JP6567141B2 - 電子写真画像形成装置、現像装置、及び、カップリング部材 - Google Patents

Description

本発明は、電子写真画像形成装置、前記電子写真画像形成装置に用いられる現像装置、及び、前記電子写真画像形成装置に用いられるカップリング部材に関する。

電子写真画像形成装置としては、例えば、電子写真複写機、電子写真プリンター（レーザービームプリンター、ＬＥＤプリンター等）等である。

また、現像装置は、電子写真画像形成装置の本体に取り付けられて、電子写真感光体に形成された静電潜像を現像するものである。

この現像装置には、本体に取り付けられて据え付けられて用いられる据え付けタイプと、ユーザが本体に取り付け及び取り外し可能な現像カートリッジタイプとが有る。

据え付けタイプの現像装置は、サービスマンによって、メンテナンスが行われる。これに対して、現像カートリッジタイプは、ユーザが現像カートリッジを交換することによって、メンテナンスが行われる。

従来、電子写真画像形成装置においては、ドラム形状の電子写真感光体（以下、感光体ドラムと称する）に形成された静電潜像を現像装置を用いて現像するにあたって、下記の構成が知られている。

現像器にギア（ギア４２Ｙ）を設けて、画像形成装置の本体に設けたギアと噛合させる。そして、前記本体に設けたモータの回転力を本体に設けたギア及び現像器側に設けたギアを介して現像ローラに伝達する。これによって、現像ローラを回転させる方式が知られている（特許文献１）。

また、複数個の現像器が取り付けられた状態で回転する現像ロータリを装置本体に設けたカラー電子写真画像形成装置が知られている。この装置では、装置本体から現像器に回転力を伝達するために次の構成が知られている。即ち、装置本体に設けた本体側カップリング（カップリング７１）と、現像ロータリ（多色現像装置６）に取り付けられた現像器（現像器６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ）が有する現像器側カップリング（カップリングギア６５）とを結合する。これによって、装置本体から現像器に回転力を伝達する。そして、本体側カップリングと現像器側カップリングとを結合する際に、本体側カップリングを現像ロータリの移動の邪魔にならないように装置内に一旦退避させる（スプリング７４）。次に、現像ロータリを移動させて、所定の現像器を本体側カップリングの設けられた方向へ移動させる。その後、ソレノイド（ソレノイド７５、アーム７６）等の移動機構を用いて、退避していた本体側カップリングを現像器側カップリングの方向へ移動させる。これによって、両カップリングを結合させる。そして、本体に設けられたモータの回転力を本体側カップリング及び現像器側カップリングを介して現像ローラに伝達する。これによって、現像ローラを回転させる。このような方式が知られている（特許文献２）。

特許公開２００３−２０２７２７号公報 特許公開平１１−０１５２６５号公報

しかしながら、前記特許文献１に記載された従来の構成によれば、本体と現像器の駆動連結部がギア（ギア３５）・ギア（ギア４２Ｙ）の噛合部となる。そのため、現像ローラの回転むらを防止することが難しい。

一方、前記特許文献２に記載された構成では、前述した通り、本体側カップリング（カップリング７１）を現像器の移動の邪魔にならないように装置内に一担退避させる。そして回転力を伝達する際には、退避していた本体側カップリングを現像器側カップリングの方向へ移動させる必要がある。

そこで、本体側カップリングを現像器側カップリングの設けられた方向へ移動させる機構を装置本体に設ける必要がある。また、画像形成を行うにあたって、本体側カップリングの移動に伴う時間を考慮しなければならない。

本発明の目的は、上述の従来技術の不都合点を解決できる、現像装置（現像カートリッジ）、前記現像装置を用いる電子写真画像形成装置、及び、カップリング部材を提供するものである。

本発明の他の目的は、ソレノイドによって本体側カップリング部材をその軸線方向に移動させる機構を備えていない本体であっても、駆動軸の軸線方向と実質的に直交する方向に現像装置（現像カートリッジ）を移動させることによって、現像装置に設けられたカップリング部材を駆動軸と係合できる現像装置（現像カートリッジ）を提供するものである。また、前記現像装置を用いる電子写真画像形成装置を提供するものである。及び、前記現像装置に用いられるカップリング部材を提供するものである。

本発明の他の目的は、電子写真画像形成装置の本体に設けられた駆動軸の軸線方向と実質的に直交する方向から前記駆動軸と係合することのできる現像装置（現像カートリッジ）を提供するものである。また、前記現像装置を用いる電子写真画像形成装置を提供するものである。及び、前記現像装置に用いられるカップリング部材を提供するものである。

本発明の他の目的は、本体と現像装置の駆動連結がギア・ギアで行われる場合と比較して、現像ローラを滑らかに回転させることができる現像装置（現像カートリッジ）を提供するものである。また、前記現像装置を用いる電子写真画像形成装置を提供するものである。及び、前記現像装置に用いられるカップリング部材を提供するものである。

本発明の他の目的は、装置本体に設けられた駆動軸の軸線方向と実質的に直交する方向から前記駆動軸と係合することのできる、及び、現像ローラを滑らかに回転させることができる現像装置（現像カートリッジ）を提供するものである。また、前記現像装置を用いる電子写真画像形成装置を提供するものである。及び、前記現像装置に用いられるカップリング部材を提供するものである。

本発明の他の目的は、移動部材の一方向の移動により、電子写真画像形成装置の本体に設けられた駆動軸に対して、軸線方向と実質的に直交する方向から係合する及び離脱することのできる現像装置を提供するものである。また、前記現像装置を用いる電子写真画像形成装置を提供するものである。及び、前記現像装置に用いられるカップリング部材を提供するものである。

本発明の他の目的は、移動部材の一方向の移動により、電子写真画像形成装置の本体に設けられた駆動軸に対して、前記駆動軸の軸線方向と実質的に直交する方向から係合する及び離脱する、及び、現像ローラを滑らかに回転すること、を共に実現した現像装置を提供するものである。また、前記現像装置を用いる電子写真画像形成装置を提供するものである。及び、前記現像装置に用いられるカップリング部材を提供するものである。

本発明の他の目的は、電子写真画像形成装置の本体から回転力を現像ローラに伝達するための回転力伝達角度位置と、前記回転力伝達角度位置から傾斜した、前記カップリング部材が回転力付与部と係合する前の係合前角度位置と、前記回転力伝達角度位置から前記係合前角度位置とは反対側に傾斜した、前記カップリング部材が前記駆動軸から離脱する離脱角度位置と、を取り得るカップリング部材を有する現像装置を提供するものである。また、前記現像装置を用いる電子写真画像形成装置を提供するものである。及び、前記カップリング部材を提供するものである。

上記課題を解決する本発明は、駆動軸と、前記駆動軸の軸線と実質的に直交する方向に直線移動することが可能な支持部材と、前記支持部材に取り外し可能に装着されたカートリッジと、前記カートリッジに設けられた回転体と、前記カートリッジに設けられ、前記駆動軸と係合し前記駆動軸から受けた駆動力を前記回転体へ伝達するカップリングと、を有し、前記支持部材が前記直線移動することで、前記カップリングは、前記カップリングの軸線が前記駆動軸の軸線と実質的に平行な第１位置と、前記カップリングの軸線が前記駆動軸の軸線に対して傾斜した第２位置とに移動可能であることを特徴とする画像形成装置。

本発明によれば、ソレノイドによって本体側カップリング部材をその軸線方向に移動させる機構を備えていない本体であっても、駆動軸の軸線方向と実質的に直交する方向に現像装置（現像カートリッジ）を移動させることによって、現像装置（現像カートリッジ）に設けられたカップリング部材を駆動軸と係合することのできる現像装置を提供することができる。

また、本願発明によれば、前記現像装置を用いる電子写真画像形装置、及び、カップリング部材を提供することができる。

本発明によれば、電子写真画像形成装置の本体に設けられた駆動軸の軸線方向と実質的に直交する方向から前記駆動軸と係合することができる現像装置を提供することができる。

また、本願発明によれば、前記現像装置を用いる電子写真画像形装置、及び、カップリング部材を提供することができる。

本発明によれば、装置本体と現像装置の駆動連結がギア・ギアで行われる場合と比較して、現像ローラを滑らかに回転させることができる。

本発明によれば、装置本体に設けられた駆動軸の軸線方向と実質的に直交する方向から前記駆動軸と係合することができる、及び、現像ローラを滑らかに回転させることができる現像装置を提供することができる。

また、本願発明によれば、前記現像装置を用いる電子写真画像形装置、及び、カップリング部材を提供することができる。

本発明によれば、移動部材の一方向の移動により、装置本体に設けられた駆動軸に対して、軸線方向と実質的に直交する方向から係合する及び離脱することのできる現像装置を提供することができる。

また、本願発明によれば、前記現像装置を用いる電子写真画像形装置、及び、カップリング部材を提供することができる。

本発明によれば、移動部材の一方向の移動により、装置本体に設けられた駆動軸に対して、前記駆動軸の軸線方向と実質的に直交する方向から係合する及び離脱する、及び、現像ローラを滑らかに回転すること、を共に実現した現像装置を提供することができる。

また、本願発明によれば、前記現像装置を用いる電子写真画像形装置、及び、カップリング部材を提供することができる。

本発明によれば、装置本体から回転力を現像ローラに伝達するための回転力伝達角度位置と、前記回転力伝達角度位置から傾斜した、前記カップリング部材が回転力付与部と係合する前の係合前角度位置と、前記回転力伝達角度位置から前記係合前角度位置とは反対側に傾斜した、前記カップリング部材が前記駆動軸から離脱する離脱角度位置と、を取り得るカップリング部材を実現することができた。

本発明によれば、移動部材の一方向の移動により、装置本体に設けられた駆動軸に対して、前記駆動軸の軸線と実質的に直交する方向から、現像装置に設けられたカップリング部材を係合する及び離脱することができた。

本発明によれば、移動部材の一方向の移動により、装置本体に設けられた駆動軸に対して、前記駆動軸の軸線方向と実質的に直交する方向から、現像装置に設けられたカップリング部材を係合する及び離脱すること、及び、現像ローラを滑らか回転すること、を共に実現することができた。

本発明によれば、ソレノイドによって、現像ローラに回転力を伝達するための本体側カップリング部材をその軸線方向に移動させる機構を備えていない本体であっても、移動部材の移動に応じて、現像装置に設けられたカップリング部材を駆動軸と係合することができる。これによって本発明にによれば、画像形成速度の向上を実現できた。

本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの側断面図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの斜視図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの斜視図である。 本発明の一実施形態に係る電子写真画像形成装置本体の側断面図である。 本発明の一実施形態に係る現像ローラの斜視図である。 本発明の一実施形態にカップリングの斜視図及び縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る現像支持部材の斜視図である。 本発明の一実施形態に係るカップリングの斜視図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの側部の断面図である。 本発明の一実施形態に係る分解図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの縦断面図である。 本発明の一実施形態に係るカップリングの斜視図である 本発明の一実施形態に係るロータリの斜視図である。 本発明の一実施形態に係るロータリーの斜視図である。 本発明の一実施形態に係るロータリーの斜視図である。 本発明の一実施形態に係る装置本体を側面から表した図である。 本発明の一実施形態に係る装置本体を側面から表した図である。 本発明の一実施形態に係る装置本体を側面から表した図である。 本発明の一実施形態に係る装置本体を側面から表した図である。 本発明の一実施形態に係る、駆動軸とカップリングとが係合する過程を表した縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る、駆動軸カップリングとを表した分解斜視図である。 本発明の一実施形態に係る、駆動軸カップリングとを表した分解斜視図である。 本発明の一実施形態に係る、駆動軸からカップリングが離脱する過程を表した斜視図である。 本発明の一実施形態のタイミングチャートである。 本発明の一実施形態に係るカップリングを表した斜視図である。 本発明の一実施形態に係るカップリングを表した斜視図である。 本発明の一実施形態に係る駆動軸の斜視図である。 本発明の一実施形態に係るカップリングの斜視図である。 本発明の一実施形態に係るカップリングの斜視図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの側面の斜視図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジと現像軸を表した一部断面図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの取り出し過程を示した縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る、駆動軸とカップリングの係合過程を説明するための縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る現像支持部材の斜視図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジ側面の斜視図である。 本発明の一実施形態に係る、駆動軸とカップリングの係合状態を表した斜視図と縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る現像支持部材の斜視図である。 本発明の一実施形態に係る、カップリングの斜視図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの側面の斜視図である。 本発明の一実施形態に、駆動軸とカップリングとの係合状態を表した斜視図と縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る、現像支持部材にカップリングを取り付ける状態を表した分解斜視図である。 本発明の一実施形態に係るカップリングの斜視図である。 本発明の一実施形態に係る現像軸とカップリングの係合状態を表した縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る、駆動軸とカップリングの係合状態を表した縦断面図である。 本発明の一実施形態に係るロータリフランジの側面図である。 本発明の一実施形態に係るロータリフランジの側面図である。 本発明の一実施形態に係る、図４７に示すカップリングの軌跡を加えた図である。 本発明の一実施形態に係る、図３８の断面図である。 本発明の一実施形態に係るカップリングの説明図である。 本発明の一実施形態に係る、駆動軸とカップリングの係合前の状態を示す縦断面図である。 本発明の一実施形態に係るカップリングの斜視図及ぶ縦断面図である。 本発明の一実施形態に係るカップリングの斜視図である。 本発明の一実施形態に係る、駆動軸とカップリングとの係合状態を表した縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る、駆動軸とカップリングとが係合する過程を表した斜視図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの斜視図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの斜視図である。 本発明の一実施形態に係る駆動入力ギアを示した斜視図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの斜視図である。 本発明の一実施形態に係るカップリングの斜視図及ぶ縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る、カップリング及び駆動入力ギアの分解縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る、カップリング及び軸受部材の分解斜視図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る、現像ローラギアとカップリングの結合状態を表した斜視図である。 本発明の一実施形態に係る、カップリングが駆動軸と係合する過程を示した縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る、駆動軸とカップリングの斜視図である。 本発明の一実施形態に係る、カップリングが駆動軸から離脱する過程を示した縦断面図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの斜視図である。 本発明の一実施形態に係る現像カートリッジの側面の斜視図である（カートリッジの側版を取り外した状態を示す）。 本発明の一実施形態に係る駆動入力ギアを示した斜視図である。 本発明の一実施形態に係る装置本体の側面図である。 本発明の一実施形態に係る装置本体の側面図である。 本発明の一実施形態に係る装置本体の断面図である。 本発明の一実施形態に係るカップリングを表わした斜視図、縦断面図である。 本発明の一実施形態に係るカップリングの側面図及び、斜視図である。 本発明の一実施形態に係る、駆動軸とカップリングが係合する過程から離脱する過程までを表した縦断面図である。

以下、本発明に係る現像カートリッジ、電子写真画像形成装置、及び、カップリング部材について図面を用いて説明する。

尚、以下の実施例においては、ユーザが装置本体に取り付け及び取り外し可能な現像カートリッジについて説明する。しかしながら、本発明は、本体に取り付けられて据え付けられて用いられる現像装置にも適用される事は明らかである。

また、本発明は、カップリング部材単品（例えば、図６（ａ）、図１４（ａ３）、図２８（ｃ）、図３０、図７７（ｂ））、現像装置（現像カートリッジ、例えば、図２、図５７、図６０、）、及び、電子写真画像形成装置（例えば、図４、図７５）に適用されるものである。

（１）現像カートリッジ（現像装置）の説明
まず、図１乃至図４を用いて、本発明の一実施例を適用した、現像装置としての現像カートリッジＢ（以下、「カートリッジ」と称す。）について説明する。図１は、カートリッジＢの断面図である。図２、３はカートリッジＢの斜視図である。また、図４はカラー電子写真画像形成装置本体Ａ（以下、「装置本体」と称す。）の断面図である。

尚、このカートリッジＢは、ユーザによって、装置本体Ａに設けられたロータリＣに対して、取付け、取り外しが可能である。

図１乃至図３において、カートリッジＢは現像ローラ１１０を有する。現像ローラ１１０は、現像作用時に、装置本体Ａから後述するカップリング機構により回転力を受けて回転する。

現像剤収納枠体１１４には所定色の現像剤ｔが収納されている。この現像剤は、攪拌部材１１６が回転することによって、現像室１１３ａに所定量搬送される。搬送された現像剤は、現像室１１３ａにおいてスポンジ状の現像剤供給ローラ１１５の回転によって現像ローラ１１０表面に供給される。そして、この現像剤は、薄板状の現像ブレード１１２と現像ローラ１１０との摩擦により電荷を付与され薄層化される。薄層化された現像ローラ１１０上の現像剤は、回転により現像位置に搬送される。そして、現像ローラ１１０に所定の現像バイアスを印加することにより、電子写真感光体ドラム（以下、「感光体ドラム」と称す）１０７に形成された静電潜像が現像する。即ち、現像ローラ１１０によって、静電潜像が現像される。

また、前記静電潜像の現像に寄与しなかった現像剤、すなわち、現像ローラ１１０の表面に残留した現像剤は、現像剤供給ローラ１１５で剥ぎ取られる。またこれと同時に、供給ローラ１１５によって、新しい現像剤が現像ローラ１１０表面に供給される。これによって現像動作が連続的に行われる。

尚、現像カートリッジＢは、現像ユニット１１９を有する。また、現像ユニット１１９は、現像枠体１１３と現像剤収納枠体１１４とを有する。また、現像ユニット１１９は、現像ローラ１１０、現像ブレード１１２、現像剤供給ローラ１１５、現像室１１３ａ、現像剤収納枠体１１４、及び、攪拌部材１１６を有する。

尚、現像ローラ１１０は、軸線Ｌ１を中心に回転可能である。

ここで、前記現像カートリッジＢは、ユーザーによって、装置本体Ａの回転選択機構（現像ロータリ）Ｃに設けられた現像カートリッジ収容部１３０Ａに取り付けられる。この際に、後述するように、カートリッジＢが移動部材としての現像ロータリ（回転選択機構）Ｃにより所定の位置（感光体ドラム対向部）に位置決めされる動作に連動して、装置本体Ａの駆動軸とカートリッジＢの回転駆動力伝達部品であるカップリング部材とが結合する。そして、現像ローラ１１０等は装置本体Ａから駆動力を受けて回転する。

（２）電子写真画像形成装置の説明
図４を用いて、前述した現像カートリッジＢを用いるカラー電子写真画像形成装置について説明する。尚、以下、カラー電子写真画像形成装置として、カラーレーザービームプリンターを例に挙げて説明する。

図４に示すように、色の異なる現像剤（トナー）を収納した複数のカートリッジＢ（Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３、Ｂ４）をロータリＣ上に取り付ける。尚、カートリッジＢのロータリＣに対する取付け、取り外しはユーザによって行われる。そして、ロータリＣを回転することにより、所定色の現像剤を収納したカートリッジＢを感光体ドラム１０７に対向させる。そして、感光体ドラム１０７に形成された静電潜像を現像する。現像された現像像を転写ベルト１０４ａに転写する。さらに、これらの現像転写動作を各色について行う。これにより、カラー画像を得る。以下に詳細に説明する。ここで記録媒体Ｓは、画像を形成することができるものであって、例えば紙、ＯＨＰシート等である。

図４に示すように、光学手段１０１から画像情報に基づいた光を感光体ドラム１０７に照射する。これによって、感光体ドラム１０７に静電潜像を形成する。そして、この潜像は現像剤を用いて、現像ローラ１１０によって現像される。感光体ドラム１０７に形成された現像剤像は、中間転写体に転写される。

次にその中間転写体である中間転写ベルト１０４ａ上に転写された現像剤像が、第二の転写手段によって記録媒体Ｓに転写される。そして、現像剤像が転写された記録媒体Ｓを、加圧ローラ１０５ａと加熱ローラ１０５ｂを有する定着手段１０５に搬送する。そして、記録媒体Ｓに転写された現像剤像を記録媒体Ｓに定着する。定着後、記録媒体Ｓをトレイ１０６へ排出する。

さらに画像形成工程を説明する。

転写ベルト１０４ａの回転と同期して感光体ドラム１０７を反時計回り（図４）に回転させる。そして、この感光体ドラム１０７表面を帯電ローラ１０８によって均一に帯電する。そして、光学手段１０１によって、画像情報に応じて、例えばイエロー画像の光照射を行う。そして、感光体ドラム１０７にイエロー色の静電潜像を形成する。

露光手段は次のように構成される。露光手段１０１は外部装置（不図示）から読み込んだ画像情報に基づいて、感光体ドラム１０７に光照射を行う。これによって、感光体ドラム１０７に静電潜像を形成する。露光手段は、レーザーダイオード、及びポリゴンミラー、スキャナモータ、結像レンズ、反射ミラーを有する。

そして外部装置（不図示）から画像信号が与えられる。これによって、レーザーダイオードが前記画像信号に応じて発光し、ポリゴンミラーに画像光として照射する。このポリゴンミラーはスキャナモータによって高速回転し、前記ポリゴンミラーで反射した画像光が結像レンズ及び反射ミラーを介して前記感光体ドラム１０７の表面を選択的に露光する。これによって、感光体ドラム１０７に画像情報に応じた静電潜像を形成する。

この潜像の形成と同時にロータリーＣを回転させる。これによって、イエローカートリッジＢ１を現像位置に移動させる。そして、現像ローラ１１０に所定のバイアス電圧を印加する。これによって、潜像にイエロー現像剤を付着させる。そして、潜像がイエロー現像剤によって現像される。その後、転写ベルト１０４ａの押えローラ（一次転写ローラ）１０４ｊに現像剤と逆極性のバイアス電圧を印加する。これによって、感光体ドラム１０７上のイエローの現像剤像を中間転写ベルト１０４ａに一次転写する。

上述のようにイエロー現像剤像の一次転写が終了すると、ロータリーＣが回転する。そして、次のカートリッジＢ２が移動し、感光体ドラム１０７に対向した位置に位置決めされる。以上の工程を、マゼンタカートリッジＢ２、シアンカートリッジＢ３、ブラックカートリッジＢ４の各カートリッジについて行う。このように、マゼンダ、シアン、そしてブラックの各色について繰り返すことによって、転写ベルト１０４ａ上に４色の現像剤像を重ね合わせる。

尚、イエローカートリッジＢ１は、イエロー色の現像剤を収納しているものであり、イエロー現像剤像を形成する。マゼンタカートリッジＢ２は、マゼンタ色の現像剤を収納しているものであり、マゼンタ現像剤像を形成する。シアンカートリッジＢ３は、シアン色の現像剤を収納しているものであり、シアン現像剤像を形成する。ブラックカートリッジＢ４は、ブラック色の現像剤を収納しているものであり、ブラック現像剤像を形成する。

この間、二次転写ローラ１０４ｂは、転写ベルト１０４ａとは非接触状態にある。この時、クリーニング帯電ローラ１０４ｆも転写ベルト１０４ａとは非接触状態に位置する。

そして、転写ベルト１０４ａ上に４色の現像剤像が形成された後、転写ローラ１０４ｂが転写ベルト１０４ａに圧接される（図４）。更に転写ローラ１０４ｂの圧接と同期して、レジストローラ対１０３ｅ近傍の所定の位置で待機していた記録媒体Ｓが、転写ベルト１０４ａと転写ローラ１０４ｂのニップ部に送り出される。そして、同時に記録媒体Ｓが搬送手段１０３としての給送ローラ１０３ｂ、搬送ローラ対１０３ｃによってカセット１０３ａから搬送される。

ここで、レジストローラ対１０３ｅの直前にはセンサ９９が配置されている。センサ９９は、記録媒体Ｓの先端を検知して、レジストローラ対１０３ｅの回転を停止し、記録媒体Ｓを所定の位置で待機させるものである。

また、転写ローラ１０４ｂには、現像剤と逆極性のバイアス電圧が印加されている。これによって、転写ベルト１０４ａ上の現像剤像が、搬送されてきた記録媒体Ｓに一括して二次転写される。

現像剤像が転写された記録媒体Ｓは、搬送ベルトユニット１０３ｆを経由して定着手段１０５に搬送される。そして現像剤像の定着が行われる。そして、定着が行われた記録媒体Ｓは、排出ローラ対１０３ｇによって、装置本体上部の排出トレイ１０６に排出される。これによって、記録媒体Ｓに画像形成を完了する。

一方、二次転写終了後に帯電ローラ１０４ｆが転写ベルト１０４ａに圧接される。これによって、ベルト１０４ａ表面及びベルト１０４ａ表面に残留した現像剤は、所定のバイアス電圧が印加される。そして残留電荷が除電される。

除電された残留現像剤は、一次転写ニップ部を介してベルト１０４ａから感光体ドラム１０７へ静電気的に再転写される。これによって、ベルト１０４ａ表面がクリーニングされる。なお、感光体ドラム１０７に再転写された二次転写後の残留現像剤は、感光体ドラム１０７に接触しているクリーニングブレード１１７ａによって除去される。

除去された現像剤は、搬送経路（不図示）をたどり、廃現像剤ボックス１０７ｄに回収される。

尚、収容部１３０ａは先に説明したカートリッジＢが収納される部屋で、ロータリＣに複数箇所設けられている。カートリッジＢがこの部屋に取り付けられた状態で、ロータリＣが一方向へ回転する。これによって、カートリッジＢのカップリング部材（後述する）が、装置本体Ａに設けられた駆動軸１８０に連結し及び駆動軸１８０から離脱する。ここで、カートリッジＢ（現像ローラ１１０）は、ロータリＣの一方向への移動に応じて、駆動軸１８０の軸線Ｌ３方向と実質的に直交する方向に移動する。

（３）現像ローラの構成
次に、図５を用いて、現像ローラの構成について説明する。図５（ａ）は、現像ローラ１１０を現像ローラ１１０が本体Ａから駆動力を受ける側（以下単に「駆動側」と称す）から見た斜視図である。図５（ｂ）は非駆動側（現像ローラの軸線方向において、駆動側とは反対側を「非駆動側」と称す）から見た斜視図である。

現像ローラ１１０は現像軸１５３、ゴム部１１０ａを有する。

現像軸１５３は鉄等の導電性の細長い軸状であり、その軸方向中央部付近をゴム部１１０ａで覆われている。また現像軸１５３は、両端の嵌合部１５３ｄ１、１５３ｄ２が、現像枠体１１３に軸受（不図示）を介して回転自在に支持されている。更に、後述するカップリング１５０が駆動側の端部１５３ｂに位置決めされている。カップリング１５０は、後述する回転力伝達ピン１５５と係合することにより、カップリング１５０から回転力を伝達される。

ゴム部１１０ａは現像軸１５３と同軸となるように現像軸１５３に被覆されている。ゴム部１１０ａは、現像剤を担持し、現像軸１５３にバイアスを印加されることにより、前記静電潜像を現像する。

ニップ幅規制部材１３６、１３７は現像ローラ１１０の感光ドラム１０７に対するニップ幅を一定に規制する部材である。

前記軸受（不図示）は、現像ローラ１１０の両端部１５３ｄ１、１５３ｄ２に配置され、現像枠体１１３（図１参照）に現像ローラ１１０を回転自在に支持している。

現像ギア（不図示）は、現像ローラ１１０の駆動側の端部１５３ｄ１に配置され、現像軸１５３に固定されている。そして、現像ギア（不図示）は、装置本体Ａから現像ローラ１１０が受けた回転力を現像カートリッジＢの他の回転部材（例えば、現像剤供給ローラ１１５、攪拌部材１１６等）に伝達する。

次に、カップリング１５０を移動可能（傾動可能、揺動可能）に取り付ける現像軸１５３の駆動側の端部について詳細に説明する。その端部１５３ｂはカップリング１５０（後述する）の軸線Ｌ２が傾斜する際に滑らかに傾斜できるように球面形状である。また、現像軸１５３の先端近傍には、カップリング１５０から回転力を受けるために駆動力伝達ピン１５５が、現像軸１５３の軸線Ｌ１に対して交差する方向に配置されている。

回転力被伝達部としてのピン１５５は、金属製であり、現像軸１５３に対して圧入、或いは、接着等の方法で固定されている。その位置は駆動力（回転力）が伝達される位置（つまり、現像軸（現像ローラ）の軸線Ｌ１に対して交差する方向）であれば、どこでも良い。好ましくは、現像軸１５３の先端部１５３ｂの球面中心Ｐ２（図１０ｂ参照）を通る様に配置することが望ましい。なぜなら、現像軸１５３の軸線Ｌ１とカップリング１５０の軸線Ｌ２とが少し傾いた場合でも、常に回転力の伝達半径が一定となるからである。そのため、一定した回転力の伝達を実現できるからである。また、回転力伝達のポイントは何箇所でも良い。しかしながら、駆動トルク（回転力）を確実に伝達できるようにするため、及び、組立性を向上させるために、本実施例ではピン１５５を１本とした。また、ピン１５５は、先端球面１５３ｂの中心Ｐ２を通るように貫通させている。これにより、ピン１５５が、現像軸１５３の周面の１８０°相対する位置に突出するように配置した（１５５ａ１，１５５ａ２）。つまり、回転力は２ヵ所で伝達することとした。

尚、本実施例では、ピン１５５は、ドラム軸１５３の先端から５ｍｍ以内の先端側に取り付けられている。但し、これに限定されるものではない。

尚、本体側現像電気接点（不図示）は、導電性である現像軸１５３の非駆動側端部１５３ｃと接触するように本体Ａに配置されている。そして、現像カートリッジの有する電気接点（不図示）と本体側現像電気接点とが接触する。これにより、カートリッジＢは装置本体Ａと電気的に接続される。これによって、装置本体Ａから高圧バイアスを現像ローラ１１０に供給している。

（４）回転駆動力伝達部品（カップリング、カップリング部材）の説明
次に、図６を用いて、本発明の主要な構成要素である回転駆動力伝達部品であるカップリング（カップリング部材）の一例について説明する。図６（ａ）はカップリングを装置本体側から見た斜視図であり、図６（ｂ）はカップリングを現像ローラ側から見た斜視図である。また、図６（ｃ）はカップリング回転軸ｌ２方向に直交方向から見た図である。また、図６（ｄ）はカップリングを装置本体側から見た側面図であり、図６（ｅ）は現像ローラ側から見た図である。また、図６（ｆ）は図６（ｅ）をＳ３で切った断面図である。

現像カートリッジＢを装置本体Ａに設けられたロータリＣ内のカートリッジ収容部１３０ａに取り外し可能に取り付ける。これは、ユーザによって行われる。そして、ロータリＣを回転駆動させ、カートリッジＢが所定位置（感光体ドラム１０７と対向する位置、現像位置）に達した位置で、ロータリＣを停止させる。これによって、カップリング（カップリング部材）１５０は、装置本体Ａに設けられた駆動軸１８０と係合する。更に、ロータリＣを一方向へ回転することによって、カートリッジＢを前記所定位置（現像位置）から移動させる。即ち、所定位置から退避させる。これによって、カップリング１５０は、駆動軸１８０から離脱する。そして、カップリング１５０は、駆動軸１８０と係合した状態で、装置本体Ａに設けられたモータ６４（図１７）から回転力を受ける。そして、その回転力を現像ローラ１１０に伝達する。これによって、現像ローラ１１０が装置本体Ａから受けた回転力で回転する。

前述した通り、駆動軸１８０はピン１８２（回転力付与部）を有しており、モータ６４により回転される。

尚、カップリング１５０の材質は、ポリアセタール、ポリカーボネート等の樹脂である。但し、カップリング１５０の剛性を上げるために、負荷トルクに応じて、樹脂にガラス繊維等を配合して剛性を上げても良い。また、金属材料を使用しても良い。その材質は、適宜選択可能である。但し、樹脂であれば加工が行い易いため、本実施例の各カップリングは樹脂製である。

カップリング１５０は主に３つの部分を有する。まず第一の部分は、図６（ｃ）に示すように、駆動軸１８０（後述する）と係合するものである。そして、この駆動軸１８０に設けられた回転力付与部（本体側回転力伝達部）である回転力伝達ピン１８２から回転力を受けるための被駆動部１５０ａである。また第二の部分は、現像軸１５３に設けられたピン１５５に係合して、現像ローラ１１０に回転力を伝える駆動部１５０ｂである。また、第三の部分は、被駆動部１５０ａと駆動部１５０ｂとをつなぐ中間部１５０ｃである。

図６（ｆ）に示すように、被駆動部１５０ａは、回転軸線Ｌ２に対して広がった駆動軸挿入開口部１５０ｍを有する。また、駆動部１５０ｂは、現像軸挿入開口部１５０ｌを有する。

開口部１５０ｍは、駆動軸１８０（図９乃至図１３）側に向かって拡開した円錐形状の駆動軸受け面１５０ｆにより形成されている。受け面１５０ｆは、図６（ｆ）に示すように凹部１５０ｚを構成している。尚、凹部１５０ｚは、軸線Ｌ２方向において、現像ローラ１１０の設けられた側とは反対側に開口部１５０ｍ（開口）を有する。

これにより、現像ローラ１１０のカートリッジＢ内での回転位相に関わらず、駆動軸１８０の先端部１８２ａに阻止されることなく、カップリング１５０が駆動軸１８０の軸線Ｌ３に対して係合前角度位置（図２２（ａ））、回転力伝達角度位置（図２２（ｄ））、及び、離脱角度位置（図２５（ｃ）（ｄ））間を移動（傾動）できる。尚、詳細は後述する。

そして、凹部１５０ｚの端面であって、軸線Ｌ２を中心とする円周上には、複数個の突起（突出部）（係合部）１５０ｄ（１５０ｄ１〜ｄ４）が等間隔に配置されている。また、各々の突起１５０ｄの間には、進入部１５０ｋ（１５０ｋ１、１５０ｋ２、１５０ｋ３、１５０ｋ４）が設けられている。ここで、隣り合う突起１５０ｄ１〜ｄ４の間隔は、この間隔内に、駆動軸１８０に設けられた回転力伝達ピン（回転力付与部）１８２が位置できるように、ピン１８２の外径よりも大きく設定されている。尚、ピン１８２が回転力伝達部である。この隣り合う突起の間が、進入部１５０ｋ１〜ｋ４である。カップリング１５０に駆動軸１８０から回転力が伝達される際にには、進入部１５０ｋ１〜ｋ４にいずれかにピン１８２が位置する。更に、図６（ｄ）において、各突起１５０ｄの時計周りの方向（図示Ｘ１）において、上流側には、回転力受面（回転力受け部）１５０ｅ（１５０ｅ１〜１５０ｅ４）が設けられている。この回転力受面１５０ｅは、カップリング１５０の回転方向と交差して設けられている。即ち、突起１５０ｄ１には受け面１５０ｅ１、突起１５０ｄ２には受け面１５０ｅ２、突起１５０ｄ３には受け面１５０ｅ３、及び、突起１５０ｄ４には受け面１５０ｅ４が設けられている。駆動軸１８０が回転している状態では、ピン１８２ａ１、１８２ａ２が、受け面１５０ｅのいずれかに接触する。これによって、ピン１８２ａ１、１８２ａ２が接触している受け面１５０ｅがピン１８２に押される。これによって、カップリング１５０は、軸線Ｌ２を中心にして回転する。

尚、カップリング１５０に伝達される伝達トルクをできるだけ安定させるために、回転力受け面１５０ｅは軸線Ｌ２上に中心Ｏを有する仮想円上（同一円周上）Ｃ１に配置されていることが望ましい（図６（ｄ））。これにより、回転力伝達半径が一定となり、伝達されるトルクが安定する。また、突起１５０ｄは、カップリング１５０の受ける力の釣り合いにより、カップリング１５０の位置ができるだけ安定する方が好ましい。そのため本実施例では、各受け面１５０ｅを１８０°対向した位置に配置している。即ち、本実施例では、受け面１５０ｅ１と受け面１５０ｅ３及び受け面１５０ｅ２と受け面１５０ｅ４を対向させて対で構成している。なぜなら、１８０°でもって対向した位置に配置することにより、カップリング１５０の受ける力は偶力となる。そのため、カップリング１５０は偶力を与えるだけで回転運動を続けることができる。そこで、回転軸線Ｌ２の位置を規定しなくとも、カップリング１５０は回転することができるからである。

また、その設置個数は、駆動軸１８０のピン１８２（回転力付与部）が進入部（窪み、以下進入部と称す）１５０ｋ（１５０ｋ１〜１５０ｋ２）に挿入できる程度に空いていれば、適宜の数選択できる。本実施例では、図６に示すように４本とした。尚、本実施例はこれに限定されるものではない。例えば、受け面１５０ｅ（突起部１５０ｄ１〜１５０ｄ４）が同一円周上（仮想円Ｃ１ 図６（ｄ））に配置されていない場合であっても、或いは、１８０°対向した位置に配置されていない場合であっても構わない。しかしながら、受け面１５０ｅを前述した配置とすることによって、前述した効果を得ることができる。

ここで、本実施例の場合には、前記ピン１８２の直径を約２ｍｍとした。この場合に、進入部１５０ｋの周長は、約８ｍｍとした。尚、進入部１５０ｋの周長とは、隣り合う突起１５０ｄの円弧上（仮想円上）の間隔である。但し、これに限定されるものではない。

また、開口部１５０ｍと同様に、現像軸挿入開口部１５０ｌは、現像軸１５３側に向かって広がった拡開部としての円錐形状の回転力受け面１５０ｉを有する。受け面１５０ｉは、図６（ｆ）に示すように凹部１５０ｑを構成している。

これによって、カートリッジＢ内での現像ローラ１１０の回転位相がどこであっても、現像軸１５３の先端部に阻止されることなく、カップリング１５０が軸線Ｌ１に対して、回転力伝達角度位置、係合前角度位置、及び、離脱角度位置の間を移動できる（傾動できる、揺動できる）。図示例では、凹部１５０ｑは、軸線Ｌ２を中心とする円錐形状の受け面１５０ｉにより構成されている。そして、受け面１５０ｉに、待機開口部１５０ｇ１、１５０ｇ２（以下単に「開口部」と称す）が設けられている（図６（ｂ）参照）。カップリング１５０は、この開口部１５０ｇ１、１５０ｇ２内にピン１５５が位置できるように、現像軸１５３に取り付けられる。そして、開口部１５０ｇ１、１５０ｇ２の大きさは、ピン１５５の外径よりも大きくなっている。これによって、カートリッジＢ内での現像ローラ１１０の回転位相がどこであっても、ピン１５５に阻止されること無く、カップリング１５０が後述する回転力伝達角度位置、係合前角度位置（または、離脱角度位置）の間を移動できる（傾動できる、揺動できる）。

即ち、突起１５０ｄは、凹部１５０ｚの先端側に設けられている。そして、突起（突出部）１５０ｄは、カップリング１５０が回転する回転方向と交差する交差方向に突出して、及び、前記回転方向に沿って間隔をあけて複数個設けられている。

そして、受け面１５０ｅは、カートリッジＢがロータリーＣに取り付けられた状態で、ピン１８２と係する。そして、回転する駆動軸１８０から力を受けるピン１８２によって押される。これによって、受け面１５０ｅは、駆動軸１８０からの回転力を受ける。また、受け面１５０ｅは、軸線Ｌ２から等距離に、及び、軸線Ｌ２を挟んで対になって位置するように、各突起１５０ｄにおいて、前記交差方向に設けられた面に設けられている。

また、進入部（窪み）１５０ｋが、前記回転方向に沿って、及び、軸線Ｌ２方向に窪んで設けられている。この、進入部１５０ｋは、突起１５０ｄと突起１５０ｄとの間に設けられている。尚、駆動軸１８０が回転を停止している場合に、カートリッジＢがロータリーＣに取り付けられた状態で、カップリングが駆動軸１８０と係合すると、ピン１８２が進入部１５０ｋに進入する。そして、回転する駆動軸１８０のピン１８２によって、受け面１５０ｅが押される。あるいは、カップリングが駆動軸１８０と係合する際に、駆動軸１８０が既に回転している場合には、ピン１８２が進入部１５０ｋに進入して、ピン１８２が受け面１５０ｅを押す。これによって、カップリング１５０が回転する。尚、回転力受け面（回転力受け部）１５０ｅは、駆動軸受け面１５０ｆの内側に配置されていても良い。或いは、受け面１５０ｅは、軸線Ｌ２方向において、受け面１５０ｆから外方へ突出した箇所に配置されていても良い。受け面１５０ｅが、受け面１５０ｆの内側に配置されている場合には、進入部１５０ｋも受け面１５０ｆの内側に配置される。即ち、進入部１５０ｋは、受け面１５０ｆの円弧部の内側で、且つ、突起１５０ｄ間に位置する窪みである。また、受け面１５０ｅが、前記外方へ突出した箇所に配置されている場合には、進入部１５０ｋは、突起１５０ｄ間に位置する窪みである。尚、ここで、窪みとは、軸線Ｌ２方向において、貫通している穴であっても、或いは、底部を有している場合であっても含まれる。即ち、窪みとは、突起１５０ｄ間に位置している空間領域であれば良い。そして、カートリッジＢがロータリＣに取り付けられた状態で、前記領域に、ピン１８２が進入できればよい。

前記構成は、後述する各実施例においても同様である。

また、図６（ｅ）において、開口部１５０ｇ１、１５０ｇ２の反時計周り方向（図示Ｘ２）において上流側には、回転力伝達面（回転力伝達部）１５０ｈ（１５０ｈ１、１５０ｈ２）が設けられている。そして、伝達面１５０ｈ１、１５０ｈ２が、ピン１５５ａ１、１５５ａ２と接触することにより、カップリング１５０から現像ローラ１１０に回転力が伝達される。即ち、伝達面１５０ｈ１、１５０ｈ２が、接触しているピン１５５の側面を押す。これによって、カップリング１５０が軸線Ｌ２を中心にして回転する。尚、伝達面１５０ｈ１、１５０ｈ２は、カップリング１５０の回転方向と交差した方向に設けられている。

尚、突起１５０ｄと同様に、伝達面１５０ｈ１、１５０ｈ２は、同一円周及び１８０°対向に配置されていることが望ましい。

また、カップリング部材１５０を射出成形によって製造する場合には、中間部１５０ｃが細くなることがある。その理由は、被駆動部１５０ａ、駆動部１５０ｂ、中間部１５０ｃが略均等な肉厚となるようにしているからである。しかしながら、中間部１５０ｃの剛性が不足しているようであれば、中間部１５０ｃを太くすることも可能である。

（５）支持部材の形状
次に、図７を用いて、支持部材（取付け部材）１５７について説明する。図７（ａ）は駆動軸側から見た斜視図であり、図７（ｂ）は現像ローラ側から見た斜視図である。

支持部材１５７はカップリング１５０を保持し、現像カートリッジＢをロータリＣに位置決めするための部材である。更には、支持部材１５７は、現像ローラ１１０に回転力を伝達可能なように、カップリング１５０を支持する機能を有している。即ち、支持部材１５７は、カップリング１５０をカートリッジＢに取り付けるものである。

更に詳細に説明する。図７に示すように、支持部材１５７には、ロータリＣに設けられた収容部１３０ａにカートリッジＢを着脱する際のガイド１４０Ｌ２及び、収容部１３０ａにカートリッジＢを位置決めするための円筒１４０Ｌ１を有している。また、現像ローラ（不図示）と同軸に設けられた円筒部１５７ｃの内側空間１５７ｂには、先に説明したカップリング１５０が配置される。また、空間１５７ｂを形成する内側周面１５７ｉには、カップリング１５０をカートリッジＢから外れないようにする為のリブ１５７ｅ１、１５７ｅ２が設けられている。リブ１５７ｅ１、１５７ｅ２は現像カートリッジＢの移動方向Ｘ４（ロータリＣ回転方向）に対して直交する方向に、相対して設けられている。更に、支持部材１５７には、現像枠体１１３に固定するための位置決め部１５７ｄ１、１５７ｄ２と、固定ビスを通す穴１５７ｇ１、１５７ｇ２が設けられている。

（６）カップリングのカートリッジ枠体への支持構成
次に、図８〜図１３を用いて、現像ローラ１１０、及び、カップリング１５０の現像枠体（カートリッジ枠体）１１３に対する支持構成（取付け構成）について説明する。図８はカートリッジの現像ローラ周辺の要部について、駆動側から見た拡大図である。図９は図８のＳ４−Ｓ４で切った断面図である。図１０はカップリング、及び、支持部材を組み付ける前に、現像軸線Ｌ１で切った断面図である。図１１は図１０を組み付けた状態の断面図である。図１２は図９の状態からカップリングの軸線Ｌ２を現像ローラの軸線Ｌ１と略同軸線にした時の断面図である。図１３は図１２のカップリング及び現像ローラを９０°回転させた断面図である。図１４は現像軸とカップリングの結合状態を表した斜視図である。図１４（ｂ１）〜（ｂ５）は斜視図であり、図１４（ａ１）〜（ａ５）は（ｂ１）〜（ｂ５）夫々に対して、軸線Ｌ１方向から見た図である。

図１４に示すように、軸線Ｌ２が現像軸（現像ローラ）１５３の軸線Ｌ１に対して、どのような方向にも傾斜できるように取付けられている。

図１４（ａ１）（ｂ１）では、軸線Ｌ２は現像ローラ１５３の軸線Ｌ１と同軸線上にある。この状態から、カップリング１５０を上向きに傾斜させたときの図を図１４（ａ２）（ｂ２）に示した。この図に示すように、軸線Ｌ２が開口部１５０ｇの方向へ傾斜するとき、カップリングを基準として相対的に見ると、ピン１５５は開口部１５０ｇ内を移動する。その結果、カップリング１５０は開口部１５０ｇと直交する軸ＡＸ（図１４（ａ２））を中心にして傾斜する。

図１４（ｂ３）は、カップリング１５０を右向きに傾斜させた状態を示している。この図に示すように、軸線Ｌ２が開口部１５０ｇの直交方向へ傾斜しているとき、カップリングを基準として相対的に見ると、ピン１５５は開口部１５１０ｇの中で回転する。回転する軸は伝達ピン１５５の中心軸ＡＹ（図１４（ａ３））である。

カップリング１５０を下向きに傾けた状態および左向きに傾けた状態を、それぞれ図１４（ａ４）（ｂ４）および図１４（ａ５）（ｂ５）に示す。カップリング１５０は各々、回転軸ＡＸ、ＡＹを中心に傾斜する。

また、ここで説明した傾斜方向と異なる方向、例えば図１４（ａ２）（ａ３）の傾斜方向の中間位置、及び、（ａ３）と（ａ４）、（ａ５）と（ａ２）の各傾斜方向中間位置では、回転軸ＡＸとＡＹそれぞれの方向への回転が合算されて傾斜可能となる。このように、軸線Ｌ１に対して、軸線Ｌ２はどのような方向にも傾斜することができる。

この時、ピン１５５は現像軸１５３に設けられている。即ち、ピン１５５はその円周面から突出している。そして、ピン１５５に対向するカップリング１５０には開口１５０ｇが設けられている。開口１５０ｇは、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１に対して傾斜する際に、ピン１５５が干渉しないように、開口１５０ｇの大きさを設定している。

即ち、伝達面（回転力伝達部）１５０ｈとピン（回転力被伝達部）１５５前記とは可動状態である（図１４）。そして、カップリング１５０の回転方向において、伝達面１５０ｈとピン１５５は係合する。また、伝達面１５０ｈとピン１５５との間に隙間を有している。これによって、カップリング１５０は、軸線Ｌ１に対して実質的に全方向にわたって移動可能（傾動可能、揺動可能）である。即ち、カップリング１５０は、現像ローラ１１０の軸線Ｌ１に対して実質的に旋回可能である。

尚、上記に軸線Ｌ２は軸線Ｌ１に対してどのような方向にも傾斜可能であると述べたが、必ずしも３６０°全ての方向に傾斜可能である必要はない。その場合、例えば、開口１５０ｇを円周方向に広めに設定おけば、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１に対して傾斜する際、所定の角度傾斜できない場合でも、カップリング１５０が軸線Ｌ２まわりに少し回転して、所定の角度まで傾斜することができる。

ここで、旋回とは、カップリングの軸線Ｌ２の周りにカップリング自身が回転するのではなくて、傾斜した軸線Ｌ２が現像ローラ１１０の軸線Ｌ１の周りに回転することである。但し、遊び或いは積極的に設けた間隙の範囲で、軸線Ｌ２の周りにカップリング自身が回転することを排除しない。

また、実質的に全方向にわたって移動可能とは、使用者が、カートリッジＢを装置本体Ａに取り付ける際に、回転力付与部を有する駆動軸がどのような位相で停止していたとしても、カップリングが回転力伝達角度位置まで移動することができる範囲を意味する。 また、カップリングを駆動軸から離脱する際に、前記駆動軸がどのような位相で停止していたとしても、カップリングが前記離脱角度位置まで移動することができる範囲を意味する。

また、前記カップリングは、軸線Ｌ１に対して実質的に全方向にわたって傾斜可能なように、前記回転力伝達部（例えば、回転力伝達面１５０ｈ）と前記回転力伝達部と係合する回転力被伝達部（例えば、ピン１５５）との間に隙間を有している。このように、前記カップリングは、カートリッジＢの端部に取り付けられている。従って、前記カップリングは、軸線Ｌ１に対して実質的に全方向にわたって移動可能である。

尚、この構成は、後述するカップリングの各実施例においても、同様である。

次に、組み付け手順について述べる。

現像ローラ１１０を現像枠体１１３に回転自在に取付けた後、ピン１５５を現像軸１５３に取り付ける。その後、現像ギア１４５を現像軸１５３に組み付ける。その後、図１０に示すように、Ｘ３方向に、カップリング１５０及び支持部材１５７を現像軸１５３に挿入する。まず、カップリング１５０の軸線Ｌ２をＸ３と平行に、駆動部１５０ｂをＸ３方向下流側に向けて挿入する。この時、現像軸１５３側のピン１５５の位相と、カップリング１５０の開口１５０ｇの位相を合わせる。そして、ピン１５５を開口部１５０ｇ１、１５０ｇ２に潜り込ませる。そして、現像軸１５３の先端部１５３ｂをカップリング１５０の受け面１５０ｉに突き当てる。現像軸１５３の先端部１５３ｂは球面であり、カップリング１５０の受面１５０ｉは円錐面である。そのため、カップリング１５０の駆動部１５０ｂ側は現像軸１５３の先端部１５３ｂの中心（球面中心）で位置が決まる。後述するが、装置本体Ａから駆動力（回転力）を伝達されたカップリング１５０が回転すると、開口１５０ｇに位置するピン１５５が回転力伝達面１５０ｈ１、１５０ｈ２（図６ｂ参照）に接接する。これによって、回転力の伝達が可能となる。

その後、支持部材１５７の一方の端面１５７ｗをＸ３方向下流に向けて挿入すると、支持部材１５７の空間部１５７ｂにカップリング１５０の一部が内包される。そして、像支持部材１５７を現像枠体１１３に固定し、現像カートリッジＢとして一体化される。

ここで、カップリング１５０まわりの寸法関係について述べる。図１０に示すように、カップリング１５０の被駆動部１５０ａの最大外径をφＤ２、駆動部１５０ｂの最大外径をφＤ１、開口１５０ｇの最大径をφＤ３とする。また、ピン１５５の最大外径をφＤ５、支持部材１５７の抜け止めリブ１５７ｅの内径をφＤ４とする。尚、ピン１５５の最大外径φＤ１とは、現像ローラ１１０の回転軸線Ｌ１を中心とした時の最大回転軌跡の外径を示す。また、カップリング１５０に関する最大外径φＤ１、φＤ３とは、軸線Ｌ２を中心とした時の、最大回転軌跡の外径を示す。この時、φＤ５＜φＤ３の関係が成り立てば、カップリング１５０をＸ３方向に真直ぐ組み付けるのみで所定の位置まで組むことができる。したがって、組立性が向上する。また、抜け止めリブ１５７ｅの内径φＤ４は、カップリング１５０のφＤ２よりも大きく、φＤ１よりは小さく設定する（すなわち、φＤ２＜φＤ４＜φＤ１）。これによって、支持部材１５７はＸ３方向に真直ぐ組み付けるのみで、所定の位置に組むことができる。したがって、組立性向上を図ることが出来る（組み付け後は図１１参照）。

次に、図１１に示すように、支持部材１５７の抜け止めリブ１５７ｅとカップリング１５０のつば部１５０ｊとは、軸線Ｌ１方向において近接して配置されている。具体的には、軸線Ｌ１方向において、つば部１５０ｊの一端面から、ピン１５５の軸線までの距離をｎ１とする。また、リブ１５７ｅの一端面から、つば部１５０ｊの他端面までの距離をｎ２とする。この時、距離ｎ２＜距離ｎ１となるように設定している。

また、軸線Ｌ１の直交方向に対して、つば部１５０ｊとリブ１５７ｅ１、１５７ｅ２とはオーバラップするように配置している。具体的には、軸線Ｌ１の直交方向に対して、リブ１５７ｅの内周面１５７ｅ３と、つば部１５０ｊの外周面１５０ｊ３とのオーバラップ量をｎ４としている。

これらの設定により、ピン１５５がカップリング１５０の開口１５０ｇから外れることは無くなり、カップリング１５０がカートリッジＢから外れることを防止できる。しかも、部品を格別追加することなく簡単におこなう事ができる。尚、これまで述べた寸法関係は組立性向上、コストダウンのために好ましい寸法関係であるが、組立方法を変えれば別の寸法関係でも構わない。

先に説明したように（また、図９、図１２に示すように）、カップリング１５０の受面１５０ｉが現像軸１５３の先端面１５３ｂに接触している。そのため、カップリング１５０は先端部（球面）１５３ｂの中心Ｐ２を回動中心に、先端部（球面）１５３ｂ上を沿うように支持されている。つまり、現像軸１５３の位相に関わらず、カップリング１５０の軸線Ｌ２は傾斜可能に取り付けられている。即ち、図９、図１１、図１２に示すように、カップリング１５０の凹部１５０ｑである受面１５０ｉが、現像軸１５３の先端面１５３ｂに接触している。そのため、カップリング１５０は先端部（球面）１５３ｂの中心Ｐ２を回動中心にして、先端部（球面）１５３ｂ上を沿うように揺動する。つまり、ドラム軸１５３の位相に関わらず、軸線Ｌ２は実質的に全方向にわたって移動可能に取り付けられている。即ち、カップリング１５０は、軸線Ｌ２が実質的に全方向にわたって移動可能（傾動可能、旋回可能、揺動可能）である。

また、後述するが、カップリング１５０が駆動軸１８０に係合するためには、係合直前において、軸線Ｌ２は軸線Ｌ１に対して、ロータリＣの回転方向において下流側に傾斜している必要がある。つまり、図１７に示すように、カップリング１５０の被駆動部１５０ａの位置が、ロータリＣの回転方向Ｘ４において下流側に位置することが必要である。

次に詳細に述べる。

まず、図１１に示すように、カップリング１５０の駆動部１５０ｂの最大外径部と現像支持部材１５７の距離ｎ３は、僅かに隙間が空くように設定されている。これによって、カップリング１５０が傾斜可能である。

また、図７に示すように支持部材１５７のリブ１５７ｅ１、１５７ｅ２は軸線Ｌ１方向に平行なリブである。また、リブ１５７ｅ１、１５７ｅ２は回転方向Ｘ４に直交するように配置されている。また、軸線Ｌ１方向における、リブ１５７ｅからつば部１５０ｊまでのの距離ｎ２（図１１参照）は、ピン１５５中心から駆動部１５０ｂの側端面までの距離ｎ１よりも短く設定している。これによって、ピン１５５が開口１５０ｇ１、１５０ｇ２から外れることが無い。そのため、図９に示すように、カップリング１５０の軸線Ｌ２に対して、被駆動部１５０ａ側がＸ４方向に大きく傾斜可能となる。言い換えれば、リブ１５７ｅが配置されていない方向（図１１で、紙面と垂直な方向）に、駆動部１５０ｂ側が大きく傾斜可能である。図９には、軸線Ｌ２が傾斜した後の状態を示す。また、カップリング１５０は、図９に示す軸線Ｌ２が傾斜した状態から、図１２に示す軸線Ｌ１と略平行な状態に移動することも自在である。このように、リブ１５７ｅ１、１５７ｅ２を配置する。これによって、カップリング１５０は、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１に対して傾斜可能となること、及び、現像枠体１１３からカップリング１５０が外れるのを防止することができる。即ち、これらを、両立することができる。

尚、カップリング１５０は現像軸１５３に対して、軸線Ｌ１方向にがた（図１２において距離ｎ２）を有している。そのため、常にカップリング１５０の受面１５０ｉ（円錐面）が先端部１５３ｂ（球面）に沿わないことも予測される。従って、軸線Ｌ２の傾斜が球面中心Ｐ２を中心とした回動でない場合がある。しかし、このような回動（傾動）であっても、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１に対して傾斜するために問題はない。

また、軸線Ｌ１と軸線Ｌ２の最大傾斜可能角度α（図９）は、軸線Ｌ２に対して、受け面１５０ｉのなすテーパ角α１（図６（ｆ）に図示）の半分に規制される。つまり、カップリング１５０の受面１５０ｉの円錐の頂角を適宜選択する。これにより、カップリング１５０の傾斜角度αを最適な値にすることができる。これにより、現像軸１５３の円柱部１５３ａは単純な円筒形状にすることができる。したがって、加工コストのアップを防ぐことができる。

先に、軸線Ｌ２が傾斜した時、ピン１５５が干渉しないよう、ピン１５５が待機する開口１５０ｇの広さを設定すると述べた。また、図１３には、カップリング１５０の被駆動部１５０ａ側がＸ５方向に傾斜した時のつば部１５０ｊの軌跡を領域Ｔ１と図示した。図に示すように、カップリング１５０が傾斜しても、ピン１５５と干渉することなく、カップリングの全周に渡ってつば部１５０ｊを設けることができる（図６（ｂ）参照）。つまり、受面１５０ｉを円錐形状にすることにより、カップリング１５０が傾斜する際に、ピン１５５が領域Ｔ１内に入らなくて済む。従って、カップリングを切り欠く範囲を最小限にすることができる。そのため、カップリングの剛性を確保することができる。尚、凹部１５０ｚは、カップリング１５０が駆動軸１８０から回転力を受ける状態では、駆動軸１８０の先端にかぶさる。また、凹部１５０ｚは、カップリング１５０の先端に、且つ、カップリング１５０の回転軸線Ｌ２上に設けられている。

（７）装置本体のロータリ（移動部材、回転選択機構）の構成の説明
次に、図１５乃至図２１を用いて、移動部材としてのロータリーの構成について説明する。図１５、図１６は、現像カートリッジＢが装着されていない状態のロータリーＣの斜視図である。図１７はひとつの現像カートリッジがロータリーＣに装着された状態を表した斜視図である。図１８乃至図２１はロータリＣ、感光体ドラム１０７、駆動列、現像カートリッジＢを側面から表した図である。

軸線Ｌ１方向において、両端にロータリフランジ５０Ｌ、５０Ｒが設けられている。また、軸線Ｌ１方向の外方には、夫々ロータリ側板５４Ｌ、５４Ｒが設けられている。そして、フランジ５０Ｌ、５０Ｒとその中心軸５１は、軸線Ｌ１方向の一番外側に位置する側板５４Ｌ、５４Ｒに支えられて回転可能に支持されている。

一対のフランジ５０Ｌ、５０Ｒの対向面５０Ｌｂ、５０Ｒｂには、カートリッジＢをロータリＣ（収容部１３０Ａ）に着脱する際の溝状の本体ガイド１３０Ｌ１、１３０Ｌ２、１３０Ｌ３、１３０Ｌ４、１３０Ｒ１、１３０Ｒ２、１３０Ｒ３、１３０Ｒ４が設けられている。そして、カートリッジＢの有するカートリッジ側ガイド１４０Ｒ１、１４０Ｒ２、１４０Ｌ１、１４０Ｌ２（図２、図３）が、装置本体Ａに設けられた前記本体ガイドに沿って挿入される。つまり、カートリッジＢはロータリＣに着脱自在である。即ち、カートリッジＢは、ユーザによって、ロータリＣに取り外し可能に取り付けられる。

具体的に説明する。カートリッジＢ（Ｂ１）の長手方向一端にはガイド１４０Ｒ１、１４０Ｒ２が設けられている。また、カートリッジＢの長手方向他端にはガイド１４０Ｌ１、１４０Ｌ２が設けられている。そして、使用者がカートリッジＢをつかんで、ガイド１４０Ｒ１、１４０Ｒ２をロータリＣに設けられたガイド１３０Ｒ１に挿入する。同じく、ガイド１４０Ｌ１、１４０Ｌ２をロータリＣに設けられたガイド１３０Ｌ１に挿入する。このように、使用者によってカートリッジＢが、ロータリＣに設けられた収容部１３０Ａに取り外し可能に装着される。即ち、カートリッジＢは、前記ガイドに案内されて、収容部１３０Ａに対して、カートリッジＢ（現像ローラ１１０）の長手方向と交差する方向に着脱される。したがってカートリッジＢは、収容部１３０Ａに対して、ロータリＣの回転方向Ｘ４に対して前記長手方向が交差する方向に取り付けられる。よって、カートリッジＢの長手方向一端に設けられたカートリッジＢ（カップリング）は、ロータリＣの回転に応じて、駆動軸１８０と実質的に直交する方向に移動する。また、ロータリＣに取り付けられたカートリッジＢ）は、装置本体Ａから回転力が伝達された際に、円弧形状のガイド１４０Ｒ１、１４０Ｌ１を中心にして回転しようとする。しかしながら、細長形条のガイド１４０Ｒ２、１４０Ｌ２がガイド１３０Ｒ１、ガイド１３０Ｌ１の溝の内面に接触する。これによって、カートリッジＢは、ロータリＣに対して位置が決まる。即ち、カートリッジＢは、収容部１３０Ａに取り外し可能に収容される。

同様に、カートリッジＢ（Ｂ２）が、ロータリＣに設けられたガイド１３０Ｒ２、１３０Ｌ２にガイドされて、収容部１３０Ａに取り外し可能に装着される。また、カートリッジＢ（Ｂ３）が、ロータリＣに設けられたガイド１３０Ｒ３、１３０Ｌ３にガイドされて、収容部１３０Ａに取り外し可能に装着される。またカートリッジＢ（Ｂ４）が、ロータリＣに設けられたガイド１３０Ｒ４、１３０Ｌ４にガイドされて、収容部１３０Ａに取り外し可能に装着される。

即ち、各カートリッジＢは、使用者によって、ロータリＣに設けられた収容部１３０Ａに取り外し可能に収容される。

図１７に現像カートリッジＢが装置本体Ａ（ロータリＣ）に取り付けられた状態を示す。

尚、夫々の現像カートリッジＢはロータリＣに対して位置が決まり、ロータリＣが回転することにより現像カートリッジＢも回転する。この時、ロータリＣの回転により、現像カートリッジＢの位置がずれないように、現像カートリッジＢはロータリＣに対して、付勢バネまたは、ロック等（不図示）で固定されている。

一方のロータリ側板５４Ｌには、現像ローラ（不図示）を回転するために駆動機構が設けられている。即ち、現像駆動ギア１８１が、モータ６４のモータ軸に固定されたピニオン６５と噛合っている。そして、モータ６４が回転を始めると、ギア１８１に回転力が伝達される。そして、ギア１８１と同軸に配置されている駆動軸１８０が回転を開始する。これによって、駆動軸１８０の回転力が、カップリング１５０を介して現像ローラ１１０等に伝達される。尚、本実施例においては、駆動軸１８０は、カップリング１５０が係合する前から回転を開始している。

しかしながら、駆動軸１８０が回転を開始するタイミングは、適宜選択できる。

また、カートリッジＢは、一対のロータリフランジ５０Ｌ、５０Ｒと共に回転する。即ち、ロータリＣは、所定角度回転すると回転を停止する。これにより、カートリッジＢは、装置本体Ａに設けられた感光ドラム１０７と対向する位置（現像位置）に位置決めされる。カートリッジＢが、位置決めされて停止するのとほぼ同時に、カップリング１５０が駆動軸１８０と係合する。即ち、凹部１５０ｚが駆動軸１８０の先端部１８０ｂ先端にかぶさる。これによって、回転力の伝達が安定して行われる。

これが、凹部１５０ｚを設けた効果である。

駆動軸１８０は先に説明した現像軸とほぼ同様な構成である。つまり、先端部１８０ｂを球面とし、また円筒形状の主部１８０ａのほぼ中心を貫くピン１８２を有している。そして、ピン１８２により、カップリング１５０を介し、カートリッジＢに回転力（駆動力）を伝達している。

ロータリＣには、４色のカートリッジＢが取り付けられる。ここで、カートリッジＢの感光体ドラム１０７に対する加圧は以下のように行っている。

前述した通り、フランジ５０Ｌ、５０Ｒはロータリ側板５４Ｌ、５４Ｒに対して回転可能に支持されている。そして、両側端のロータリ側板５４Ｌ、５４Ｒは、その上部に回動可能に配置された揺動軸６０によって装置本体Ａの側板（不図示）に位置決め固定されている。言い換えると、カートリッジＢとロータリフランジ５０およびロータリ側板５４はこれらが一体となって、揺動軸６０を中心として揺動する。即ち、カートリッジＢとロータリＣが一体となった揺動運動をする。これによって、カートリッジＢは感光体ドラム１０７に対して加圧または離間される。

尚、上記離間の動作は、揺動可能なロータリ側板５４Ｌをカム（不図示）の回転で押し上げることにより行われる。

また、図１５で図した通り、駆動軸１８０は、径方向、及び、軸方向に位置決めされて設置されている。また、カートリッジＢも、ロータリＣの回転停止によって、位置決めされる。そして、前記所定位置に位置決めされた駆動軸１８０と、同じく前記所定位置に位置決めされたカートリッジＢの両者を、カップリング１５０が連結する。カップリング１５０はカートリッジＢ（枠体）に対して揺動可能（傾動可能、移動可能）な構成である。従って、上述のように所定位置に位置決めされた駆動軸１８０と、同じく所定位置に位置決めされたカートリッジＢとの間であっても、カップリング１５０は円滑に回転力を伝達できる。つまり、駆動軸１８０とカップリング１５０との間に、多少の軸ずれがあったとしても、カップリング１５０は円滑に回転力を伝達できる。

これは、本発明を適用したカップリングの実施例の顕著な効果の一つ
である。

（８）現像カートリッジ（現像装置）の切換構成
フランジ５０Ｌ、５０Ｒの外周面には、図１５乃至図１７に示すように、ギア５０ａが一体に設けられている。そして、これと噛合う一対のアイドラギア５９Ｌ、５９Ｒが長手方向両端に各々配置されている。両側端のギア５９Ｌ及び５９Ｒは揺動軸６０で連結されている。そして、一方側のフランジ５０Ｌが回転すると、ギア５９Ｌ、５９Ｒを介して、他方側のフランジ５０Ｒが同位相で回転される。このような駆動構成したことにより、ロータリＣの回転時や現像ローラ１１０の回転時において、フランジ５０Ｌ、５０Ｒのどちらか一方がねじれてしまうことを防止している。

ロータリ側板５４Ｌ、５４Ｒの揺動中心、即ち揺動軸６０に連結しているギア５９Ｌ、５９Ｒにロータリ駆動ギア６５が噛合している。そして、ギア６５がモータ６１に接続されている。モータ６１の回転軸には、エンコーダ６２が取り付けられている。そして、エンコーダ６２は、モータ６１の回転量を検知し、回転数を制御している。また、一方側のフランジ５０Ｌの外周には、フランジ５０Ｌの半径方向外側に突出したフラグ５７が設けられている（図１６）。そして、フラグ５７が、側板５４Ｌに固定されたフォトインタラプタ５８を通過するように、フランジ５０Ｌが回転する。

フラグ５７がフォトインタラプタ５８を遮ったことを検知して、所定角度ごとにロータリＣが回転するように制御している。そして、第１の現像カートリッジが感光体ドラム１０７の対向位置に停止する。ロータリＣは、更に一方向に所定の回転角度回転後、第２の現像カートリッジが感光体ドラム１０７の対向部に停止する。これらを４回（４色の現像カートリッジの停止）繰り返すことにより、カラー画像が形成される。

即ち、カートリッジＢは、ロータリーＣに取り付けられた状態で、ロータリーＣの一方向の回転に応じて、駆動軸１８０の軸線Ｌ３と実質的に直交する方向に移動する。

装置本体Ａの上面には、使用者によって現像カートリッジＢを着脱するための開口と、前記開口を覆う開閉可能なカバー４０（図４参照）が設けられている。また、カバー４０の開閉を検知するドアスイッチ（不図示）が設けられている。そして電源投入時と、カバー４０を閉じた時（ドアスイッチがＯＮになった時）、ロータリＣの回転動作が開始される。

（９）切換動作時の現像カートリッジ（現像装置）の位置決め構成
図１８乃至図２１を用いて、ロータリＣとカートリッジＢの動作を順を追って説明する。尚、説明を判り易くするため、ロータリ内のカートリジは１つのみ図示する。

まず、図１８に示す状態では、カートリジＢは所定の位置に至っていない（カップリング部材１５０は回転前角度位置に位置している）。ロータリーＣがＸ４の方向に公転し、所定の位置で停止する（図１９に示す状態）。この時、駆動軸１８０とカートリッジＢのカップリング１５０は連結している（カップリング部材１５０は回転力伝達角度位置に位置している）。そして、現像ローラ１１０は回転する状態となる。尚、本実施型では、カップリング１５０が駆動軸１８０と係合を開始する状態では、駆動軸１８０は既に回転している。そのため、現像ローラ１１０は回転している。しかしながら、カップリング１５０が駆動軸１８０と係合した状態で、駆動軸１８０が停止している場合には、カップリング部材１５０は、回転可能な状態で待機する。尚、カップリング１５０の駆動軸１８０との係合（連結）に関しては、後に詳細に述べる。

次に、先に説明したように、カム（不図示）が作用し、ロータリステー６６に当接する。これにより、ロータリＣは揺動軸６０を中心に、反時計周りに移動する。すなわち、現像ローラ１１０は、Ｘ１方向に移動することにより、感光ドラム１０７に接接する（図２０の状態）。そして、所定の画像形成動作が行なわれる。

次に、画像形成動作が終了すると、バネ（不図示）の力により、ロータリＣは揺動軸６０を中心として、時計周りに回転する。そして、再び図１９に示す状態に戻る。すなわち、現像ローラ１１０は感光体ドラム１０７から離間する。

そして、次のカートリッジＢが現像ポジションに至るために、ロータリＣは中心軸５１を中心にＸ４の方向に回転を行う（図２１の状態）。この時、駆動軸１８０とカップリング１５０の連結は解除される。

即ち、カップリング１５０は駆動軸１８０から離脱する（カップリング部材１５０は離脱角度位置に位置する）。

この時の動作は後に詳細に説明する。

以上説明した、図１８→図１９→図２０→図１９→図２１の動作を各色計４回繰り返す。これによって、カラー画像形成が行なわれる。

（１０）カップリングの係合動作／回転力伝達／離脱動作
先に説明したように、カートリッジＢが、装置本体Ａの所定の位置に停止する直前もしくは所定の位置に停止すると略同時に、カップリング１５０は駆動軸１８０と係合する（図１８から図１９に至る動作）。そして、一定時間回転後、カートリッジＢが、装置本体の前記所定の位置から移動する際に、カップリング１５０は駆動軸１８０から離脱する（図２０から図２１に至る動作）。

図２２乃至図２５を用いて、カップリングの係合動作、回転力伝達動作、離脱動作に関して説明する。図２２は駆動軸、カップリング、現像軸を示した縦断面図である。図２３は駆動軸、カップリング、現像軸の位相違いを示した縦断面図である。図２５は駆動軸、カップリング、現像軸を示した縦断面図である。

ロータリＣの回転によって、カートリッジＢが現像位置に至る過程において、カップリング１５０は、係合前角度位置に位置している。即ち、カップリングは軸線Ｌ２が、予め現像軸１５３の軸線Ｌ１に対して、被駆動部１５０ａがロータリ回転方向Ｘ４下流側に位置するように傾斜している。カップリング１５０が傾斜することで、ロータリＣの回転方向Ｘ４の下流側先端位置１５０Ａ１は、軸線Ｌ１方向において駆動軸先端１８０ｂ３よりも現像軸１５３方向側に位置する。また、方向Ｘ４において上流側先端位置１５０Ａ２は、軸線Ｌ１方向において駆動軸先端１８０ｂ３よりもピン１８２方向側に位置する（図２２（ａ）、（ｂ））。ここで言う先端位置とは、図６（ａ）（ｃ）に示すカップリング１５０の被駆動部１５０ａにおける、軸線Ｌ２方向に対して最も駆動軸側であり、かつ、軸線Ｌ２より最も離れた位置である。つまり、カップリングの回転位相により、カップリング１５０の被駆動部１５０ａの一稜線もしくは被駆動突起１５０ｄの一稜線のどちらかとなる（図６（ａ）（ｃ）において、１５０Ａとした）。

まず、ロータリ回転方向（Ｘ４）において、下流側先端位置１５０Ａ１が、軸先端１８０ｂ３を通過する。そして、カップリング１５０は、駆動軸１８０を通過した後、カップリング１５０の円錐形状をしている受面１５０ｆもしくは突起部１５０ｄが、駆動軸１８０の先端部１８０ｂもしくはピン１８２に接触する。そして、ロータリＣの回転に応じて、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１と平行になるように傾斜していく（図２２（ｃ））。そして、最終的に装置本体Ａに対してカートリッジＢの位置が決まる。即ち、ロータリＣが停止する。この際、駆動軸１８０と現像軸１５３とが略同一直線上に位置する。即ち、カップリング１５０は、その先端位置１５０Ａ１が駆動軸１８０を迂回することを許容するように、前記係合前角度位置から前記回転力伝達角度位置に移動する（傾動する、揺動する）。そして、カップリング１５０は回転力伝達角度位置として、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１と略同一となるように、前記係合前角度位置から傾斜する。そして、カップリング１５０と駆動軸１８０は係合する（図２２（ｄ））。即ち、凹部１５０ｚが先端部１８０ｂにかぶさる。これによって、駆動軸１８０からカップリング１５０に安定した回転力が伝達される。またこの時、ピン１５２は開口１５０ｇ（図６（ｂ）参照）に、ピン１８２は、進入部１５０ｋに位置する。

尚、本実施例では、カップリング１５０が駆動軸１８０と係合を開始する状態では、駆動軸１８０は既に回転している。そのため、カップリング１５０は直ちに回転を始める。しかしながら、カップリング１５０が駆動軸１８０と係合した状態で、駆動軸１８０が停止している場合には、ピン１８２が進入部１５０ｋに位置した状態で、カップリング部材１５０は、回転可能な状態で待機する。

以上説明したように、本実施例によれば、カップリング１５０が、軸線Ｌ１に対して傾斜可能に取り付けらている。したがって、ロータリＣの回転に応じて、カップリング１５０は駆動軸１８０と干渉せずにカップリング１５０自身がが傾斜することによって、駆動軸１８０に対して係合（連結）することができる。

さらに、上述したカップリング１５０の係合動作は、駆動軸１８０とカップリング１５０の位相に関係なく可能である。図１４、図２３を用いて説明する。図２３はカップリングと駆動軸の夫々の位相を表した図である。図２３（ａ）は、ロータリの回転方向Ｘ４において上流側で、ピン１８２とカップリング１５０の駆動軸受面１５０ｆが相対している。図２３（ｂ）はピン１８２とカップリング１５０の突起１５０ｄが相対している。図２３（ｃ）は駆動軸の先端部１８０ｂとカップリング１５０の突起１５０ｄが相対している。図２３（ｄ）は先端部１８０ｂとカップリングの受面１５０ｆが相対している。図１４に示したように、カップリング１５０は現像軸１５３に対して、どのような方向にも傾斜可能に取り付けられている。そのため、図２３に示すように、カップリング１５０は、回転方向Ｘ４に対して、現像軸１５３がどのような位相であっても、装着方向Ｘ４に傾斜可能である。また、駆動軸１８０とカップリング１５０夫々の位相に関係なく、回転方向において下流側先端位置１５０Ａ１は、駆動軸先端１８０ｂ３よりも現像ローラ１１０方向側に位置している。また、回転方向Ｘ４において上流側先端位置１５０Ａ２は、駆動軸先端１８０ｂ３よりもピン１８２方向側に位置するように、カップリング１５０の傾斜角度を設定している。このような設定にしておけば、ロータリＣの回転動作に応じて、回転方向Ｘ４において下流側先端位置１５０Ａ１は、駆動軸先端１８０ｂ３を通過する。そして、図２３（ａ）の場合は、駆動軸受面１５０ｆがピン１８２に接触する。図２３（ｂ）の場合は、突起１５０ｄがピン１８２に接触する。図２３（ｃ）の場合は、突起１５０ｄが先端部１８０ｂに接触する。図２３（ｄ）場合は、受面１５０ｆが先端部１８０ｂに当接する。更に、ロータリＣが回転する際に発生する接触力（付勢力）により、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１と平行な位置に近づき、両者は係合（連結）する。従って、駆動軸１８０とカップリング１５０、または、カップリング１５０と現像軸１５３がどのような位相であっても、両者は係合することができる。

次に、図２４を用いて、現像ローラ１１０を回転する際の回転力伝達動作について説明する。モータ６４から受けた回転力によって駆動軸１８０は、図中Ｘ８の方向に、ギア（はす歯ギア）１８１とともに回転する。そして、駆動軸１８０と一体のピン１８２が各々カップリング１５０の回転力受け面１５０ｅ１〜１５０ｅ４のいずれかに接触する。これによって、カップリング１５０は回転する。さらに、カップリング１５０が回転する。これによって、カップリング１５０の回転力伝達面１５０ｈ１、１５０ｈ２が、現像軸１５３と一体のピン１５５に接触する。これによって、駆動軸１８０の回転力が、カップリング１５０、現像軸１５３を介して現像ローラ１１０を回転させる。

また、現像軸１５３の先端部１５３ｂは受面１５０ｉと接触する。また、駆動軸１８０の先端部１８０ｂは、受面１５０ｆと接触する。これによって、カップリング１５０は位置決めされる（図２２ｄ参照）。即ち、凹部１５０ｚが先端部１８０にかぶさることによって、カップリング１５０は駆動軸１８０に位置決めされる。仮に、この時、軸線Ｌ３と軸線Ｌ１が多少同一軸線からずれていたとしても、カップリング１５０が少し傾斜することで、現像軸１５３、及び、駆動軸１８０に大きな負荷をかけずに、カップリング１５０は回転することができる。そのため、ロータリＣの回転により、仮に、カートリッジＢの位置がが少しずれてしまい、駆動軸１８０と現像軸１５３とが芯ずれしたとしても、カップリング１５０は滑らかに回転力を伝達することができる。

これは、本発明を適用したカップリングの実施例の顕著な効果の一つである。

次に、図２５を用いて、ロータリＣが一方向に回転することにより、カートリッジＢが所定の位置（現像位置）から移動するのに応じて、カップリング１５０が駆動軸１８０から離脱する動作について説明する。

まず、カートリッジＢが所定の位置から移動する際の、各々の回転力伝達ピンの位置について説明する。画像形成が終了すると、これまでの説明から明らかなように、ピン１８２は、進入部１５０ｋ１〜１５０ｋ４（図６参照）のいずれか２ヵ所に位置する。そして、ピン１５５は開口１５０ｇ１、１５０ｇ２に位置している。

次に、カートリッジＢが画像形成動作を終了して、次の現像カートリッジＢに切り替わる動作（図１９から図２１に至る動作）に連動して、駆動軸１８０に対するカップリング１５０の係合が解除される動作について説明する。

現像軸１５３の回転が停止した状態では、カップリング１５０は回転力伝達角度位置として、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１に対して、略同軸の位置にある。そして、カートリッジＢとともに現像軸１５３が回転方向Ｘ４に移動する。そして、ロータリＣの回転方向において上流側の受面１５０ｆもしくは、突起１５０ｄが駆動軸１８０の先端部１８０ｂに、もしくは、ピン１８２に接触する（図２５ａ）。そして、軸線Ｌ２が回転方向Ｘ４の上流側に傾斜を開始する（図２５ｂ）。この傾斜する方向は、カップリング１５０が駆動軸１８０に係合する際に、カップリング１５０が傾斜している方向とは、現像軸１５３に対して反対方向である。このロータリＣの回転動作により、回転方向Ｘ４において上流側先端部１５０Ａ２が駆動軸１８０の先端部１８０ｂに接触しながら移動する。そして、軸線Ｌ２が離脱角度位置として、上流側先端部１５０Ａ２が駆動軸先端１８０ｂ３に至るまで傾斜する（図２５ｃ）。そして、この状態でカップリング１５０は駆動軸先端１８０ｂ３に接触しながら、駆動軸先端１８０ｂ３を通過する（図２５ｄ）。即ち、回転方向Ｘ４において、駆動軸１８０の上流側に位置しているカップリング１５０の一部分（上流側先端位置１５０Ａ２）が駆動軸１８０を迂回することを許容するように、カップリング１５０は前記回転力伝達角度位置から前記離脱角度位置に移動する。これによってその後、図２１に至るように、カートリッジＢがロータリＣの回転に応じて移動する。

更に、ロータリＣが１回転するまでに、カップリング１５０は不図示の手段により、その軸線Ｌ２が回転方向Ｘ４において下流側に傾斜する。つまり、カップリング１５０は離脱角度位置から係合前角度位置に移動する。それにより、ロータリＣが１回転した後、カップリング１５０が駆動軸１８０に再び係合可能な状態となる。

以上の説明から明らかなように、軸線Ｌ１に対するカップリング１５０の係合前角度位置の角度は、離脱角度位置の角度より大きい。なぜなら、カップリングの係合時には、予め係合前角度位置は、回転方向Ｘ４において上流側先端位置１５０Ａ１と駆動軸の先端部１８０ｂ３との距離をやや広めにとるように、設定するからである（図２２ｂ参照）。これは、各部品の寸法公差を考慮するからである。それに対して、カップリング離脱時には、離脱角度位置は、ロータリＣの回転に連動して軸線Ｌ２が傾斜する。そのため、回転方向Ｘ４において、下流側先端部１５０Ａ２が駆動軸の先端部１８０ｂ３に沿う。つまり、回転方向Ｘ４において、下流側先端位置１８０Ａ２と駆動軸先端部１８０ｂ３とは軸線Ｌ１方向でほぼ一致する（図２５ｃ参照）。

また、カップリング１５０が駆動軸１８０から離脱する時においても、カップリング１５０とピン１８２の位相は、どのような位相であっても、離脱可能である。

尚、カップリング１５０の回転力伝達角度位置とは、カートリッジＢが所定位置（感光ドラムと対向した位置）に位置し、カップリングが駆動軸１８０からの回転力を受けて回転することができる、カップリング１５０の現像軸線Ｌ１に対する角度位置である。また、カップリング１５０の係合前角度位置とは、ロータリＣの回転に応じて、カートリッジＢが前記所定位置への移動する過程において、カップリング１５０が駆動軸１８０に係合する直前のカップリング１５０の軸線Ｌ１に対する角度位置である。また、カップリング１５０の離脱角度位置とは、ロータリＣの回転に応じて、カートリッジＢが前記所定位置から移動する過程において、カップリング１５０が駆動軸１８０から離脱する時の、カップリング１５０の現像軸線Ｌ１に対する角度位置である。

尚、前記係合前角度位置あるいは、前記離脱角度位置において、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１となす角度β２、β３（図２２、２５）は、前記回転力伝達角度位置において、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１となす角度β１よりも大である。尚、角度β１は０°が好ましい。しかしながら、本実施例によれば、角度β１は１５°程度以内ならば、回転力の円滑な伝達ができる。尚、角度β２、β３２は２０〜６０°程度が好ましい。

以上説明したように、カップリングが、現像軸の軸線に対して傾斜可能に取り付けられており、ロータリの回転動作に応じて、駆動軸と干渉せずにカップリングが傾斜する。これにより、駆動軸１８０よりカップリング１５０を離脱することができる。

ここで、本発明を適用した前述した実施例によれば、カートリッジＢ（現像ローラ１１０）が、ロータリＣの一方向への移動に応じて、駆動軸１８０の軸線Ｌ３方向と実質的に直交する方向に移動する構成であっても、カップリング部材１５０が、駆動軸１８０に連結し（係合し）及び駆動軸１８０から離脱することができる。これは、前述したように、本発明を適用した実施例のカップリング部材１５０が、装置本体Ａから回転力を現像ローラ１１０に伝達するための回転力伝達角度位置と、前記回転力伝達角度位置から傾斜した、前記カップリング部材が回転力付与部と係合する前の係合前角度位置と、前記回転力伝達角度位置から前記係合前角度位置とは反対側に傾斜した、前記カップリング部材が前記駆動軸から離脱する離脱角度位置と、を取り得るからである。

ここで、前述した通り、前記回転力伝達角度位置とは、現像ローラ１１０を回転させるための回転力を、現像ローラ１１０に伝達するための、カップリング部材１５０の角度位置である。

また、前記係合前角度位置とは、前記回転力伝達角度位置から傾斜した、前記カップリング部材１５０が回転力付与部と係合する前のカップリング部材１５０の角度位置である。

また、離脱角度位置とは、前記回転力伝達角度位置から前記係合前角度位置とは反対側に傾斜した、前記カップリング部材１５０が駆動軸１８０から離脱するカップリング部材１５０の角度位置である。尚、上記説明では、離脱時に、ロータリＣの回転に連動して、上流側の受面１５０ｆもしくは、突起１５０ｄが駆動軸１８０の先端部１８０ｂと接触する。これによって、軸線Ｌ２が回転方向Ｘ４において、上流側に傾斜すると説明した。しかしながら、本実施例では、その限りでは無い。例えば、カップリングの回転支点付近にトグルバネ（弾性部材）を設ける。そして、カップリング係合時には、カップリングに対して、回転方向Ｘ４において、下流側に付勢力が発生するように構成しておく。そして、カップリングの離脱時には、ロータリＣの回転に応じて、前記トグルバネの作用により、係合時とは反対に、カップリングに対して回転方向Ｘ４において上流側に付勢力を発生させる。そのため、カップリング離脱時には、回転方向Ｘ４において上流側の受面１５０ｆもしくは、突起１５０ｄと駆動軸１８０の先端部１８０ｂとは、接触せずにカップリングは駆動軸から離脱する。つまり、ロータリＣの回転に応じて、カップリング１５０の軸線Ｌ２が傾斜すればどのような手段でも良い。

また、カップリング１５０が駆動軸１８０に係合する直前までに、カップリングの被駆動部１５０ａが回転方向Ｘ４において下流側に向くように、カップリングを傾斜させる必要がある。つまり、あらかじめカップリングを係合前角度位置の状態にする必要がある。その手段については実施例２以降で述べるいずれかの手段を用いる。

ここで、図２６を用いて、本実施例が画像形成（現像）に要する時間を短縮することができることを説明する。図２６は、現像ローラの回転等を表わしたタイミングチャートである。

図２６は現像ローラ（カートリッジ）がホームポジションにある状態から、画像形成開始の信号を受けて、１色目の現像（イエロー画像形成）、２色目の現像（マゼンタ画像形成）を行うまでの、現像ローラの回転、停止のタイミングを表わしている。その後の、３色目の現像（シアン画像形成）、４色目の現像（ブラック画像形成）は繰返しのため、図示を省略した。

本実施例では、これまで説明したように、ロータリＣが回転している途中若しくはロータリＣの回転が停止した直後に、駆動軸１８０とカップリング１５０の係合動作が完了する。そして、現像ローラ１１０が回転可能な状態あるいは回転する。

即ち、カップリング１５０が駆動軸１８０と係合する動作に入る前に既に駆動軸１８０が回転している場合には、カップリング１５０は駆動軸１８０と係合するのと同時に回転を始める。そして、現像ローラ１１０は回転を始める。また、駆動軸１８０が停止している場合には、カップリング１５０が駆動軸１８０と係合を完了させても、カップリング１５０は回転することなく、停止している。そして、駆動軸１８０が回転を始めると、カップリング１５０が回転を始める。そして、現像ローラ１１０は回転を始める。

いずれの場合であっても、本実施例によれば、本体側の回転力を伝達する部材（例えば、本体側カップリング）をその軸線方向に進退させなくて良い。したがって、画像形成（現像）に要する時間を短縮する事ができる。

尚、本実施例では、カップリング１５０が駆動軸１８０と係合する動作に入る前に既に駆動軸１８０を回転させている。したがって、画像形成を速やかに開始することができる。よって、駆動軸１８０が停止している場合と比較して、画像形成に要する時間を更に短縮する事ができる。

また、本実施例では、駆動軸１８０が回転している状態で、カップリング１５０は駆動軸１８０から離脱する事ができる。

したがって、本実施例では、カップリング１５０を駆動軸１８０と係合する、あるいは、駆動軸１８０から離脱させるために、駆動軸１８０の回転、停止を行わなくても良い。

即ち、本実施例のカップリング１５０によれば、駆動軸１８０が回転をしている、或いは、停止しているのにかかわらず、駆動軸１８０と係合する、あるいは、駆動軸１８０から離脱することができる。

これも、本実施例の顕著な効果の一つである。

その後、ロータリ（現像ローラ）当接→イエロー画像形成→ロータリ（現像ローラ）離間→現像ローラ回転停止の工程を経る。そして、ロータリが回転し始めると同時に、装置本体の駆動軸から、カートリッジのカップリングが離脱動作を行い、２色目の現像動作の準備を行なう。
即ち、本実施例では、カップリングの係合、離脱動作はロータリＣの回転に連動して行なうことができる。従って、１色目の現像と２色目の現像の間に必要な時間を短くすることができる。同様に２色目の現像と３色目の現像、３色目の現像と４色目の現像、ホームポジションから１色目の現像、４色目の現像からホームポジションに至るまでの時間を短縮することができる。従って、１枚のカラー画像を得るのに必要な時間を短縮することができる。これも、本実施例の顕著な効果の一つである。

次に図２７、図２８を用いて、現像軸の変形例について説明する。図２７は現像軸周りの斜視図である。図２８は図２７に対応した特徴的な部分を表した図面である。

まずこれまでの説明では、現像軸の先端は球面であり、カップリングはその球面に接触している。しかしながら、図２７（ａ）、２８（ａ）に示すように、現像軸１１５３の先端１１５３ｂを平面状にしても良い。その周面上のエッジ部１１５３ｃがカップリング１５０に接触して回動する。このような構成でも、確実に軸線Ｌ１に対して、軸線Ｌ２は傾斜可能である。また、球面の加工を施す必要が無い。そのため、コストの低減が可能である。

次に、これまでの説明では現像軸に対して、別の駆動伝達ピンを固定した例を示した。しかしながら、図２７（ｂ）、２８（ｂ）に示すように、長軸の現像軸を別体としてもよい。つまり、第１の現像軸１２５３Ａは、現像ローラ（不図示）のゴム部を支持する部材とする。また、第２の現像軸１２５３Ｂは、第１の現像軸１２５３Ａと同軸に設けられ、カップリング１５０と係合する駆動伝達用リブ１２５３Ｂｃを一体に成形する。この場合、射出成形等での一体成形により、形状的な自由度が高くなる。そのため、リブ部１２５３Ｂｃを大きくすることができる。したがって、被駆動伝達部１２５３Ｂｄの面積を広くすることが可能となる。そのため、樹脂製の現像軸でも確実なトルク伝達が可能となる。つまり、図中、カップリング１５０がＸ８の方向に回転した時、カップリングの駆動伝達面１５０ｈが第２の駆動軸の被駆動伝達部１２５３Ｂｄに接触する。この時、接触面積が広い方が、リブ１２５３Ｂｃにかかる応力が小さくなる。したがって、カップリングが損傷する等の恐れが軽減できる。また、第１の現像軸を単純な金属軸とし、第２の現像軸を樹脂の一体成形とし、コストダウンを実現することもできる。

次に、図２７（ｃ）、２８（ｃ）に示すように、回転力伝達ピン（回転力被伝達部）１３５５の両端部１３５５ａ１、１３５５ａ２を予めカップリング１３５０の駆動伝達穴１３５０ｇ１、１３５０ｇ２に圧入等で固定する。そして、その後、先端部１３５３ｃ１、１３５３ｃ２がすり割状に形成された現像軸１３５３を挿入しても良い。この時、カップリング１３５０が傾斜可能となるように、ピン１３５５の現像軸１３５３の先端部（不図示）との嵌合部１３５５ｂを球状にする必要がある。このように予めピン１３５５を固定することにより、カップリング１３５０の待機穴１３５０ｇの大きさを必要以上に広く取り必要が無くなる。したがって、カップリングの剛性を高めることができる。

また、これまでの説明では、カップリングの軸線の傾斜は現像軸先端に沿うような構成を説明してきた。しかしながら、図２７（ｄ）、２７（ｅ）、２８（ｄ）に示すように、現像軸１４５３と同軸線上にあって、軸受部材１４５７の当接面１４５７ａに沿う構成でも良い。この時、現像軸１４５３の先端面１４５３ｂは軸受部材の端面と同程度の高さである。そして、先端面１４５３ｂより突出した回転力伝達ピン（回転力被伝達部）１４５３ｃがカップリング１４５０の開口１４５０ｇに挿入されている。このピン１４５３ｃがカップリングの回転力伝達面（回転力伝達部）１４５０ｈに接触することにより回転力が伝達される。このように、カップリング１４５０が傾斜する際の当接面１４５７ａを支持部材１４５７に設ける。これにより、現像軸を直接加工する必要が無く、加工コストを下げることができる。

また同様に、先端の球面を別部材の樹脂成形部品としても良い。この場合には、軸の加工コストを下げることができる。なぜなら、切削等で加工する軸の形状を単純化することができるからである。また、軸先端の球面の範囲を狭くし、精度必要範囲を限定することで、加工コストを下げても良い。

次に、駆動軸の変形例について、図２９を用いて説明する。図２９は駆動軸と現像駆動ギアの斜視図である。

まず、現像軸と同様に図２９（ａ）に示すように駆動軸１１８０の先端を平面１１８０ｂにすることは可能である。これにより、軸の形状が単純となり加工コストを低減することができる。尚、１１８２はピン（回転力付与部）である。

また、現像軸と同様に、図２９（ｂ）に示すように、駆動伝達部１２８０ｃ１、１２８０ｃ２を駆動軸１２８０と一体に成形してもよい。駆動軸を樹脂成形部品とした場合、駆動伝達部を一体で成形できる。したがって、コストダウンを実現することができる。

また、図２９（ｃ）に示すように、駆動軸１３８０の先端部１３８０ｂの範囲を狭くするために、主部１３８０ａの外径よりも、先端軸部１３８０ｃの外径を細くしても良い。先端部１３８０ｂは先述したように、カップリング（不図示）の位置を決めるために、ある程度の精度を必要とする。そのため、球面範囲をカップリングの接触する部分のみに限定して、精度要求面を細くする。これにより、加工コストを下げることができる。また、同様に必要のない球面の先端をカットしても良い。

また、これまでの実施例では軸線Ｌ１方向において、現像ローラが、装置本体に対して、「がた」（遊び）が無い場合について述べてきた。ここで、「がた」が存在する場合について、軸線Ｌ１方向の現像ローラの位置決め方について説明する。すなわち、カップリング１５５０にテーパ面１５５０ｅ、１５５０ｈを設ける。そして、駆動軸が回転することでスラスト方向に力を発生させる。これによって、カップリング、及び、現像ローラの軸線Ｌ１方向の位置決めを行う。図３０、図３１を用いて詳しく説明する。図３０はカップリング単体の斜視図及び平面図である。図３１は駆動軸、現像軸、カップリングを図示した分解斜視図である。

図３０（ｂ）に示すように、回転力受け面１５５０ｅは軸線Ｌ２に対して角度α５のテーパ角度がついている。Ｔ１方向に駆動軸１８０が回転すると、ピン１８２と受け面１５５０ｅが接触する。すると、カップリング１５５０にはＴ２方向に分力が加わり、Ｔ２方向に移動する。そして、カップリング１５５０の駆動軸受面１５５０ｆ（図３１ａ）が駆動軸１８０の先端１８０ｂに接触するまで、カップリング１５５０が移動する。そいて、カップリング１５５０の軸線Ｌ２方向に対する位置が決まる。また、先端１８０ｂは球面であり、カップリング１５５０の駆動軸受面１５５０ｆは円錐面である。そのため、軸線Ｌ２に対する直交方向における、駆動軸１８０に対するカップリング１５５０の被駆動部１５５０ａの位置が決まる。

また、図３０（ｃ）に示すように、回転力伝達面（回転力伝達部）１５５０ｈも軸線Ｌ２に対して角度α６のテーパ角度がついている。Ｔ１方向にカップリング１５５０が回転すると、伝達面１５５０ｈとピン１５５が接触する。すると、ピン１５５にはＴ２方向に分力が加わり、Ｔ２方向に移動する。そして、現像軸１５３の先端１５３ｂがカップリング１５５０の現像軸受面１５５０ｉ（図３１ｂ）に接触するまで、現像軸１５３が移動する。これによって、現像軸１５３（現像ローラ）の軸線Ｌ２方向の位置が決まる。

また、カップリング１５５０の現像軸受面１５５０ｉは円錐面であり、現像軸１５３の先端１５３ｂは球面である。そのため、軸線Ｌ２に対する直交方向における、現像軸１５３に対するカップリング１５５０の駆動部１５５０ｂの位置が決まる。

尚、テーパ角度α５、α６は夫々カップリング、及び現像ローラをスラスト方向に移動させる力を発生させる程度に必要である。そして、その角度は負荷により異なる。但し、他にスラスト方向に位置を決める手段があれば、テーパ角度α５、α６は小さくても構わない。

従って、以上説明したように、カップリングに軸線Ｌ２方向に引き込むためのテーパと、軸線Ｌ２に直交方向に位置を決めるための円錐面を付ける。これにより、カップリングの軸線Ｌ２方向の位置と軸線に直交方向する方向の位置を同時に決めることができる。また、更には、確実に回転力の伝達を行うことができる。なぜなら、カップリングの回転力受け面または回転力伝達面に、上記説明したようなテーパ角度が付いていない場合、寸法公差の影響等でカップリングの回転力伝達面または回転力受け面が傾斜し、軸線Ｌ２方向（図３０のＴ２とは逆方向）に分力が働く。これによって、駆動伝達ピンとカップリングの回転力受け面または回転力伝達面の当接が外れてしまうことを防ぐことができるからである。

但し、カップリングに軸線Ｌ２方向に引き込むためのテーパと、軸線Ｌ２に直交方向に位置を決めするための円錐面と、が共に無い場合であっても構わない。例えば、軸線Ｌ２方向に引き込むためのテーパの代わりに、軸線Ｌ２方向に付勢するための部品を追加しても良い。尚、今後は、特に記載の無い限りテーパ面、円錐面共に形成した場合について述べる。

次に、カップリングと装置本体の駆動軸が係合するために、カップリングがカートリッジに対して傾斜する方向を規制する手段について、図３２を用いて述べる。図３２はカートリッジの駆動側の要部を図示した側面図、図３３は図３２のＳ７−Ｓ７で切った断面図である。

ここでは、カップリング１５０のカートリッジＢに対する傾斜方向を規制するために、支持部材（取付部材）１５５７に規制部１５５７ｈ１、１５５７ｈ２を設けた。この規制部１５５７ｈ１、１５５７ｈ２は、駆動軸１８０にカップリングが係合する直前において、回転方向Ｘ４と略平行となるように設ける。また、その間隔Ｄ７はカップリング１５０の駆動部１５０ｂの外径φＤ６より若干大きめにした。これにより、回転方向Ｘ４のみにカップリング１５０が傾斜可能となる。また、カップリングは現像軸に対して、どのような方向にも傾斜可能である。そのため、現像軸がどのような位相であろうとも、カップリングは規制方向に傾斜することができる。よって、より確実にカップリング１５０の駆動軸挿入開口１５０ｍに駆動軸（不図示）を挿入し易くなる。したがって、両者がより確実に係合可能となる。

また、これまでの説明では、軸線Ｌ１に対するカップリング１５０の係合前角度位置の角度は、離脱角度位置の角度より大きくした（図２２、図２５参照）。しかし、その限りでは無い。図３４を用いて説明する。図３４はカートリッジが離脱する過程を示した縦断面図である。カップリングが離脱する過程において、軸線Ｌ１に対するカップリング１７５０の離脱角度位置（図３４（ｃ）の状態）の角度は、カップリングが係合する際の軸線Ｌ１に対するカップリング１７５０の係合前角度位置の角度と同等程度でも良い。ここで、カップリング１７５０が離脱する過程を図３４（ａ）→（ｂ）→（ｃ）→（ｄ）に示して説明する。

つまり、カップリング１７５０の、回転方向Ｘ４における上流側先端部１７５０Ａ２が駆動軸１８０の先端１８０ｂ３を通過する時、カップリングの先端部１７５０Ａ２と駆動軸の先端部１８０ｂ３との距離が、係合前角度位置の場合と同程度になるように設定しても良い。このように設定しても、カップリング１７５０は駆動軸１８０から離脱することができる。カップリングが駆動軸から離脱する動作については、これまでと同様であるため説明を省略する。

また、これまでの説明では、ロータリＣが回転して、カップリングが係合する際に、回転方向Ｘ４において下流側先端が駆動軸１８０の先端よりも、現像軸側にあると説明した。しかしながらその限りでは無い。図３５を用いて説明する。図３５はカップリングの係合過程を説明するための縦断面図である。図３５に示すように、カップリングの係合過程（（ａ）→（ｂ）→（ｃ）→（ｄ））において、（ａ）に示す状態においては、軸線Ｌ１方向において、回転方向Ｘ４において下流側先端位置１８５０Ａ１は駆動軸先端１８０ｂ３よりも駆動軸１８２方向側に位置している。（ｂ）に示す状態では、先端位置１８５０Ａ１は先端部１８０ｂに接触する。この時、ロータリ回転方向Ｘ４下流側先端位置１８５０Ａ１は駆動軸１８０の先端部１８０ｂ上に沿って、現像軸１５３方向に移動する。そして、先端位置１８５０Ａ１は先端部１８０ｂ３を通過する（この位置で、カップリングは係合前角度位置をとる）（図３５（ｃ））。そして、最終的にカップリング１８５０と駆動軸１８０とが係合する（回転力伝達角度位置）（図３５ｄ）。つまり、先端位置１８５０Ａ１が先端１８０ｂ３を通過する際に、先端位置１８５０Ａ１は先端１８０ｂ３に接触しているか、あるいは現像軸１５３（現像ローラ）側に位置していれば良い。

次に、本実施例に基づく一例を示す。まず、図５に示す通り、現像軸１５３の軸径をφＺ１、ピン１５５の軸径をφＺ２、長さをＺ３とする。また、図６（ｄ）、（ｅ）、（ｆ）に示す通り、カップリング１５０の被駆動部１５０ａの最大外径をφＺ４、突起１５０ｄ１、１５０ｄ２、１５０ｄ３、１５０ｄ４の夫々の内端を形成する仮想円Ｃ１（図６（ｄ））の径をφＺ５、駆動部１５０ｂの最大外径をφＺ６とする。また、カップリング１５０の円錐形状である駆動軸受面１５０ｆのなす角をα２、軸受面１５０ｉのなす角をα１とする。また、図２２、図２５を参照して、駆動軸１８０の軸径をφＺ７、ピン１８２の軸径をφＺ８、長さをＺ９とする。また、軸線Ｌ１に対する回転力伝達角度位置の角度をβ１、係合前角度位置の角度をβ２、離脱角度位置の角度をβ３とする。この時、例えば、Ｚ１＝８ｍｍ、Ｚ２＝２ｍｍ、Ｚ３＝１２ｍｍ、Ｚ４＝１５ｍｍ、Ｚ５＝１０ｍｍ、Ｚ６＝１９ｍｍ、Ｚ７＝８ｍｍ、Ｚ８＝２ｍｍ、Ｚ９＝１４ｍｍ、α１＝７０°、α２＝１２０°、β１＝０°、β２＝３５°、β３＝３０°と設定する。このように設定した場合に、本実施例が良好に動作することを確認できた。但し、勿論、その他の設定でも同様の動作が可能であることは言うまでもない。

次に、図３６〜図３８を用いて、本発明の第２の実施例について説明する。

本実施例では、現像ローラ（不図示）の軸線に対して、カップリングの軸線を傾斜させる手段について述べる。

尚、本実施例では、前述した実施例と異なる構成、動作について説明し、同様の構成、機能を有する部材については同一の参照番号を付して先の実施例の説明を援用する。以下説明する各実施例において同様である。

図３６は支持部材に本実施例特有のカップリング係止部材を貼り付けた状態の斜視図である。図３７はカートリッジの駆動側要部を拡大した斜視図である。図３８は駆動軸とカップリングの係合状態を表した斜視図と縦断面図である。

図３６に示すように、支持部材（取付部材）３１５７は、カップリングの一部を包含する空間３１５７ｂを形成している円筒面３１５７ｉにカップリング係止部材３１５９を貼り付けている。後述するが、係止部材３１５９は、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１に対して傾斜している状態を一時的に維持するための部材である。つまり、図３６に示すように、この係止部材３１５９にカップリング３１５０のつば部３１５０ｊが接触する。これにより、軸線Ｌ２は軸線Ｌ１に対して、回転方向Ｘ４において下流側に傾斜している。そのために、図３６に示すように、係止部材３１５９は円筒面３１５７ｉ上の回転方向Ｘ４において上流側に配置している。そして、係止部材３１５９はゴム、エラストマ−等の摩擦係数が比較的高い材質や、スポンジ、板バネ等の弾性部材が適している。なぜなら、摩擦力や弾性力により軸線Ｌ１の傾斜を維持するためである。

次に、図３８を用いてカップリング３１５０と駆動軸１８０の係合動作（カートリッジの着脱動作の一部）について説明する。図３８（ａ１）、（ｂ１）は係合直前の図であり、図３８（ａ２）、（ｂ２）は係合した状態を表した図である。

図３８（ａ１）、図３８（ｂ１）に示すように、カップリング３１５０の退避位置として、その軸線Ｌ２は、予め軸線Ｌ１に対して、回転方向においてＸ４下流側に傾斜している（係合前角度位置）。カップリング３１５０が傾斜することで、軸線Ｌ１方向において、回転方向Ｘ４において下流側先端位置３１５０Ａ１は駆動軸先端１８０ｂ３よりもカートリッジ（現像ローラ）方向側に位置している。また、回転方向Ｘ４において上流側先端位置３１５０Ａ２は駆動軸先端１８０ｂ３よりもピン１８２方向側に位置する。また、この時、先に説明したように、カップリング３１５０のつば部３１５０ｊは係止部材３１５９と接触する。そこで、その摩擦力により軸線Ｌ２の傾斜状態が維持される。

その後、カートリッジが回転方向Ｘ４に移動することにより、先端面１８０ｂ、または、ピン１８２の先端がカップリング３１５０の駆動軸受面３１５０ｆに接触する。そして、その接触力（ロータリを公転させる力）により、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１と平行に近づいていく。この時、つば部３１５０ｊは係止部材３１５９から離れて、非接触の状態となる。そして、最終的には軸線Ｌ１と軸線Ｌ２は略一直線となる。そして、カップリング３１５０は回転待機状態となる（回転力伝達角度位置）（図３８（ａ２）、（ｂ２））。

次に、実施例１と同様に、ロータリＣが揺動軸を中心に揺動し、現像ローラ１１０は感光ドラム１０７に接触する。そして、モータ６４の回転力が、駆動軸１８０を介して、カップリング３１５０、ピン１５５、現像軸１５３、現像ローラ１１０へと伝達される。回転時、軸線Ｌ２は軸線Ｌ１と略一直線上になっている。そのため、係止部材３１５９はカップリング３１５０に接触しておらず、カップリング３１５０の駆動に影響を与えない。

そして、画像形成が終了すると、ロータリＣが反対方向に揺動し、現像ローラ１１０が感光ドラム１０７から離間する。そして、次の色の画像形成を行うために、ロータリＣが公転を始める。その際、駆動軸１８０から、カップリング３１５０が離脱する。つまり、カップリング３１５０は、回転力伝達角度位置から離脱角度位置へ移動する。その際の動作の詳細は実施例１（図２５参照）と同様であるため、説明を省略する。

更に、ロータリＣが１回転するまでに、カップリング３１５０は不図示の手段により、その軸線Ｌ２が回転方向Ｘ４において下流側に傾斜する。つまり、カップリング３１５０は離脱角度位置から回転力伝達角度位置を経由して、係合前角度位置に移動する。それにより、つば部３１５０ｊが係止部材３１５９に接触し、カップリングの傾斜状態が再び維持される。

以上説明したように、軸線Ｌ２の傾斜状態を支持部材３１５７に貼り付けられた係止部材３１５９で維持する。これにより、カップリングと駆動軸の係合がより確実に行なわれる。

尚、本実施例では係止部材３１５９を支持部材の内周面３１５７ｉの回転方向Ｘ４において最上流側に貼った。しかし、この限りではない。例えば、軸線Ｌ２が傾斜した時に、その傾斜状態が維持できる位置であればどこでも良い。

また、係止部材３１５９は（図３８ｂ１参照）つば部３１５０ｊ（図３８ｂ１参照）と接触した。しかしながら、接触位置は被駆動部３１５０ａ（図３８ｂ１参照）でもよい。

また、本実施例で示した係止部材は別部材として扱ったが、この限りではない。例えば、支持部材３１５７と一体に成形（例えば２色成形）してもよいし、係止部材３１５９の代わりに支持部材３１５７を直接カップリング３１５０に接触させても良い。或いは、カップリングの表面を摩擦係数が高くなるように荒らしても良い。

また、係止部材３１５９を現像支持部材３１５７に貼り付けると説明したが、カートリッジＢに固定されている部材であれば何でも良い。

次に、図３９〜図４２を用いて、本発明の第３の実施例について説明する。

本実施例では、軸線Ｌ１に対して、軸線Ｌ２を傾斜させる手段について述べる。

図３９は支持部材に本実施例特有のカップリング加圧部材を取り付けた状態を表した斜視図である。図４０はカップリング加圧部材を表した斜視図である。図４１はカートリッジの駆動側要部を拡大した斜視図である。図４２はカップリングの係合動作を表した斜視図と縦断面図である。

図３９に示すように、支持部材（取付部材）４１５７の内周面４１５７ｉに、バネ支持部４１５７ｅ１、４１５７ｅ２を設けている。また、支持部４１５７ｅ１、４１５７ｅ２に、ねじりコイルバネ（カップリング付勢部材）４１５９のコイル部４１５９ｂ、４１５９ｃを取り付けている。そして、図４０に示すように、付勢部材４１５９の接触部４１５９ａが、カップリング４１５０のつば部４１５０ｊの被駆動部４１５０ａ側に接触している。バネ４１５９がねじれて弾性力を発生させる。これにより、カップリング４１５０は軸線Ｌ２を軸線Ｌ１に対して傾斜させている（図４１に示す状態、係合前角度位置）。尚、付勢部材４１５９のつば部４１５０ｊへの接触位置は、回転方向Ｘ４において、現像軸１５３の中心よりも下流側に設定している。そのため、軸線Ｌ２は、軸線Ｌ１に対して、被駆動部４１５０ａ側が回転方向Ｘ４において下流側に向くように傾斜する。

尚、本実施例では付勢部材（弾性部材）として、ねじりコイルバネを用いたが、この限りでは無い．例えば、板バネ、ゴム、スポンジ等、弾性力を発生させるものであれば良い。但し、軸線Ｌ２を傾斜させるためにある程度ストロークを必要とする。そのために、ストロークを得られる部材が望ましい。

また、支持部材４１５７のバネ支持部４１５７ｅ１、４１５７ｅ２と、コイル部４１５９ｂ、４１５９ｃは実施例１で説明した（図９、図１２参照）、カップリングの抜け止めリブを兼ねている。

次に、図４２を用いて、カップリング４１５０と駆動軸１８０の係合動作（ロータリの回転動作の一部）について説明する。図４２（ａ１）、（ｂ１）は係合直前の図であり、図４２（ａ２）、（ｂ２）は係合した状態を表した図である。図４２（ａ３）、（ｂ３）は係合が解除された状態の図であり、図４２（ａ４）、（ｂ４）はの軸線Ｌ２が再度回転方向Ｘ４において下流側に傾斜した図である。

図４２（ａ１）、（ｂ１）に示す状態において、カップリング４１５０の退避位置として、その軸線Ｌ２は、予め軸線Ｌ１に対して、回転方向Ｘ４において下流側に傾斜している（係合前角度位置）。このようにカップリング４１５０は傾斜している。これにより、軸線Ｌ１方向において、回転方向Ｘ４において下流側先端位置４１５０Ａ１は駆動軸先端１８０ｂ３よりもカートリッジ（現像ローラ）方向側に位置している。また、回転方向Ｘ４において上流側先端位置４１５０Ａ２は駆動軸先端１８０ｂ３よりもピン１８２方向側に位置する。つまり、先に説明したように、つば部４１５０ｊが付勢部材４１５９により押圧されている。そのため、その押圧力により軸線Ｌ２は軸線Ｌ１に対して傾斜している。

その後、カートリッジＢが回転方向Ｘ４に移動する。これにより、先端面１８０ｂ、または、ピン１８２の先端がカップリング４１５０の駆動軸受面４１５０ｆに接触する。そして、その接触力（ロータリを回転させる力）により、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１と平行に近づいていく。

同時に、つば部４１５０ｊと付勢バネ４１５９が接触する。これにより、バネ４１５９はモーメントが高くなるように捩れる。最終的には、軸線Ｌ１と軸線Ｌ２は略一直線となり、カップリング４１５０は、回転待機状態となる（回転力伝達角度位置）（図４２（ａ２）、（ｂ２））。

次に、実施例１と同様に、モータ６４から、駆動軸１８０を介して、カップリング４１５０、ピン１５５、現像軸１５３、現像ローラ１１０へ回転力が伝達される。回転時、カップリング４１５０には、付勢部材４１５９の押圧力が作用する。しかしながら、モータ６４の駆動トルクに余裕を持たせておけば、カップリング４１５０は精度良く回転する。

次に、ロータリが更に公転すると、図４２（ａ３）、（ｂ３）に示すように、駆動軸１８０からカップリング４１５０が外れる。つまり、駆動軸１８０の先端球面１８０ｂがカップリングの駆動軸受面４１５０ｆを押す。これにより、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１に対して反対方向（回転方向Ｘ４とは反対方向）に傾く（離脱角度位置）。それにより、付勢部材４１５９は更に捩れ、付勢力（弾性力）が更に増す。そのため、カップリング４１５０が駆動軸１８０から離脱した後、付勢部材４１５９の付勢力により、再び、軸線Ｌ２は軸線Ｌ１に対して回転方向Ｘ４に傾斜する（係合前角度位置）（図４２（ａ４）、（ｂ４）の状態）。よって、ロータリＣが公転して、再度、駆動軸１８０とカップリング４１５０が連結されるまでに、軸線Ｌ２を係合前角度位置となるように傾斜させる手段を別に設けなくとも、駆動軸１８０とカップリング４１５０は連結（係合）可能となる。

以上説明したように、支持部材４１５７に設けられた付勢部材４１５９で付勢する。これにより、軸線Ｌ１に対して軸線Ｌ２を傾斜させる。これにより、確実にカップリング４１５０の傾斜状態が維持され、カップリング４１５０と駆動軸１８０の係合（連結）が確実に行なわれる。

尚、本実施例で述べた付勢部材の位置は、その限りではない。例えば、支持部材４１５７の別の部位でもよいし、支持部材以外の部材でも良い。

また、付勢部材４１５９の付勢方向は軸線Ｌ１方向としたが、軸線Ｌ２が所定の方向に傾斜すれば、どのような方向でも良い。

また、付勢部材４１５９の付勢位置は、つば部４１５０ｊとしたが、軸線Ｌ２が所定の方向に傾斜すれば、カップリングのどの位置でも良い。

次に、図４３〜図４６を用いて、本発明の第４の実施例について説明する。

本実施例では、軸線Ｌ１に対して、軸線Ｌ２を傾斜させる手段について述べる。

図４３は、現像カートリッジの主要部材の組み付け前を図示した分解斜視図である。図４４は、カートリッジの駆動側を拡大した側面図である。図４５は、軸線Ｌ２が傾斜するための構成を模式的に表した縦断面図である。図４６は、駆動軸とカップリングの係合動作を示す縦断面図である。

図４３、図４５に示すように、支持部材（取付け部材）５１５７には、カップリング係止部材５１５７ｋを設けている。支持部材５１５７を軸線Ｌ１方向に組み付ける際に、係止部材５１５７ｋの係止面５１５７ｋ１の一部がカップリング５１５０の斜面５１５０ｍと接触しながら、前記一部がつば部５１５０ｊの上面５１５０ｊ１に係合する。このとき、つば部５１５０ｊは、係止面５１５７ｋ１と、現像軸１５３の円柱部１５３ａの間で、ガタ（遊び）（角度α４９）を持った状態で取付けられている。このガタ（角度α４９）を設定することにより、カップリング５１５０、軸受部材５１５７、現像軸１５３の寸法公差が振れた時でも、つば部５１５０ｊ１が軸受部材５１５７の係止部５１５７ｋ１に確実に係止できる。

そして、図４５（ａ）に示すように、軸線Ｌ２は、軸線Ｌ１に対して、被駆動部５１５０ａ側が回転方向Ｘ４において下流側に向くように傾斜する。また、つば部５１５０ｊが全周に存在することで、カップリング５１５０の位相に関係なく取り付けることができる。さらに、実施例１で説明したように、規制部５１５７ｈ１，５１５７ｈ２によって、回転方向Ｘ４のみにカップリングが傾斜可能となる。また、本実施例では、係止部材５１５７ｋは、回転方向Ｘ４において最下流側に設けている。

後述するが、駆動軸１８０に係合した状態では、図４５（ｂ）に示すように、つば部５１５０ｊは係止部材５１５７ｋから解除される。また、カップリング５１５０は、係止部５１５７ｋに対してフリーな状態になっている。支持部材５１５７を組み付ける際に、カップリング５１５０を傾斜した状態に保持できなかった場合は、工具等で、カップリングの駆動部５１５０ｂを押す（図４５（ｂ）の矢印Ｘ１４方向）。これによって、カップリング５１５０を容易に取付け状態（図４５（ａ））に戻すことができる。

次に、図４６を用いて、カップリング５１５０と駆動軸１８０の係合動作（ロータリ回転動作の一部）について説明する。図４６（ａ）は係合直前の図であり、（ｂ）はカップリング５１５０の一部が駆動軸１８０を通過した図である。また、（ｃ）は駆動軸１８０によって、カップリング５１５０の傾斜が解除されている図であり、（ｄ）は係合状態を表した図である。

図４６（ａ）、（ｂ）の状態において、カップリング５１５０の退避位置として、その軸線Ｌ２は、予め軸線Ｌ１に対して、回転方向Ｘ４に傾斜している（係合前角度位置）。カップリング５１５０は傾斜することで、軸線Ｌ１方向において、回転方向Ｘ４において下流側先端位置５１５０Ａ１は駆動軸先端１８０ｂ３よりもカートリッジＢ（現像ローラ）側に位置する。また、回転方向Ｘ４において上流側先端位置５１５０Ａ２は、駆動軸先端１８０ｂ３よりもピン１８２側に位置する。また、この時、先に説明したように、つば部５１５０ｊは係止部５１５７ｋの係止面５１５７ｋ１に接触しており、カップリングは傾斜状態が維持されている。

その後、（ｃ）に示すように、カートリッジＢが回転方向Ｘ４に移動する。これにより、駆動軸１８０の先端部１８０ｂもしくはピン１８２に、カップリング５１５０のテーパ形状をしている駆動軸受面５１５０ｆもしくは被駆動突起部５１５０ｄが接触する。その力により、つば部５１５０ｊが係止面５１５７ｋ１からから離れる。これによって、カップリング５１５０の支持部材５１５７に対する係止が解除される。そして、ロータリＣの回転に応じて、カップリングは軸線Ｌ２が軸線Ｌ１と平行になるように傾斜していく。係止部材５１５７ｋは、つば部５１５０ｊが通過した後は、復元力により元の位置に戻る。そのとき、カップリング５１５０は、係止部５１５７ｋに対して、フリーな状態となる。そして、最終的には、（ｄ）に示すように、軸線Ｌ１と軸線Ｌ２は略同一直線となり、回転待機状態となる（回転力伝達角度位置）。

そして、画像形成が終了すると、次のカートリッジＢが現像位置に至る。そのために、再びロータリＣは回転する。その際、駆動軸１８０から、カップリング５１５０が離脱する。つまり、カップリング５１５０は回転力伝達角度位置から離脱角度位置へ移動する。その際の動作の詳細は実施例１（図２５参照）と同様であるため、説明を省略する。

更に、ロータリＣが１回転するまでに、カップリング５１５０は不図示の手段により、その軸線Ｌ２が回転方向Ｘ４において下流側に傾斜する。つまり、カップリング５１５０は離脱角度位置から回転力伝達角度位置を経由して、係合前角度位置に移動する。それにより、つば部５１５０ｊが係止部材３１５７ｋに接触し、カップリングの傾斜状態が再び維持される。

以上説明したように、カップリング５１５０の傾斜方向を支持部材５１５７の係止部５１５７ｋで規制する。これにより、より一層確実にカップリング５１５０の傾斜状態が維持される。そして、カップリング５１５０と駆動軸１８０の係合が確実に行われる。さらに、回転時に、係止部５１５７ｋがカップリング５１５０に接触していないことからも、より安定した回転力の伝達を行うことができる。

本実施例では、係止部５１５７ｋは、弾性部を有する構成とした。しかしながら、係止部５１５７ｋは、弾性部を有しないリブ状にして、カップリングのつば部を変形させる。これにより、同様の効果を得ることも可能である。

また、係止部５１５７ｋは、回転方向Ｘ４において最下流側に設けた。しかしながら、係止部５１５７ｋは、軸線Ｌ２が所定の方向に傾斜して維持できれば、どのような位置でも構わない。

また、係止部５１５７ｋを支持部材の一部で構成した。しかしながら、係止部５１５７ｋは、支持部材の別の部位でも良いし、支持部材以外の部材でも良い。また、係止部を別部材にしても良い。

また、本実施例と、実施例２または実施例３を同時に実施しても良く、この場合には、より確実にカップリングの駆動軸に対する係合及び離脱動作を行なうことができる。

次に、図４７〜図５１を用いて、本発明の第５の実施例について説明する。

本実施例では、軸線Ｌ１に対して、軸線Ｌ２を傾斜させる手段について述べる。

図４７は支持部材及び、駆動側のロータリフランジについて、軸線Ｌ１方向から見た図である。図４８は装置本体側の部材を軸線Ｌ１方向から見た図である。図４９は図４８にカップリングの軌跡を加えた図である。図５０は図４９において、Ｓ１０−Ｓ１０、Ｓ１１−Ｓ１１、Ｓ１２−Ｓ１２、Ｓ１３−Ｓ１３、Ｓ１４−Ｓ１４で切った断面図である。

まず、図４７を用いて、カップリング１５０の傾斜方向を規制する構成について説明する。支持部材７１５７は、ロータリーＣと一体に回転する。部材７１５７には、カップリング７１５０が一方向にのみ傾斜可能であるように、規制部７１５７ｈ１、７１５７ｈ２を設けた。この規制部同士の距離Ｄ６はカップリング７１５０の駆動部７１５０ｂ側の外径（不図示）より若干大きめとし、カップリング７１５０の回転を妨げない。この規制部７１５７ｈ１と７１５７ｈ２は回転方向Ｘ４に対してα７の角度を設けた。これにより、カップリング７１５０は回転方向Ｘ４に対してα７傾いたＸ５方向に傾斜可能となる。

次に、図４８を用いて、カップリング７１５０を傾斜させる方法について説明する。本実施例では駆動側１８０に固定されたリブ状の規制リブ１６３０Ｒを設けた。リブ１６３０Ｒの半径方向の内側にある面は、回転方向Ｘ４において上流部１６３０Ｒａの半径Ｒ−２から、下流部１６３０Ｒｂに向かって徐々に半径を小さくしてある。そして、前記面は、カップリングの中間部７１５０ｃの外周７１５０ｃ１に接触し（図４５参照）、更には干渉させられる半径Ｒ−１にしてある。

カップリング７１５０が規制リブ１６３０Ｒと接触すると、カップリング７１５０はロータリーＣの回転中心側へ押し込まれる。このとき、カップリング７１５０は規制部１５５７ｈ１、１５５７ｈ２によって移動する方向を規制されている。そのため、カップリング７１５０はＸ５方向に傾斜させられる。

規制リブ１６３０Ｒとカップリングの干渉量を多くすると、カップリング７１５０の傾きも大きくなる。規制リブ１６３０Ｒの形状は、カップリング７１５０が駆動軸１８０と係合する前には、カップリング７１５０の傾斜角度が係合可能な角度になるまで干渉量を増やす形状にしてある。本実施例では１６３０Ｒｂから１６３０Ｒｃまでの区間をロータリーＣの回転中心から同一半径にしてある。その半径をＲ−１で示してある。

図４９には、ロータリーＣの回転に伴って、カップリング７１５０がガイド１６３０Ｒに沿って駆動軸１８０と係合するまでの軌跡を示した。図４９における、Ｓ１０−Ｓ１０〜Ｓ１４−Ｓ１４の断面図を図５０（ａ）〜（ｅ）に示した。

カップリング７１５０は規制リブ１６３０Ｒの領域にＸ４の方向から進入してくる。このとき、カップリングは略進行方向であるＸ６の方向を向いている場合と、反対向きのＸ７の方向を向いている場合、もしくはその中間的な向きを向いている場合がある。ここではカップリング７１５０がＸ７の方向を向いている場合を例に挙げて説明する。

カップリング７１５０の傾斜方向Ｘ５（図４７参照）は、回転方向Ｘ４に対して角度α７の傾きを有している。そこで、カップリング７１５０がＸ７方向へ傾くと、カップリングの被駆動部７１５０ａはロータリＣの半径方向外側に傾く（図４７参照）。規制部材１６３０Ｒの範囲に入ったところでは、カップリング７１５０と規制リブ１６３０Ｒには隙間Ｇ１を持たせてある。

ロータリーＣの回転がＳ１１−Ｓ１１断面まで進んだとき、カップリング７１５０と規制リブ１６３０Ｒが接触する（図５０ｂ参照のこと）。規制リブ１６３０Ｒの形状は徐々に半径を小さく変化させている。そこで、カップリング７１５０が前進すると干渉量が大きくなっていく。

断面Ｓ１２−Ｓ１２位置では、規制リブ１６３０Ｒがカップリング７１５０を押し上げて現像軸と同軸になった状態である（図５０ｃ参照）。このとき、カップリング７１５０は規制リブ１６３０Ｒに動きを規制される。そこで、カップリング７１５０は、Ｘ８（Ｓ１０−Ｓ１０断面位置でのＸ６方向）方向にだけ傾斜可能な状態になり、Ｘ８と反対方向には傾斜できない。

断面Ｓ１３−Ｓ１３位置では、カップリングは規制リブ１６３０Ｒとの干渉量を増やしてある。そこで、カップリング７１５０はリブ１６３０Ｒに押し上げられることで、Ｘ９（断面Ｓ１２−Ｓ１２でのＸ８方向）の方向へ強制的に傾斜させられる（係合前角度位置）（図５０（ｄ）参照のこと）。

この状態で駆動軸１８０と同軸になるまで（Ｓ１４−Ｓ１４断面位置）ロータリーＣを回転させる。これによって、実施例１と同様な動作でカップリング７１５０を駆動軸１８０と係合させることができる（回転力伝達角度位置）。

その後、画像形成が終了すると、カップリング７１５０は駆動軸１８０から離脱して、一連の動作は終了する（離脱動作に関しては、これまでの実施例と同様であるため説明を省略する）。そして画像形成ごとに、この動作が繰り返される。

カップリングに規制リブを干渉させる方法として、半径方向の外側から接触させてカップリングを傾斜させた。しかしながら、規制部１５５７ｈ１、１５５７ｈ２の角度α７（図４７参照でのＸ５方向）を接線方向（Ｘ４方向）に対して、線対称の方向に規制する。これによって、規制リブ１６３０Ｒを半径方向の内側から接触させても同じ動作を行わせることが出来る。

規制リブ１６３０Ｒによってカップリング７１５０の向きが規制されることによって、カートリッジにカップリングを傾斜させる機構を設ける必要がなくなる。これによって、カートリッジのコストダウンを達成できる。

尚、本実施例に対して、バネ等でカップリングに力を加え、カップリングをリブに確実に沿わせるようにしても良い。

また、カップリングの中間部７１５０ｃを介して、ガイドリブ上を移動させている。しかしながら、カップリングの傾斜が可能であれば、中間部以外の箇所を介して、ガイドリブ上を移動させても良い。

また、本実施例と、実施例２または実施例３または実施例４を同時に実施しても良い．この場合には、より確実にカップリングの係合及び離脱動作を行なうことができる。

次に、図５１〜図５２を用いて、本発明の第６の実施例について説明する。

本実施例では、別のカップリングの形状について説明する。

図５１は本実施例の主要な構成要素であるカップリングの説明図である。図５２は、装置本体の駆動軸とカップリングの係合状態及び係合前の状態を示す縦断面図である。

まず、図５１を用いて、カップリング単品の形状について説明する。図５１（ａ）はカップリングを装置本体側から見た図であり、図５１（ｂ）カップリングを現像ローラ側から見た図であり、図５１（ｃ）は図５１（ａ）をＳ４−Ｓ４で切った断面図である。

カップリング８１５０は概ね円筒の形状をしている。そして、カップリング８１５０は、図５１（ｃ）に示すように、装置本体の駆動軸から回転力を受けるための駆動軸挿入開口部８１５０ｍ、現像軸挿入開口部８１５０ｐを有する。開口部８１５０ｍにはテーパ状の駆動軸受面８１５０ｆが設けられている。円筒の内周側には、リブ状の複数の被駆動突起８１５０ｄ（８１５０ｄ１、８１５０ｄ２、８１５０ｄ３、８１５０ｄ４）が配置されている。また、図５１（ａ）において、突起８１５０ｄの時計周りの方向において下流側には、回転力伝達面（回転力受け部）８１５０ｅ１〜ｅ４が設けられている。そして、伝達面８１５０ｅ１〜ｅ４に駆動軸１８０のピン１８２が接触することによりカップリング８１５０に回転力（駆動力）が伝達される。

開口部８１５０ｐにも同様にテーパ状の現像軸受面８１５０ｉが設けられている。また、円筒の内周側には、リブ状の突起８１５０ｇ１、８１５０ｇ２が配置されている。また、図５０（ｂ）の方向で、現像駆動待機開口部８１５０ｇ１、８１５０ｇ２の時計周り上流側には、伝達面（回転力伝達部）８１５０ｈ１、８１５０ｈ２が設けられている。

次に、カップリングの係合動作について図５２を用いて説明する。

図５２（ａ）は、現像軸１８０とカップリング８１５０が、回転方向Ｘ４へ移動し、駆動軸１８０と係合する前の状態を表した断面図である。回転方向Ｘ４において下流側先端位置８１５０Ａ１が、先端部１８０ｂを通過できる角度α７まで、軸線Ｌ２は傾いている。このとき、ピン１８２の上流側１８２ａおよび下流側１８２ｂは共にカップリング８１５０の伝達面（回転力被伝達部）８１５０ｈ１、８１５０ｈ２（図５１ｃ参照）と係合状態を保っている。

次に、図５２（ｂ）には、実施例１で説明したカップリング１５０を、図５２（ａ）に図示したのと同じ姿勢で図示した。図５２（ｂ）から理解されるように、カップリング１５０は、図５２（ａ）と同様に軸線Ｌ２を角度α７傾けられる。これによって、回転方向Ｘ４において上流側のピン１５５と駆動伝達面８１５０ｈ１との係合が無くなっている。つまり、ピン１５５と伝達面１５０ｈ１との間にはＧ７の隙間がある。これに対して、本実施例で示すカップリング８１５０においては、図５２（ａ）に示すように、２箇所の回転力伝達のための接触部を有している。そのため、カップリングの姿勢をより安定できる。

以上説明したように、カップリングを円筒形状にしている。これにより、カップリングの傾斜角度（係合前角度位置）を大きくする必要がある場合であっても、２箇所の回転力を伝達するための接触部が維持される。よって、安定したカップリングの傾斜動作を行なうことができる。

尚、駆動軸１８０と現像軸１５３が同軸になって回転力を伝達する動作、および係合を解除する動作は実施例１と同様であるため説明を省略する。

次に、図５３を用いて、本発明の第７の実施例について説明する。

尚、本実施例が実施例１と相違する点は、カップリングの形状である。

図５３（ａ）は、円筒形に近似した形状のカップリングの斜視図であり、図５３（ｂ）はカップリングがカートリッジに取り付けられたときの断面図である。図５３（ａ）、図５３（ｂ）は共に、本体からの回転力が入力されるのは図の右側であり、左側に位置する現像ローラが駆動される。

カップリング９１５０の入力側端面には、複数個の突起（回転力受け部）９１５０ｄが設けられている。本実施例では２箇所設けられている。また、夫々の突起９１５０ｄの間には、進入部９１５０ｋが設けられている。また、突起９１５０ｄには回転力受け面（回転力受け部）９１５０ｅが設けられている。そして、受け面９１５０ｅに、後述する駆動軸９１８０に設けられている回転力伝達ピン（回転力付与部）９１８２が接触することによりカップリング９１５０に回転力が伝達される。

尚、カップリングに伝達される伝達トルクをできるだけ安定させるため、複数の伝達面９１５０ｅは同一円周上に配置されていることが望ましい。このような構成によって、回転力伝達半径が一定となり、伝達されるトルクが一定となる。これによって、伝達トルクが急激に上がることを防止できる。また、複数の伝達面９１５０ｅはカップリングの受ける力の釣り合いにより、カップリング９１５０の位置ができるだけ安定する方が良い。そのため、伝達面９１５０ｅは１８０°で対向した位置に配置されている事が望ましい。また、その数はピン９１８２が進入部９１５０ｋに進入できる程度に空いていれば、何箇所でも良い．本実施例では２箇所とした。尚、伝達面９１５０ｅが同一円周上に配置されていなかった場合でも、或いは、１８０°対向した位置に配置されていなかった場合でも、回転力の伝達を行うことはできる。

また、カップリング９１５０の円筒面には、開口部９１５０ｇが設けられている。また、開口部９１５０ｇには、回転力伝達面（回転力伝達部）９１５０ｈが設けられておりいる。そして、伝達面９１５０ｈに現像軸９１５３に設けられている回転力伝達ピン（回転力被伝達部）９１５５（図５３（ｂ））が接触する。これにより、本体Ａから現像ローラ１１０に回転力が伝達される。

尚、突起９１５０ｄと同様に、伝達面９１５０ｈ１は同一円周上、及び、１８０°で対向したに配置されていることが望ましい。

次に、現像軸９１５３と駆動軸９１８０の形状について説明する（図５３（ｂ））。

実施例１では円柱の端部が球面であった。本実施例では端部の球面９１５３ｂの直径を主部９１５３ａの直径よりも大きくしてある。この形状によって、カップリング９１５０の左側端部が、主部９１５０ａと干渉せずに傾くことが出来る。

駆動軸９１８０の形状は現像軸９１５０の形状とほぼ同様である。つまり、先端部９１８０ｂを球面とし、その直径を円柱形状の主部９１８０ａの直径よりも大きくしてある。また、球面である先端部９１８０ｂのほぼ中心を貫くピン（回転力付与部）９１８２を有している。ピン９１８２が伝達面（回転力受け部）９１５０ｅに回転力を伝達している。現像軸９１５０と駆動軸９１８０の球面は、カップリング９１５０の内周面９１５０ｐと嵌合しており、カップリング９１５０との相対位置が決められる。

尚、カップリング９１５０の駆動軸９１８０に対する係合、離脱に関する動作は、実施例１と同じであるので省略する。

以上説明したように、カップリングを円筒形状とする。これにより、カップリングが軸線方向のどこにあっても、前述各軸と嵌合さえしていれば、軸線方向に対して直交方向の位置を決めることが出来る。

カップリングの変形例をさらに説明する。

図５３（ｃ）に示したカップリング９２５０の形状は、円筒形状と円錐形状を組み合わせたものである。図５３（ｄ）にはこの変形例の断面図を示した。図の右側は円筒形状であり、内周面９２５０ｐで駆動軸９１８０の球面と嵌合する。さらに突き当て面９２５０ｑを有し、軸線方向において、カップリング９２５０と駆動軸９１８０との位置決めを行うことが出来る。図の左側は円錐形状であり、実施例１同様に、現像軸受け面９２５０ｉによって現像軸（不図示）との位置が決められる。

図５３（ｅ）に示したカップリング９３５０の形状は、複数の円筒形状と、円錐形状を組み合わせたものである。図５３（ｆ）にはこの変形例の断面図を示した。図の右側は円筒形状であり、その内周面９３５０ｐで駆動軸９１８０の球面９１８０ｃと嵌合する。径の異なる円筒部で形成される稜線９３５０ｑに、球面９１８０ｃを接触させることによって、駆動軸９１８０の軸線方向の位置決めを行う。

図５３（ｇ）に示したカップリング９４５０の形状は、球面と円筒形状と、円錐形状を組み合わせたものである。図５３（ｈ）にはこの変形例の断面図を示した。図の右側は円筒形状であり、その内周面９４５０ｐで駆動軸の球面９４５０ｑと嵌合する。球の一部である球面９４５０ｑに駆動軸の球面を接触させることによって、駆動軸の軸線方向の位置決めを行うことが出来る。

尚、９２５０ｄ、９３５０ｄ、９４５０ｄは、突起である。また、９２５０ｅ、９３５０ｅ、９４５０ｅは、回転力受面（回転力受け部）である。

次に、図５４〜図５６を用いて、本発明の第８の実施例について説明する。

尚、本実施例が実施例１と相違する点は、カップリングと駆動軸との係合動作に関する構成である。

図５４はカップリング１０１５０の形状を説明するための斜視図である。実施例７で説明した円筒形状と円錐形状との組み合わせに、さらにテーパー面１０１５０ｒを設けてある。また、突起１０１５０ｄの軸線Ｌ２方向において反対側の面には、力受け面１０１５０ｓを設けてある。

図５５を用いて、カップリング周辺の構成について説明する。カップリング１０１５０は、その内周面１０１５０ｐと現像軸１０１５３の球面１０１５３ｂとで嵌合している。先に説明した付勢力受け面１０１５０ｓと、現像フランジ１０１５１の底面１０１５１ｂとの間に、付勢部材１０６３４を挟み込んでいる。これにより、ロータリＣが所定の位置で停止した際に、カップリング１０１５０は駆動軸１８０の設けられている側へ付勢されるようにしている。また、これまでの実施例と同様に、軸線Ｌ１方向において、つば部１０１５０ｊの駆動軸１８０側に近接して、抜け止めリブ（不図示）を設ける。これにより、カートリッジＢからカップリング１０１５０が外れないようにしている。カップリング１０１５０は、内周面１０１５０ｐが円筒状である。そのため、カップリング１０１５０は、軸線Ｌ２方向に移動可能にカートリッジＢに取り付けられる。

図５６を用いて、、カップリングと駆動軸が係合するときのカップリングの姿勢（角度位置）について説明する。図５６（ａ）は、実施例１で用いたカップリング１５０の断面図である。図５６（ｃ）は、本実施例のカップリング１０１５０の断面図である。また、図５６（ｂ）は、図５５（ｃ）に至る前の断面図を示した。一点鎖線Ｌ５は、駆動軸１８０の先端位置から回転方向Ｘ４と略平行に引かれた線である。

各カップリングが駆動軸１８０と係合するには、回転方向Ｘ４において下流側先端位置１０１５０Ａ１が駆動軸１８０の先端部１８０ｂ３を通り過ぎる必要がある。実施例１の場合には、軸線Ｌ２が角度α１０４以上に傾斜するようにしている。これによって、回転方向Ｘ４において下流側先端位置１５０Ａ１が駆動軸１８０と干渉しない位置までカップリング１５０を移動させている（図５６ａ）（係合前角度位置）。

これに対して、本実施例のカップリング１０１５０は、まず、駆動軸１８０が係合していない状態では、付勢部材（弾性部材）１０６３４の弾性力（復元力）によって、カップリング１０１５０は最も駆動軸１８０側に寄っている。この状態で、カートリッジＢを回転方向Ｘ４に移動させると、カップリング１０１５０のテーパ面１０１５０ｒが駆動軸１８０に接触する（図５６（ｂ））。この時、テーパ面１０１５０ｒにはＸ４方向に圧力がかかる。そのため、その分力によって、カップリング１０１５０はＸ１１方向に後退する。そして、現像軸１０１５３の先端部１０１５３ｂが、カップリング１０１５０の突き当て部１０１５０ｔに突き当たる。更に、現像軸１０１５３の先端部１０１５３ｂの中心Ｐ１を中心にして、カップリング１０１５０が時計周りに回転する。そして、回転方向Ｘ４において下流側先端位置１０１５０Ａ１が先端１８０ｂを通り抜ける（図５６（ｃ））。駆動軸１８０に対して、現像軸１０１５３が略同軸となった時、付勢バネ１０６３４の弾性力により、先端部１８０ｂにカップリング１０１５０の受面１０１５０ｆが接触する。そして、カップリング１０１５０は回転待機の状態となる（図５５）。

カップリング１０１５０が後退する量を考慮すると、軸線Ｌ２が角度α１０６程度まで傾斜する量を小さくすることができる（図５６（ｃ））。

更に、画像形成が終了して、再びロータリＣが一方向へ回転する時には、ロータリＣが回転する力によって、先端部１８０ｂが、カップリング１０１５０の円錐形状をした受け面１０１５０ｆを押し付ける。この反力によって、カップリング１０１５０は軸線Ｌ２方向（Ｘ１１とは反対方向）へ後退しつつ、軸線Ｌ２が傾斜する。そして、カップリング１０１５０は駆動軸１８０との係合（連結）を解かれる。

次に、図５７、図５８、図５９を用いて実施例９について説明する。

尚、本実施例は、回転力を入力する位置（カップリングの位置）および、カップリングから現像ローラ、及び、現像剤供給ローラへ回転力を伝達する構成が実施例１とは相違する。

図５７は、カートリッジＢの斜視図である。また、図５８は、側板を取り外した状態のカートリッジＢの駆動部を示した斜視図である。図５９（ａ）は、駆動入力ギアを駆動側から見た斜視図である。図５９（ｂ）は、駆動入力ギアを非駆動側から見た斜視図である。

現像ギア１４５は現像ローラ１１０の長手方向一端に設けられている。また、現像剤供給ローラギア１４６は、現像剤供給ローラ１１５（図１参照）の長手方向一端に設けられている。両ギアは、各々のローラ軸に固定されている。これによって、装置本体Ａからカップリング１５０が受けた回転力を、ピン（回転力被伝達部）１５５、ギア１４７に伝達する。また、ギア１４７が受けた回転力をギア１４５、及びギア１４６を介して現像ローラ１１０及び現像剤供給ローラ１１５に伝達している。尚、現像剤攪拌部材等に回転力を伝達しても良い。また、回転力を伝達する部材としては、ギアでなくても歯付きベルト等であっても良い。ギア或いは歯付きベルト等の駆動力伝達部材であれば、適宜用いることができる。

次に、図５９を用いて、カップリング１５０を揺動可能に取付けている駆動入力ギア１４７について説明する。ギア軸１１１５３は、ギアの内側に圧入、接着等で固定されている。その端部１１１５３ｂは、軸線Ｌ２が傾斜する際に滑らかに傾斜するできる様に球面形状である。本実施例においては、ギア軸１１１５３は金属製であるが、ギア１４７と一体の樹脂製でも構わない。また、ギア軸１１１５３の先端側には、カップリング１５０から回転力を受けるために、回転力伝達ピン（回転力被伝達部）１５５がギア軸１１１５３の軸線に対して交差する方向に設けられている。

ピン１５５は、金属製であり、ギア軸１１１５３に対して圧入、接着等の方法で固定されている。ピン１５５設けられている位置は、回転力が伝達される位置であれば、どこでも良い。好ましくは、ギア軸１１１５３の先端部１１１５３ｂの球面中心を通る様に配置することが望ましい。なぜなら、ギア軸１１１５３と軸線Ｌ２に偏角がついた場合でっても、常に回転力伝達半径が一定となるためである。これによって、一定した回転力を伝達することができる。また、回転力伝達ポイントは何箇所でも良く、適宜選択する事ができる。しかしながら、本実施例では、駆動トルクを確実に伝達するできるようにするため、及び、組立性の観点から、ピン１５５を１本とした。そして、ピン１５５を先端球面１１１５３ｂの中心を通るように貫通させた。これにより、ピン１５５がギア軸１１１５３の周面から対向して突出する。つまり、回転力は２箇所で伝達する。ここで、本実施例においては、ピン１５５を金属製としたが、ギア軸１１１５３とギア１４７と一体の樹脂製でも構わない。尚、ギア１４５、１４６、１４７ははす歯ギアである。

また、カップリング１５０の取付け方法に関しては、実施例１と同様のため、説明は省略する。

ギア１４７は、カップリング１５０が揺動（移動、傾動）したときに、ギア１４７と干渉しないように、カップリング１５０が部分的に内包される空間１４７ａを設けている。空間１４７ａは、ギア１４７の中央に設けられている。これによって、カップリング１５０の長手位置を短くすることが可能となる。さらに、ギア１４７の取付け方法については、穴部１４７ｂ（図５９（ｂ））が現像軸受１１１５１（図５８）の支持軸（不図示）に回転可能に取り付けられる。また、円筒部１４７ｃが支持部材１１１５７の内周面１１１５７ｉに回転可能に取り付けられる。

尚、ロータリーＣの回転動作によるカップリングの係合、駆動、離脱に関する説明は、実施例１と同様のため、説明を省略する。

尚、カップリングが駆動軸に係合する直前に、軸線Ｌ２を係合前角度位置に傾斜させる手段として、これまで述べた実施例２から実施例５のいずれかの方法を採用する。

本実施例で説明したように、カップリング１５０は現像ローラ１１０と同軸線の端部に配置しなくとも良い。即ち、前述した実施例によれば、カップリング１５０は、現像ローラ１１０の軸線Ｌ１と直交する方向において、現像ローラ１１０の軸線Ｌ１とは離れた位置に設けられている。そして、回転軸線Ｌ２方向において、回転力伝達面（回転力伝達部、カートリッジ側回転力伝達部）１５０ｈを回転力受け面（回転力受け部）１５０ｅとは反対側に設けている。そして、回転力伝達面１５０ｈが受けた前記回転力を伝達ピン１５５（回転力被伝達部）、及び、ギア１４５、１４７（駆動力伝達部材）を介して現像ローラ１１０に伝達している。これによって、現像ローラ１１０はカップリング１５０が本体Ａから受けた回転力で回転する。

本実施例によれば、装置本体Ａ及びカートリッジＢの設計の自由度が向上する。なぜならば、カートリッジＢにおいてカップリングの設置位置を、現像ローラ１１０の設置位置にかかわらずに適宜選択できるからである。

また、装置本体Ａにおいて駆動軸１８０の設置位置を、カートリッジＢをロータリーＣに取付けた状態で、現像ローラ１１０の存在位置にかかわらずに適宜選択できるからである。

これは、実際の製品を開発する上において、有効である。

次に、図６０〜図６９を用いて、本発明の第１０の実施例について説明する。

図６０に本実施例のカップリング１２１５０を用いたカートリッジの斜視図を示した。駆動側に配された現像支持部材１２１５７はその外側端部の外周がカートリジガイド１４０Ｌ１、１４０Ｌ２を兼ねている。

これらカートリジガイド１４０Ｌ１、１４０Ｌ２、及び、非駆動側に配設されたカートリッジガイド（不図示）により、現像カートリッジはロータリーＣに取り外し可能に取付けられる。

本実施例では、現像軸端部部材と一体的に扱うことができるカップリングの例について述べる。ここで、現像軸端部部材とは、現像ローラの端部に取付けられているものであってカートリッジＢ内の他の部材に回転力を伝達するための部材である。

図６１（ａ）はカップリングを駆動側から見た斜視図である。図６１（ｂ）カップリングを現像ローラ側から見た斜視図である。図６１（ｃ）は軸線Ｌ２方向と直交する方向から見た側面図である。また、図６１（ｄ）はカップリングを駆動側から見た側面図である。図６１（ｅ）は現像ローラ側から見た図である。また、図６１（ｆ）は図６１（ｄ）をＳ２１−Ｓ２１で切った断面図である。

本実施例のカップリング１２１５０は、カップリング１５０と同様に駆動軸１８０と係合して現像ローラを回転させる回転力を受ける。また、駆動軸１８０から離脱する。

尚、本実施例のカップリング側被駆動部１２１５０ａは１５０ａと同様の機能、構成を有し、カップリング側駆動部１２１５０ｂは１５０ｂ同様の機能、構成を有する。尚、本実施例においては、駆動部１２１５０ｂは、現像ローラ１１０の回転位相がどこであっても、前記３つの角度位置間を移動することができるように球状の駆動軸受面１２１５０ｉを有する（図６１（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｆ））。

また、中間部１２１５０ｃは１５０ｃと同様の機能、構成を有する。また、材質等も同様である。

また、開口部１２１５０ｍは１５０ｍと同様の機能、及び、構成を有する（図６１（ｆ））。

また、突起１２１５０ｄ（１２１５０ｄ１〜ｄ４）は１５０ｄと同様の機能、及び、構成を有する（図６１（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｄ））。

進入部１２１５０ｋ（１２１５０ｋ１〜ｋ４）は１５０ｋと同様の機能、及び、構成を有する（図６１（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｄ））。

また、駆動部１２１５０ｂは、現像ローラ１１０のカートリッジＢ５内での回転位相がどこであっても、軸線Ｌ１に対して、回転力伝達角度位置と、係合前角度位置（または、離脱角度位置）の間を移動できるように球面である。図示例では、駆動部１２１５０ｂは、軸線Ｌ２を軸線とする球状の抜け止め部１２１５０ｉを有するそして、駆動部１２１５０ｂの中心を通る位置に伝達ピン１２１５５を通す固定穴１２１５０ｇが設けてある。

この実施例では、カップリング１２１５０は被駆動部１２１５０ａ、中間部１２１５０ｃと駆動部１２１５０ｂとに分割されている。尚、これらの結合方法については、後述するドラムフランジ組み立て工程で説明する。

次に、図６２を用いて、カップリング１２１５０を取り付ける（支持する）現像軸端部部材１２１５１の一例について説明する。図６２（ａ）は駆動軸側からみ見た図であり、図６２（ｂ）は図６２（ａ）のＳ２２−Ｓ２２で切った断面図である。

図６２（ａ）に示した開口部１２１５１ｇ１、１２１５１ｇ２は現像軸端部部材１２１５１の回転軸方向に設けられた溝になっている。カップリング１２１５０を取り付ける際、回転力伝達ピン（回転力伝達部）１２１５５がこの開口部１２１５１ｇ１、１２１５１ｇ２に進入する。

開口部１２１５１ｇ１、１２１５１ｇ２の中で伝達ピン１２１５５が移動する。これによって、カートリッジＢ５内で現像ローラ１１０の回転位相がどこであっても、カップリング１２１５０が前記３つの角度位置の間を移動可能となる。

また、図６２（ａ）において、開口部１２１５１ｇ１、１２１５１ｇ２の時計周り方向上流側には、回転力受け面（回転力被伝達部）１２１５１ｈ（１２１５１ｈ１、１２１５１ｈ２）が設けられている。そして、伝達面１２１５１ｈに、カップリング１２１５０の伝達ピン１２１５５の側面が接触する。これにより、現像ローラ１１０に回転力が伝達される。つまり、伝達面１２１５１ｈ１〜１２１５１ｈ２は、端部部材１２１５１の回転方向と交差した面である。これによって、伝達面１２１５１ｈは、伝達ピン１２１５５の側面に押されて軸線Ｌ１（図６２ｂ参照）を中心に回転する。

図６２（ｂ）に示したように、端部部材１２１５１にはカップリング１２１５０の駆動伝達部１２１５０ｂを収納するカップリング収納部１２１５１ｊが設けられている。

図６２（ｃ）は、カップリング１２１５０を組み付ける工程を示す断面図を示した。

カップリングの被駆動部１２１５０ａ及び中間部１２１５０ｃは、抜け止め部材１２１５６を中間部１２１５０ｃに挿入する。そして、被駆動部１２１５０ａ及び中間部１２１５０ｃは、抜け止め部１２１５０ｉを有する位置決め部材１２１５０ｑ（駆動部１２１５０ｂ）が矢印Ｘ３２方向から被せられる。ピン１２１５５は、位置決め部材１２１５０ｑの固定穴１２１５０ｇと中間部１２１５０ｃの固定穴１２１５０ｒとを貫通する。そして、ピン１２１５５は、位置決め部材１２１５０ｑを中間部１２１５０ｃに固定する。

図６２（ｄ）は、カップリング１２１５０を端部部材１２１５１に固定する工程を示す断面図である。

カップリング１２１５０をＸ３３方向に移動させ、伝達部１２１５０ｂを収納部１２１５１ｊに挿入する。次に、抜け止め部材１２１５６を矢印Ｘ３３方向から挿入して、端部部材１２１５１に固定する。尚、抜け止め部材１２１５６は、位置決め部材１２１５０ｑとガタ（遊び）を有して固定している。これによって、カップリング１２１５０が向きを変えることが出来るようにしてある。これにより、カップリングと端部部材１２１５１が一体となったカップリングユニットとなる。

抜け止め部１２１５６ｉは、カップリング１２１５０を、回転力伝達角度位置と係合前角度位置、及び離脱角度位置の間を移動（傾動）可能に取付けている。また、抜け止め部１２１５６ｉは、カップリング１２１５０が軸線Ｌ２方向に移動するのを規制する。つまり、開口１２１５６ｊは、抜け止め部１２１５０ｉの直径よりも小さな直径φＤ１５である。

尚、突起１２１５０ｄと同様に、回転力伝達面（回転力伝達部）１２１５０ｈ１、１２１５０ｈ２は同一円周上に１８０°対向して配置されていることが望ましい。

以上のような構成をとることにより、カップリングと端部部材は一体的に扱うことができる。これによって、組立て時の取り扱いが容易になり、組立性の向上が実現できる。

次に、図６３、図６４を用いて、カートリッジＢの組み付けについて説明する。図６３（ａ）はカートリッジの要部を駆動側から見た斜視図であり、図６３（ｂ）は非駆動側から見た斜視図である。また、図６４は図６３（ａ）のＳ２３−Ｓ２３で切った断面図である。現像ローラ１１０は、現像枠体１１９に対して、回転可能に取付けられる。

前述した説明で、カップリングユニットには、カップリング１２１５０と端部部材１２１５１を組み付けた。そして、ユニットＵ１０を、伝達部１２１５０ａが露出するように、現像ローラ１１０の一端側の現像軸１２１５３に取り付けている。そして、伝達部１２１５０ａを、支持部材１２１５７の内空間１２１５７ｂに通過させて組み付ける。そして、伝達部１２１５０ａがカートリッジから露出した状態にさせる。

図６４に示すように、支持部材１２１５７には現像ローラ１２１１０の位置決め部１２１５７ｅを設けている。これによってり、端部部材１２１５１が抜け出てこないようにしてある。

ここで、図６６に示すように、カップリング１２１５０はその軸線Ｌ２が軸線Ｌ１に対して、どのような方向にも傾斜できるように取り付けられている。図６６（ａ１）〜（ａ５）は駆動軸１８０の方向から見た図であり、図６６（ｂ１）〜（ｂ５）はその斜視図である。図６６（ａ１）（ｂ１）において、軸線Ｌ２は軸線Ｌ１と同軸線上にある。図６５（ａ２）（ｂ２）には、この状態から、カップリング１２１５０を上向きに傾斜させたときの状態を示した。カップリングが、開口部１２１５１ｇが設けられた方向へ傾斜しているとき、伝達ピン１２１５５は開口部１２１５１ｇに沿って移動する（図６６（ａ２）（ｂ２））。その結果、カップリング１２１５０は、開口部１２１５１ｇと直交する軸線ＡＸを中心に傾斜する。

図６６（ａ３）（ｂ３）においては、カップリング１２１５０を右向きに傾斜させた状態を示している。このようにカップリングが、開口部１２１５１ｇの直交方向へ傾斜しているとき、ピン１２１５５は開口部１２１５１ｇの中で回転する。回転する際の軸線は、伝達ピン１２１５５の中心軸線ＡＹである。

カップリング１２１５０を下向きに傾けた状態および左向きに傾けた状態を、図６６（ａ４）（ｂ４）および図６６（ａ５）（ｂ５）に示した。カップリング１２１５０は各々、回転軸線ＡＸ、ＡＹを中心に傾斜する。

ここで説明した傾斜方向と異なる方向、及び、中間位置では、軸線ＡＸ回りの回転と、ＡＹ回りの回転とが合わさって傾斜する。尚、前記傾斜方向と異なる方向とは、例えば、図６６（ａ２）と（ａ３）、（ａ３）と（ａ４）、（ａ４）と（ａ５）、（ａ５）と（ａ２）である。このように、軸線Ｌ１に対して、軸線Ｌ２はどのような方向にも傾斜することができる。

尚、軸線Ｌ２は軸線Ｌ１に対してどのような方向にも傾斜可能であると説明した。しかしながら、軸線Ｌ２は軸線Ｌ１に対して、必ずしも３６０°いずれの方向にも所定の角度まで直線的に傾斜可能である必要はない。その場合、例えば、開口１２１５１ｇを円周方向に広めに設定しておけば良い。このように設定しておけば、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１に対して傾斜する際、直線的に所定の角度傾斜できない場合であっても、カップリング１２１５０が軸線Ｌ２まわりに少し回転する。これにより、軸線Ｌ２は軸線Ｌ１に対して、所定の角度まで傾斜することができる。つまり、開口１５０ｇの回転方向のガタは必要に応じて、適宜選択できる。

先に説明したように（図６４参照）、球面１２１５０ｉが抜け止め部１２１５６ｉに接触している。そのため、カップリング１２１５０は球面１２１５０ｉの球中心Ｐ２を回動中心にして取付けられている。つまり、端部部材１２１５１の位相に関わらず、軸線Ｌ２は傾斜可能に取り付けられている。また、後述するが、カップリング１２１５０が駆動軸１８０と係合するためには、係合直前において、軸線Ｌ２は軸線Ｌ１に対して、回転方向Ｘ４において下流側に傾斜している必要がある。つまり、図６７に示すように、軸線Ｌ１に対して、被駆動部１２１５０ａが回転方向Ｘ４において下流側となるように、軸線Ｌ２が傾斜している。

図６０は軸線Ｌ２が軸線Ｌ１に対して傾斜した状態を示している。また、図６５は、図６０をＳ２４−Ｓ２４で切った断面図を示している。

これまで説明した構成により、図６５に示す軸線Ｌ２が傾斜した状態から、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１と略平行な状態になることも自在である。また、軸線Ｌ１と軸線Ｌ２の最大傾斜可能角度α４（図６５）は、被駆動部１２１５０ａ及び中間部１２１５０ｃが端部部材１２１５１や支持部材１２１５７に接触するまでである。そして、角度α４は、装置本体へ着脱する際に必要な値にすることができる。

ここで、最大傾斜可能角度α４は、本実施例の場合２０°〜８０°である。

次に、実施例１で説明したように、カートリッジＢ（Ｂ５）は、装置本体Ａの所定の位置に決まる直前もしくは所定の位置に決まると略同時に、カップリング１２１５０と駆動軸１８０が係合する。即ち、ロータリーＣ−が停止する直前もしくは停止するとと略同時に、カップリング１２１５０と駆動軸１８０が係合する。

図６７を用いて、このカップリング１２１５０の係合動作について説明する。図６７は装置本体Ａの下方から見た縦断面図である。

ロータリーＣによって移動されるカートリッジＢ７の移動過程において、カップリング１２１５０は、係合前角度位置として、軸線Ｌ２が、予め軸線Ｌ１に対して回転方向Ｘ４に傾斜している（図６７（ａ））。カップリング１２１５０が傾斜することで、軸線Ｌ１方向において、回転方向Ｘ４において下流側先端位置１２１５０Ａ１は、駆動軸先端１８０ｂ３よりも現像ローラ１２１１０方向側に位置する。また、回転方向Ｘ４において上流側先端位置１２１５０Ａ２は、駆動軸先端１８０ｂ３よりもピン１８２方向側に位置する（図６７（ａ））。

まず、カップリング１２１５０の回転方向Ｘ４において上流側先端位置１２１５０Ａ１が、駆動軸先端１８０ｂ３を通過する。そして、通過した後、カートリッジ側接触部であるカップリングの一部分（受面１２１５０ｆもしくは／及び突起部１２１５０ｄ）が、本体側係合部（駆動軸１８０もしくは／及びピン１８２）に接触する。そして、ロータリＣの回転に応じて、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１と平行になるようにカップリングは傾斜していく（図６７（ｃ））。そして、最終的に装置本体Ａ内で現像カートリッジＢ７が所定位置（現像位置）で停止する（ロータリーの回転が停止する）と、駆動軸１８０と現像ローラ１２１１０が略同一直線上に位置する。そして、カップリング１２１５０は回転力伝達角度位置として、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１と略同一となるように前記係合前角度位置から移動する。そして、カップリング１２１５０と駆動軸１８０は係合される（図６７（ｄ））。カップリングの凹部１２１５０ｚは先端部１８０ｂにかぶさる。

以上説明したように、カップリング１２１５０が、軸線Ｌ１に対して傾斜可能に取り付けらている。即ち、ロータリＣの回転動作に応じて、駆動軸１８０と干渉せずにカップリング１２１５０が傾斜する。これによって、カップリング１２１５０は、駆動軸１８０に対して係合することができる。

また、実施例１と同様に、上述したカップリング１２１５０の係合動作は、駆動軸１８０とカップリング１２１５０の位相に関係なく行うことができる。

このように、本実施例では、カップリング１２１５０は現像ローラ１１０に対して、実質的に旋回可能にカートリッジＢ７に取り付けられている。

次に、図６８を用いて、現像ローラ１１０を回転する際の回転力伝達動作について説明する。モータ６４（駆動源）から受けた回転力によって駆動軸１８０は、図中Ｘ８の方向に、ギア（はす歯ギア）１８１とともに回転する。そして、駆動軸１８０と一体の伝達ピン１８２がカップリング１２１５０の回転力受け面１５０ｅ（４箇所）のいずれか２ヵ所に接触して、カップリング１２１５０を回転させる。さらに、先に述べたようにカップリング１２１５０は現像ローラ１１０と駆動伝達可能に連結されている。そのため、カップリング１２１５０が回転することで、端部部材１２１５１を介して現像ローラ１１０を回転させる。

また仮に、軸線Ｌ３と軸線Ｌ１が多少同一直線からずれていたとしても、カップリング１２１５０が少し傾斜することで、現像ローラ、及び、駆動軸に大きな負荷をかけずにカップリングは回転することができる。

これは、本発明を適用したカップリングの実施例の顕著な効果の一つである。

次に、図６９を用いて、カートリッジＢ（Ｂ７）がロータリーＣの回転によって別のステーションへ移動する際の、カップリング１２１５０の動作について説明する。図６９は装置本体Ａの下方から見た縦断面図である。まず、実施例１と同様に、カートリッジＢが感光体ドラムと対向する位置（現像位置）から移動する際には、ピン１８２は必ず、進入部１２１５０ｋ１〜１２１５０ｋ４（図６１参照）のいずれか２箇所に位置する。

ロータリーＣが現像位置で停止した状態では、カップリング１２１５０は回転力伝達角度位置として、軸線Ｌ２が軸線Ｌ１に対して、略同軸線上に位置している。現像終了後、ロータリーＣが更に一方向へ回転を開始すると、カートリッジＢ（現像ローラ１１０）が回転方向Ｘ４に移動するのに応じて、カップリング１２１５０の、回転方向Ｘ４において上流側の受面１２１５０ｆもしくは／及び突起１２１５０ｄが、駆動軸１８０（先端部１８０ｂ）もしくは／及びピン１８２に接触する（図６９ａ）。そして、軸線Ｌ２が回転方向Ｘ４において上流側に傾斜を開始する（図６９ｂ）。この方向は、カートリッジＢが現像位置まで移動してきたときのカップリングの傾斜方向（係合前角度位置）とは軸線Ｌ１に対して略反対方向である。このロータリＣの回転動作により、回転方向Ｘ４において上流側先端部１２１５０Ａ２が駆動軸１８０（先端部１８０ｂ）に接触しながら移動する。そして、カップリング１２１５０はその軸線Ｌ２が離脱角度位置として、上流側先端部１５０Ａ２が駆動軸先端１８０ｂ３に至るまで傾斜する（図６９ｃ）。そして、この状態でカップリング１２１５０は駆動軸先端１８０ｂ３に当接しながら通過する（図６９ｄ）。その後、ロータリＣの回転動作により、カートリッジＢは現像位置から完全に退避する。

以上説明したように、カップリング１２１５０は、軸線Ｌ１に対して傾斜可能にカートリッジＢに取り付けらている。そして、ロータリＣの回転移動に応じて、にカップリング１２１５０は駆動軸と干渉せずに傾斜する。これによって、駆動軸１８０よりカップリング１２１５０を離脱することができる。

以上のような構成にすることにより、カップリング１２１５０を端部部材（ギア等）と一体的に扱うことが可能である。そのため、組立作業性が向上する。

尚、カップリングが駆動軸に係合する直前に、カップリングの軸線Ｌ２を係合前角度位置に傾斜させる構成としては、例えば実施例２から実施例５のいずれかの構成を採用すれば良い。

次に、図７０、図７１、図７２を用いて実施例１１について説明する。

尚、本実施例は実施例１０とは、駆動を入力する位置（カップリングの位置）および、カップリングから現像ローラ、現像剤供給ローラへ回転力を伝達する構成が相違する。

図７０は、カートリッジの斜視図である。図７１は、カートリッジの駆動部を示した斜視図である。図７２（ａ）は、駆動入力ギアを駆動側から見た斜視図である。図７２（ｂ）は、駆動入力ギアを非駆動側から見た斜視図である。

現像ギア１４５、及び、供給ローラギア１４６は、各々、現像ローラ１１０、供給ローラ１１５（図１）の駆動側端部に配置されている。そして、ギア１４５、１４６は軸に対して固定されている。装置本体Ａよりカップリング１３１５０が受けた回転力をカートリッジＢ（Ｂ６）の他の回転部材（現像ローラ１１０、現像剤供給ローラ１１５、トナー攪拌（不図示）等）にギアを介して伝達する。

次に、カップリング１３１５０を支持する駆動入力ギア１３１４７について説明する。

図７１に示すように、ギア１３１４７は現像ギア１４５、供給ローラギア１４６と噛み合う位置で回転可能に取付けられている。ギア１３１４７は、実施例１０で説明した端部部材１２１５１と同様のカップリング収納部１３１４７ｊを有する（図７２（ａ）参照のこと）。カップリング１３１５０は抜け止め部材１３１５６によってギア１３１４７に傾斜可能に保持されている。

更にカートリッジＢには、支持部材１３１５７と傾斜規制部材１３１５７ｉを取り付けている（図７０）。

支持部材１３１５７には穴が設けられており、その内周面１３１５７ｉがギア１３１４７と嵌合する。尚、ロータリーの回転動作によるカップリングの係合、駆動、離脱に関する説明は、実施例１０と同様のため、説明を省略する。

また、カップリングが駆動軸に係合する直前に、カップリングの軸線Ｌ２を係合前角度位置に傾斜させる構成は、実施例２から実施例５のいずれかの構成方法を採用すれば良い。

以上説明したように、カップリングは現像ローラと同軸線上の端部に配置しなくとも良い。本実施例によれば、画像形成装置本体及びカートリッジの設計自由度を向上させることができる。本実施例によれば、実施例９と同様の効果が得られる。

図７３、７４を用いて実施例１２について説明する。

これまでの実施例では、現像装置（カートリッジＢ）の移動部材として、回転選択機構（ロータリ）を用いた場合について説明した。本実施例では、他の移動部材について説明する。

図７３は４つのカートリジＢ（１４Ｂ１〜Ｂ４）を支持したカートリッジ支持部材を示した断面図である。図７４はカップリングが駆動軸に対して係合、離脱する過程を示した斜視図及び側面図である。

図７３に示すように、各カートリッジＢ（１４Ｂ１〜Ｂ４）がカートリッジ支持部材１４１９０に横に並んで、かつ、支持部材１４１９０に取り外し可能に取付けられている。図７３（ａ）は、第１色のカートリッジ１４Ｂ１が感光体ドラム１０７の対向部に位置し、感光体ドラム１０７に対して現像可能の状態を示した図である。カートリッジ１４Ｂ１が現像を終えると、支持部材１４１９０がＸ２０方向に移動し、隣の像カートリッジ１４Ｂ２が感光ドラム１０７の対向部（現像位置）に位置決めされる。尚、感光ドラム１０７に形成された現像剤像は、転写ベルト１０４ａ上に転写される。それらの動作を各色繰り返す。そして、最終的に、図７３（ｂ）に示すように、カートリッジ１４Ｂ４が感光体ドラム１０７の対向部に移動し、転写ベルト上に４色の現像剤像が転写される。、そして、現像剤像が転写ベルトから、記録媒体Ｓに転写され定着される。

尚、各カートリッジ１４は、支持部材１４１９０の一方向への移動に応じて、駆動軸１８０の軸線Ｌ３方向と実質的に直交する方向に移動する。

これによって、記録媒体Ｓにカラー画像が形成される。

そして、一連のカラー画像の形成が終了すると、支持部材１４１９０がＸ２１方向に移動し、初期位置（図７３（ａ）の状態）に戻る。

次に、図７４を用いて、支持部材が移動するのに応じて、カップリングが駆動軸に対して連結、解除する工程について説明する。尚、代表的に、カートリッジ１４Ｂ３のカップリング１４１５０Ｃの連結、解除について述べる。図７４（ａ）はカップリング１４１５０ｃが駆動軸１８０に連結する直前の状態を示した斜視図、図７４（ｂ）はその側面図である。図７４（ｃ）はカップリングと駆動軸が連結し、駆動伝達可能となっている状態を示す斜視図である。図７４（ｄ）はカップリングが駆動軸から離脱した状態を示す斜視図であり、図７４（ｅ）はその側面図である。

本実施例では軸線Ｌ２を傾斜させる手段として、実施例５で説明した構成を用いる。すなわち、装置本体に設けられた規制リブ１４１９１を、カップリング１４１５０Ｃが通過する直線Ｌ２０の下側に沿って、かつ、駆動軸１８０に対して移動方向Ｘ２０上流側に、配置している。また、実施例６と同様に、規制リブの天面１４１９１ａとカップリング１４１５０が通過する直線Ｌ２０の距離は駆動軸１８０に近づくにつれ、短くなるように設定している。更に、図７４ｂに示すように、軸線Ｌの傾斜方向は、直線Ｌ２０に対して、被駆動部１４１５０Ｃａが上側を向くように規制されている（傾斜方向を直線Ｌ３０として示した）。

ここで、カートリッジ１４Ｂ２の現像が終了すると、支持部材が一方向へ平行移動する。これにより、カートリッジ１４Ｂ３が所定の位置に向かう。その過程において、中間部１４１５０Ｃｃが天面１４１９１ａに接触する。すると、実施例６で説明したように、被駆動部１４１５０Ｃａが駆動軸１８０の方向を向く（係合前角度位置）（図７４（ａ）の状態）。その後、これまでの説明と同様に、カップリング１４１５０Ｃは駆動軸１８０と係合する（回転力伝達角度位置）（図７４（ｃ）の状態）。更に、カートリッジ１４Ｂ３の画像形成が終了すると、支持部材により、カートリッジ１４Ｂ３はＸ２０方向に移動する。そして、カップリング１４１５０Ｃは駆動軸１８０から離脱する（離脱角度位置）（図７４（ｄ）の状態）。詳細はこれまでの実施例と同様であるため省略する。

先に説明したように、全てのカートリッジの現像が終了すると、支持部材１４１９０が初期位置に戻る（図７３（ｂ）の状態）。その過程の動作を説明する。すなわち、各カートリッジのカップリングは、駆動軸１８０を通過する必要がある。そのため、カップリングは、現像時と同様に、係合前角度位置→回転力伝達角度位置→離脱角度位置を移動する。そのために、軸線Ｌ２を傾斜させるための構成が必要となる。図７４（ｄ）に示すように、実施例６で説明したものと同様の規制リブ１４１９２を、カップリング１４１５０Ｃが通過する直線Ｌ２０の上側に沿って配置している。かつ、リブ１４１９２を駆動軸１８０に対して移動方向Ｘ２１において上流側に配置している。また、天面１４１９２ａとカップリングの通過する直線Ｌ２０の距離も、規制リブ１４１９２と同様に設定する。つまり、規制リブ１４１９１と規制リブ１４１９２は駆動軸１８０中心に対して、点対称となるように設定している。尚、図７４ｅに示すように、カップリング１４１５０Ｃの規制方向も変わらない。そのため、画像形成時（現像時）（Ｘ２０方向移動時）と同様な動作で、初期化時（Ｘ２１方向）も、１４１５０Ｃは係合前角度位置→回転力伝達角度位置→離脱角度位置を移動する。この際にして、カップリングは、駆動軸１８０を通過する。そして、初期位置に戻る。

尚、本実施例では、カートリッジは画像形成装置に対して着脱自在に支持されている。カートリッジ交換の際には、図７４ａに示すように、支点Ｐ１０を中心に、支持部材１４１９０をＸ３０方向に回動させる。各カートリッジ１４Ｂ１〜、１４Ｂ４は、上記回動動作により、ユーザが交換可能となる位置まで移動する。

尚、本実施例では像カートリッジの移動方向を斜め上としたが、反対方向にしても良いし、他の方向に移動可能となるように配置しても良い。

また、これまでの説明では、カートリッジが一方向に移動する際に画像形成（現像）を行い、カートリッジが他方向に移動する際には画像形成を行っていない。しかしながら、その限りでは無い。例えば、カートリッジが他方向に移動する際に画像形成を行なっても良い。

図７５を用いて実施例１３について説明する。

これまでの実施例では、装置本体Ａに着脱自在のカートリッジについて述べてきた。本実施例では、現像装置としての現像器が装置本体に据え付けられており、現像剤を逐次補給して、画像形成を行う装置について述べる。即ち、本実施例で説明する現像器は、使用者が装置本体Ａに対して取り付け、取り外しを行わない。本実施例で説明する現像器は、本体Ａに取り付けられて据え付けられて用いられる据え付けタイプである。メンテナンスは、サービスマンによって行われる。

図７５は装置本体の断面図である。

図７５に示すように、ロータリＣ２はロータリ内に据え付けらた４色の現像器１５Ａ、１５Ｂ、１５Ｃ、１５Ｄを有している。そして、各現像器に現像剤を供給するための現像剤ボトル１６Ａ、１６Ｂ、１６Ｃ、１６Ｄを備えている。ボトル１６Ａ、１６Ｂ、１６Ｃ、１６Ｄは、図中の紙面に対して垂直な方向に取り外し可能に本体Ａに取付けられている。そして、ボトル内に現像剤が無くなった時に、ボトルは使用者によって交換される。

そして、ロータリＣの回転に応じて、各現像器１５Ａ，１５Ｂ、１５Ｃ、１５Ｄは順次、感光体ドラム１０７の対向部（現像位置）に移動し、感光体ドラム１０７に形成された潜像を現像する。この際、各現像器が感光体ドラム１０７の対向部に移動するのに応じて、現像器に設けられたカップリング部材（不図示）が、装置本体（不図示）に設けられた駆動軸と係合する。その後、画像形成が終了したら、カップリング（不図示）は駆動軸から離脱する。この動作は実施例１等と同様であるため、説明を省略する。

以上説明したように、装置本体に括り付けられた現像器の駆動切替であっても、これまで説明した実施例と同様に動作することができる。

次に、図７６、図７７、図７８を用いて実施例１４について説明する。

尚、本実施例は実施例１１と相違する構成は、カップリングの形状、及び、カップリングを係合前角度位置に維持するために弾性部材を設けたことである。

図７６（ａ）は、カートリッジＢの一部を図示した斜視図である。図７６（ｂ）は、図７６（ａ）は、駆動入力ギアの中心を通りカップリングの軸線の傾斜方向で切った断面図である（但し、駆動入力ギアを取付けている部材も図示している）。図７７（ａ）はカップリング単体の側面図である。図７７（ｂ）はその斜視図である。図７８（ａ）は、カップリング（カートリッジ）が係合前角度位置に位置した状態を図示した断面図である。図７８（ｂ）は、カップリング（カートリッジ）が回転力伝達角度位置に位置した状態を図示した断面図である。図７８（ｃ）は、カップリング（カートリッジ）が離脱角度位置に位置した状態を図示した断面図である。図７８（ａ）（ｂ）（ｃ）は、カップリング１５１５０と駆動軸１８０との位置関係も図示している。

図７６に示すように、現像ギア１４５は、現像ローラ１１０の一端に配置されている。そして、ギア１４５は現像ローラ１１０の軸１５５に固定されている。

次に、カップリング１５１５０を取り付けている駆動入力ギア１５１４７について説明する。

図７６に示すように、ギア１５１４７は現像ギア１４５と噛合うギア部１５１４７ａ、供給ローラギア１４６（図５８）と噛み合うギア部１５１４７ｂを有している。そして、ギア１５１４７は、支持部材１５１７０、及び、支持部材１５１５７によって、カートリッジＢに回転自在に取り付けられている。尚、支持部材１５１７０は現像ローラ１１０の軸受部材も兼ねている。

これによって、装置本体Ａよりカップリング１５１５０が受けた回転力を、ピン１５１５５（回転力伝達部）、回転力伝達面（回転力被伝達部）１２１５１ｈ（図６２（ａ）（ｂ））、ギア１４７、ギア１４５を介して現像ローラ１１０に伝達している。

カップリング１５１５０は、抜け止め部１５１４７ｍによってギア１５１４７に傾斜可能（前記３つの角度位置を移動可能）に取り付けられている。更に、カップリング１５１５０は、係合前角度位置を維持するために、付勢バネ（弾性部材）１５１５９によって付勢されている。尚、本実施例では、バネ１５１５９はねじりコイルバネである。バネ１５１５９は、その支持部１５１５９ａをカートリッジＢに設けた取付け部（不図示）に係止されている。そして、その腕部１５１５９ｂが、カップリングの中間部１５１５０ｃを弾性的に付勢している。これにより、カップリング１５１５０の軸線Ｌ２を係合前角度位置（図７８（ａ））に維持している。尚、本実施例ではバネ１５１５９のバネ力（弾性力）を５ｇ〜１００ｇとした。５ｇ以下の場合、カップリングが摩擦力等により、正常に傾斜しない場合がある。また、１００ｇ以上だと、カップリングの回転時に、バネの当接部が削れる場合があった。但し、バネの線径、材質、カップリングの形状、材質等の条件により、この範囲以外のバネ力を採用しても良い。また、ねじりコイルバネに限定されるものでもない。

即ち、バネ１５１５９（弾性部材）は、カップリング１５１５０を前記係合前角度位置に維持するために、カップリングが前記係合前角度位置から前記回転力伝達角度位置（図７８（ｂ））に移動するのを許容する及び前記回転力伝達角度位置から前記離脱角度位置（図７８（ｃ））に移動するのを許容する弾性力でもって、カップリング１５１５０を弾性的に付勢している。

尚、前記実施例３等の実施例で説明したバネ（弾性部材）４１５９も同様である。

更にカートリッジＢには、カップリングの傾斜方向を規制する傾斜規制部を有する。この構成は実施例１１と同一であるため、説明を省略する。

図７７に示すように、カップリング１５１５０は実施例１０で説明したカップリング１２１５０とは、被駆動部１５１５０ａの形状が異なる。

即ち、被駆動部１５１５０ａの有する開口部１５１５０ｍは、凹部１５１５０ｚと平担部１５１５０ｙとを有する。凹部１５１５０ｚは駆動軸１８０の先端部１８０ｂと接触する（図７８（ｂ）参照）。図７８に示すように、カップリング１５１５０が係合前角度位置（図７８（ａ））を経て、回転力伝達角度位置（図７８（ｂ））に至ると、駆動軸１８０の回転力がピン１８２を介してカップリング１５１５０に伝達される。本実施例では、凹部１５１５０ｚよりも駆動軸１８０側を平担部１５１５０ｙとした。これにより、ピン１８２の外周部１８２ｄ（図７８（ａ）（ｂ）（ｃ））とカップリングの平担部１５１５０ｙとを近づけることができる（図７８（ｂ））。

これによって、カートリッジＢ、及び、装置本体の軸線Ｌ１、Ｌ３方向を短縮することができる。よって、カートリッジＢ、及び、装置本体を小型化することができる。

ここで、本実施で用いたカップリングの平担部１５１５０ｙの内径はＺ１＝φ約５ｍｍである。また、その外径はＺ２＝φ約１１ｍｍである。また、平担部の深さはＺ３＝約０．６ｍｍである。また、円錐形状の凹部１５１５０ｚの深さは、円錐の頂点で約１．５ｍｍ、その直径は約５ｍｍである。また、カップリング１５１５０の重さは、約１．５ｇである。尚、本実施例では、カップリングの材質はポリアセタールを採用した。但し、サイズ、重さは、前記数値に限定されるものではなく、適宜選択すれば良い。

また、本実施例ではカップリングの突起１５１５０ｄ（１５１５０ｄ１、ｄ２）、は２箇所に配置した。これによって、進入部１５０ｋ（１５０ｋ１、ｋ２）の円周に沿った幅を大きくすることができる。よって、進入部１５０ｋへピン１８２が進入するのを円滑にできる。但し、突起の数は適宜選択できるが複数個が望ましい。この理由は、回転力を精度良く伝達するためである。

尚、これ以外のカップリングの形状、ロータリーの回転動作によるカップリングの係合、駆動、離脱に関する説明は、実施例１０と同様のため、説明を省略する。

また、カップリングの軸線を係合前角度位置に傾斜させる構成は、実施例２から実施例５のいずれかの構成方法を採用しても良い。

また、本実施例では、カップリング１５１５０は、軸線Ｌ１と直交する方向において、軸線Ｌ１とは離れた位置に設けられている（図７６（ｂ））。

尚、本実施例では、カップリングを前記位置に配置した。そのため、装置本体及びカートリッジの設計自由度を向上させることができた。これは、カップリングを軸線Ｌ１と同軸線上に配置すると、カップリングの設置位置は感光体ドラムと近づく。そのため、カップリングの配置に制約を受けるが、本実施例では感光体ドラムの制約を軽減できる。

前述した通り、本実施例は、カップリング１５１５０は先端側に円形の平坦部１５１５０ｙを有している。平坦部１５１５０ｙ（円形）の中心Ｏに凹部１５１５０ｚが配置されている。凹部１５１５０ｚはその先端側に向かうにしたがって広がった円錐形状である。また、突起（回転力受け部）突起１５１５０ｄが、カップリングの回転軸線Ｌ２方向へ突出して、かつ、中心Ｏを挟んで対向して前記円形の平坦部１５１５０ｙの縁に２箇所配置されている。また、ピン（回転力付与部）１８２は軸線Ｌ３と直交する方向へ突出して、かつ、対向して２箇所に配置されている。回転力受面（回転力受け部）１５１５０ｅの何れか一つがピン１８２の一つと係合する。及び、回転力受面１５１５０ｅの他の一つがピン１８２の他の一つと係合する。これによって、カップリング１５１５０は駆動軸１８０から回転力を受けて回転する。

ここで、本発明を適用した前述した各実施例によれば、カートリッジＢ（現像ローラ１１０）が、ロータリＣ（支持部材１４１９０）の一方向への移動に応じて、駆動軸１８０の軸線Ｌ３方向と実質的に直交する方向に移動する構成であっても、カップリング１５０（例えば、１３５０、３１５０、４１５０、５１５０、７１５０、８１５０、９１５０、１０１５０、１２１５０、１３１５０、１５１５０等）が、駆動軸１８０に連結し（係合し）及び駆動軸１８０から離脱することができる。これは、前述したように、本発明を適用した実施例の前記各カップリングが、装置本体Ａから回転力を現像ローラ１１０に伝達するための回転力伝達角度位置と、前記回転力伝達角度位置から傾斜した、前記カップリングが回転力付与部と係合する前の係合前角度位置と、前記回転力伝達角度位置から前記係合前角度位置とは反対側に傾斜した、前記カップリングが前記駆動軸から離脱する離脱角度位置と、を取り得るからである。

ここで、前記回転力伝達角度位置とは、現像ローラ１１０を回転させるための回転力を、現像ローラ１１０に伝達するための、前記カップリングの角度位置である。

また、前記係合前角度位置とは、前記回転力伝達角度位置から傾斜した、前記カップリング部材が回転力付与部と係合する前の前記カップリングの角度位置である。

また、離脱角度位置とは、前記回転力伝達角度位置から前記係合前角度位置とは反対側に傾斜した、前記カップリングが駆動軸１８０から離脱する前記カップリングの角度位置である。

ここで前記「実質的に直交」の意味について説明する。

カートリッジＢとカートリッジ収容部１３０Ａとの間には、カートリッジＢをスムーズに着脱する為に、両者の間には若干の隙間を持たせてある。具体的に言えば、例えば、ガイド１４０Ｒ１、Ｒ２とガイド１３０Ｒ１との前記長手方向の間、ガイド１４０Ｌ１、Ｌ２とガイド１３０とガイド１３０Ｌ１との前記間に若干の隙間を持たせてある。従ってカートリッジＢを収容部１３０Ａに取り付けた際に、カートリッジＢ全体がその隙間の範囲内で若干斜めになることもあり得る。また、ロータリＣ（移動部材）と駆動軸１８０との位置関係においても、若干位置がずれている事も有りえる。従って、厳密に直交方向からの移動ではないこともある。しかしそういった場合でも、本発明の作用効果は達成可能である。従ってカートリッジＢ（現像装置）が若干斜めになった場合も含めて、「実質的に直交」と称している。

また、前述した各実施例では、カップリングが前記３つの角度位置の間を移動する（傾動する、揺動する）と説明した。ここで、前記移動（傾動、揺動）には、カップリングが旋回することも含まれる。旋回とは、カップリングの軸線Ｌ２の周りにカップリング自身が回転するのではなくて、傾斜した軸線Ｌ２が現像ローラ１１０の軸線Ｌ１の周りに回転することである。但し、遊び或いは積極的に設けた間隙の範囲で、軸線Ｌ２の周りにカップリング自身が回転することを排除しない。

また、前述した通り、各カップリングは、現像ローラ１１０に回転力を伝達するためのものである。

そして、各カップリングは、ピン（回転力付与部）１８２（１１８２、９１８２）と係合して駆動軸１８０（１１８０、１２８０、９１８０）からの回転力を受ける回転力受面（回転力受け部）１５０ｅ（８１５０ｅ、９１５０ｅ、９２５０ｅ、９３５０ｅ、９４５０ｅ、１５１５０ｅ等）を有する。また、回転力受け部１５０ｅを介して受けた回転力を現像ローラ１１０に伝達する回転力伝達面（回転力伝達部）１５０ｈ（１５５０ｈ、１４５０ｈ、８１５０ｈ、９１５０ｈ、１２１５０ｈ、１２１５１ｈ等）を有する。尚、回転力伝達面１５０ｈが受けた回転力は、ピン（回転力被伝達部）１５５（１１５５、１３５５、１２１５５）を介して現像ローラ１１０に伝達される。

そして、ロータリーＣ（支持部材１４１１９０）（移動部材）が一方向へ回転（移動）する際に、カートリッジＢが移動するのに応じて、前記カップリングが前記係合前角度位置から前記回転力伝達角度位置に移動する。これによって、前記カップリングが前記駆動軸と対向する。及び、前記カップリングが前記駆動軸と対向する位置から前記ロータリーＣが更に前記一方向へ回転（移動）する際には、カートリッジＢが移動するのに応じて、前記カップリングが前記回転力伝達角度位置から前記離脱角度位置に移動する。これによって、前記カップリングが前記駆動軸から離脱する。

前記カップリングは回転軸線Ｌ２上に凹部１５０ｚ（１４５０ｚ、１５５０ｚ、４１５０ｚ、５１５ｚ０、１５１５０ｚ、１５１５０ｚ等）を有している。そして、ロータリーＣが前記一方向へ回転することによって、カートリッジＢが現像ローラ１１０の軸線Ｌ１と実質的に直交する方向に移動するのに応じて、ロータリーＣの回転方向において、下流側に位置している前記カップリングの一部分（下流側先端位置１５０Ａ１、１８５０Ａ１、４１５０Ａ１、５１５０Ａ１、８１５０Ａ１、１２１５０Ａ１等）が前記駆動軸を迂回することを許容するように、前記各カップリングは前記係合前角度位置から前記回転力伝達角度位置に移動する。これによって、前記凹部が前記駆動軸の先端にかぶさる。そして、前記回転力受け部が、前記駆動軸の先端側において前記駆動軸の軸線と直交する方向へ突出して設けられている前記回転力付与部と、前記カップリングの回転方向において係合する。これによって、前記カップリングは前記駆動軸から回転力を受けて回転する。そして、前記ロータリーＣが前記一方向へ更に移動する。これによって、カートリッジＢが軸線Ｌ１と実質的に直交する方向に移動するのに応じて、前記回転方向において、前記駆動軸の上流側に位置している前記カップリング部材の一部分（上流側先端位置１５０Ａ２、１７５０Ａ２、４１５０Ａ２、５１５０Ａ２、１２１５０Ａ２等）が前記駆動軸を迂回することを許容するように、前記カップリングは前記回転力伝達角度位置から前記離脱角度位置に移動する。これによって、前記カップリングが前記駆動軸から離脱する。

前記回転力受け部（１５０ｅ、１５１５０ｅ等）は、前記各カップリングの回転軸線Ｌ１上に中心Ｏを有する仮想円Ｃ１上に、中心Ｏを挟んで対向して位置するように複数個配置されている。この配置によって、各カップリングの受ける力は偶力となる。そのため、各カップリングは偶力を与えるだけで回転運動を続けることができる。そこで、回転軸線の位置を決めなくとも、各カップリングは回転することができる。

尚、図面に符号が記載されており、明細書にその部材名が記載されていない場合には次のとおりである。即ち、各実施例におけるカップリング、及び、本体の符号において、同じアルファベットを用いている場合には、同じ部材名である。

（その他の実施例）
本実施例では、ロータリが図面（例えば図１７）上、時計周りに回転する場合を述べたが、反対方向に回転する場合も同様である。

また、画像形成位置（現像位置）は、別の位置でも適用できる。

また、本実施例のロータリは４色の現像カートリッジを搭載していたが、ブラック用の現像カートリッジは固定式とし、その他３色をロータリに搭載したものでも良い。

また、本実施では、現像ローラは接触式現像で採用されている、弾性ローラであったが、ジャンピング現像で採用されているマグネットローラを内包した金属性のパイプでも良い。

また前述した、現像装置としての現像カートリッジ及び現像器とは、少なくとも現像ローラ（または、現像ローラを含む現像手段）を備えたものである。従って、その現像カートリッジ（現像器）の態様としては、前述した実施形態のもの以外にも、例えば、現像ローラ（または、現像ローラを含む現像手段）とクリーニング手段とを一体的にカートリッジ化し、装置本体に着脱可能にするもの。更には現像ローラ（または、現像ローラを含む現像手段）と、帯電手段を一体的にカートリッジ化し、装置本体に着脱可能にするもの等が含まれる。

更にまた、本実施例では、画像形成装置としてレーザービームプリンタを例示したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば電子写真複写機、ファクシミリ装置、或いはワードプロセッサ等の他の画像形成装置に使用することができる。前述した各実施例によれば、移動部材（例えば、ロータリ、カートリッジ支持部材、引出し等）の一方向の移動により、電子写真画像形成装置の本体に設けられた駆動軸に対して、前記駆動軸の軸線と実質的に直交する方向からカップリングを係合する及び離脱することができた。

以上説明した通り、本発明は、カップリングの軸線が、異なった角度位置を取り得る構成である。即ち、カップリングの軸線が、係合前角度位置、回転力伝達角度位置、及び、離脱角度位置を取り得る構成である。この構成によって、本発明は、カップリングを、本体に設けられた駆動軸の軸線と実質的に直交する方向から、駆動軸と係合させることができる。また、カップリングを、前記駆動軸の軸線と実質的に直交する方向から、駆動軸と離脱させることができる。本発明は、現像装置、カップリング部材、および、電子写真画像形成装置に適用できる。

Ａ 電子写真画像形成装置本体
Ｂ 現像カートリッジ（現像装置）
Ｃ ロータリ（移動部材）
ｔ 現像剤
Ｌ１ 現像ローラ軸線（駆動入力ギア軸線）
Ｌ２ カップリング回転軸線
Ｌ３ 駆動軸の軸線
Ｘ４ ロータリ回転方向（ロータリ移動方向）
Ｘ８ 現像ローラ回転方向（駆動入力ギア回転方向）
１５Ａ、１５Ｂ、１５Ｃ、１５Ｄ 現像器（現像装置）
１１０ 現像ローラ
１５０、１３５０、３１５０、４１５０、５１５０、７１５０、８１５０、９１５０、１０１５０、１２１５０、１３１５０、１５１５０ カップリング（カップリング部材）（回転駆動力伝達部品）
１５０ｅ（１５０ｅ１〜１５０ｅ４）８１５０ｅ、９１５０ｅ、９２５０ｅ、９３５０ｅ、９４５０ｅ、１５１５０ｅ 回転力受面（回転力受け部）
１５０ｈ（１５０ｈ１、１５０ｈ２）、１５５０ｈ、１４５０ｈ、８１５０ｈ、９１５０ｈ、１２１５０ｈ、１２１５１ｈ 回転力伝達面（回転力伝達部）
１５０ｚ、１４５０ｚ、１５５０ｚ、４１５０ｚ、５１５ｚ０、１５１５０ｚ、１５１５０ｚ 凹部
１５３ 現像軸（ドラム端部部材）
１５５、１１５５、１３５５、１２１５５ 回転力伝達ピン（回転力被伝達部）
１５７ 支持部材（取り付け部材）
１８０、１１８０、１２８０、９１８０ 駆動軸
１８１ 現像駆動ギア
１８２、１１８２、９１８２ 回転力伝達ピン（回転力付与部）（本体側回転力伝達部）
４１５９、１５１５９ バネ（弾性部材）
１４１１９０ カートリッジ支持部材（移動部材）
１５１５０ｙ 平坦部
１５０Ａ１、１８５０Ａ１、４１５０Ａ１、５１５０Ａ１、８１５０Ａ１、１２１５０Ａ１ 下流側先端位置
１５０Ａ２、１７５０Ａ２、４１５０Ａ２、５１５０Ａ２、１２１５０Ａ２ 上流側先端位置

Claims (10)

1. 駆動軸と、
   前記駆動軸の軸線と実質的に直交する方向に直線移動することが可能な支持部材と、
   前記支持部材に取り外し可能に装着されたカートリッジと、
   前記カートリッジに設けられた回転体と、
   前記カートリッジに設けられ、前記駆動軸と係合し前記駆動軸から受けた駆動力を前記回転体へ伝達するカップリングと、
   を有し、
   前記支持部材が前記直線移動することで、前記カップリングは、前記カップリングの軸線が前記駆動軸の軸線と実質的に平行な第１位置と、前記カップリングの軸線が前記駆動軸の軸線に対して傾斜した第２位置とに移動可能であることを特徴とする画像形成装置。
2. 前記カップリングと接触するガイド部材を有することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
3. 前記回転体は現像ローラであることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
4. 前記支持部材に取り外し可能に装着された別のカートリッジと、
   前記別のカートリッジに設けられた別の回転体と、
   前記別のカートリッジに設けられ、前記駆動軸と係合し前記駆動軸から受けた駆動力を前記別の回転体へ伝達する別のカップリングと、
   を有し、
   前記別のカップリングは、前記別のカップリングの軸線が前記駆動軸の軸線と実質的に平行な第３位置と、前記別のカップリングの軸線が前記駆動軸の軸線に対して傾斜した第４位置とに移動可能であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の画像形成装置。
5. 前記カートリッジと前記別のカートリッジは前記支持部材の移動方向に沿って配列されていることを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
6. 駆動軸と、前記駆動軸の軸線と実質的に直交する方向に直線移動することが可能な支持部材と、を備える画像形成装置の前記支持部材に装着可能なカートリッジであって、
   回転体と、
   前記駆動軸と係合し前記駆動軸から受けた駆動力を前記回転体へ伝達するカップリングと、
   を有し、
   前記支持部材が前記直線移動することで、前記カップリングは、前記カップリングの軸線が前記駆動軸の軸線と実質的に平行な第１位置と、前記カップリングの軸線が前記駆動軸の軸線に対して傾斜した第２位置とに移動可能であることを特徴とするカートリッジ。
7. 前記回転体は現像ローラであることを特徴とする請求項６に記載のカートリッジ。
8. 駆動軸と、
   前記駆動軸の軸線と実質的に直交する方向に直線移動することが可能な支持部材と、
   を有し、
   前記支持部材は、（ｉ）複数の回転体と、（ｉｉ）前記駆動軸と係合し前記駆動軸から受けた駆動力を前記複数の回転体へそれぞれ伝達可能な複数のカップリングを保持し、
   前記複数のカップリングのそれぞれは、前記支持部材が前記直線移動することにより、前記複数カップリングの軸線が前記駆動軸の軸線と実質的に平行な第１位置と、前記複数のカップリングの軸線が前記駆動軸の軸線に対して傾斜した第２位置とに移動可能であることを特徴とする画像形成装置。
9. 前記複数のカップリングと接触するガイド部材を有することを特徴とする請求項８に記載の画像形成装置。
10. 前記複数の回転体はそれぞれ現像ローラであることを特徴とする請求項８又は９に記載の画像形成装置。

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