JP6602453B2 - インク組成物、インクセット、画像形成方法、及び印刷物 - Google Patents

Description

本開示は、インク組成物、インクセット、画像形成方法、及び印刷物に関する。

従来より、金属粒子を含むインク組成物が知られている。
例えば、比較的安価な金属材料として、アルミニウムに着目し、保存安定性に優れ、２０度、６０度、８５度の鏡面光沢度がそれぞれ２００、２００、１００以上の数値を示す、高い金属鏡面光沢を有するインク組成物として、平板状金属粒子である金属顔料を含み、平板状金属粒子の平面上の長径をＸ、短径をＹ、厚みをＺとした場合、平板状金属粒子のＸ−Ｙ平面の面積より求めた円相当径の５０％平均粒子径Ｒ５０が０．５〜３μｍであり、かつ、Ｒ５０／Ｚ＞５の条件を満たす顔料分散液を含むインク組成物が知られている（例えば、特開２００８−１７４７１２号公報参照）。
また、金属光沢を有する記録物の作製が可能であり、記録安定性に優れ、かつメディア（記録媒体）対応性及び定着性に優れたインク組成物として、顔料と、有機溶剤と、定着樹脂とを含有するインク組成物であって、顔料は、平均厚みが３０ｎｍ以上１００ｎｍ以下であり、５０％体積平均粒子径が１．０μｍ以上４．０μｍ以下であり、かつ、粒度分布における最大粒子径が１２μｍ以下である金属箔片からなる、インク組成物が知られている（例えば、特開２０１１−１４９０２８号公報参照）。
また、鱗片状薄膜微粉末が容易に沈降しない処理を鱗片状薄膜微粉末に施すことにより、これを用いたメタリック顔料では鱗片状薄膜微粉末がインク中に分散されたものとなり、その結果ノズル詰まりを防止し、得られた印刷物は豊かな金属光沢を得られることができる鱗片状薄膜微粉末分散液として、金属単体、合金、又は金属化合物が微粉砕されてなる鱗片状薄膜微粉末が溶媒中に含有されてなり、鱗片状薄膜微粉末の平均長径が０．５μｍ以上５．０μｍ以下であり、最大長径が１０μｍ以下であり、平均厚みが５ｎｍ以上１００ｎｍ以下であり、アスペクト比が２０以上（より好ましくは４０以上）、とした鱗片状薄膜微粉末分散液が知られており、また、この鱗片状薄膜微粉末分散液を用いたインクジェットプリンタ用メタリック顔料インクが知られている（例えば、特開２０１１−２４６７１８号公報参照）。

また、金属効果のある可変模様を印刷できるインクジェットインクとして、約５０ｎｍ未満の平均粒子サイズを有する金属ナノ粒子を含有するインクジェットインクが知られている（例えば、特表２００９−５０７６９２号公報参照）。
また、優れた金属光沢を有するとともに、印刷媒体への定着性に優れた画像を形成できるインクとして、平均粒径３ｎｍ以上１００ｎｍ以下の銀粒子を含むインクが知られている（例えば、特開２０１２−１４３８７１号公報参照）。
また、優れた金属光沢を有するとともに、優れた耐擦性を有する画像の形成に用いることのできるインク組成物として、平均粒径５ｎｍ以上１００ｎｍ以下の銀粒子とワックス粒子と水とを含むインク組成物が知られている（例えば、特開２０１２−０４１３７８号公報参照）。

また、電子回路の形成に好適に用いられる導電性インクであって、立方体または平板状形態の銀粒子を有する銀粒子分散体を含んでなり、銀粒子分散体のサイズ分布が最大０．５の変動係数を有するインクジェット印刷用導電性インクが知られている（例えば、特表２００８−５２３２４６号公報参照）。

しかし、特開２００８−１７４７１２号公報に記載のインク組成物は、平板状金属粒子としてアルミニウム粒子を用いているために、アルミニウム粒子の表面の酸化に起因して、形成された画像の鏡面光沢性が低下する場合がある。アルミニウム粒子の表面の酸化及び画像の鏡面光沢性の低下は、インクが水を含有する場合に特に起こり易い。

また、特開２００８−１７４７１２号公報及び特開２０１１−１４９０２８号公報に記載のインク組成物は、含有される金属粒子の粒子サイズが大きいことから、金属粒子の分散性が悪い。このため、特開２００８−１７４７１２号公報及び特開２０１１−１４９０２８号公報に記載のインク組成物をインクジェット法による画像形成に適用した場合には、インクジェットヘッドのノズルの詰まりが起こり易い（即ち、インクジェットヘッドのノズルからの吐出性が低下し易い）。
特開２０１１−２４６７１８号公報に記載のインクジェットプリンタ用メタリック顔料インクも、含有される金属粒子の粒子サイズが大きいことから、インクジェットヘッドのノズルの詰まりが起こり易い。

上述したインクジェットヘッドのノズルの詰まりを抑制するためには、インク組成物中の金属粒子の粒子サイズを小さくすることが有効である。
しかし、特表２００９−５０７６９２号公報、特開２０１２−１４３８７１号公報、及び特開２０１２−０４１３７８号公報に記載のインク組成物のように金属粒子の粒子サイズを小さくした場合、ノズルの詰まりが抑制され且つ金属光沢を有する画像が得られることはあっても、鏡面光沢性を有する画像が得られない場合がある。例えば、金属粒子が球形状や立方体形状である場合、金属粒子の表面における光の散乱の影響により、鏡面光沢性を有する画像が得られない場合がある。

また、特表２００８−５２３２４６号公報に記載の導電性インクは、電子回路の形成をインクジェット法によって行うための導電性インクであり、そもそも画像を形成するためのインクではない。従って、特表２００８−５２３２４６号公報では、画像を形成すること自体に着目されていないので、当然に、鏡面光沢性を有する画像を形成することには一切着目されていない。

以上のように、特表２００９−５０７６９２号公報、特開２０１２−１４３８７１号公報、特開２０１２−０４１３７８号公報、及び特表２００８−５２３２４６号公報に記載のインク組成物では、鏡面光沢性を有する画像を形成することが困難であった。
また、前述のとおり、特開２００８−１７４７１２号公報、特開２０１１−１４９０２８号公報、及び特開２０１１−２４６７１８号公報に記載のインク組成物は、インクジェットヘッドのノズルからの吐出性が悪い（即ち、ノズルの詰まりが起こり易い）という問題があった。

本開示は上記に鑑みてなされたものであり、インクジェットヘッドからの吐出性に優れ、鏡面光沢性を有する画像を形成できるインク組成物、上記インク組成物を有するインクセット、上記インク組成物を用いた画像形成方法、及び、鏡面光沢性を有する画像を備えた印刷物を提供することを課題とする。

上記課題を解決するための具体的手段には、以下の態様が含まれる。
＜１＞ インクジェット法による画像形成に用いられ、
標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素を含み、平均円相当径が１０ｎｍ以上５００ｎｍ未満であり、平均厚さに対する平均円相当径の比である平均アスペクト比が３以上である平板状金属粒子を含有するインク組成物。
＜２＞ 標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素は、金、銀、及び白金からなる群から選択される少なくとも１種の金属元素である＜１＞に記載のインク組成物。
＜３＞ 平板状金属粒子が、銀を、平板状金属粒子の全量に対して８０質量％以上含む＜１＞又は＜２＞に記載のインク組成物。
＜４＞ 平板状金属粒子は、平均アスペクト比が、５以上である＜１＞〜＜３＞のいずれか１つに記載のインク組成物。
＜５＞ 平板状金属粒子の含有量が、インク組成物の全量に対し、３質量％〜８質量％である＜１＞〜＜４＞のいずれか１つに記載のインク組成物。
＜６＞ 水を含有する＜１＞〜＜５＞のいずれか１つに記載のインク組成物。
＜７＞ ゼラチンを含有する＜６＞に記載のインク組成物。
＜８＞ ゼラチンの含有質量に対する平板状金属粒子の含有質量の比が、１〜１００である＜７＞に記載のインク組成物。
＜９＞ 有機溶剤を含有する＜１＞〜＜８＞のいずれか１つに記載のインク組成物。
＜１０＞ フッ素系界面活性剤及びアセチレングリコール系界面活性剤からなる群から選択される少なくとも１種の界面活性剤を含有する＜１＞〜＜９＞のいずれか１つに記載のインク組成物。
＜１１＞ インクジェット法による加飾印刷に用いられる＜１＞〜＜１０＞のいずれか１つに記載のインク組成物。
＜１２＞ ＜１＞〜＜１１＞のいずれか１つに記載のインク組成物である第１インクと、
第１インクとは異なる第２インクであって着色剤を含有する第２インクと、
を有するインクセット。
＜１３＞ ＜１＞〜＜１１＞のいずれか１つに記載のインク組成物を、インクジェット法によって基材に付与するインク付与工程を有する画像形成方法。
＜１４＞ インク付与工程は、インク組成物を、ノズル径２５μｍ未満のノズルを有するインクジェットヘッドの上記ノズルから吐出することにより、基材に付与する＜１３＞に記載の画像形成方法。
＜１５＞ ＜１２＞に記載のインクセットが用いられ、
第１インクをインクジェット法によって基材に付与する第１インク付与工程と、
第２インクをインクジェット法によって基材に付与する第２インク付与工程と、
を有する画像形成方法。
＜１６＞ 基材と、
基材上に配置された画像であって、標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素を含み、平均円相当径が１０ｎｍ以上５００ｎｍ未満であり、平均厚さに対する平均円相当径の比である平均アスペクト比が３以上である平板状金属粒子を含有する画像と、
を備える印刷物。
＜１７＞ 更に、平板状金属粒子を含有する画像上、及び、基材と平板状金属粒子を含有する画像との間の少なくとも一方に、着色剤を含有する着色画像を備える＜１６＞に記載の印刷物。

本開示によれば、インクジェットヘッドからの吐出性に優れ、鏡面光沢性を有する画像を形成できるインク組成物、上記インク組成物を有するインクセット、上記インク組成物を用いた画像形成方法、及び、鏡面光沢性を有する画像を備えた印刷物が提供される。

以下、本発明の具体的な実施形態について詳細に説明するが、本発明は、以下の実施形態に何ら限定されるものではない。

本明細書において、「〜」を用いて示された数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値をそれぞれ最小値及び最大値として含む範囲を示す。
本明細書において、組成物中の各成分の量は、組成物中に各成分に該当する物質が複数存在する場合は、特に断らない限り、組成物中に存在する当該複数の物質の合計量を意味する。
本明細書において、「工程」との用語は、独立した工程だけではなく、他の工程と明確に区別できない場合であってもその工程の所期の目的が達成されれば、本用語に含まれる。
本明細書において、「光」は、γ線、β線、電子線、紫外線、可視光線、赤外線といった活性エネルギー線を包含する概念である。

＜インク組成物＞
本開示のインク組成物（以下、単に「インク」ともいう）は、標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素を含み、平均円相当径が１０ｎｍ以上５００ｎｍ未満であり、平均厚さに対する平均円相当径の比である平均アスペクト比が３以上である平板状金属粒子を含有する。
また、本開示のインクは、インクジェット法による画像形成に用いられるものである。

本開示のインクは、インクジェットヘッドのノズルからの吐出性に優れる。また、本開示のインクによれば、鏡面光沢性を有する画像を形成できる。
本明細書中において、インクジェットヘッドのノズルからの吐出性に優れるとは、インクジェットヘッドのノズルからインクを吐出する際、ノズルの詰まりを抑制できることを意味する。
また、本明細書中において、インクジェットヘッドのノズルからの吐出性を、単に「吐出性」と称することがある。
本開示のインクにより、上述した効果が得られる理由は、以下のように推測される。但し、本開示のインクは、以下の理由によって限定されることはない。

本発明者は、インクジェットヘッドのノズルの詰まりを抑制するためには、インク中の金属粒子の平均円相当径を５００ｎｍ未満とすることが効果的であることを見出した。
しかし、金属粒子の平均円相当径を５００ｎｍ未満とした場合、金属粒子の形状によっては、金属光沢性を有する画像が得られることはあっても、鏡面光沢性を有する画像が得られない場合があることが判明した。例えば、金属粒子が球形状や立方体形状である場合には、金属粒子の表面における光の散乱により、画像の鏡面光沢性が損なわれると考えられる。また、金属粒子が平板状金属粒子である場合であっても、平板状金属粒子のアスペクト比が低い場合には、画像中における平板状金属粒子の配向性が低いことにより、また、平板状金属粒子の側面（２つの主平面以外の面）における光の散乱により、画像の鏡面光沢性が損なわれると考えられる。
ここで、画像の鏡面光沢性とは、画像に対向する物体が写り込む程の高い光沢性を示し、単なる金属光沢とは区別される（例えば、後述の実施例における、「画像の鏡面光沢性（官能評価）の評価基準」参照）。
画像の鏡面光沢性に関し、本開示のインクでは、金属粒子として平板状金属粒子を含有し、かつ、この平板状金属粒子の平均アスペクト比が３以上であることにより、鏡面光沢性を有する画像を形成できる。この理由は、インクが、金属粒子として平板状金属粒子を含有し、かつ、この平板状金属粒子の平均アスペクト比が３以上であることにより、形成された画像において、平板状金属粒子の配向性が向上し、かつ、平板状金属粒子の側面（主平面以外の面）における光の散乱が抑制され、これらの結果により、画像の鏡面光沢が実現されるためと推測される。

ここで、平板状金属粒子の平均アスペクト比とは、平板状金属粒子における、平均厚さに対する平均円相当径の比〔平均円相当径／平均厚さ〕を指す。
平均円相当径、平均厚さ、及び平均アスペクト比を求める方法については後述する。

また、本開示のインクでは、平板状金属粒子が、標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素を含むことにより、平板状金属粒子の酸化を抑制でき、この酸化に起因する画像の鏡面光沢性の低下を抑制できる。

本明細書中において、画像の鏡面光沢性は、２０°グロス値、６０°グロス値、及び官能評価（目視による画像評価）によって評価される。
２０°グロス値及び６０°グロス値は、いずれも数値が高いほど、画像の鏡面光沢性に優れることを意味する。

上記平板状金属粒子は、標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素を、1種のみ含んでいてもよいし、２種以上含んでいてもよい。
標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素としては、金（Ａｕ）、銀（Ａｇ）、白金（Ｐｔ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）、又はロジウム（Ｒｈ）が好ましい。
標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素としては、画像の鏡面光沢性の観点から、金、銀、又は白金が好ましく、銀が特に好ましい。

平板状金属粒子は、銀を、平板状金属粒子の全量に対して８０質量％以上含むことが好ましい。これにより、画像の鏡面光沢性がより向上する。

本開示における平板状金属粒子の平均アスペクト比は、前述のとおり３以上である。
本開示における平板状金属粒子の平均アスペクト比は、画像の鏡面光沢性をより向上させる観点から、５以上であることが好ましく、１０以上であることがより好ましく、１２以上であることが特に好ましい。
平板状金属粒子の平均アスペクト比の上限には特に制限はないが、平板状金属粒子の製造し易さの観点から、上限としては、１００が好ましく、７０がより好ましく、５０が特に好ましい。

平板状金属粒子の含有量は、インク全体に対し、１質量％〜２０質量％が好ましく、２質量％〜１５質量％がより好ましく、３質量％〜１０質量％であることが更に好ましく、３質量％〜８質量％であることが特に好ましい。
平板状金属粒子の含有量が、１質量％以上であると、画像の鏡面光沢性がより向上する。
平板状金属粒子の含有量が、２０質量％以下であると、インクの吐出性がより向上する。

また、本開示のインクは、インクの取扱い性の観点、環境負荷軽減の観点等から、水を含有することが好ましい。
本開示のインクは、標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素を含む平板状金属粒子を含有するので、インクが水を含有する場合であっても、金属粒子の酸化を抑制でき、その結果、この酸化に起因する画像の鏡面光沢性の低下を抑制できる。

本開示のインクが水を含有する場合、インク中における水の含有量は、インクの全量に対し、１０質量％以上が好ましく、３０質量％以上がより好ましく、４０質量％以上が更に好ましく、５０質量％以上が特に好ましい。
一方で、インクの吐出性の観点からは、インク中における水の含有量は、インクの全量に対し、９０質量％以下が好ましく、８０質量％以下がより好ましく、７０質量％以下が特に好ましい。

本開示のインクは、水を含有する場合には、ゼラチンを含有することが好ましい。
これにより、平板状金属粒子の分散性がより向上するので、インクの吐出性がより向上する。
本開示のインクがゼラチンを含有する場合、ゼラチンの含有質量に対する平板状金属粒子の含有質量の比（以下、「質量比〔平板状金属粒子／ゼラチン〕」ともいう）は、１〜１００であることが好ましい。

本開示のインクは、インクの吐出性向上の観点から、有機溶剤を含有することが好ましい。インクに含有され得る有機溶剤の好ましい態様については後述する。

本開示のインクは、フッ素系界面活性剤及びアセチレングリコール系界面活性剤からなる群から選択される少なくとも１種の界面活性剤を含有することが好ましい。
本開示のインクがフッ素系界面活性剤を含有する場合には、基材（特に、ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）フィルム等の樹脂基材）に対する濡れ性が向上し、画像の鏡面光沢性がより向上する。この理由は明らかではないが、本開示のインクがフッ素系界面活性剤を少なくとも１種含有する場合には、表面張力が低下し、基材に付与されたインク（即ち画像）中における、平板状金属粒子の配向性がより向上するためと考えられる。
また、本開示のインクがアセチレングリコール系界面活性剤を含有する場合には、吐出性が向上する、滲みが抑制された鮮明な画像が得られる、等の効果が奏される。この理由は明らかではないが、本開示のインクがアセチレングリコール系界面活性剤を少なくとも１種含有する場合には、適度な表面張力が得られ、基材に付与されたインクの広がりが抑制されるためと考えられる。
インクに含有され得るフッ素系界面活性剤及びアセチレングリコール系界面活性剤の各々の好ましい態様については後述する。

以下、本開示のインク中の各成分について説明する。

＜平板状金属粒子＞
本開示のインクは、平均円相当径が１０ｎｍ以上５００ｎｍ未満であり、平均厚さに対する平均円相当径の比である平均アスペクト比が３以上である平板状金属粒子を少なくとも１種含有する。
ここで、平板状金属粒子における「平板状」とは、２つの主平面を有する形状を意味する。
インク中における平板状金属粒子の含有量の好ましい範囲は前述したとおりである。

（平板状金属粒子の形状）
平板状金属粒子の形状としては、平板状、即ち、２つの主平面を有する形状であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
平板状金属粒子の形状としては、例えば、三角形状、四角形状、六角形状、八角形状、円形状などが挙げられる。中でも、可視光域の吸収率が低い点で、六角形状以上の多角形状及び円形状（以下、「六角形状乃至円形状」ともいう）が好ましい。

円形状としては、透過型電子顕微鏡（Transmission Electron Microscope；ＴＥＭ）で平板状金属粒子を主平面の上方から観察した際に、角が無く、丸い形状であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
六角形状としては、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）で平板状金属粒子を主平面の直交方向から観察した際に、六角形状であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
六角形状の角は、鋭角でも鈍角でもよいが、可視光域の吸収を軽減し得る点で、鈍角が好ましい。

平板状金属粒子のうち、六角形状乃至円形状の平板状金属粒子は、全平板状金属粒子の個数に対して、６０個数％以上であることが好ましく、６５個数％以上がより好ましく、７０個数％以上が特に好ましい。六角形状乃至円形状の平板状金属粒子の割合が、６０個数％以上であると、可視光域の吸収率がより低くなる。
ここで、個数％は、平板状金属粒子５００個中における六角形状乃至円形状の平板状金属粒子の数の割合（百分率）を意味する。個数％は、ＴＥＭで主平面方向から平板状金属粒子を５００個観察することによって求める。

（平均円相当径及び変動係数）
平板状金属粒子の平均円相当径は、１０ｎｍ以上５００ｎｍ未満である。
平板状金属粒子の平均円相当径が、５００ｎｍ未満であることにより、インクの吐出性が向上する（即ち、インクによるノズルの詰まりが抑制される）。
更に、平板状金属粒子の平均円相当径が、５００ｎｍ未満であることにより、インクの経時安定性にも優れる。
平板状金属粒子の平均円相当径が１０ｎｍ以上であると、平板状金属粒子の製造がより容易となる。
平板状金属粒子の平均円相当径は、５０ｎｍ〜４９０ｎｍであることが好ましく、６０ｎｍ〜４９０ｎｍであることがより好ましく、７０ｎｍ〜４００ｎｍであることが更に好ましく、８０ｎｍ〜２５０ｎｍであることが特に好ましい。

本明細書において、平板状金属粒子の平均円相当径は、平板状金属粒子５００個の円相当径の数平均値を意味する。
個々の平板状金属粒子の円相当径は、透過型電子顕微鏡像（ＴＥＭ像）に基づき求める。詳細には、ＴＥＭ像における平板状金属粒子の面積（投影面積）と同一面積の円の直径を、円相当径とする。
平板状金属粒子の平均円相当径の測定方法の例は、後述の実施例に示すとおりである。

また、平板状金属粒子の粒度分布における変動係数としては、３５％以下が好ましく、３０％以下がより好ましく、２０％以下が特に好ましい。
ここで、平板状金属粒子の粒度分布における変動係数とは、平板状金属粒子５００個の円相当径（粒度分布）の標準偏差を、平板状金属粒子５００個の円相当径の数平均値（平均円相当径）で割って１００を乗じた値（％）を意味する。

（平均厚さ）
平板状金属粒子の平均厚さは、インクにおける平板状金属粒子の分散性、及び、インクの吐出性の観点から、３０ｎｍ以下であることが好ましく、５ｎｍ〜２０ｎｍであることがより好ましく、５ｎｍ〜１６ｎｍであることが特に好ましく、５ｎｍ〜１２ｎｍであることがより特に好ましい。
本明細書において、平板状金属粒子の平均厚さは、平板状金属粒子５００個の厚さの数平均値を意味する。
平板状金属粒子の厚さは、ＦＩＢ−ＴＥＭ（Focused Ion Beam−Transmission electron microscopy）法により測定する。
平板状金属粒子の平均厚さの測定方法の例は、後述の実施例に示すとおりである。

（平均アスペクト比）
平板状金属粒子の平均アスペクト比の好ましい範囲は前述したとおりである。
平板状金属粒子の平均アスペクト比とは、前述のとおり、平板状金属粒子における、平均厚さに対する平均円相当径の比〔平均円相当径／平均厚さ〕を意味する。

（平板状金属粒子の合成方法）
平板状金属粒子の合成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
例えば、三角形状〜六角形状の平板状金属粒子を合成する方法としては、化学還元法、光化学還元法、電気化学還元法等の液相法などが挙げられる。
これらの中でも、形状とサイズ制御性の点で、化学還元法又は光化学還元法が好ましい。
三角形状〜六角形状の平板状金属粒子を合成する場合、合成後、例えば、硝酸、亜硫酸ナトリウム等の銀を溶解する溶解種によるエッチング処理、加熱によるエージング処理などを行うことにより、三角形状〜六角形状の平板状金属粒子の角を鈍らせてもよい。

平板状金属粒子の合成方法としては、上記の他、予めフィルム、ガラスなどの透明基材の表面に種晶を固定後、平板状に金属粒子（例えばＡｇ）を結晶成長させてもよい。

平板状金属粒子は、所望の特性を付与するために、更なる処理を施してもよい。
更なる処理としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、特開２０１４−１８４６８８号公報の段落〔００６８〕〜〔００７０〕に記載の高屈折率シェル層の形成、特開２０１４−１８４６８８号公報の段落〔００７２〕〜〔００７３〕に記載の各種添加剤を添加することなどが挙げられる。

＜ゼラチン＞
本開示のインクが水を含有する場合、本開示のインクは、平板状金属粒子の分散性の観点から、ゼラチンを少なくとも１種含有することが好ましい。
特に、本開示のインクが水を含有する場合において、インクが更にゼラチンを少なくとも１種含有する場合には、平板状金属粒子の分散性が顕著に向上する。

ゼラチンとしては、コラーゲンからの誘導過程で石灰などのアルカリによる処理を伴うアルカリ処理ゼラチン；塩酸などの酸による処理を伴う酸処理ゼラチン；加水分解酵素などの酵素による処理を伴う酵素処理ゼラチン；酸素処理ゼラチン；ゼラチン分子中に含まれる官能基としてのアミノ基、イミノ基、ヒドロキシ基又はカルボキシ基を、これらの官能基と反応しうる基を一個持った試薬によって変性した変性ゼラチン（例えば、フタル化ゼラチン、コハク化ゼラチン、トリメトリト化ゼラチン等）；例えば特開昭６２−２１５２７２号２２２頁左下欄６行目から２２５頁左上欄末行目などに記載される当業界内で一般に用いられているゼラチン；等が挙げられる。

ゼラチンの重量平均分子量は、インクにおける平板状金属粒子の分散性の観点から、５０００〜１００００００が好ましく、１００００〜５０００００がより好ましく、２００００〜２０００００がさらに好ましい。

本明細書中において、重量平均分子量は、ゲル透過クロマトグラフ（ＧＰＣ）によって測定された値を意味する。
上記ＧＰＣは、ＨＬＣ−８０２０ＧＰＣ（東ソー（株）製）を用い、カラムとして、ＴＳＫｇｅｌ（登録商標）、Ｓｕｐｅｒ Ｍｕｌｔｉｐｏｒｅ ＨＺ−Ｈ（東ソー（株）製、４．６ｍｍＩＤ×１５ｃｍ）を３本用い、溶離液としてＴＨＦ（テトラヒドロフラン）を用いて行う。
また、ＧＰＣは、試料濃度を０．４５質量％、流速を０．３５ｍｌ／ｍｉｎ、サンプル注入量を１０μｌ、測定温度を４０℃とし、示差屈折率（ＲＩ）検出器を用いて行う。
検量線は、東ソー（株）製「標準試料ＴＳＫ ｓｔａｎｄａｒｄ，ｐｏｌｙｓｔｙｒｅｎｅ」：「Ｆ−４０」、「Ｆ−２０」、「Ｆ−４」、「Ｆ−１」、「Ａ−５０００」、「Ａ−２５００」、「Ａ−１０００」、「ｎ−プロピルベンゼン」の８サンプルから作製する。

本開示のインクは、ゼラチン以外の分散剤を含有していてもよい。
ゼラチン以外の分散剤としては、ゼラチン以外の樹脂、多糖類、等が挙げられる。
ゼラチン以外の樹脂としては、ポリビニルアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリメチルメタクリレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、（飽和）ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、ゼラチン以外の天然高分子（例えばセルロース）、等が挙げられる。

本開示のインクが、水及びゼラチン以外の分散剤を含有する場合、ゼラチン以外の分散剤としては、水溶性樹脂が好ましい。

本明細書において「水溶性」とは、２５℃の水１００ｇに対して５ｇ以上（より好ましくは１０ｇ以上）溶解する性質をいう。

水溶性樹脂としては、上述したゼラチン以外の樹脂の中から、水溶性の樹脂を適宜選択して用いることができる。

＜有機溶剤＞
本開示のインクは、インクの吐出性の観点から、有機溶剤を含有することが好ましい。
本開示のインクが有機溶剤を含有する場合、有機溶剤の含有量は、インクの全量に対して、５質量％〜８０質量％が好ましく、５質量％〜７０質量％がより好ましい。

本開示のインクが水を含有する場合には、インクの吐出性の観点から、上記有機溶剤として、水溶性有機溶剤を含有することが好ましい。
水溶性有機溶剤における「水溶性」の意味は前述のとおりである。

水溶性有機溶剤としては、公知のものを特に制限なく用いることができる。
水溶性有機溶剤としては、例えば、グリセリン、１，２，６−ヘキサントリオール、トリメチロールプロパン、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ペンタエチレングリコール、ジプロピレングリコール、２−ブテン−１，４−ジオール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール、２−メチル−２，４−ペンタンジオール、１，２−オクタンジオール、１，２−ヘキサンジオール、１，２−ペンタンジオール、４−メチル−１，２−ペンタンジオール等のアルカンジオール（多価アルコール類）；グルコース、マンノース、フルクトース等の糖類；糖アルコール類；ヒアルロン酸類；エタノール、メタノール、ブタノール、プロパノール、イソプロパノールなどの炭素数１〜４のアルキルアルコール類；エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノ−ｎ−プロピルエーテル、エチレングリコールモノ−ｉｓｏ−プロピルエーテル、ジエチレングリコールモノ−ｉｓｏ−プロピルエーテル、エチレングリコールモノ−ｎ−ブチルエーテル、エチレングリコールモノ−ｔ−ブチルエーテル、ジエチレングリコールモノ−ｔ−ブチルエーテル、１−メチル−１−メトキシブタノール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノ−ｔ−ブチルエーテル、プロピレングリコールモノ−ｎ−プロピルエーテル、プロピレングリコールモノ−ｉｓｏ−プロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノ−ｎ−プロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノ−ｉｓｏ−プロピルエーテルなどのグリコールエーテル類；２−ピロリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン等のピロリドン類；が挙げられる。
これら溶剤は、１種又は２種以上を適宜選択して用いることができる。

水溶性有機溶剤としては、上記以外にも、例えば、特開２０１１−４６８７２号公報の段落０１７６〜０１７９に記載されている水溶性有機溶剤、及び、特開２０１３−１８８４６号公報の段落００６３〜００７４に記載されている水溶性有機溶剤の中から、適宜選択することもできる。

なお、多価アルコール類は、乾燥防止剤又は湿潤剤としても有用である。
乾燥防止剤又は湿潤剤としての多価アルコール類の例としては、例えば、特開２０１１−４２１５０号公報の段落０１１７に記載の例が挙げられる。
また、その他の水溶性有機溶剤としては、例えば、特開２０１１−４６８７２号公報の段落０１７６〜０１７９に記載されている水溶性有機溶剤や、特開２０１３−１８８４６号公報の段落００６３〜００７４に記載されている水溶性有機溶剤の中から、適宜選択することもできる。

水溶性有機溶剤としては、沸点が１５０℃以上であり溶解度パラメーター（以下、「ＳＰ値」ともいう）が２４ＭＰａ^１／２以上である有機溶剤（以下、「特定有機溶剤」ともいう）を少なくとも１種含有することが好ましい。
本開示のインクに含有され得る特定有機溶剤は、１種のみであっても２種以上であってもよい。

本開示のインクの好ましい態様では、特定有機溶剤の沸点が１５０℃以上であること（即ち、特定有機溶剤の沸点が水の沸点よりも高いこと）により、溶剤の揮発に起因する吐出性の低下がより抑制される。
特定有機溶剤の沸点は、インクの吐出性の観点から、１７０℃以上であることがより好ましく、１８０℃以上であることが更に好ましい。
特定有機溶剤の沸点の上限には特に制限はない。特定有機溶剤の沸点の上限は、インクの粘度の観点から、３００℃が好ましい。
沸点は、沸点測定器（Ｔｉｔａｎ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社製、ＤｏｓａＴｈｅｒｍ３００）により求めることができる。
また、本明細書における沸点は、大気圧下での沸点を意味する。

また、本開示のインクの好ましい態様では、特定有機溶剤のＳＰ値が２４ＭＰａ^１／２以上であることにより、基材上に付与されたインク（即ち、画像）中において、平板状金属粒子の配向性が向上し、その結果、画像の鏡面光沢性が向上する。
特定有機溶剤のＳＰ値は、２５ＭＰａ^１／２以上がより好ましく、２６ＭＰａ^１／２以上が更に好ましく、２７ＭＰａ^１／２以上が特に好ましい。
特定有機溶剤のＳＰ値の上限値には特に制限はない。特定有機溶剤のＳＰ値の上限値は、インクの粘度の観点から、４０ＭＰａ^１／２が好ましい。

本明細書において、溶解度パラメーター（ＳＰ値）は、沖津法によって求められる値〔単位：ＭＰａ^１／２〕である。沖津法は、従来周知のＳＰ値の算出方法の一つであり、例えば、日本接着学会誌Ｖｏｌ．２９、Ｎｏ．６（１９９３年）２４９〜２５９頁に詳述されている方法である。

以下、特定有機溶剤の具体例を示す。なお、カッコ内の数値は、記載した順に、沸点（単位：℃）、及びＳＰ値（単位：ＭＰａ^１／２）を示す。
特定有機溶剤としては、例えば、エチレングリコール（１９７℃、２９．９ＭＰａ^１／２）、ジエチレングリコール（２４４℃、２４．８ＭＰａ^１／２）、トリエチレングリコール（１２５℃（０．１ｍｍＨｇ、文献値）、２７．８ＭＰａ^１／２）、プロピレングリコール（１８８℃、２７．６ＭＰａ^１／２）、１，４−ブタンジオール（２３０℃、３０．７ＭＰａ^１／２）、１，２−ペンタンジオール（２０６℃、２８．６ＭＰａ^１／２）、１，５−ペンタンジオール（２０６℃、２９．０ＭＰａ^１／２）、１，６−ヘキサンジオール（２５０℃、２７．７ＭＰａ^１／２）、グリセリン（２９０℃、３３．８ＭＰａ^１／２）、ホルムアミド（２１０℃、３９．３ＭＰａ^１／２）、ジメチルホルムアミド（１５３℃、３０．６ＭＰａ^１／２）、メタノール（６５℃、２８．２ＭＰａ^１／２）、イソプロピルアルコール（８２℃、２８．７ＭＰａ^１／２）、トリエタノールアミン（２０８℃（２０ｈＰａ）、３２．３ＭＰａ^１／２）、ポリエチレングリコール（２５０℃、２６．１ＭＰａ^１／２）、１，２−へキサンジオール（２２３℃、２４．１ＭＰａ^１／２）、ジプロピレングリコール（２３０℃、２７．１ＭＰａ^１／２）、１，２−ブタンジオール（１９１℃（７４７ｍｍＨｇ、文献値）、２６．１ＭＰａ^１／２）が挙げられる。
これらの中でも、インクの吐出性の観点から、プロピレングリコール、グリセリン、又はエチレングリコールが好ましい。

本開示のインクが水溶性有機溶剤を含有する場合、水溶性有機溶剤の含有量は、インクの全量に対し、５質量％〜８０質量％が好ましく、５質量％〜７０質量％がより好ましく、５質量％〜５０質量％がさらに好ましく、１０質量％〜４０質量％が特に好ましい。

＜水＞
前述のとおり、本開示のインクは、水を含有することが好ましい。
水の含有量の好ましい範囲は前述したとおりである。

＜界面活性剤＞
本開示のインクは、界面活性剤を少なくとも１種含有することができる。
本開示のインクが界面活性剤を含有する場合、界面活性剤としては、画像の鏡面光沢性をより向上させる観点から、フッ素系界面活性剤が好ましい。
本開示のインクが界面活性剤を含有する場合、界面活性剤としては、吐出性、及び、画像の鮮明さをより向上させる観点から、アセチレングリコール系界面活性剤が好ましい。
本開示のインクが界面活性剤を含有する場合、フッ素系界面活性剤とアセチレングリコール系界面活性剤との両方を含んでいてもよい。

インクに含まれ得る界面活性剤の含有量は、インクの全量に対して０．０１質量％〜５．０質量％が好ましく、０．０１質量％〜４．０質量％がより好ましく、０．０１質量％〜３．０質量％が更に好ましく、０．０５質量％〜１．０質量％が更に好ましく、０．１質量％〜０．５質量％が更に好ましい。
また、画像が形成される基材がコート紙（アート紙を含む）である場合は、インクに含まれ得る界面活性剤の含有量は、０．１質量％〜４．０質量％であることも好ましく、０．２質量％〜３．０質量％であることも好ましい。
界面活性剤の含有量が上記の範囲であると、インクの吐出性がより良好な範囲に、インクの表面張力を調整しやすい。

（フッ素系界面活性剤）
フッ素系界面活性剤としては、特に制限されず公知のフッ素系界面活性剤から選択できる。
フッ素系界面活性剤としては、例えば、「界面活性剤便覧」（西一郎、今井怡知一郎、笠井正蔵編、産業図書株式会社、１９６０年発行）に記載されているフッ素系界面活性剤が挙げられる。

フッ素系界面活性剤としては、分子中にパーフルオロ基を含み、屈折率が１．３０〜１．４２（好ましくは１．３２〜１．４０）であるフッ素系界面活性剤が好ましい。
フッ素系界面活性剤の屈折率が１．３０〜１．４２であることにより、画像の鏡面光沢性がより向上する。
屈折率は、カルニュー精密屈折計（（株）島津製作所製、ＫＰＲ−３０００）により測定できる。フッ素系界面活性剤が液体の場合、フッ素系界面活性剤をセルに収容し屈折率を測定する。フッ素系界面活性剤が固体の場合、固体試料をカルニュー精密屈折計（（株）島津製作所製、ＫＰＲ−３０００）付属のＶブロックプリズムに設置するＶブロック法にて、屈折率を測定する。

また、フッ素系界面活性剤が分子中にパーフルオロ基を含むことで、フッ素系界面活性剤の屈折率を上記の範囲に調整しやすく、また、比較的少量でインクの表面張力を調整することができる。

分子内にパーフルオロ基を含み、屈折率が１．３０〜１．４２であるフッ素系界面活性剤としては、例えば、パーフルオロアルキルカルボン酸塩、パーフルオロアルキルスルホン酸塩、パーフルオロアルキルリン酸エステル等のアニオン型；パーフルオロアルキルベタイン等の両性型；パーフルオロアルキルトリメチルアンモニウム塩等のカチオン型；パーフルオロアルキルアミンオキサイド、パーフルオロアルキルエチレンオキシド付加物、パーフルオロアルキル基及び親水性基を含有するオリゴマー、パーフルオロアルキル基及び親油性基を含有するオリゴマー、パーフルオロアルキル基、親水性基及び親油性基を含有するオリゴマー、パーフルオロアルキル基及び親油性基を含有するウレタン等のノニオン型；が挙げられる。また、特開昭６２−１７０９５０号、同６２−２２６１４３号及び同６０−１６８１４４号の各公報に記載されているフッ素系界面活性剤も好適に挙げられる。

フッ素系界面活性剤は、市販されているものを用いてもよく、例えば、ＡＧＣセイミケミカル（株）製のサーフロン（登録商標）シリーズ（例えば、Ｓ−２４３、Ｓ-２４２）、ＤＩＣ（株）製のメガファック（登録商標）シリーズ（例えば、Ｆ-４４４、Ｆ−４１０）、３Ｍ社製のＮＯＶＥＣ（登録商標）シリーズ（例えば、２７００２）、イー・アイ・デュポン・ネメラス・アンド・カンパニー社製のゾニールシリーズ（例えば、ＦＳＥ）などが挙げられる。

（アセチレングリコール系界面活性剤）
アセチレングリコール系界面活性剤としては、特に制限されず公知のアセチレングリコール系界面活性剤から選択できる。
アセチレングリコール系界面活性剤としては、下記一般式（Ｉ）で表されるアセチレングリコール系界面活性剤が好ましい。
一般式（Ｉ）で表されるアセチレングリコール系界面活性剤は、１種単独であるいは２種以上を混合して用いてもよい。

一般式（Ｉ）において、Ｒ^５２、Ｒ^５３、Ｒ^５４、及びＲ^５５は、各々独立に、水素原子又は炭素数１〜８の直鎖状、分岐状もしくは環状のアルキル基を表す。Ｙ^２及びＹ^３は、各々独立に、炭素数２〜６のアルキレン基を表す。ｘ及びｙは、平均付加モル数を表し、１≦ｘ＋ｙ≦８５を満たす。

Ｒ^５２及びＲ^５４で表される、炭素数１〜８の直鎖状、分岐状、又は環状のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、２−ブチル基、ｔ−ブチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、オクチル基等が挙げられる。Ｒ^５２及びＲ^５４が環状のアルキル基を表す場合、アルキル基の炭素数は３〜８の範囲であることが好ましい。
Ｒ^５２及びＲ^５４としては、炭素数１〜３のアルキル基がより好ましく、メチル基が最も好ましい。

また、Ｒ^５３及びＲ^５５で表される、炭素数１〜８の直鎖状、分岐状、又は環状のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、２−ブチル基、ｔ−ブチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、オクチル基等が挙げられる。Ｒ^５３及びＲ^５５が環状のアルキル基を表す場合、アルキル基の炭素数は３〜８の範囲であることが好ましい。
Ｒ^５３及びＲ^５５としては、炭素数３〜８の直鎖状、分岐状、又は環状のアルキル基が好ましく、特にイソブチル基が好ましい。

ｘ及びｙは、平均付加モル数を表す。
ｘとｙとの和は、１〜８５（１≦ｘ＋ｙ≦８５）であり、中でも３〜５０であることが好ましく、３〜３０であることがより好ましく、５〜３０であることがより好ましい。
ｘとｙとの和が３以上であると、溶解性がより向上し曇点がより高くなる。これにより、インクの吐出性がより向上する。

Ｙ^２及びＹ^３は、各々独立に、炭素数２〜６のアルキレン基を表し、炭素数２〜４のアルキレン基がより好ましく、炭素数２又は３のアルキレン基が更に好ましく、炭素数２のアルキレン基（エチレン基）が特に好ましい。
すなわち、一般式（Ｉ）で表される化合物のうち、下記一般式（II）で表される化合物がより好ましい。

一般式（II）において、Ｒ^５２、Ｒ^５３、Ｒ^５４、Ｒ^５５、ｘ、及びｙは、一般式（Ｉ）におけるＲ^５２、Ｒ^５３、Ｒ^５４、Ｒ^５５、ｘ、及びｙとそれぞれ同義であり、その好ましい範囲も同様である。

一般式（Ｉ）で表されるアセチレングリコール系界面活性剤の例としては、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオール、３，６−ジメチル−４−オクチン−３，６−ジオール、２，５，８，１１−テトラメチル−６−ドデシン−５，８−ジオール、２，５−ジメチル−３−ヘキシン−２，５−ジオール等のアルキレンオキシド付加物（好ましくはエチレンオキシド付加物）が挙げられる。特に、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオールのエチレンオキシド付加物（３≦ｘ＋ｙ≦３０、より好ましくは５≦ｘ＋ｙ≦３０）が好ましい。

一般式（Ｉ）で表されるアセチレングリコール系界面活性剤は、単独で又は各種添加剤と混合された状態で用いることができる。
一般式（Ｉ）で表されるアセチレングリコール系界面活性剤としては、上市された市販品を使用してもよい。
市販品としては、エアープロダクツ社製又は日信化学工業（株）製のサーフィノールシリーズ（例えば、サーフィノール４２０、サーフィノール４４０、サーフィノール４６５、サーフィノール４８５、オルフィンシリーズ（例えば、オルフィンＥ１０１０、オルフィンＥ１０２０）、ダイノールシリーズ（例えばダイノール６０４）等；川研ファインケミカル（株）製のアセチレノール等；などが挙げられる。
市販品は、ダウケミカル社、ゼネラルアニリン社などからも提供されている。

＜その他の成分＞
本開示のインクは、上記の各成分以外のその他の成分を含有していてもよい。
その他の成分としては、防腐剤、消泡剤等が挙げられる。
防腐剤としては、特開２０１４−１８４６８８号公報の段落〔００７３〕〜〔００９０〕の記載を参照することができる。
消泡剤としては、特開２０１４−１８４６８８号公報の段落〔００９１〕及び〔００９２〕の記載を参照することができる。

また、その他の成分としては、例えば、フッ素系界面活性剤以外の界面活性剤、固体湿潤剤（尿素等）、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防黴剤、ｐＨ調整剤、粘度調整剤、防錆剤、キレート剤等も挙げられる。

また、その他の成分としては、ポリマー粒子も挙げられる。
ポリマー粒子としては、特開２０１０−６４４８０号公報の段落００９０〜０１２１、特開２０１１−０６８０８５号公報の段落０１３０〜０１６７、及び特開２０１１−６２９９８号公報の段落０１８０〜０２３４に記載されている自己分散性ポリマー粒子が挙げられる。

また、本開示のインクは、着色剤（顔料、染料等）を含有してもよい。
着色剤としては、画像の耐光性、画像の耐候性などの観点から、顔料が好ましい。
顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。顔料としては、例えば、公知の有機顔料及び無機顔料が挙げられる。また、顔料としては、市販の顔料分散体、表面処理された顔料（顔料を分散媒として、水、液状有機化合物、不溶性の樹脂等に分散させたもの、樹脂、顔料誘導体等で顔料表面を処理したものなど）も挙げられる。
有機顔料及び無機顔料としては、黄色顔料、赤色顔料、マゼンタ顔料、青色顔料、シアン顔料、緑色顔料、橙色顔料、紫色顔料、褐色顔料、黒色顔料、白色顔料等が挙げられる。
着色剤として顔料を用いる場合には、必要に応じて顔料分散剤を用いてもよい。
顔料等の色材及び顔料分散剤については、特開２０１４−０４０５２９号公報の段落［０１８０］〜［０２００］を適宜参照することができる。

但し、色味が抑制された金属調の画像を形成する場合には、本開示のインクにおける着色剤の含有量は、インクの全量に対し、１質量％以下が好ましく、１質量％未満がより好ましく、０．１質量％以下が更に好ましく、０質量％（即ち、本開示のインクが着色剤を含有しないこと）が最も好ましい。

また、本開示のインクは、重合性化合物を少なくとも１種含む光硬化型のインクであってもよい。この場合、インクは、更に重合開始剤を含むことが好ましい。
重合性化合物としては、例えば、２０１１−１８４６２８号公報の段落０１２８〜０１４４、特開２０１１−１７８８９６号公報の段落００１９〜００３４、又は特開２０１５−２５０７６の段落００６５〜００８６等に記載されている重合性化合物（例えば、２官能以上の（メタ）アクリルアミド化合物）が挙げられる。
重合開始剤としては、例えば、特開２０１１−１８４６２８号公報の段落０１８６〜０１９０、特開２０１１−１７８８９６号公報の段落０１２６〜０１３０、又は特開２０１５−２５０７６の段落００４１〜００６４に記載されている公知の重合開始剤が挙げられる。

＜インクの好ましい物性＞
本開示のインクの物性には特に制限はないが、以下の物性であることが好ましい。
本開示のインクは、２５℃（±１℃）におけるｐＨが７．５以上であることが好ましい。
インクのｐＨ（２５℃±１℃）は、ｐＨ７．５〜１３が好ましく、７．５〜１０がより好ましい。

本開示のインクの粘度としては、０．５ｍＰａ・ｓ〜１０ｍＰａ・ｓの範囲が好ましく、１ｍＰａ・ｓ〜７ｍＰａ・ｓの範囲がより好ましい。
粘度は、ＶＩＳＣＯＭＥＴＥＲ ＴＶ−２２（ＴＯＫＩ ＳＡＮＧＹＯ ＣＯ．ＬＴＤ製）を用いて３０℃の条件下で測定されるものである。

本開示のインクの２５℃（±１℃）における表面張力としては、６０ｍＮ／ｍ以下であることが好ましく、２０ｍＮ／ｍ〜５０ｍＮ／ｍであることがより好ましく、２５ｍＮ／ｍ〜４５ｍＮ／ｍであることがさらに好ましい。インクの表面張力が６０ｍＮ／ｍ以下であると、基材におけるカールの発生が抑えられ有利である。表面張力は、Ａｕｔｏｍａｔｉｃ Ｓｕｒｆａｃｅ Ｔｅｎｓｉｏｍｅｔｅｒ ＣＢＶＰ-Ｚ（協和界面科学（株）製）を用い、プレート法により測定されるものである。

＜インクの用途＞
前述のとおり、本開示のインクによれば、基材に対し、鏡面光沢性に優れた画像を形成できる。
本開示のインクは、鏡面光沢性の効果をより効果的に得る観点から、最小幅１ｍｍ以上の画像の形成に用いられることが好ましい。
本開示のインクによって形成される画像の最小幅は、２ｍｍ以上であることがより好ましく、３ｍｍ以上であることが特に好ましい。
本開示のインクによって形成される画像の最小幅の上限には特に制限はないが、上限としては、例えば３００ｍｍが挙げられ、２００ｍｍが好ましい。

本開示のインクは、インクジェット法による画像形成全般に特に制限なく用いられるものであるが、特に、インクジェット法による加飾印刷に用いられることが好ましい。
ここで、加飾印刷とは、対象物に対し装飾を加えることを目的とした印刷全般を意味する。加飾印刷は、上記目的以外の印刷（例えば、電子回路を印刷するための印刷）とは異なる。
本開示のインクを加飾印刷に用いた場合には、対象物に対し、鏡面光沢性に優れた装飾を加えることができる。

＜インクの製造方法＞
本開示のインクの製造方法には特に制限はなく、上述した各成分を混合する方法を適宜適用できる。
本開示のインクの好ましい製造方法は、平板状金属粒子を含有する分散液を準備する工程と、少なくとも上記分散液と上記特定有機溶剤とを混合する工程と、を有する製造方法（以下、「製造方法Ａ」とする）である。
本開示のインクが水を含有する場合、上記製造方法Ａにおける分散液も水を含有することが好ましい。

製造方法Ａにおいて、平板状金属粒子及び特定有機溶剤の各々の好ましい態様は、それぞれ前述したとおりである。
上記分散液は、本開示のインクと同様に、最大吸収波長が８００ｎｍ〜２５００ｎｍの波長範囲に存在することが好ましい。
上記分散液の分光特性の好ましい態様は、本開示のインクの分光特性の好ましい態様と同様である。

製造方法Ａにおける上記混合する工程は、上記分散液及び上記特定有機溶剤と、界面活性剤と、を混合してもよい。
製造方法Ａにおける上記混合する工程は、上記分散液及び上記特定有機溶剤（及び、必要に応じ界面活性剤）と、その他の成分と、を混合してもよい。
上記混合する工程において混合し得る、界面活性剤及びその他の成分については、それぞれ、インクに含まれ得る界面活性剤及びその他の成分として前述したとおりである。

〔インクセット〕
上述した本開示のインクは、単独で使用してもよいし、２種以上のインクを有するインクセットにおける少なくとも１種のインクとして使用してもよい。
本実施形態のインクセットは、上述した本開示のインクである第１インクと、第１インクとは異なる第２インクであって着色剤を含有する第２インクと、を有する。
本実施形態のインクセットは、第１インク（即ち本開示のインク）を１種のみ有していてもよいし、２種以上有していてもよい。
また、本実施形態のインクセットは、第２インクを１種のみ有していてもよいし、２種以上有していてもよい。

本実施形態のインクセットの好ましい用途は、基材上に、第１インクによる画像と第２インクによる画像とを重ねて形成する用途である。この用途において、第１インクによる画像及び第２インクによる画像は、いずれが下層（基材に近い側の層）であってもよい。
第１インクによる画像を下層（基材に近い側の層）とし、第２インクによる画像を上層（基材からみて遠い側の層）とした場合には、第１インクによる画像と第２インクによる画像との重なり部分において、鏡面光沢性を有する着色画像が得られる。
また、第２インクによる画像を下層とし、第１インクによる画像を上層とした場合には、第１インクによる画像と第２インクによる画像との重なり部分において、第１インクによる画像（例えば銀色の画像）によって、第２インクによる画像を隠蔽することができる。

＜第２インク＞
第２インクとしては、着色剤を含有する公知のインクを特に制限なく用いることができる。
第２インクは、主たる溶媒として水を含有する水系インクであってもよいし、主たる溶媒として溶剤を含有する溶剤系インクであってもよい。
また、第２インクは、重合性化合物（及び好ましくは光重合開始剤）を含有する光硬化型のインクであってもよい。

第２インクは、着色剤（顔料、染料等）を含有してもよい。
着色剤としては、画像の耐光性、画像の耐候性などの観点から、顔料が好ましい。
顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。顔料としては、例えば、公知の有機顔料及び無機顔料が挙げられる。また、顔料としては、市販の顔料分散体、表面処理された顔料（顔料を分散媒として、水、液状有機化合物、不溶性の樹脂等に分散させたもの、樹脂、顔料誘導体等で顔料表面を処理したものなど）も挙げられる。
有機顔料及び無機顔料としては、黄色顔料、赤色顔料、マゼンタ顔料、青色顔料、シアン顔料、緑色顔料、橙色顔料、紫色顔料、褐色顔料、黒色顔料、白色顔料等が挙げられる。
着色剤として顔料を用いる場合には、必要に応じて顔料分散剤を用いてもよい。
顔料等の色材及び顔料分散剤については、特開２０１４−０４０５２９号公報の段落［０１８０］〜［０２００］を適宜参照することができる。

顔料は、１種単独で又は２種以上を組み合わせて使用してもよい。
顔料の第２インク中における含有量としては、画像濃度の観点から、第２インクに対して、１質量％以上が好ましく、１質量％〜２０質量％がより好ましく、２質量％〜１０質量％がさらに好ましい。

本実施形態のインクセットにおいて、第１インクにおける着色剤の含有量が第１インク全量に対して１質量％未満（より好ましくは０．１質量％以下）であり、かつ、第２インクにおける着色剤の含有量が第２インク全量に対して１質量％以上（より好ましくは１質量％〜２０質量％、さらに好ましくは２質量％〜１０質量％）であることが好ましい。

〔画像形成方法〕
本開示のインクを用いた画像形成の方法には特に制限はないが、下記の本実施形態の画像形成方法が好ましい。
本実施形態の画像形成方法は、上述した本開示のインクを、インクジェット法によって基材に付与するインク付与工程を有する。
基材としては、紙基材、樹脂基材等を特に制限無く使用できる。

紙基材としては、普通紙、光沢紙、コート紙、等が挙げられる。
光沢紙は、原紙と、原紙上に配置された高分子あるいは多孔性微粒子と、を備える紙基材である。
光沢紙の市販品としては、特に限定されないが、例えば、富士フイルム（株）製の「画彩（登録商標）」、セイコーエプソン（株）製の写真用紙あるいはフォト光沢紙、コニカミノルタ（株）製の光沢紙、等が挙げられる。
コート紙は、原紙と、原紙上に配置されたコート層と、を備える紙基材である。
コート紙の市販品としては、特に限定されないが、例えば、王子製紙（株）製の「ＯＫトップコート（登録商標）＋」、日本製紙（株）の「オーロラコート」、等が挙げられる。
紙基材としては、画像の鏡面光沢性により優れた画像が得られる点で、光沢紙又はコート紙が好ましく、光沢紙がより好ましい。

樹脂基材としては、樹脂フィルムが挙げられる。
樹脂基材（例えば樹脂フィルム）の樹脂としては、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ：Polyvinyl Chloride）樹脂、二酢酸セルロース、三酢酸セルロース、プロピオン酸セルロース、酪酸セルロース、酢酸酪酸セルロース、硝酸セルロース、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリビニルアセタール、アクリル樹脂、等が挙げられる。
中でも、画像の鏡面光沢性により優れた画像が得られる点で、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）又はポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）が好ましい。

また、本実施形態の画像形成方法における基材としては、既に画像（以下、「画像Ｘ」ともいう）が形成されている基材（即ち、印刷物）であってもよい。
即ち、本実施形態の画像形成方法は、既に画像Ｘが形成されている基材（印刷物）の画像Ｘ上に、本開示のインクを用いて画像を形成する方法であってもよい。

本実施形態の画像形成方法における基材としては、より優れた鏡面光沢性を有する画像を形成できる点で、光沢紙、コート紙、又は樹脂基材が好ましく、光沢紙又は樹脂基材がより好ましく、樹脂基材が特に好ましい。

インクジェット法の方式としては特に制限はなく、公知の方式、例えば、静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式；ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式（圧力パルス方式）；電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式；インクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェット（バブルジェット（登録商標））方式；等を適宜採用できる。

また、インクジェット法で用いるインクジェットヘッドの方式は、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でもよい。
また、インクジェットヘッドからのインクの吐出方式としては、電気−機械変換方式（例えば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型等）；電気−熱変換方式（例えば、サーマルインクジェット型、バブルジェット（登録商標）型等）；静電吸引方式（例えば、電界制御型、スリットジェット型等）；放電方式（例えば、スパークジェット型等）；などを具体的な例として挙げることができるが、いずれの吐出方式を用いてもよい。
尚、インクジェット法によりインクを吐出する際に使用するインクノズル等については特に制限はなく、目的に応じて、適宜選択することができる。

インクジェット法における記録方式としては、単尺のシリアルヘッドを用いヘッドを基材の幅方向に走査させながら記録を行なうシャトル方式；基材の１辺の全域に対応して記録素子が配列されているラインヘッドを用いたライン方式（シングルパス方式）；等が挙げられる。

インク付与工程は、インクを、ノズル径２５μｍ未満のノズルを有するインクジェットヘッドの上記ノズルから吐出することにより、基材に付与する工程であることが好ましい。
本開示のインクは、平板状金属粒子の平均円相当径が５００ｎｍ未満であるため、ノズル径２５μｍ未満のノズルから吐出される場合においても、ノズル詰まりが抑制される。
また、ノズル径が２５μｍ未満であることは、より精細な画像を形成できるという利点を有する。
上記ノズルのノズル径としては、５μｍ以上２５μｍ未満がより好ましく、１０μｍ以上２５μｍ未満がさらに好ましく、１５μｍ以上２５μｍ未満が特に好ましい。

本実施形態の画像形成方法は、基材に付与されたインクを乾燥させる工程を有していてもよい。
乾燥は、室温における自然乾燥であっても加熱乾燥であってもよい。
基材として樹脂基材を用いる場合には、加熱乾燥が好ましい。

加熱乾燥の手段としては特に制限はなく、ヒートドラム、温風、赤外線ランプ、熱オーブン、ヒート版加熱などを使用することができる。
加熱乾燥の温度としては、５０℃以上が好ましく、６０℃〜１５０℃程度がより好ましく、７０℃〜１００℃程度が更に好ましい。
加熱乾燥の時間は、インクの組成及びインクの吐出量を加味して適宜設定することができ、１分〜１８０分が好ましく、５分〜１２０分がより好ましく、５分〜６０分が特に好ましい。

本実施形態の画像形成方法は、前述の本実施形態のインクセットを用いて実施することもできる。
本実施形態のインクセットを用いる場合の画像形成方法は、第１インクを、インクジェット法によって基材に付与する第１インク付与工程と、第２インクを、インクジェット法によって基材に付与する第２インク付与工程と、を有する。
第１インク付与工程及び第２インク付与工程は、どちらが先であってもよい。
また、本実施形態のインクセットを用いる場合の画像形成方法は、第１インク付与工程と第２インク付与工程との間、並びに、第１インク付与工程及び第２インク付与工程のうちで後に実施される工程の後の少なくとも一方に、上述した、インクを乾燥させる工程を有していてもよい。

第１インク付与工程が先であり第２インク付与工程が後である場合の画像形成方法の好ましい態様は、第１インクを基材に付与する第１インク付与工程と、第１インクが付与された基材の第１インク上に、第２インクを付与する第２インク付与工程と、を有する態様である。この態様によれば、第１インクによる画像と第２インクによる画像との重なり部分において、鏡面光沢性を有する着色画像を形成することができる。

また、第２インク付与工程が先であり第１インク付与工程が後である場合の画像形成方法の好ましい態様は、第２インクを基材に付与する第２インク付与工程と、第２インクが付与された基材の第２インク上に、第１インクを付与する第１インク付与工程と、を有する態様である。この態様によれば、第１インクによる画像と第２インクによる画像との重なり部分において、第１インクによる画像（例えば銀色の画像）によって、第２インクによる画像を隠蔽することができる。

第１インク付与工程の好ましい態様は、前述したインク付与工程の好ましい態様と同様である。
第２インク付与工程における第２インクの付与方法としては、公知の画像形成方法における基材へのインクの付与方法を特に制限なく適用できる。
第２インク付与工程は、第１インク付与工程と同じ条件で実施してもよいし、第１インク付与工程とは異なる条件で実施してもよい。

〔印刷物〕
本開示のインクは、下記本実施形態の印刷物の作製に好適である。
本実施形態の印刷物は、基材と；基材上に配置された画像であって、標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素を含み、平均円相当径が１０ｎｍ以上５００ｎｍ未満であり、平均アスペクト比が３以上である平板状金属粒子を含有する画像と；を備える。

本実施形態の印刷物における基材は、本実施形態の画像形成方法における基材と同義であり、好ましい態様も同様である。
本実施形態の印刷物における平板状金属粒子の好ましい態様は、本開示のインクにおける平板状金属粒子の好ましい態様と同様である。
本実施形態の印刷物における画像の好ましい態様（例えば、画像の最小幅）は、「インクの用途」の項で説明した画像の好ましい態様と同様である。

本実施形態の印刷物における画像は、本開示のインクの成分として例示した成分（好ましくは水及び有機溶剤以外の成分）を含有することができる。

本実施形態の印刷物は、上記平板状金属粒子を含有する画像上、及び、上記基材と上記平板状金属粒子を含有する画像との間の少なくとも一方に、着色剤を含有する着色画像を備えていてもよい。
上記平板状金属粒子を含有する画像上に着色画像を備える場合には、平板状金属粒子を含有する画像と着色剤を含有する着色画像との重なり部分において、鏡面光沢性を有する着色画像が形成される。
上記基材と上記平板状金属粒子を含有する画像との間に着色画像を備える場合には、平板状金属粒子を含有する画像と着色剤を含有する着色画像との重なり部分において、上記平板状金属粒子を含有する画像（例えば銀色の画像）によって、着色画像が隠蔽される。

上記平板状金属粒子を含有する画像と上記着色画像を備える態様の印刷物は、本開示のインクと、着色剤を含有する公知のインクと、を用いて形成できる。
上記着色画像を備える態様の印刷物は、前述の本実施形態のインクセットを用いて形成してもよい。

以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はその主旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。

＜金属粒子分散液Ａの調製＞
金属粒子の分散液として、金属粒子分散液Ａを調製した。以下、詳細を説明する。

−金属粒子形成液の調製−
高Ｃｒ−Ｎｉ−Ｍｏステンレス鋼（ＮＴＫＲ−４、日本金属工業（株）製）製の反応容器を準備した。この反応容器は、ステンレス鋼（ＳＵＳ３１６Ｌ）製のシャフトにＮＴＫＲ−４製のプロペラ４枚及びＮＴＫＲ−４製のパドル４枚を取り付けたアジターを備えている。
上記反応容器内で、イオン交換水１３Ｌ（リットル）を上記アジターによって撹拌しながら、ここに１０ｇ／Ｌのクエン酸三ナトリウム（無水物）水溶液１．０Ｌを添加した。得られた液体を３５℃に保温した。
３５℃に保温された上記液体に対し、８．０ｇ／Ｌのポリスチレンスルホン酸水溶液０．６８Ｌを添加し、更に、水素化ホウ素ナトリウムの濃度を２３ｇ／Ｌに調節した水素化ホウ素ナトリウム水溶液０．０４１Ｌを添加した。ここで、水素化ホウ素ナトリウム水溶液の濃度の調節は、０．０４Ｎの水酸化ナトリウム（ＮａＯＨ）水溶液を用いて行った。
水素化ホウ素ナトリウム水溶液が添加された液体に対し、更に０．１０ｇ／Ｌの硝酸銀水溶液１３Ｌを５．０Ｌ／ｍｉｎの速度で添加した。
得られた液体に対し、更に、１０ｇ／Ｌのクエン酸三ナトリウム（無水物）水溶液２．０Ｌ及びイオン交換水１１Ｌを添加し、更に８０ｇ／Ｌのヒドロキノンスルホン酸カリウム水溶液０．６８Ｌを添加した。
次に、撹拌の速度を８００ｒｐｍ（round per minute；以下同じ）に上げ、次いで０．１０ｇ／Ｌの硝酸銀水溶液８．１Ｌを０．９５Ｌ／ｍｉｎで添加した後、得られた液体の温度を３０℃に降温した。
３０℃に降温した液体に対し、４４ｇ／Ｌのメチルヒドロキノン水溶液８．０Ｌを添加し、次いで、後述する４０℃のゼラチン水溶液を全量添加した。
次いで撹拌の速度を１２００ｒｐｍに上げ、後述する亜硫酸銀白色沈殿物混合液を全量添加した。亜硫酸銀白色沈殿物混合液が添加された液体のｐＨは、除々に変化した。
上記液体のｐＨの変化が止まった段階で、この液体に対し、１Ｎ（ｍｏｌ／Ｌ）の水酸化ナトリウム（ＮａＯＨ）水溶液５．０Ｌを０．３３Ｌ／ｍｉｎで添加した。得られた液体をＮａＯＨ及びクエン酸（無水物）を用いてｐＨ＝７．０±１．０に調整した。次に、このｐＨ調整後の液体に対して２．０ｇ／Ｌの１−（ｍ−スルホフェニル）−５−メルカプトテトラゾールナトリウム水溶液０．１８Ｌを添加し、次いでアルカリ性に調整して溶解させた７０ｇ／Ｌの１，２−ベンズイソチアゾリン−３−オン水溶液０．０７８Ｌを添加した。
以上により、金属粒子形成液を得た。

−ゼラチン水溶液の調製−
ＳＵＳ３１６Ｌ製のアジターを備えるＳＵＳ３１６Ｌ製の溶解タンクを準備した。
この溶解タンク内にイオン交換水１６．７Ｌを入れ、上記アジターで低速撹拌しながら、ここに、脱イオン処理を施したアルカリ処理牛骨ゼラチン（ＧＰＣ重量平均分子量２０万）１．４ｋｇを添加した。
得られた液体に、更に、脱イオン処理、蛋白質分解酵素処理、及び過酸化水素による酸化処理を施したアルカリ処理牛骨ゼラチン（ＧＰＣ重量平均分子量２．１万）０．９１ｋｇを添加した。
その後、液体の温度を４０℃に昇温し、ゼラチンの膨潤及び溶解を同時に行うことにより、ゼラチンを完全に溶解させた。
以上によりゼラチン水溶液を得た。

−亜硫酸銀白色沈殿物混合液の調製−
ＳＵＳ３１６Ｌ製のアジターを備えるＳＵＳ３１６Ｌ製の溶解タンクを準備した。
この溶解タンク内にイオン交換水８．２Ｌを入れ、ここに１００ｇ／Ｌの硝酸銀水溶液８．２Ｌを添加した。
得られた液体を上記アジターで高速撹拌しながら、ここに、１４０ｇ／Ｌの亜硫酸ナトリウム水溶液２．７Ｌを短時間で添加することにより、亜硫酸銀の白色沈澱物を含む混合液（即ち、亜硫酸銀白色沈殿物混合液）を得た。
この亜硫酸銀白色沈殿物混合液は、使用する直前に調製した。

−金属粒子形成液の分光特性−
前述の金属粒子形成液をイオン交換水で希釈し、分光光度計（（株）日立製作所製、Ｕ−３５００）を用いて分光特性を測定したところ、３００ｎｍ〜２５００ｎｍの波長領域における最大吸収波長は９００ｎｍであり、この最大吸収波長における吸収ピークの半値全幅は２７０ｎｍであった。

−金属粒子形成液の物理特性−
金属粒子形成液の物理特性は、２５℃においてｐＨ＝９．４（アズワン（株）製のＫＲ５Ｅで測定）、電気伝導度８．１ｍＳ／ｃｍ（東亜ディーケーケー（株）製のＣＭ−２５Ｒで測定）、及び粘度２．１ｍＰａ・ｓ（（株）エー・アンド・デイ製のＳＶ−１０で測定）であった。
得られた金属粒子形成液は、ユニオンコンテナーＩＩ型の２０Ｌの容器（低密度ポリエチレン製容器、アズワン（株）製）に収納し、３０℃で貯蔵した。

−金属粒子分散液Ａの調製（脱塩処理及び再分散処理）−
上記金属粒子形成液に対し、脱塩処理及び再分散処理を施すことにより金属粒子分散液Ａを得た。詳細な操作は以下のとおりである。

前述の金属粒子形成液を遠沈管に８００ｇ採取して、１Ｎの硫酸を用いて２５℃でｐＨ＝９．２±０．２に調整した。
上記ｐＨ調整後の金属粒子形成液に対し、遠心分離機（日立工機（株）製ｈｉｍａｃＣＲ２２ＧＩＩＩ、アングルローターＲ９Ａ）を用い、３５℃、９０００ｒｐｍ、６０分間の条件の遠心分離操作を行った後、上澄液を７８４ｇ捨てた。残った固体（金属粒子及びゼラチンを含む固体）に、０．２ｍｍｏｌ／ＬのＮａＯＨ水溶液を加えて合計４０ｇとし、撹拌棒を用いて手撹拌することにより、粗分散液Ｘを得た。
上記操作により、粗分散液Ｘを１２０本分調製し、これらの粗分散液Ｘを全て（即ち、合計で４８００ｇ）ＳＵＳ３１６Ｌ製のタンクに添加して混合した。次いでここに、更に、Ｐｌｕｒｏｎｉｃ３１Ｒ１（ＢＡＳＦ社製、ノニオン系界面活性剤）の１０ｇ／Ｌ溶液（溶媒は、メタノール：イオン交換水＝１：１（体積比）の混合液）を１０ｍＬ添加した。
次に、プライミクス（株）製オートミクサー２０型（撹拌部はホモミクサーＭＡＲＫＩＩ）を用いて、タンク中の粗分散液Ｘの混合物に対し、９０００ｒｐｍで１２０分間のバッチ式分散処理を施した。分散中の液温は５０℃に保った。
上記分散後、２５℃に降温してから、プロファイルＩＩフィルター（日本ポール（株）製、製品型式ＭＣＹ１００１Ｙ０３０Ｈ１３）を用いてシングルパスの濾過を行った。

以上の操作により、金属粒子形成液に対し、脱塩処理及び再分散処理を施すことにより、金属粒子分散液Ａを得た。

−金属粒子分散液Ａの分光特性−
得られた金属粒子分散液Ａの分光特性を、金属粒子形成液と同様の方法で測定した。
その結果、３００ｎｍ〜２５００ｎｍの波長領域における最大吸収波長は９００ｎｍであり、この最大吸収波長における吸収ピークの半値全幅は２７０ｎｍであった。

−金属粒子分散液Ａの物理特性及び金属粒子の含有量−
上記金属粒子分散液Ａの物理特性は、２５℃においてｐＨ＝７．０、電気伝導度０．０８ｍＳ／ｃｍ、粘度７．４ｍＰａ・ｓであった。
また、金属粒子分散液Ａ中における金属粒子（実施例１では平板状銀粒子）の含有量は１０質量％であり、ゼラチンの含有量は１質量％であった。
得られた金属粒子分散液Ａは、ユニオンコンテナーＩＩ型の２０Ｌの容器に収納し、３０℃で貯蔵した。

−金属粒子の形状−
上記金属粒子分散液Ａを透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）にて観察することにより、分散液Ａに含有される金属粒子の形状を確認したところ、表１に示すように、平板形状であった。

−金属粒子の平均円相当径−
上記金属粒子分散液Ａを透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）にて観察して得られたＴＥＭ像を、画像処理ソフトＩｍａｇｅＪ（アメリカ国立衛生研究所（NIH：National Institutes of Health)提供）に取り込み、画像処理を施した。
より詳細には、数視野のＴＥＭ像から任意に抽出した５００個の金属粒子に関して画像解析を行い、同面積円相当直径を算出した。得られた５００個の金属粒子の同面積円相当直径を単純平均（数平均）することにより、金属粒子の平均円相当径を求めた。
結果を表１に示す。

−金属粒子の平均厚さ−
上記金属粒子分散液Ａをシリコン基板上に滴下して乾燥させて観察用サンプルとした。 観察用サンプルを用い、上記金属粒子分散液Ａに含まれる金属粒子５００個の厚さを、ＦＩＢ−ＴＥＭ（Focused Ion Beam−Transmission electron microscopy）法によってそれぞれ測定した。
５００個の金属粒子の厚さを単純平均（数平均）することにより、金属粒子の平均厚さを求めた。
結果を表１に示す。

−金属粒子の平均アスペクト比−
上記平均円相当径を上記平均厚さで割ることにより、金属粒子の平均アスペクト比を求めた。
結果を表１に示す。

＜金属粒子分散液Ｂ〜Ｈの調製＞
上述の「−金属粒子形成液の調製−」において、「０．１０ｇ／Ｌの硝酸銀水溶液１３Ｌ」の添加量、及び、「１Ｎ（ｍｏｌ／Ｌ）の水酸化ナトリウム（ＮａＯＨ）水溶液５．０Ｌ」の添加のタイミングを変えたこと以外は、金属粒子分散液Ａの調製と同様にして、金属粒子分散液Ｂ〜Ｈをそれぞれ調製した。
金属粒子分散液Ｂ〜Ｈのそれぞれに対し、金属粒子分散液Ａと同様の測定及び確認を行った。
結果を表１に示す。

金属粒子分散液Ｂ〜Ｈの調製において、詳細には、「０．１０ｇ／Ｌの硝酸銀水溶液１３Ｌ」の添加量を減らすことにより、形成される金属粒子の平均円相当径を上昇させ、平均アスペクト比を上昇させた。
また、「１Ｎ（ｍｏｌ／Ｌ）の水酸化ナトリウム（ＮａＯＨ）水溶液５．０Ｌ」の添加のタイミングを早めること（例えば、亜硫酸銀白色沈殿物混合液が添加された液体のｐＨの変化が止まる前に、「１Ｎ（ｍｏｌ／Ｌ）の水酸化ナトリウム（ＮａＯＨ）水溶液５．０Ｌ」を添加すること）により、平均アスペクト比を低下させた。

＜金属粒子分散液Ｉの準備＞
金属粒子分散液Ｉとして、ＥＣＫＡＲＴ社製のアルミニウム粒子分散液「ＳＢ１１０１５」を準備した。
金属粒子分散液Ｉに対し、金属粒子分散液Ａと同様の測定及び確認を行った。
結果を表１に示す。

＜金属粒子分散液Ｊの準備＞
金属粒子分散液Ｊとして、ＥＣＫＡＲＴ社製のアルミニウム粒子分散液「ＳＢ１１０２０」を準備した。
金属粒子分散液Ｊに対し、金属粒子分散液Ａと同様の測定及び確認を行った。
結果を表１に示す。

−表１の説明−
・「ＮＤ」は、測定結果無し（No Data）を意味する。

〔実施例１〕
＜インクの調製＞
上記金属粒子分散液Ａ、有機溶剤（グリセリン）、サーフロン（登録商標）Ｓ−２４３（ＡＧＣセイミケミカル（株）のフッ素系界面活性剤）、及びイオン交換水を用い、下記組成のインクを調製した。
−インクの組成−
・金属粒子 … １質量％
（実施例１では平板状銀粒子）
・ゼラチン … ０．１質量％
（重量平均分子量２０万のアルカリ処理牛骨ゼラチンと重量平均分子量２．１万のアルカリ処理牛骨ゼラチンとの混合物）
・グリセリン（有機溶剤） … ３０質量％
・サーフロン（登録商標）Ｓ−２４３ … ０．１４質量％
（パーフルオロ基を有するフッ素系界面活性剤１、屈折率＝１．３５、ＡＧＣセイミケミカル（株）製）
・イオン交換水 … 合計で１００質量％となる残量

＜インクに含まれる金属粒子の形状及びサイズ＞
インクに含まれる金属粒子の形状及びサイズ（詳細には、形状、平均円相当径、平均厚さ、及び平均アスペクト比）を、金属粒子分散液Ａに含まれる金属粒子の形状及びサイズと同様にして確認した。
結果を表２に示す。

＜画像形成及び評価（基材：光沢紙）＞
インクジェットプリンター（ＦＵＪＩＦＩＬＭ ＤＩＭＡＴＩＸ社製、ＤＭＰ−２８３１）の専用カートリッジ（Ｄｉｍａｔｉｘ Ｍａｔｅｒｉａｌｓ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅ（Ｊｅｔｐｏｗｅｒｄ））に上記インクを充填した。上記専用カートリッジは、インクカートリッジとインクジェットヘッドとが一体化された構造を有する。上記専用カートリッジのインクジェットヘッドは、ノズル径２１．５μｍ及びノズル数１６のノズルを有する。
次に、上記インクが充填された専用カートリッジを、上記インクジェットプリンターにセットした。
次に、上記インクジェットプリンターを用い、上記インクを上記専用カートリッジのノズルから吐出することにより、基材としての光沢紙（富士フイルム（株）製の「画彩」（登録商標））上に、室温でベタ画像（長さ７０ｍｍ×幅３０ｍｍ）を形成した。ベタ画像の形成において、ドット密度は１２００ｄｐｉ（dot per inch）とし、打滴量は２３ｇ／ｍ^２とした。

上記画像形成において、また、得られたベタ画像について、以下の評価を行った。
結果を表２に示す。

（インクの吐出性）
上記画像形成中に、インクジェットヘッドのノズルを目視で観察し、吐出できたノズルの数を確認した。
観察結果に基づき、下記評価基準に従い、インクの吐出性を評価した。評価基準において、ＡＡ及びＡであれば、実用に適する。なお、表２中では、インクの吐出性を、単に「吐出性」と表記する。

−インクの吐出性の評価基準−
ＡＡ：全ノズル数１６のうち、吐出できたノズルの数が１４〜１６であった。
Ａ ：全ノズル数１６のうち、吐出できたノズルの数が１０〜１３であった。
Ｂ ：全ノズル数１６のうち、吐出できたノズルの数が７〜９であった。
Ｃ ：全ノズル数１６のうち、吐出できたノズルの数が１〜６であった。
Ｄ ：全ノズル数１６のうち、吐出できたノズルの数が０であった。

（画像の鏡面光沢性（グロス値））
上記ベタ画像について、光沢時計（ＢＹＫ製ｍｉｃｒｏ−ＴＲＩ−ｇｌｏｓｓ）を用い、２０°グロス値及び６０°グロス値をそれぞれ測定した。測定結果に基づき、下記評価基準に従い、画像の鏡面光沢性を評価した。
２０°グロス値及び６０°グロス値は、いずれも数値が高いほど、鏡面光沢性に優れている。即ち、下記評価基準において、画像の鏡面光沢性に最も優れる結果は、「Ｓ」である。

−画像の鏡面光沢性の評価基準（２０°グロス値）−
Ｓ ：２０°グロス値が１０００以上
ＡＡ：２０°グロス値が８００以上１０００未満
Ａ ：２０°グロス値が６００以上８００未満
Ｂ ：２０°グロス値が３００以上６００未満
Ｃ ：２０°グロス値が３００未満

−画像の鏡面光沢性の評価基準（６０°グロス値）−
Ｓ ：６０°グロス値が１０００以上
ＡＡ：６０°グロス値が８００以上１０００未満
Ａ ：６０°グロス値が５００以上８００未満
Ｂ ：６０°グロス値が３００以上５００未満
Ｃ ：６０°グロス値が３００未満

（画像の鏡面光沢性（官能評価））
上記ベタ画像を目視で観察することにより、下記評価基準に基づき、画像の鏡面光沢性を評価した。
画像の鏡面光沢性に最も優れる結果は、「Ｓ」である。

−画像の鏡面光沢性（官能評価）の評価基準−
Ｓ ：極めて優れた鏡面光沢性を有し、映りこんだ物体が鏡に映った像のように明確に見える
ＡＡ：優れた鏡面光沢性を有し、映りこんだ物体が何であるかが識別できる
Ａ ：鏡面光沢性を有するが、映りこんだ物体が何であるかまでは識別できない
Ｂ ：金属調の弱い光沢を示すが、鏡面光沢性を有さず、物体が映りこまない
Ｃ ：光沢がなく、灰色に見える

（インクの経時安定性の評価）
上記画像形成後、インクカートリッジを５時間室温で放置し、放置後、上記画像形成と同様の画像形成（以下、「放置後画像形成」ともいう）を行った。
上記放置後画像形成中に、インクジェットヘッドのノズルを目視で観察し、吐出できたノズルの数を確認した。
観察結果に基づき、下記評価基準に従い、インクの経時安定性を評価した。評価基準において、ＡまたはＢであれば、実用に適する。なお、表２中では、インクの経時安定性を、単に「経時安定性」と表記する。

−インクの経時安定性の評価基準−
Ａ ： 全ノズル数１６のうち、吐出できたノズルの数が１０以上であった。
Ｂ ： 全ノズル数１６のうち、吐出できたノズルの数が５〜９であった。
Ｃ ： 全ノズル数１６のうち、吐出できたノズルの数が１〜４であった。
Ｄ ： 全ノズル数１６のうち、吐出できたノズルの数が０であった。

〔実施例２〜１８、比較例１〜４〕
金属粒子分散液の種類、金属粒子のインク全量に対する量、及び有機溶剤の種類の組み合わせを、下記表２に示すように変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表２に示す。
いずれの例においても、インク全量に対する有機溶剤の含有量は、３０質量％となるようにした。
また、金属粒子のインク全量に対する量は、インクの調製に用いる金属粒子分散液の使用量を変更することにより変更した。
従って、金属粒子の含有量が１質量％である例の水の含有量は６９質量％程度であり、金属粒子の含有量が５質量％である例の水の含有量は６５質量％程度であり、金属粒子の含有量が７質量％である例の水の含有量は６３質量％程度である。

〔比較例５〕
インクを、特表２００８−５２３２４６号の実施例７に準じて調製した比較用インク（比較例５）に変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表２に示す。

−比較用インク（比較例５）の調製−
２４０ｇの通常の骨ゼラチン、１．５ｍＬのＰＬＵＲＯＮＩＣ（商標）３１Ｒ１（オキシラン、メチル−、ポリマー）、及びイオン交換水を混合し、６．９Ｌの溶液を調製した。得られた溶液に対し、液温７５℃の条件で、３Ｍ ＡｇＮＯ_３及びＮａＣｌを加え、ダブルジェット沈殿によって、１００％ＡｇＣｌ立方体粒子の分散体（以下、「塩化銀分散体」ともいう）を調製した。ここで、ＡｇＮＯ_３溶液の流量は、当初の２．５分間は３２ｍＬ／分とし、次いで２５分間掛けて２００ｍＬ／分に上げた。その後、流量は４ＬのＡｇＮＯ_３溶液が消費されるまで２００ｍｌ／分に維持した。

得られた塩化銀分散体をＵＦ（膜による限外濾過）洗浄して、溶液の電導度が１０ｍＳ未満、ｐＡｇが６．８、およびｐＨが５．６になるまで不要反応副生物を除去した。この洗浄後に、銀１モル当量当たり２０ｇの追加のゼラチンを添加した。

次に、現像剤組成物（１リットル）を以下のようにして調製した。
５０．０ｇのエリトルビン酸ナトリウム（現像剤）、
３．０ｇのＨＭＭＰ（４’−ヒドロキシメチル−４−メチル−１−フェニル−３−ピラゾリドン；現像剤）、
８．０ｇのチオ硫酸ナトリウム（定着剤）、
２０ｇのＫ_２ＣＯ_３（バッファー）、及び
９００ｍＬのイオン交換水を混合し、得られた液体のｐＨを、ＢＡＳ−２０１３によって１１．５に調整し、次いでイオン交換水を１０００ｍＬまで注ぎ足し、現像剤組成物を得た。

上述の２０ｇの追加のゼラチンが添加された塩化銀分散体の一部（塩化銀２モルを含む）を液温４０℃の条件で水酸化ナトリウムによって処理することにより、この一部のｐＨを１２に調整した。これにより、塩化銀粒子をカブらせた。
このカブった塩化銀粒子を含む分散体と１５Ｌの現像剤組成物とを、４０℃に保持された反応釜に直接添加し（急速に、約２秒間赤く発光）、次いでプロップスターラーを用いて高速で撹拌した。反応釜の中身は２〜３秒で灰色になった。次いで、最初の３分間は反応釜の中身のｐＨを１０超とし、その後１０分間はｐＨを１１とすることにより、カブった塩化銀粒子を現像することにより、銀粒子を得た。ｐＨの調整は、水酸化ナトリウム水溶液を添加することにより行った。次いで、上記銀粒子を含む液体を限外濾過装置によってＵＦ洗浄し、次いで２０ｍＳ未満の溶液電導度まで濃縮することにより、銀粒子分散体を得た。

得られた銀粒子分散体に、銀粒子分散体の全量に対する含有量が２質量％となる量の界面活性剤（エタンスルホン酸，２−（２−（２−（４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェノキシ）エトキシ）エトキシ）−，ナトリウム塩）を含ませ、次いで固形分量が７１．８ｇ／ｋｇになるよう処理することにより、比較用インク（比較例５）を得た。

−表２〜表７の説明−
・有機溶剤は以下のとおりである。
ＧＬ … グリセリン
ＰＧ … プロピレングリコール
・「ＮＤ」は、測定結果無し（No Data）を意味する。

表２に示すように、標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である銀（Ａｇ）を含み、平均円相当径が１０ｎｍ以上５００ｎｍ未満であり、平均アスペクト比が３以上である平板状金属粒子を含有するインクを用いた実施例１〜１８では、インクの吐出性、画像の鏡面光沢性、及びインクの経時安定性が良好であった。
一方、平均円相当径が５００ｎｍを超える金属粒子を含有するインクを用いた比較例１及び３〜５では、インクの吐出性及びインクの経時安定性が悪化した。また、これら比較例１及び３〜５では、インクの吐出性悪化に伴い、画像の鏡面光沢性も低下した。
また、平均アスペクト比が３未満である金属粒子を含有するインクを用いた比較例２では、画像の鏡面光沢性が低下した。金属粒子の平均アスペクト比が小さくなったことにより、金属粒子の側面（即ち、２つの主平面以外の面）における光の散乱の影響が強くなったためと考えられる。

〔実施例１９〕
上記金属粒子分散液Ａ、有機溶剤（プロピレングリコール）、オルフィンＥ１０１０（日信化学工業（株）のアセチレングリコール系界面活性剤、及びイオン交換水を用い、下記組成のインクを調製した。
調製したインクを用い、実施例１と同様の評価を行った。
結果を表３に示す。

−実施例１９のインクの組成−
・金属粒子 … １質量％
・ゼラチン … ０．１質量％
（重量平均分子量２０万のアルカリ処理牛骨ゼラチンと重量平均分子量２．１万のアルカリ処理牛骨ゼラチンとの混合物）
・プロピレングリコール（有機溶剤） … ３０質量％
・オルフィン（登録商標）Ｅ１０１０ … ０．２質量％
（日信化学工業（株）のアセチレングリコール系界面活性剤）
・イオン交換水 … 合計で１００質量％となる残量

〔実施例２０及び２１〕
金属粒子のインク全量に対する量を、下記表３に示すように変更したこと以外は実施例１９と同様の操作を行った。
結果を表３に示す。
いずれの例においても、インク全量に対する有機溶剤の含有量は、３０質量％となるようにした。また、金属粒子のインク全量に対する量は、インクの調製に用いる金属粒子分散液の使用量を変更することにより変更した。

表３に示すように、アセチレングリコール系界面活性剤を用いた実施例１９〜２１においても、インクの吐出性、画像の鏡面光沢性、及びインクの経時安定性が良好であった。

＜実施例１０１：金色画像の形成＞
実施例２１で形成されたベタ画像の上に、ＰＸ−Ａ７２０（ＥＰＳＯＮ社製顔料インクプリンター）を用い、網点率８０％の黄色ベタ画像を重ねて印字した。このときプリント設定はＥＰＳＯＮ写真用紙、カラーマネジメントとしてＣＭＹＫ原色維持を選定した。
実施例２１で形成されたベタ画像（メタル画像）と黄色ベタ画像との重なり部分は、優れた鏡面光沢性を有する金色を示した。また、この金色画像部は印字直後から優れた耐擦過性を示した。
なお、本実施例１０１は、実施例２１のインクと、黄色インクと、を少なくとも有するインクセットを想定した実施例である。

＜実施例１０２：画像の隠蔽＞
印字されていない光沢紙（画彩、富士フイルム（株）製）に、ＰＸ−Ａ７２０（ＥＰＳＯＮ社製顔料インクプリンター）を用い、網点率８０％の黄色ベタ画像を印字した。その後、この黄色ベタ画像の上に実施例１９のインクを、実施例１９と同一の方法で吐出し、ベタ画像を形成した。
実施例１９のインクが吐出された部分の画像は、実施例１９の画像と同色（即ち、銀色）であり、優れた鏡面光沢性を示した。これにより、実施例１９の画像によって着色画像を隠蔽し、銀色の鏡面を形成できることがわかった。
なお、本実施例１０２は、実施例１９のインクと、黄色インクと、を少なくとも有するインクセットを想定した実施例である。

＜画像形成及び評価（基材：トップコート紙）＞
実施例４、５、７、８、１０、１１、１３、１４、１６及び１７、並びに、比較例３〜５において、基材としての光沢紙（画彩、富士フイルム（株）製）を、王子製紙（株）製のコート紙「ＯＫトップコート（登録商標）＋」に変更したこと以外は、上記「画像形成及び評価（基材：光沢紙）」の項目中に示した操作と同様の操作を行った。
画像の鏡面光沢性の評価結果を表４に示す。

〔実施例２２〕
上記金属粒子分散液Ａ、有機溶剤（プロピレングリコール）、ＣＡＰＳＴＯＮＥ（登録商標）ＦＳ−３０（デュポン（株）のフッ素系界面活性剤）、及びイオン交換水を用い、下記組成のインクを調製した。
調製したインクを用い、実施例４と同様の「画像形成及び評価（基材：トップコート紙）」を行った。
画像の鏡面光沢性の評価結果を表４に示す。

−実施例２２のインクの組成−
・金属粒子 … ５質量％
・ゼラチン … ０．５質量％
（重量平均分子量２０万のアルカリ処理牛骨ゼラチンと重量平均分子量２．１万のアルカリ処理牛骨ゼラチンとの混合物）
・プロピレングリコール（有機溶剤） … ３０質量％
・ＣＡＰＳＴＯＮＥ（登録商標）ＦＳ−３０ … ３質量％
（デュポン（株）のフッ素系界面活性剤）
・イオン交換水 … 合計で１００質量％となる残量

表４に示すように、実施例４、５、７、８、１０、１１、１３、１４、１６、１７、及び２２のインクによれば、基材としてコート紙を用いた場合においても、鏡面光沢性に優れた画像を形成することができた。
また、実施例２２のインクにおいて、吐出性の評価結果は「ＡＡ」であり、経時安定性の評価結果は「Ａ」であった。

＜画像形成及び評価（基材：ＰＥＴフィルム）＞
実施例４、５、７、８、１０、１１、１３、１４、１６及び１７、並びに、比較例３〜５において、基材としての光沢紙（画彩、富士フイルム（株）製）を、ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）フィルム（（株）きもと製、Ｖｉｅｗｆｕｌ ＴＡ）に変更し、かつ、画像形成後、８０℃のホットプレート上で画像を６０分間加熱乾燥させたこと以外は、上記「画像形成及び評価（基材：光沢紙）」の項目中に示した操作と同様の操作を行った。
結果を表５に示す。

表５に示すように、実施例４、５、７、８、１０、１１、１３、１４、１６及び１７のインクによれば、基材としてＰＥＴフィルムを用いた場合においても、鏡面光沢性に優れた画像を形成することができた。

＜画像形成及び評価（基材：印刷物）＞
実施例４、５、７、８、１０、１１、１３、１４、１６及び１７、並びに、比較例３及び４において、基材としての光沢紙（画彩、富士フイルム（株）製）を、Ｊｅｔ Ｐｒｅｓｓ（富士フイルム（株）製）を用いて作製された印刷物に変更し、かつ、画像形成後、６０℃のホットプレート上で画像を５分間加熱乾燥させたこと以外は、上記「画像形成及び評価（光沢紙）」の項目中に示した操作と同様の操作を行った。
詳細には、上記印刷物として、コート紙（ＯＫトップコート（登録商標）＋、王子製紙（株）製）上にＪｅｔ Ｐｒｅｓｓ（富士フイルム（株）製）を用い、画像Ｘとして人物の写真画像を印刷することによって得られた印刷物を用いた。この印刷物の画像Ｘ上に、各実施例又は各比較例のインクを用い、上述したベタ画像を形成し、形成されたベタ画像を、上記の条件で加熱乾燥させた。
結果を表６に示す。

表６に示すように、実施例４、５、７、８、１０、１１、１３、１４、１６及び１７のインクによれば、基材として印刷物を用い、印刷物の上記画像Ｘ上に画像を形成した場合においても、鏡面光沢性に優れた画像を形成することができた。

＜画像形成及び評価（基材：アート紙）＞
実施例４、実施例２２、及び比較例３の「画像形成及び評価（基材：トップコート紙）」において、基材としてのトップコート紙を、三菱製紙（株）製のアート紙（ダイヤプレミアグロスアート）に変更したこと以外は、上記「画像形成及び評価（基材：トップコート紙）」と同様の操作を行った。
結果を表７に示す。

表７に示すように、実施例４及び２２のインクによれば、基材としてアート紙を用いた場合においても、鏡面光沢性に優れた画像を形成することができた。
なお、実施例４及び２２において、アート紙の評価結果（表７）と、コート紙の評価結果（表４）と、は同程度となっている。しかし、実施例４及び２２において、実際に目視で比較した結果では、アート紙上の画像は、コート紙上の画像と比較して、よりムラのないより重厚な金属光沢（鏡面光沢）を有していた。

また、金属粒子としてアルミニウム粒子を用いた比較例３の画像は、いずれの基材を用いた場合においても、金属調の弱い光沢を有するものの、白く濁った画像であった。
比較例３に対し、各実施例の画像は、いずれの基材を用いた場合においても、白い濁りの無い深い金属調の光沢を有すること、即ち、鏡面光沢性を有することが確認された。

２０１６年２月２９日に出願された日本国特許出願２０１６−０３７７３０号及び２０１６年５月３０日に出願された日本国特許出願２０１６−１０７３０２号の開示はその全体が参照により本明細書に取り込まれる。
本明細書に記載された全ての文献、特許出願、及び技術規格は、個々の文献、特許出願、及び技術規格が参照により取り込まれることが具体的かつ個々に記された場合と同程度に、本明細書に参照により取り込まれる。

Claims (17)

1. インクジェット法による、鏡面光沢性を有する画像の形成に用いられ、
   標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素を含み、平均円相当径が８０ｎｍ以上２５０ｎｍ以下であり、平均厚さに対する前記平均円相当径の比である平均アスペクト比が５以上である平板状金属粒子を含有し、
   前記平板状金属粒子の含有量が、インク組成物の全量に対し、３質量％〜８質量％であるインク組成物。
2. 前記平板状金属粒子の前記平均円相当径が、８０ｎｍ以上１２０ｎｍ以下である請求項１に記載のインク組成物。
3. 前記標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素は、金、銀、及び白金からなる群から選択される少なくとも１種の金属元素である請求項１又は請求項２に記載のインク組成物。
4. 前記平板状金属粒子が、銀を、前記平板状金属粒子の全量に対して８０質量％以上含む請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載のインク組成物。
5. 水を含有する請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載のインク組成物。
6. ゼラチンを含有する請求項５に記載のインク組成物。
7. 前記ゼラチンの含有質量に対する前記平板状金属粒子の含有質量の比が、１〜１００である請求項６に記載のインク組成物。
8. 有機溶剤を含有する請求項１〜請求項７のいずれか１項に記載のインク組成物。
9. 前記有機溶剤が、沸点１５０℃以上であり溶解パラメーターが２４ＭＰａ^１／２以上である請求項８に記載のインク組成物。
10. フッ素系界面活性剤及びアセチレングリコール系界面活性剤からなる群から選択される少なくとも１種の界面活性剤を含有する請求項１〜請求項９のいずれか１項に記載のインク組成物。
11. インクジェット法による加飾印刷に用いられる請求項１〜請求項１０のいずれか１項に記載のインク組成物。
12. 請求項１〜請求項１１のいずれか１項に記載のインク組成物である第１インクと、
    前記第１インクとは異なる第２インクであって着色剤を含有する第２インクと、
    を有するインクセット。
13. 請求項１〜請求項１１のいずれか１項に記載のインク組成物を、インクジェット法によって基材に付与するインク付与工程を有する画像形成方法。
14. 前記インク付与工程は、前記インク組成物を、ノズル径２５μｍ未満のノズルを備えたインクジェットヘッドの前記ノズルから吐出することにより、前記基材に付与する請求項１３に記載の画像形成方法。
15. 請求項１２に記載のインクセットが用いられ、
    前記第１インクを、インクジェット法によって基材に付与する第１インク付与工程と、
    前記第２インクを、インクジェット法によって基材に付与する第２インク付与工程と、
    を有する画像形成方法。
16. 基材と、
    前記基材上に配置された鏡面光沢性を有する画像であって、標準酸化還元電位が−１．６５Ｖより貴である金属元素を含み、平均円相当径が８０ｎｍ以上２５０ｎｍ以下であり、平均厚さに対する前記平均円相当径の比である平均アスペクト比が５以上である平板状金属粒子を含有し、
    前記平板状金属粒子の含有量が、前記画像の全量に対し、３質量％〜８質量％である画像と、
    を備える印刷物。
17. 更に、前記平板状金属粒子を含有する画像上、及び、前記基材と前記平板状金属粒子を含有する画像との間の少なくとも一方に、着色剤を含有する着色画像を備える請求項１６に記載の印刷物。