膝関節用バンデージ１００の着用方法について、図４及び図５を用いて説明する。
なお、以下の説明においては、着用者の右膝に膝関節用バンデージ１００を着用する場合について説明するが、着用者の左膝に膝関節用バンデージ１００を着用する場合は、「右膝」、「下腿部の外側面」、「下腿部の内側面」をそれぞれ「左膝」、「下腿部の内側面」、「下腿部の外側面」に読み替えて、着用する。

着用者は、図５（ａ）に示すように、第１のアンカー部２０のセンターマーク２２を膝頭近傍の大腿部の中央に合わせて左手で第１のアンカー部２０の一端２０ａを押さえ、右手で第１のアンカー部２０を大腿部に巻回し、伸長状態の第１のアンカー部２０を大腿部に配置させて、第１のアンカー部２０の他端２０ｂにある第２の係着部４０のフック面４３を第１のアンカー部２０のループ面２１に係着させて、第１のアンカー部２０を大腿部に締結する。なお、伸長状態とは、着用者が膝関節用バンデージ１００を着用後に巻回位置を微調整可能にする伸び代を有する状態を示す。
そして、着用者は、右手で本体部１０を把持しながら本体部１０を牽引し、右膝の膝蓋骨３００に対応する部分の左側方に伸長状態の本体部１０（第１の支持部１２）を配置させる。

つぎに、着用者は、図５（ｂ）〜図５（ｄ）に示すように、両手を用いて、伸長状態の本体部１０（巻回部１１）を下腿部の外側面から腓腹筋に対応する部分を介して下腿部の内側面の方向に下腿部に対して１周半だけ周回させる。
そして、着用者は、右手で本体部１０の他端１０ｂを把持して、右膝の膝蓋骨３００に対応する部分の右側方に伸長状態の本体部１０（第２の支持部１３）を配置させる。

最後に、着用者は、図４に示すように、第１のアンカー部２０のループ面２１に本体部１０の他端１０ｂにある第１の係着部３０のフック面３３を係着させて、完了する。

なお、前述の膝関節用バンデージ１００の着用方法は、本体部１０の巻き始めにおいて、右膝の膝蓋骨３００に対応する部分の左側方から本体部１０（第１の支持部１２）を配置させる場合について説明したが、図８及び図９に示す膝関節用バンデージ１００を用いて、右膝の膝蓋骨３００に対応する部分の右側方から本体部１０（第１の支持部１２）を配置させてもよい。
なお、図８及び図９に示す膝関節用バンデージ１００は、図１及び図３に示す膝関節用バンデージ１００の本体部１０の一端１０ａを、第１のアンカー部２０におけるセンターマーク２２を基準にして線対称の位置に接合したものである。

つぎに、本実施形態に係る膝関節用バンデージ１００の本体部１０における経糸方向の最大伸度の最適な範囲について、試用試験の試験結果に基づいて説明する。
なお、試用試験には、図１に示すように、下記の表１に示す経糸１及び緯糸２の材質並びに緯糸２の打込み回数（本数）により織成された最大伸度が４５％、６０％又は７５％である本体部１０（長さ：８０ｃｍ、幅：５ｃｍ）と、第１のアンカー部２０と、第１の係着部３０と、第２の係着部４０とを備えた膝関節用バンデージ１００（以下、実施例１、実施例２及び実施例３とそれぞれ称す）を作製して使用した。
また、最大伸度が３５％又は９０％である本体部１０（長さ：８０ｃｍ、幅：５ｃｍ）を用いて、上記実施例と同様に膝関節用バンデージ（以下、比較例１及び比較例２とそれぞれ称す）を作製して、試用試験に使用した。

試用試験は、図４に示すように、着用者の右膝に膝関節用バンデージを着用し、図１０の評価項目における着用者の効果感の官能評価（計５人）を実施した。評価方法は、先ずは各着用者にて各評価項目に対する官能評価を３段階（３：とても良い、２：良い、１：悪い）で点数化して、各評価項目における着用者全員（５人）の平均点を算出した。その後、実施例１〜３及び比較例１〜２について、各評価項目の合計点及び平均点を算出して、総合的に平均点が２点以上を及第点と判断した。

なお、図１０の評価項目「固定力」について、膝関節の可動域抑制力は、歩行、走行、階段の上り下りなどの動作における膝関節の屈曲動作において、必要以上に力を使う可動域の抑制を想定している。また、スポーツ時のジャンプの着地や膝を使う踏ん張り動作における必要以上に力を使う場合、又は膝に荷重のかかる場合における膝関節の屈曲の可動域の抑制を想定している。

さらに、図１０の評価項目「痛み」について、織物の圧迫力による痛みであれば、織物の最大伸度が小さい場合は、筋肉又は関節の動きや皮膚の伸び縮みに織物が追従できず、圧迫力をより強く感じて痛みを覚え易いと考えられ、織物の最大伸度が大きい場合は、可動域を抑制する固定力が弱くなると考えられる。また、織物の硬さによる擦れの痛みであれば、織物の最大伸度が小さい場合は、筋肉や皮膚の動きに追従できないため、織物と皮膚が擦れて痛みを感じ易いと考えられ、織物の最大伸度が大きい場合は、筋肉や肌に対して添うように織物が伸びるため、肌へのトラブルが少ないと考えられる。

また、図１０の評価項目「面ファスナーの剥がし易さ」について、面ファスナーが剥がし易いということは、非力な着用者にも面ファスナーの着脱使用に支障が無いと共に、面ファスナーのループ面を有する織物自体が硬くて型崩れし難いことになる。
また、面ファスナーが剥がし難いということは、着用者の運動時に、バンデージの着用部位における関節の可動や筋肉の膨張により、面ファスナーのフック面がループ面から外れることが無い反面、面ファスナーのフック面及びループ面間の強い係着力により、面ファスナーのループ面を有する織物からパイル糸を引っ張り出し、面ファスナーを剥がした場合に、パイル糸が織物から突出して織物の毛羽立ちを生じさせることになる。

さらに、図１０の評価項目「織物の密着性」について、織物の最大伸度が小さい場合は、筋肉や皮膚の動きに追従できないため、生地が密着せずに肌抵抗が減少し、バンデージの効果を弱めると考えられ、織物の最大伸度が大きい場合は、生地と肌が密着して固定され易く、肌や筋肉の動きにフィットし、バンデージの効果を得易いと考えられる。

また、図１０の評価項目「巻き易さ」について、織物の最大伸度が小さい場合は、肌の曲面に沿い難く、本体部１０の巻回が困難である。また、織物の最大伸度が大きい場合は、織物と肌が密着して固定され易く、肌や筋肉の動きにフィットし易いが、効果的に着用するためには、本体部１０を十分に伸ばしながら巻く必要がある。しかし、本体部１０を十分に伸ばすと、本体部１０の他端１０ｂを持つ手と第１のアンカー部２０との距離が長く離れるため、膝関節への着用及び巻付けが困難である。更に、本体部１０の他端１０ｂを第１のアンカー部２０の所定位置に固定することが困難になることから、所定位置に固定できるように模索しながら巻く動作が生じてくる。

また、図１０の評価項目「固定力の調整のし易さ」について、織物の最大伸度が小さい場合は、強固な固定に適しているが、固定力の調整可能な範囲が狭いため、非力な着用者にとって固定力の調整が難しくなる。

さらに、図１０の評価項目「織物の折れ難さ」について、織物の最大伸度が小さい場合は、織目が詰まっているため、織物の腰も有り、織物が折れ難い。また、織物の最大伸度が大きい場合は、織目が空いているため、織物が折れ易い織組織であり、織物が折れることで本体部１０の構造が弱くなると考えられる。

以上のような評価項目において、実施例２は、図１０に示すように、ほぼ全ての評価項目において良好な評価結果を得ている。
また、実施例３は、固定力が弱いものの、他の評価項目において良好な評価結果を得ている。
また、実施例１は、痛みが有り、織物の密着性が悪いものの、他の評価項目において良好な評価結果を得ている。これに対し、比較例１及び比較例２は、ほとんどの評価項目において悪い評価結果を得ている。
以上より、総合的な評価結果としては、平均点が２点以上である実施例１（最大伸度４５％）、実施例２（最大伸度６０％）及び実施例３（最大伸度７５％）が、本体部１０として、最適であることがわかる。
すなわち、本実施形態に係る膝関節用バンデージ１００の本体部１０における経糸方向の最大伸度は、４０％〜８０％が好ましく、４５％〜７５％がより好ましく、６０％が最も好ましい。

つぎに、本実施形態に係る膝関節用バンデージ１００の第１のアンカー部２０について、面ファスナーの耐久性試験（はく離強さ）の試験結果に基づいて説明する。
なお、第１のアンカー部２０の面ファスナーの耐久性試験（はく離強さ）では、前述の官能評価の評価結果により、最も好ましい結果であった実施例２（経糸方向の最大伸度が６０％の本体部１０）に対応させて、本体部１０の経糸１及び緯糸２の材質並びに緯糸２の打込み回数（本数）と同様に、弾性糸１ｃの太さを８４０デニールから５６０デニールに変更し、緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）の打込み回数（本数）を２．５４ｃｍ（１インチ）当り３０．８回（各３０．８本）から２．５４ｃｍ（１インチ）当り３６．９回（各３６．９本）の条件で織成した第１のアンカー部２０を用いて評価した。また、比較例としては、下記の表２に示す経糸１及び緯糸２の材質並びに緯糸２の打込み回数（本数）からなる市販の伸縮織物（以下、比較例３、比較例４及び比較例５とそれぞれ称す）を用いた。なお、比較例３は、面ファスナーとしてのループ面を有していないため、経糸におけるパイル糸及び緯糸における融着糸を備えていない。

なお、実施例２と比較例３〜５との大きな相違点は、パイル糸のフィラメントカウントの相違であり、実施例２の１０本に対し、比較例４が７本であり、比較例５が１５本であり、比較例３がパイル糸を使用していない（面ファスナーのループ面を有していない）。

面ファスナーの耐久性試験（はく離強さ）は、日本工業規格のＪＩＳ Ｌ３４１６「面ファスナ」の７．４．２「はく離強さ」に準拠し、１０００回の接着・はく離の繰り返しを行なった実験結果を下記の表３に示す。

実施例２は、表３に示すように、保持率（初期のはく離強さに対する耐久試験後のはく離強さの百分率）が比較例３〜５と比較して最も高く、膝に巻回して面ファスナーのフックで係着させる膝関節用バンデージ１００に使用する第１のアンカー部２０として最適であることがわかる。
特に、実施例２は、耐久試験後のはく離強さが初期のはく離強さに対して大きくなっている（保持率が１００％を超える）ため、膝関節用バンデージ１００として長期間継続的に使用するうえで有利である。
なお、パイル糸のフィラメントカウントが多いことは、面ファスナーのフックがループに係着し易くなり、保持率が高くなる一方、最大伸度が低くなる。
比較例５は、パイル糸のフィラメントカウントが実施例２のパイル糸のフィラメントカウントよりも多いのであるが、外観の毛羽立ちを防ぐために樹脂加工が施されているため、面ファスナーのフックがループに係着し難くなり、初期のはく離強さ及び保持率が、実施例２の初期のはく離強さ及び保持率よりも低くなっている。

以上のように、膝関節用バンデージ１００は、本体部１０（第１の支持部１２、第２の支持部１３）が、着用者の膝蓋骨を下腿側から大腿側に向かって支持すると共に、内側側副靭帯を支持することにより、大腿四頭筋の動きを円滑にでき、膝の左右の振れを抑制することができる。すなわち、本体部１０（第１の支持部１２、第２の支持部１３）は、着用者の膝下で交差した略Ｘ字状内で着用者の膝蓋骨を下腿側から支えることにより、大腿四頭筋の動きと一体化させ、膝の左右の振れを抑制する副木のような役割を果すことができる。

また、膝関節用バンデージ１００は、本体部１０（第１の支持部１２、第２の支持部１３）が、膝関節用バンデージ１００の着用者の膝に対して内側面から外側面に向けて強い押圧力を与えることで、膝関節用バンデージ１００の外側面側から膝に外力を受けた場合に、外力を緩和する内側面から外側面に向けての反発力を生じさせることができ、外力により膝が内側に入り込まず、内側側副靭帯の損傷を抑制することができる。

また、膝関節用バンデージ１００は、本体部１０（第１の支持部１２、第２の支持部１３）が、膝関節用バンデージ１００の着用者の大腿部及び膝の外側面を支持することで、本体部１０（第１の支持部１２、第２の支持部１３）による内側面に掛かる押圧力とのバランスを取り、着用者の安定した起立状態を維持することができる。

また、膝関節用バンデージ１００の第１の支持部１２及び第２の支持部１３に相当する帯状の支持部を備えた膝サポーターの装着は、着用者の膝関節をサポートする方法として効果的である。つまり、着用者の膝蓋骨に対応する部分の下側から左右の両側方に帯状の支持部（例えば、第１の支持部１２、第２の支持部１３）を配置させて当該膝蓋骨を下方から上方に持ち上げるように膝サポーター（例えば、膝関節用バンデージ１００）を装着することにより、帯状の支持部が着用者の膝蓋骨を左右から挟持しつつ、着用者の膝蓋骨を下方から上方に持ち上げるように支持するため、大腿四頭筋の動きを円滑に補助して、着用者の膝部に掛かる負担を軽減するという作用効果を発揮することができる。

また、帯状の支持部を備えた膝サポーターに、膝関節用バンデージ１００の第１のアンカー部２０に相当するループ面を有する帯状のアンカー部を備えた膝サポーターの装着は、着用者の膝関節をサポートする方法としてさらに効果的である。つまり、着用者の大腿部に固定した帯状のアンカー部（例えば、第１のアンカー部２０）のループ面に、帯状の支持部（例えば、第２の支持部１３）の一端を係着させて膝蓋骨を下方から上方に持ち上げるように膝サポーターを装着することにより、膝サポーターが着用者の膝関節の位置に確実に固定するため、帯状の支持部の作用効果をさらに効果的に発揮することができる。

また、図２に示す膝関節用バンデージ１００は、例えば、本体部１０の経糸１の経地糸１ａに緑色の糸を使用し、第１のアンカー部２０の経糸１の経地糸１ａに黒色の糸を使用し、本体部１０及び第１のアンカー部２０の経糸１のパイル糸１ｂに黒色の糸を使用し、本体部１０及び第１のアンカー部２０の経糸１の弾性糸１ｃに黒色の糸を使用し、本体部１０及び第１のアンカー部２０の緯糸２に黒色の糸を使用すると共に、図７に示すように、共通の緯糸２に対して経地糸１ａを浮かせパイル糸１ｂを沈ませることにより、本体部１０の黒色の表地面に緑色の紋様１４が形成され、本体部１０の表地面の紋様１４に対応する本体部１０の裏地面の部分が黒色として本体部１０の緑色の裏地面に表れる。
なお、膝関節用バンデージ１００は、これらの色彩に限られるものではなく、例えば、本体部１０の経糸１のパイル糸１ｂに虹色の七色（赤、橙、黄、緑、青、藍、紫）のいずれか一色の糸を使用し、本体部１０の紋様１４を除く表地面を虹色のいずれか一色にすることが考えられる。これにより、膝関節用バンデージ１００は、七色のカラーバリエーションの商品群により、需要者の購買意欲を発揮させることができる。
また、膝関節用バンデージ１００は、例えば、本体部１０の経糸１のパイル糸１ｂに蛍光色の糸を使用して本体部１０の紋様１４を除く表地面を蛍光色にすることにより、需要者の購買意欲を発揮させると共に、夜間の外出時に着用することで、自動車等のヘッドライトに照らされて目立ち、安全防災面にも寄与することが期待できる。

（本発明の第２の実施形態）
図１１（ａ）は第２の実施形態に係る膝関節用バンデージの概略構成を示す正面図であり、図１１（ｂ）は図１１（ａ）に示す膝関節用バンデージの背面図である。図１２（ａ）は図１１（ａ）に示す膝関節用バンデージの左側面図であり、図１２（ｂ）は図１１（ａ）に示す膝関節用バンデージの右側面図であり、図１２（ｃ）は図１１（ａ）に示す膝関節用バンデージの平面図であり、図１２（ｄ）は図１１（ａ）に示す膝関節用バンデージの底面図である。図１３（ａ）は図１１及び図１２に示す膝関節用バンデージの着用状態を右側面側からみた説明図であり、図１３（ｂ）は図１１及び図１２に示す膝関節用バンデージの着用状態を正面側からみた説明図であり、図１３（ｃ）は図１１及び図１２に示す膝関節用バンデージの着用状態を背面側からみた説明図であり、図１３（ｄ）は図１１及び図１２に示す膝関節用バンデージの着用状態を左側面側からみた説明図である。図１１、図１２及び図１３において図１又は図３と同じ符号は、同一又は相当部分を示し、その説明を省略する。

第１のアンカー部２０は、図１１及び図１３に示すように、少なくとも、着用者の大腿部に第１のアンカー部２０を締結した状態における当該第１のアンカー部２０の上辺２０ｄと本体部１０の一端１０ａとの間（図１３（ａ）参照）、及び／又は、第１の係着部３０が第１のアンカー部２０に係着した状態における当該第１のアンカー部２０の上辺２０ｄと本体部１０の他端１０ｂとの間（図１３（ｄ）参照）に、本体部１０の長手方向Ｌ（経糸方向）に延在するスリット２４を備える。
なお、以下の説明においては、必要に応じて、着用者の大腿部に第１のアンカー部２０を締結した状態における当該第１のアンカー部２０の上辺２０ｄと本体部１０の一端１０ａとの間に存在することになるスリット２４を「一端側スリット２４ａ」と称し、第１の係着部３０が第１のアンカー部２０に係着した状態における当該第１のアンカー部２０の上辺２０ｄと本体部１０の他端１０ｂとの間に存在することになるスリット２４を「他端側スリット２４ｂ」と称す。

なお、本実施形態に係るスリット２４は、長さが５ｃｍ〜９ｃｍであり、第１のアンカー部２０の下辺２０ｃからの距離が３ｃｍ〜５ｃｍであり、第１のアンカー部２０の上辺２０ｄからの距離が２ｃｍ〜４ｃｍであるが、本体部１０の一端１０ａ（他端１０ｂ）の長さよりも長く、第１のアンカー部２０が本体部１０のアンカーとして機能するのであれば、図１１に示すスリット２４の位置、大きさ（長さ、幅）及び個数に限定されるものではない。

本体部１０は、図１１（ａ）に示すように、一端１０ａが第１の実施形態と同様に第１のアンカー部２０の下辺２０ｃに略平行（図１３（ａ）参照）になるように裁断され、他端１０ｂが等脚台形状の本体部１０となるように裁断されており、着用者が膝関節用バンデージ１００を正しく着用した場合に、他端１０ｂが第１のアンカー部２０の下辺２０ｃに略平行（図１３（ｄ）参照）になる。

第１の係着部３０は、図１１（ｂ）に示すように、平行四辺形の平面形状であり、本体部１０の他端１０ｂから突出することなく、本体部１０の裏地面に縫製される。
このため、図１３（ｄ）に示すように、着用者が膝関節用バンデージ１００を正しく着用した場合には、本体部１０の他端１０ｂが他端側スリット２４ｂの下方に位置して第１のアンカー部２０の下辺２０ｃに略平行になり、第１の係着部３０が他端側スリット２４ｂを跨ぐことがない。

なお、この第２の実施形態においては、膝関節用バンデージ１００の第１のアンカー部２０にスリット２４を新たに配設し、本体部１０の他端１０ｂ及び第１の係着部３０の形状を変えるところのみが第１の実施形態と異なるところであり、後述のスリット２４による作用効果以外は、第１の実施形態と同様の作用効果を奏する。

本実施形態に係る膝関節用バンデージ１００は、第１のアンカー部２０にスリット２４を備えることにより、本体部１０からの引張り応力に対して、スリット２４を境界にして第１のアンカー部２０の下辺２０ｃ側の織物で力を分散させ、第１のアンカー部２０の上辺２０ｄ側の織物への影響を抑制し、第１のアンカー部２０の上辺２０ｄ側の織物によるアンカー機能を保持することができる。

また、本実施形態に係る膝関節用バンデージ１００は、第１のアンカー部２０にスリット２４を備えることにより、第１のアンカー部２０の上辺２０ｄ側の織物で支持しつつ、着用者の膝関節の屈曲に対して、第１のアンカー部２０の下辺２０ｃ側の織物が追従して下降し、着用者の膝関節の伸展に対して、第１のアンカー部２０の下辺２０ｃ側の織物が復元力で上昇し、着用者の膝関節の動きに対して、第１のアンカー部２０が柔軟に対応することができるという作用効果を奏する。

なお、本実施形態に係る膝関節用バンデージ１００は、一端側スリット２４ａ又は他端側スリット２４ｂのいずれか一方を備えることにより、スリット２４を備えない第１の実施形態に係る膝関節用バンデージ１００に対して、前述の作用効果を新たに奏する。
しかしながら、一方のみにスリット２４を備える場合には、本体部１０からの引張り応力により、スリット２４を配設した織物側の第１のアンカー部２０のずり下がりが抑制されるのに対し、スリット２４を配設していない織物側の第１のアンカー部２０のずり下がりが生じ、第１の支持部１２及び第２の支持部１３による膝下の交差部のバランスが保たれず、スリット２４による作用効果が半減することになる。このため、本実施形態に係る膝関節用バンデージ１００は、一端側スリット２４ａ及び他端側スリット２４ｂの２つのスリット２４を備えることが好ましい。

（本発明の第３の実施形態）
図１４（ａ）は第３の実施形態に係る膝関節用サポーターの概略構成を示す正面図であり、図１４（ｂ）は図１４（ａ）に示す膝関節用サポーターの背面図である。図１５（ａ）は図１４に示す膝関節用サポーターの第１のアンカー部を大腿部に締結させた状態を示す説明図であり、図１５（ｂ）は図１４に示す膝関節用サポーターの第１の支持部の第３の係着部を第１のアンカー部に係着させた状態を示す説明図であり、図１５（ｃ）は図１４に示す膝関節用サポーターの第２の支持部の第１の係着部を第１のアンカー部に係着させた状態を示す説明図であり、図１５（ｄ）は図１４に示す膝関節用サポーターの着用状態を右側面側からみた説明図である。図１６（ａ）は図１４に示す本体部の表地面の織物組織の一例を説明するための説明図であり、図１６（ｂ）は図１６（ａ）に示す織物組織の矢視Ｃ−Ｃ’線の断面図である。図１７（ａ）は面ファスナーのループ面を有しない本体部の紋様部分の織物組織の一例を説明するための説明図であり、図１７（ｂ）は図１７（ａ）に示す織物組織の矢視Ｄ−Ｄ’線の断面図である。図１８（ａ）は第３の実施形態に係る他の膝関節用サポーターの概略構成を示す正面図であり、図１８（ｂ）は図１８（ａ）に示す膝関節用サポーターの第１のアンカー部を大腿部に締結させると共に第２のアンカー部を下腿部に締結させた状態を示す説明図である。図１９（ａ）は第３の実施形態に係るさらに他の膝関節用サポーターの概略構成を示す正面図であり、図１９（ｂ）は図１９（ａ）に示す膝関節用サポーターの第１のアンカー部を大腿部に締結させる方法を示す説明図である。図１４〜図１９において図１〜図３と同じ符号は、同一又は相当部分を示し、その説明を省略する。

本発明の膝関節用サポーター２００は、図１４及び図１５に示すように、面ファスナーのループ面２１を有する織物で織成され、着用者の大腿部に締結される第１のアンカー部２０と、着用者の膝窩部の下方に少なくとも配置される第２のアンカー部２１１、着用者の膝蓋骨３００に対応する部分の下方から一の側方に張った状態で配置される第１の支持部１２、及び、着用者の膝蓋骨３００に対応する部分の下方で第１の支持部１２に交差して着用者の膝蓋骨３００に対応する部分の他の側方に張った状態で配置される第２の支持部１３からなり、帯状の織物である本体部１０と、第１のアンカー部２０及び第２のアンカー部２１１に接合され、第１のアンカー部２０及び本体部１０を一体化する連結部７０と、を備える。

なお、本実施形態に係る第２のアンカー部２１１は、第１の実施形態及び第２の実施形態に係る巻回部１１に対応するものであり、本実施形態においても第１の支持部１２及び第２の支持部１３間に配設されて本体部１０を構成し、かつ、第１の支持部１２、第２のアンカー部２１１及び第２の支持部１３が同幅の直線状である。
また、本実施形態に係る連結部７０は、支持体７２を内包した左右一対の袋状部７１であって、着用者の膝蓋骨に対応する部分の両側方に張った状態で配置される。
なお、以下の説明においては、左右の袋状部７１（支持体７２）を区別するために、図１４（ａ）において、左側の袋状部７１（支持体７２）を左袋状部７１ａ（左支持体７２ａ）と称し、右側の袋状部７１（支持体７２）を右袋状部７１ｂ（右支持体７２ｂ）と称する。

また、本発明の膝関節用サポーター２００は、本体部１０の他端１０ｂである第２の支持部１３の端部に接合され、第１のアンカー部２０のループ面２１に脱着する面ファスナーのフック面３３を有する第１の係着部３０と、第１のアンカー部２０の一端２０ａ又は他端２０ｂに接合され、第１のアンカー部２０のループ面２１に脱着する面ファスナーのフック面４３を有する第２の係着部４０と、本体部１０の一端１０ａである第１の支持部１２の端部に接合され、第１のアンカー部２０のループ面２１に脱着する面ファスナーのフック面６３を有する第３の係着部６０と、を備える。

なお、本実施形態に係る第３の係着部６０（フック面６３）は、脱着の容易性及び係着位置の自由度から、本体部１０の一端１０ａの裏地面側に配設する。
また、本実施形態に係る第３の係着部６０は、例えば、図１４（ｂ）に示すように、長方形と等脚台形とを組み合わせた平面形状であり、長方形部分６１が本体部１０の一の面（裏地面）に縫製され、等脚台形部分６２が本体部１０の一端１０ａから突出している。
このように、第３の係着部６０は、等脚台形部分６２が本体部１０の一端１０ａから突出していることにより、本体部１０と重畳しない分だけ薄くなり、等脚台形部分６２を着用者の手の指で把持させ易くし、第１のアンカー部２０のループ面２１に対してフック面６３を容易に脱着することができる。
なお、膝関節用サポーター２００は、着用者の左足又は右足の膝に着用可能な左右兼用である。

また、第１の実施形態及び第２の実施形態に係る本体部１０は、面ファスナーのループ面１０ｄを有する場合について説明したが、本実施形態に係る本体部１０は、図１４に示すように、面ファスナーのループ面１０ｄを有しない伸縮織物であってもよい。
なお、本実施形態に係る本体部１０の経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度は、本体部１０が面ファスナーのループ面１０ｄを有しない伸縮織物であっても、第１の実施形態で前述した官能評価に影響するものではなく、第１の実施形態及び第２の実施形態と同様に、４０％〜８０％に設定することが好ましく、４５％〜７５％がより好ましく、６０％が最も好ましい。
この場合に、本体部１０は、ループ面１０ｄをなすパイル糸１ｂを必要とせず、パイル糸１ｂによるループを保持する融着糸２ｂを必要としない。
特に、本実施形態に係る本体部１０は、経糸１を構成するパイル糸１ｂの替わりに、前述の経地糸１ａ（以下、本体部１０の経地糸１ａを「第１の経地糸１ａ」と称す）に対して緯糸２との交差浮沈を逆に対応させた経地糸１ａ（以下、第２の経地糸１ｄと称す）を用いている。

すなわち、経糸１は、図１６に示すように、緯糸２と共に織物の一の面（例えば、裏地面）を構成する第１の経地糸１ａと、経糸方向に伸縮性を与える弾性糸１ｃと、緯糸２と共に織物の他の面（例えば、表地面）を構成する第２の経地糸１ｄと、を備える。
また、緯糸２は、第１の経地糸１ａと共に織物の裏地面を構成する緯地糸２ａを備える。
なお、図１６（ｂ）及び図１７（ｂ）においては、並設される緯糸２を基準にして、上側が表地面となり、下側が裏地面となる。

また、本体部１０は、ジャカードニードル織機を用いることにより、経糸方向（長手方向Ｌ）で隣り合う複数の緯糸２に対して、経糸１の第１の経地糸１ａ（例えば、緑色の糸）を表地面側に浮かせて（第２の経地糸１ｄ（例えば、黒色の糸）を裏地面側に沈ませて）、自由に開口するジャガード組織にて、文字、図形若しくは記号又はこれらの結合からなる紋様１４を表地面に部分的に形成することができる。

次に、図１６を用いて本実施形態に係る織物組織の一例を説明する。すなわち、第１の経地糸１ａは、図１６（ｂ）に示すように、１本の緯糸２（緯地糸２ａ）に対して上側を通って浮き、隣り合う３本の緯糸２（緯地糸２ａ）に対して下側を通って沈む、緯糸２（緯地糸２ａ）との１−３の交差浮沈を繰り返して、織物組織を構成する。
また、弾性糸１ｃは、図１６（ｂ）に示すように、１本の緯糸２（緯地糸２ａ）に対して上側を通って浮き、１本の緯糸２（緯地糸２ａ）に対して下側を通って沈む、緯糸２（緯地糸２ａ）との１−１の交差浮沈を繰り返して、織物組織を構成する。
また、第２の経地糸１ｄは、図１６（ｂ）に示すように、隣り合う３本の緯糸２（緯地糸２ａ）に対して上側を通って浮き、１本の緯糸２（緯地糸２ａ）に対して下側を通って沈む、緯糸２（緯地糸２ａ）との３−１の交差浮沈を繰り返して、織物組織を構成する。
なお、図１６に示す第１の経地糸１ａ、弾性糸１ｃ及び第２の経地糸１ｄによる織物組織は、一例であり、この織物組織に限られるものではない。

続いて、図１７を用いて本実施形態に係る紋様部分の織物組織の一例を説明する。すなわち、紋様１４をなす第１の経地糸１ａは、図１７（ｂ）に示すように、隣り合う３本の緯糸２（緯地糸２ａ）に対して上側を通って浮き、１本の緯糸２（緯地糸２ａ）に対して下側を通って沈む、緯糸２（緯地糸２ａ）との３−１の交差浮沈を繰り返して、織物組織を構成する。
また、紋様１４をなす弾性糸１ｃは、図１７（ｂ）に示すように、１本の緯糸２（緯地糸２ａ）に対して上側を通って浮き、１本の緯糸２（緯地糸２ａ）に対して下側を通って沈む、緯糸２（緯地糸２ａ）との１−１の交差浮沈を繰り返して、織物組織を構成する。
また、紋様１４をなす第２の経地糸１ｄは、図１７（ｂ）に示すように、１本の緯糸２（緯地糸２ａ）に対して上側を通って浮き、隣り合う３本の緯糸２（緯地糸２ａ）に対して下側を通って沈む、緯糸２（緯地糸２ａ）との１−３の交差浮沈を繰り返して、織物組織を構成する。
なお、図１７に示す第１の経地糸１ａ、弾性糸１ｃ及び第２の経地糸１ｄによる織物組織は、一例であり、表地面に紋様１４を形成することができるのであれば、この織物組織に限られるものではない。

つぎに、本体部１０の最大伸度を６０％（１．６０倍±０．１）に設定し、第１のアンカー部２０の最大伸度を９５％（１．９５倍±０．１）に設定した実施形態について説明する。
本実施形態に係る本体部１０の第１の経地糸１ａ及び第２の経地糸１ｄは、太さ１００デニールのウーリーナイロン双糸が好ましく、本実施形態に係る本体部１０には、１５２本のウーリーナイロン双糸を第１の経地糸１ａ及び第２の経地糸１ｄにそれぞれ用いるのが好ましい。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０の経地糸１ａは、太さ１００デニールのウーリーナイロン双糸が好ましく、本実施形態に係る第１のアンカー部２０には、２００本のウーリーナイロン双糸を用いるのが好ましい。

また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０のパイル糸１ｂは、１０本のナイロンフィラメントを撚り合わせて熱を加えて、さらに１０本のナイロンフィラメントの撚り方向と反対方向に撚り加工した太さ２３５テックスの特殊加工糸（２３５Ｔ−１０Ｆ）であり、本実施形態に係る第１のアンカー部２０には、２００本の特殊加工糸（２３５Ｔ−１０Ｆ）を用いるのが好ましい。

また、本実施形態に係る本体部１０の弾性糸１ｃは、太さ５６０デニールのポリウレタン糸（例えば、東レ・オペロンテックス株式会社のポリウレタン弾性繊維「ライクラ（登録商標）ファイバー」）に２本の太さ１５０デニールのポリエステルウーリー（ＥＷ：polyester woolly）単糸をカバーリングしたカバーリング糸が好ましく、本実施形態に係る本体部１０には、４１本のカバーリング糸を用いるのが好ましい。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０の弾性糸１ｃは、太さ８４０デニールのポリウレタン糸（例えば、旭化成せんい株式会社のスパンデックス（ポリウレタン繊維）「ロイカ（登録商標）」）に２本の太さ１５０デニールのポリエステルウーリー（ＥＷ）単糸をカバーリングしたカバーリング糸であり、本実施形態に係る第１のアンカー部２０には、５３本のカバーリング糸を用いている。

さらに、本実施形態に係る本体部１０の緯地糸２ａは、太さ１５０デニールのポリエステルウーリー糸（ＥＷ）１本を用いるのが好ましい。
なお、本実施形態に係る本体部１０は、面ファスナーのループ面を有しないため、本体部１０の緯糸２は、パイル糸１ｂによるループを保持する融着糸２ｂを備えていない。しかしながら、本実施形態に係る本体部１０は、第１の実施形態に係る本体部１０と同様に、本体部１０の緯糸２に融着糸２ｂを備え、面ファスナーのループ面を有してもよい。
また、本実施形態に係る本体部１０には、力織機により１本の緯地糸２ａが緯糸２として打込まれ、緯糸２（緯地糸２ａ）の打込み回数（本数）が２．５４ｃｍ（１インチ）当り３３．６回（３３．６本）である。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０の緯地糸２ａは、太さ１５０デニールのポリエステルウーリー（ＥＷ）単糸１本を用いるのが好ましい。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０の融着糸２ｂには、太さ１００デニールのナイロン熱融着単糸（例えば、東レ株式会社製「エルダー（登録商標）」）１本を用いることが好ましい。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０には、力織機により１本の緯地糸２ａ及び１本の融着糸２ｂが緯糸２として同時に打込まれ、緯糸２（緯地糸２ａ、融着糸２ｂ）の打込み回数（本数）が２．５４ｃｍ（１インチ）当り３０．８回（各３０．８本）である。

このように、本実施形態に係る本体部１０は、前述の経糸１及び緯糸２の材質（特に、弾性糸１ｃ及び緯地糸２ａの太さ）並びに緯糸２の打込み回数（本数）により、経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度を６０％に設定することができる。
なお、本実施形態に係る本体部１０は、ナイロン４７％、ポリエステル４４％、ポリウレタン９％の混率であるが、この混率に限られるものではない。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０は、前述の経糸１及び緯糸２の材質（特に、弾性糸１ｃ及び緯地糸２ａの太さ）並びに緯糸２の打込み回数（本数）により、経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度を９５％に設定することができる。
なお、本実施形態に係る第１のアンカー部２０は、ナイロン６６％、ポリエステル２４％、ポリウレタン１０％の混率であるが、この混率に限られるものではない。

また、本体部１０は、膝下の交差部及び下方アンカーを構成するために、着用者の膝下で交差する部分（第１の支持部１２及び第２の支持部１３）の長さと、着用者の膝窩部の下方で着用者の下腿部を少なくとも半周する部分（第２のアンカー部２１１）の長さが必要であり、性別や年齢等により膝周りや下腿部の太さに個人差はあるが、例えば、４４ｃｍ〜５２ｃｍ（例えば、Ｓサイズ：４４ｃｍ、Ｍサイズ：４８ｃｍ、Ｌサイズ：５２ｃｍ）の長さに設定することが考えられる。
また、本実施形態に係る第１のアンカー部２０は、着用者の大腿部を周回するために、例えば、帯状体の長さを２９ｃｍ〜３７ｃｍ（例えば、Ｓサイズ：２９ｃｍ、Ｍサイズ：３３ｃｍ、Ｌサイズ：３７ｃｍ）に設定することが好ましい。

また、本実施形態に係る連結部７０の袋状部７１は、ポリエステル１００％のダブルラッセル生地（例えば、井上ニット株式会社の品番「7200SK」）を用いており、支持体７２を挟持させて矩形状（例えば、縦１７．５ｃｍ、横６ｃｍ）のダブルラッセル生地を半分に折り畳み、折り返し部分を除く周縁部を縫製することで、支持体７２を内包する構造としたものである。
なお、袋状部７１は、緩衝性を有する生地であれば、ダブルラッセル生地に限られるのものではなく、例えば、ネオプレーンの両面に他の生地をボンディングした生地や発泡ウレタンの両面に他の生地をボンディングした生地などでもよい。
また、本実施形態に係る左袋状部７１ａ（右袋状部７１ｂ）は、第１のアンカー部２０の一端２０ａ（他端２０ｂ）から左袋状部７１ａ（右袋状部７１ｂ）の中心線までの距離が約６ｃｍになる位置に、左袋状部７１ａ（右袋状部７１ｂ）の上辺と第１のアンカー部２０の上辺２０ｄとを合わせて裏地側から接合（例えば、縫製）され、本体部１０の一端１０ａ（他端１０ｂ）から左袋状部７１ａ（右袋状部７１ｂ）の中心線までの距離が約１４．５ｃｍになる位置に、左袋状部７１ａ（右袋状部７１ｂ）の下辺と本体部１０の下辺とを合わせて裏地側から接合（例えば、縫製）されている。しかしながら、袋状部７１（左袋状部７１ａ、右袋状部７１ｂ）の接合位置は、本体部１０及び第１のアンカー部２０の経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度を考慮して、適宜設定することが好ましい。
すなわち、左袋状部７１ａ（左支持体７２ａ）の上端及び右袋状部７１ｂ（右支持体７２ｂ）の上端間の間隔に対する、左袋状部７１ａ（左支持体７２ａ）の下端及び右袋状部７１ｂ（右支持体７２ｂ）の下端間の間隔は、同一に限られず、異なる（広い、狭い）構成でもよく、本体部１０及び第１のアンカー部２０の経糸方向（長手方向Ｌ）の最大伸度を考慮して、適宜設定することが好ましい。

また、本実施形態に係る袋状部７１に内包される支持体７２は、ポリプロピレン（ＰＰ：polypropylene）１００％の１．２ｍｍ〜４．０ｍｍ厚のＰＰ板を用いているが、この板厚及び材質のＰＰ板に限られるものではなく、例えば、ポリエチレン発泡体（例えば、「サンペルカ（登録商標）」、「ベルポーレン」）、硬質の塩化ビニール板、硬質のゴム（ラバー）板、又は、ポリカーボネイト板などでもよい。また、本実施形態に係る支持体７２は、板状体に限られるものではなく、例えば、円柱や角柱などの柱状体や、長手方向に延在する中空又は溝を有する柱状体や、長手方向に延在する中空又は溝に別部材を嵌合させた柱状体などでもよい。

特に、袋状部７１に内包された支持体７２が、主面に垂直な方向に湾曲する（主面に水平な方向に湾曲し難い）可撓性を有する板状体であることにより、着用者が膝関節を屈曲した場合に、主面に垂直な方向に湾曲した支持体７２の復元力により、着用者の膝関節を正常な位置に戻そうとする力が働くことになる。

なお、袋状部７１（左袋状部７１ａ、右袋状部７１ｂ）は、本体部１０及び第１のアンカー部２０の裏地側で接合することにより、膝関節用サポーター２００を着用した状態で、本体部１０及び第１のアンカー部２０に対して内側（着用者側）に連結部７０（支持体７２）が配設されることになる。
このため、連結部７０（袋状部７１、支持体７２）の上端及び下端を本体部１０及び第１のアンカー部２０で押圧することができ、連結部７０（袋状部７１、支持体７２）の上端及び下端の突出を防止することができる。

特に、連結部７０（袋状部７１）の上端と第１のアンカー部２０とは、第１のアンカー部２０の上辺２０ｄ側から裏地側に第１のアンカー部２０の上辺２０ｄを折り返し、第１のアンカー部２０の折り返し部分で連結部７０（袋状部７１）の上端を挟持して接合することにより、袋状部７１の上端を補強し、支持体７２による袋状部７１の上端の破損を防止することができる。

つぎに、図１４に示す膝関節用サポーター２００の着用方法について、図１５を用いて説明する。
なお、以下の説明においては、着用者の右膝に膝関節用サポーター２００を着用する場合について説明するが、着用者の左膝に膝関節用サポーター２００を着用する場合は、「右膝」、「下腿部の外側面」、「下腿部の内側面」をそれぞれ「左膝」、「下腿部の内側面」、「下腿部の外側面」に読み替えて、着用する。

着用者は、図１５（ａ）に示すように、第１のアンカー部２０の一端２０ａを膝頭近傍の大腿部の中央に合わせて左手で第１のアンカー部２０の一端２０ａを押さえ、右手で第１のアンカー部２０を大腿部に巻回し、伸長状態の第１のアンカー部２０を大腿部に配置させて、第１のアンカー部２０の他端２０ｂにある第２の係着部４０のフック面４３を第１のアンカー部２０のループ面２１に係着させて、第１のアンカー部２０を大腿部に締結する。
この場合に、左側の連結部７０（左袋状部７１ａ、左支持体７２ａ）は、着用者の膝蓋骨３００及び縫工筋間に配置され、右側の連結部７０（右袋状部７１ｂ、右支持体７２ｂ）は、着用者の膝蓋骨３００及び腸脛靭帯間に配置される。

そして、着用者は、右手で本体部１０（第１の支持部１２）の一端１０ａを把持しながら本体部１０の第１の支持部１２を牽引し、右膝の膝蓋骨３００に対応する部分の下方から右側方に伸長状態の本体部１０の第１の支持部１２を配置させる。
そして、着用者は、図１５（ｂ）に示すように、第１のアンカー部２０のループ面２１に本体部１０の一端１０ａにある第３の係着部６０のフック面６３を係着させる。この場合に、第１の支持部１２は、右側の連結部７０（右袋状部７１ｂ、右支持体７２ｂ）に重畳し、右側の連結部７０を押圧することになる。

そして、着用者は、左手で本体部１０（第２の支持部１３）の他端１０ｂを把持して、右膝の膝蓋骨３００に対応する部分の下方で第１の支持部１２に交差しながら左側方に伸長状態の本体部１０の第２の支持部１３を配置させる。

最後に、着用者は、図１５（ｃ）及び図１５（ｄ）に示すように、第１のアンカー部２０のループ面２１に本体部１０の他端１０ｂにある第１の係着部３０のフック面３３を係着させて、完了する。この場合に、第２の支持部１３は、左側の連結部７０（左袋状部７１ａ、左支持体７２ａ）に重畳し、左側の連結部７０を押圧することになる。

なお、前述の膝関節用サポーター２００の着用方法は、右膝の膝蓋骨３００に対応する部分の右側方から本体部１０の第１の支持部１２を配置させた後に、右膝の膝蓋骨３００に対応する部分の左側方から本体部１０の第２の支持部１３を配置させる場合について説明したが、右膝の膝蓋骨３００に対応する部分の左側方から本体部１０の第２の支持部１３を配置させた後に、右膝の膝蓋骨３００に対応する部分の右側方から本体部１０の第１の支持部１２を配置させてもよい。

以上のように、膝関節用サポーター２００は、本体部１０（第１の支持部１２、第２の支持部１３）が、着用者の膝蓋骨３００（膝関節）を下腿側から大腿側に向かって下から持ち上げて包み込むように固定すると共に、着用者の内側側副靭帯及び外側側副靭帯を支持することにより、大腿四頭筋の動きを円滑に補助することができ、膝関節の左右の振れを抑制し、膝に掛かる負担を軽減することができる。
また、膝関節用サポーター２００は、本体部１０（第１の支持部１２、第２の支持部１３）が、着用者の膝関節を左右から挟持して押圧し、着用者の膝靭帯（内側側副靭帯及び外側側副靭帯）の余分な伸びを制限することで、膝関節の軟骨の磨り減りや靭帯の炎症を抑え、膝関節の損傷を防止することができる。
特に、本実施形態に係る膝関節用サポーター２００は、連結部７０を備えることにより、第１の支持部１２及び第２の支持部１３により第２のアンカー部２１１を牽引する状態においても、第１のアンカー部２０と第２のアンカー部２１１との間隔を維持して、第２のアンカー部２１１のずり上がりを防止しつつ、第１の支持部１２及び第２の支持部１３の伸長に基づく第１の支持部１２及び第２の支持部１３の交差部分が上方に移動して交差部分による膝蓋骨３００の引き上げ機能を十分に発揮することができる。

また、膝関節用サポーター２００の第１の支持部１２及び第２の支持部１３に相当する二つの帯状の支持部を備えた膝サポーターの装着は、着用者の膝関節をサポートする方法として効果的である。つまり、二つの帯状の支持部（例えば、第１の支持部１２と第２の支持部１３）を着用者の膝蓋骨に対応する部分の下側で交差してから、左右の両側方に配置させて、当該膝蓋骨を下方から上方に持ち上げるように膝サポーター（例えば、膝関節用サポーター２００）を装着することにより、二つの帯状の支持部が着用者の膝蓋骨を左右から挟持しつつ、二つの帯状の支持部の交差部分が着用者の膝蓋骨に対する作用点して膝蓋骨を下方から上方に持ち上げるように支持するため、大腿四頭筋の動きを円滑に補助して、着用者の膝部に掛かる負担を軽減するという作用効果を発揮することができる。

また、二つの帯状の支持部を備えた膝サポーターに、膝関節用サポーター２００の第１のアンカー部２０に相当するループ面を有する帯状のアンカー部を備えた膝サポーターの装着は、着用者の膝関節をサポートする方法としてさらに効果的である。つまり、着用者の大腿部に固定した帯状のアンカー部（例えば、第１のアンカー部２０）のループ面に、二つの帯状の支持部（例えば、第１の支持部１２と第２の支持部１３）の一端を各々係着させて膝蓋骨を下方から上方に持ち上げるように膝サポーターを装着することにより、膝サポーターが着用者の膝関節の位置に確実に固定するため、二つの帯状の支持部の作用効果をさらに効果的に発揮することができる。

なお、本実施形態に係る膝関節用サポーター２００は、第２のアンカー部２１１、第１の支持部１２及び第２の支持部１３が連続して一体に織成された本体部１０を用いて説明したが、図１８に示すように、第２のアンカー部２１１と第１の支持部１２と第２の支持部１３とを別部材として織成し、第１の支持部１２及び第２の支持部１３を第２のアンカー部２１１にそれぞれ接合して一体とした本体部１０であってもよい。
この場合に、第２のアンカー部２１１は、面ファスナーのループ面２１１ｅを有する織物で織成され、第２のアンカー部２１１のループ面２１１ｅに脱着する面ファスナーのフック面を有する第４の係着部８０を、一端２１１ａ又は他端２１１ｂ（図１８（ａ）では、他端２１１ｂ）の裏地面側に備えることになる。
この形態であれば、図１８（ｂ）に示すように、第２のアンカー部２１１が着用者の下腿部を周回する長さを有することにより、第２のアンカー部２１１によるアンカー機能を高めることができる。

また、本実施形態に係る膝関節用サポーター２００は、図１９に示すように、第１のアンカー部２０の一端２０ａの表地面（ループ面２１）側に、第１のアンカー部２０の他端２０ｂを挿通させることができる環状の取っ手２５を配設してもよい。
この場合に、膝関節用サポーター２００の着用方法のうち第１のアンカー部２０の装着においては、図１９（ｂ）に示すように、着用者が、着用者の大腿部に第１のアンカー部２０を巻回し、第１のアンカー部２０の一端２０ａにある取っ手２５に第１のアンカー部２０の他端２０ｂにある第２の係着部４０を挿通させる。
そして、着用者は、第１のアンカー部２０の他端２０ｂ（第２の係着部４０）を左手で把持し、第１のアンカー部２０の一端２０ａ（取っ手２５）を右手で把持した状態で、他端２０ｂ（第２の係着部４０）及び一端２０ａ（取っ手２５）を相対する方向にそれぞれ牽引して、第２の係着部４０のフック面４３を第１のアンカー部２０のループ面２１に係着させて、第１のアンカー部２０を大腿部に締結する。
このように、取っ手２５は、第２の係着部４０の存在しない把持し難い第１のアンカー部２０の一端２０ａを右手で牽引する場合に、着用者の手の指を引っ掛けて把持し易くし、非力な女性や老人などの着用者による牽引を補助することができる。

また、本実施形態に係る膝関節用サポーター２００は、第１の実施形態において前述した紋様１４を本体部１０に形成しない場合について説明したが、必要に応じて、ジャカードニードル織機を用いて紋様１４を本体部１０に形成してもよい。

（本発明の第４の実施形態）
図２０（ａ）は第４の実施形態に係る膝関節用サポーターの概略構成を示す正面図であり、図２０（ｂ）は図２０（ａ）に示す膝関節用サポーターの背面図である。図２０において図１〜図３、図１４〜図１９と同じ符号は、同一又は相当部分を示し、その説明を省略する。

本実施形態に係る連結部７０は、図２０に示すように、支持体７２を内包した左右一対の袋状部７１（左袋状部７１ａ、右袋状部７１ｂ）と、当該左右一対の袋状部７１、第１のアンカー部２０の下辺２０ｃ及び第２のアンカー部２１１の上辺２１１ｄで包囲される領域を被覆する（第１のアンカー部２０及び第２のアンカー部２１１に縫製され、着用者の膝頭側を開放し、着用者の膝窩部及び膝の両側面を被覆する）被覆部７３であって、着用者の膝蓋骨に対応する部分の両側方から着用者の膝窩部に張った状態で配置される。

なお、本実施形態に係る被覆部７３は、第１のアンカー部２０、第２のアンカー部２１１及び袋状部７１（左袋状部７１ａ、右袋状部７１ｂ）で包囲される領域に重畳する矩形状の生地からなり、膝関節用サポーター２００の裏地面側に縫製されている。

また、本実施形態に係る被覆部７３は、綿混パワーネット（例えば、井上ニット株式会社の品番「CI1543」（混率：ナイロン６０％（糸番手５６デシックス）、綿２３％（糸番手４０単糸）、ポリウレタン１７％（糸番手３１０デシックス））の生地を用いている。
しかしながら、被覆部７３は、伸縮性を有する生地であれば、綿混パワーネットに限られるものではなく、例えば、経編生地又は経織生地として、裏地面に起毛を有し、縦方向及び横方向に伸長するツーウェイトリコット起毛（例えば、井上ニット株式会社の品番「NS4426K」（混率：ポリエステル８５％、ポリウレタン１５％、経編機ゲージ数：２８ゲージ、目付：２５０ｇ／ｍ ² 、原糸：３６本のフィラメントを撚り加工した太さ５６デシックスのポリエステル糸、４４デシックスのポリウレタン糸））、経編のツーウェイトリコット（原糸として、例えば、井上ニット株式会社の品番「3100」（混率：ポリエステル８３％、ポリウレタン１７％）、井上ニット株式会社の品番「5100」（混率：ナイロン８５％、ポリウレタン１５％））や、ポリエステル１００％のダブルラッセル生地（例えば、井上ニット株式会社の品番「7200SK」）や、丸編のベア天竺（原糸として、例えば、井上ニット株式会社の品番「YG103」（混率：綿９５％、ポリウレタン５％））などの生地でもよい。

なお、この第４の実施形態においては、被覆部７３を備えるところのみが第３の実施形態と異なるところであり、後述の被覆部７３による作用効果以外は、第３の実施形態と同様の作用効果を奏する。

本実施形態に係る膝関節用サポーター２００は、第１のアンカー部２０、第２のアンカー部２１１及び袋状部７１（支持体７２）に対して内側（着用者側）に被覆部７３を備えることにより、着用者が膝関節を屈曲した場合に、被覆部７３が緩衝材となり、第１のアンカー部２０及び第２のアンカー部２１１が接近して第１のアンカー部２０及び第２のアンカー部２１１で膝窩部の皮膚が挟まれることによる不快感を緩和することができる。

また、本実施形態に係る被覆部７３は、第１のアンカー部２０と重畳した領域のうち、第１のアンカー部２０の上辺２０ｄ及び両側辺で縫製し、第１のアンカー部２０の下辺２０ｃで縫製しておらず、第２のアンカー部２１１と重畳した領域のうち、第２のアンカー部２１１の下辺２１１ｃ及び両側辺の下辺側一部で縫製し、第２のアンカー部２１１の上辺２１１ｄで縫製していない。
この縫製位置により、第１のアンカー部２０及び第２のアンカー部２１１との最大伸度が異なる被覆部７３が、第１のアンカー部２０及び第２のアンカー部２１１の伸長動作に追従することを極力抑制し、被覆部７３の皺の発生を抑制することができる。

特に、本実施形態に係る膝関節用サポーター２００は、図２０（ａ）に示すように、第１のアンカー部２０の上辺２０ｄで被覆部７３を表地側に折り返して接合することにより、第１のアンカー部２０の上辺２０ｄで湾曲した被覆部７３が緩衝材となり、第１のアンカー部２０（上辺２０ｄ）の縁端部が着用者の大腿部の背面側の素肌に直接接触することを防止して、第１のアンカー部２０（上辺２０ｄ）の縁端部からの押圧力を緩和することができる。
また、本実施形態に係る膝関節用サポーター２００は、第１のアンカー部２０の上辺２０ｄ側から裏地側に第１のアンカー部２０の上辺２０ｄを折り返し、第１のアンカー部２０の折り返し部分で被覆部７３及び連結部７０（袋状部７１）の上端を挟持して接合することにより、袋状部７１の上端を補強し、支持体７２による袋状部７１の上端の破損を防止することができる。

なお、本実施形態に係る膝関節用サポーター２００は、支持体７２を内包した袋状部７１と、被覆部７３と、からなる連結部７０について説明したが、第１のアンカー部２０及び本体部１０（第２のアンカー部２１１）を一体化する構成であれば、被覆部７３からなる連結部７０であってもよい。

また、第１の実施形態〜第４の実施形態に係る膝サポーター（膝関節用バンデージ１００、膝関節用サポーター２００）は、素肌に直接巻回する場合について説明したが、例えば、国際公開第２０１１／０９０１９４号パンフレットに開示される膝関節サポーターや膝部を備えるインナーウェア（スパッツ、ストッキング類、タイツ及びパンティ・ストッキング類）を着用した膝関節に対して、膝関節サポーター上やインナーウェア上に巻回することにより、素肌に対する膝サポーター（膝関節用バンデージ１００、膝関節用サポーター２００）の滑りを無くし、膝サポーター（膝関節用バンデージ１００、膝関節用サポーター２００）の作用効果を向上することができる。
なお、第１の実施形態及び第２の実施形態に係る膝関節用バンデージ１００をインナーウェア上に巻回する場合には、膝関節用バンデージ１００とインナーウェアとをセットにすることもできる。
さらに、第１の実施形態及び第２の実施形態に係る膝関節用バンデージ１００をインナーウェア（最大伸度が低いインナーウェアが好ましい）上に巻回する場合に、膝関節用バンデージ１００の一態様として、膝関節用バンデージ１００の第１のアンカー部２０を本体部１０から取り除き、インナーウェアの膝部上方における外側面又は内側面に本体部１０の一端１０ａを縫製することにより、インナーウェアの大腿部周りを第１のアンカー部２０として機能させることもできる。

１ 経糸
１ａ 経地糸（第１の経地糸）
１ｂ パイル糸
１ｃ 弾性糸
１ｄ 第２の経地糸
２ 緯糸
２ａ 緯地糸
２ｂ 融着糸
１０ 本体部
１０ａ 一端
１０ｂ 他端
１０ｃ 一側辺
１０ｄ ループ面
１１ 巻回部
１２ 第１の支持部
１３ 第２の支持部
１４ 紋様
２０ 第１のアンカー部
２０ａ 一端
２０ｂ 他端
２０ｃ 下辺
２０ｄ 上辺
２１ ループ面
２２ センターマーク
２３ 交点
２４ スリット
２５ 取っ手
３０ 第１の係着部
３１ 長方形部分
３２ 等脚台形部分
３３ フック面
４０ 第２の係着部
４１ 長方形部分
４２ 等脚台形部分
４３ フック面
５０ 接合部
６０ 第３の係着部
６１ 長方形部分
６２ 等脚台形部分
６３ フック面
７０ 連結部
７１ａ 左袋状部
７１ｂ 右袋状部
７２ 支持体
７２ａ 左支持体
７２ｂ 右支持体
７３ 被覆部
８０ 第４の係着部
１００ 膝関節用バンデージ
２００ 膝関節用サポーター
２１１ 第２のアンカー部
２１１ａ 一端
２１１ｂ 他端
２１１ｃ 下辺
２１１ｄ 上辺
２１１ｅ ループ面
３００ 膝蓋骨

Claims (7)

1. 面ファスナーのループ面を有する織物で織成され、着用者の大腿部に締結される第１のアンカー部と、
   帯状の織物であって、着用状態で前記着用者の膝窩部の下方に少なくとも配置される第２のアンカー部、着用状態で着用者の膝蓋骨に対応する部分の下方から一の側方に配置される第１の支持部、及び、着用状態で着用者の膝蓋骨に対応する部分の下方で前記第１の支持部に交差して着用者の膝蓋骨に対応する部分の他の側方に配置される第２の支持部からなる本体部と、
   前記第１のアンカー部及び前記第２のアンカー部に接合され、第１のアンカー部及び前記本体部を一体化する連結部と、
   前記第２の支持部の端部に接合され、前記第１のアンカー部のループ面に脱着する面ファスナーのフック面を有する第１の係着部と、
   前記第１のアンカー部の一端又は他端に接合され、第１のアンカー部のループ面に脱着する面ファスナーのフック面を有する第２の係着部と、
   前記第１の支持部の端部に接合され、前記第１のアンカー部のループ面に脱着する面ファスナーのフック面を有する第３の係着部と、を備え、
   前記本体部の一端側に前記第１の支持部が配設され、本体部の他端側に前記第２の支持部が配設され、第１の支持部及び第２の支持部間に前記第２のアンカー部が配設されることを
   特徴とする膝関節用サポーター。
2. 請求項１に記載の膝関節用サポーターにおいて、
   前記本体部が、同幅の直線状であることを
   特徴とする膝関節用サポーター。
3. 請求項１又は２に記載の膝関節用サポーターにおいて、
   前記連結部が、支持体を内包した左右一対の袋状部であって、前記着用者の膝蓋骨に対応する部分の両側方に配置されることを
   特徴とする膝関節用サポーター。
4. 請求項１又は２に記載の膝関節用サポーターにおいて、
   前記連結部が、支持体を内包した左右一対の袋状部と、当該左右一対の袋状部、前記第１のアンカー部の下辺及び第２のアンカー部の上辺で包囲される領域を被覆する被覆部と、であって、前記着用者の膝蓋骨に対応する部分の両側方から前記着用者の膝窩部に配置されることを
   特徴とする膝関節用サポーター。
5. 請求項１ないし４のいずれかに記載の膝関節用サポーターを用いて着用者の膝関節をサポートする方法（医療行為を除く）であって、
   前記着用者の膝蓋骨に対応する部分の下側から左右の両側方に前記本体部の各支持部を配置させて、前記膝蓋骨を下方から上方に持ち上げるように前記膝関節用サポーターを装着することを
   特徴とする膝関節のサポート方法。
6. 請求項５に記載の膝関節のサポート方法において、
   前記各支持部における係着部のある端部を、前記着用者の大腿部に固定した前記第１のアンカー部に係着させて、前記膝蓋骨を下方から上方に持ち上げるように前記膝関節用サポーターを装着することを
   特徴とする膝関節のサポート方法。
7. 請求項５又は６に記載の膝関節のサポート方法において、
   前記二つの支持部が前記着用者の膝蓋骨に対応する部分の下側で交差して、前記膝蓋骨を下方から上方に持ち上げるように前記膝関節用サポーターを装着することを
   特徴とする膝関節のサポート方法。

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