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JP6559796B2 - スポーツ用ファイバ強化複合品及びその製造方法 - Google Patents

スポーツ用ファイバ強化複合品及びその製造方法 Download PDF

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Description

本発明は、繊維強化樹脂マトリックス複合材料でできた細長いチューブ状シャフトを含むスポーツ用品に関する。本発明は、更に、繊維強化樹脂マトリックス複合材料でできた細長いチューブ状シャフトを製造するための方法に関する。
一般的には、複合材料チューブは、プレプレグ材料を金属製マンドレルに重ねて巻き付けた後、圧縮システムでこの複合構造に圧力を加え、熱硬化性樹脂マトリックス及び/又は熱可塑性樹脂マトリックスを団結し、マンドレルを製品から取り外す方法によって製造される。プレプレグ材料は、熱硬化性樹脂マトリックス及び/又は熱可塑性樹脂マトリックス及び繊維強化材の組み合わせである。プレプレグ材料の繊維は、互いに平行に延びる連続繊維である。プレフォームは、一方向テープの個々の層を積み重ねることによって形成される。一方向テープは、任意であるが、様々な種類の繊維、様々な樹脂マトリックス、及び/又は様々なプライ重量で形成されている。プレフォーム層は様々な方向に延びる繊維を含む。
複合チューブにその使用で特定的な負荷が加わった場合の複合チューブの性能を向上するため、プレフォームの強化繊維の主部は、チューブの性能を向上するために配向されていなければならない。しかしながら、現存の製造方法は、こうした結果を、高レベルの品質で、チューブの均質性に悪影響を及ぼすことなく得ることができない。詳細には、このような複合チューブは、一般的には、ロール巻き付けプロセスによって製造される。ロール巻き付けは、チューブと同じ長さ及びマンドレルに巻き付ける所定の巻回数と対応する幅を持つプレフォーム又は個々のプレプレグ材料層を巻き付けることによって行われる。かくして、プレフォーム又は層の各巻き付けの開始及び終了では、チューブで欠陥が生じる。更に、このロール巻き付けプロセスは、必要な総厚を得るのに幾つかの工程を必要とし、チューブの品質は作業員の技量と経験で決まる。
ゴルフクラブシャフト、釣り竿、ラケット、等のスポーツ用品を繊維強化樹脂マトリックス複合材料、特にカーボンファイバ複合材料から製造することが周知である。しかしながら、カーボンファイバ複合材料製の細長いチューブ状シャフトには、性質が、特に壁厚が不均等であり、そのため、シャフトの軸線を中心とした様々な回転配向で撓み力が加えられた場合にシャフトに沿った撓み剛性の望ましからぬ変化という問題がある。
従って、本発明の目的は、公知のシャフトのこの問題を少なくとも部分的に解決し、繊維強化樹脂マトリックス複合材料でできた細長いチューブ状シャフトを持つ改良スポーツ用品を提供し、高度に同心の壁構造を持ち、シャフトの軸線を中心とした壁厚が均等に制御された、シャフトの軸線を中心とした繊維の整合が正確に制御されたチューブ状シャフトを提供することによって、細長いチューブ状シャフトが一定の撓み特性を示す製造方法を提供することである。
本発明は、繊維強化樹脂マトリックス複合材料でできた細長いチューブ状シャフトを含むスポーツ用品において、細長いチューブ状シャフトは長さ方向を有し、シャフトは多層であり、少なくとも二つの繊維層を含み、これらの繊維層の各々は、長さ方向に沿って延びる巻き付け方向に螺旋状に巻き付けられて細長いチューブ状シャフトを形成し、各繊維層は、長さ方向の±10°内に配向されるように長さ方向に沿って実質的に整合した複数の配向構造繊維を含み、配向構造繊維は長さ方向に沿って細長いチューブ状シャフトの長さよりも小さい所定の長さを有し、細長いチューブ状シャフトに沿って順次配向された不連続構造繊維を形成する、スポーツ用品を提供する。
スポーツ用品の好ましい特徴は、従属項2乃至40に記載されている。
本発明は、更に、繊維強化樹脂マトリックス複合材料でできた、スポーツ用品の製造に適した細長いチューブ状シャフトの製造方法において、
a)プレプレグでできた第1繊維層を提供する工程と、
b)第1プレプレグ繊維層を、長さ方向に沿って延びる巻き付け方向に螺旋状に巻き付けて細長いチューブを形成する工程であって、第1繊維層は、長さ方向の±10°内で配向されるように長さ方向に沿って実質的に整合した複数の配向構造繊維を含み、配向構造繊維は、長さ方向に沿って細長いチューブの長さよりも小さい所定の長さを有し、細長いチューブに沿って順次配向された不連続構造繊維を形成する、工程と、
c)プレプレグでできた第2繊維層を提供する工程と、
d)第2繊維層を第1繊維層に重ねて長さ方向に沿って延びる巻き付け方向に螺旋状に巻き付けて細長いチューブ状の多層壁を持つ細長いチューブを形成する工程であって、第2繊維層は、長さ方向の±10°内で配向されるように長さ方向に沿って実質的に整合した複数の配向構造繊維を含み、配向構造繊維は、長さ方向に沿って細長いチューブの長さよりも小さい所定の長さを有し、細長いチューブに沿って順次配向された不連続構造繊維を形成する、工程と、
e)細長いチューブを加熱及び/又は加圧し、繊維強化樹脂マトリックス複合材料でできた細長いチューブ状シャフトを形成する工程とを含む、方法を提供する。
方法の好ましい特徴は、従属項42乃至71に記載されている。
本発明の好ましい実施例は、スパインがない対称なシャフトを提供するためカーボンプライが高度に同心の、スポーツ用品で使用するための細長いチューブ状シャフトを提供できる。シャフトは、繊維が高度に整合しているため、及びシャフトの周囲の厚さが均等であるため、撓み挙動及びトルク挙動が高度に均質である。カーボンファイバは、シャフトに沿って長さ方向で整合しており、撓み剛性を提供するが、長さ方向で整合したカーボンファイバが不連続繊維であるため、即ち繊維層を螺旋状に巻き付けて中空のチューブ状シャフトを形成するため、シャフトの周囲の撓み剛性が高度に均等であり、シャフトの周囲の回転均質性を低下することなく、撓み剛性をシャフトの長さに沿って正確に且つ予測通りに変化させることができる。シャフトの周囲の壁厚を高度に均等にしつつシャフトを完全な細長い円錐形形状にするため、巻き付け角度を制御できる。これにより、シャフトの長さ方向軸線を中心とした様々な回転角度で、例えばシャフトを中心とした角度360°の範囲内で計測した任意の角度で±0.5°よりも小さい変化で試験した場合、高度に均等な長さ方向撓み剛性を提供できる。シャフトに沿った剛性を変化するため、巻回部の重なりを容易に制御できる。更に、不連続な長さ方向繊維構造により、巻付け角度及び/又は重なりを制御することにより、シャフトの両端の比較的厚い積層体から比較的薄い積層体まで、非常に滑らかな壁厚移行部を提供できる。壁厚の変化がこのように滑らかであることは、ゴルフクラブシャフトで、シャフトに沿って及びシャフトの周囲で均等で予測どおりの機械的特性を提供するために特に望ましい。長さ方向及び螺旋状の構造繊維は、シャフトの捩じり剛性を制御する二軸繊維構造をシャフトに沿って提供する。
本発明のスポーツ用品の細長いチューブ状シャフトを製造する方法により、実行方向に配向された一方向繊維の比率が、前記実行方向に対して斜め方向に配向された一方向繊維の比率よりも高いように、多数のプレプレグ材料層を同時に付けることができる。更に、本発明の方法により、巻きの隣接した巻回部間の重なり、非重なり、又は隙間を制御でき、かくしてチューブの品質を向上する。更に、この方法により、製造費を抑えることができる。
更に、この方法により、互いに順次配置された様々なマンドレルでチューブを連続的に製造でき、これにより製造速度を向上する。
この方法でプレフォームを巻き付けることにより、均質性を向上し、厚いチューブの品質の向上を容易にするため、プレフォームの張力を制御する。
最後に、この方法は、テーパした及び/又は任意の形状の断面のチューブの場合、プレフォームをチューブに2回付けた後、プレフォームの形状及び/又はプレフォームを付ける角度を調節することにより繊維の配向を更に良好に制御できるため、チューブの性質に一貫性を与える。
本発明のこの他の特徴及び利点は、添付図面に示す本発明の幾つかの実施例の詳細な説明から更に明らかになるであろう。
図1は、本発明の一実施例のスポーツ用品の製造に使用するのに適したプレフォームの概略図である。 図2a及び図2bは、本発明の一実施例のスポーツ用品の製造に使用するのに適した装置を示す概略図である。 図3aは、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造するため、突き合わせ接合したチューブのプレフォーム構成を示す、図2bと同様の図である。 図3bは、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造するため、重ねプレフォーム構成を示す、図3aと同様の図である。 図3cは、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造するため、チューブの間隔が隔てられたプレフォーム構成を示す、図3aと同様の図である。 図4a及び図4bは、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造するのに適した変形例の装置を示す図である。 図5a、図5b及び図5cは、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造するのに適した別の変形例の装置を示す概略構造図である。 図6a及び図6bは、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造するために形成できるチューブの幾つかの特定の例を示す図である。 図7a及び図7bは、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造するために形成できるチューブの幾つかの特定の例を示す図である。 図8a及び図8bは、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造するために形成できるチューブの幾つかの特定の例を示す図である。 図9a及び図9bは、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造するために形成できるチューブの幾つかの特定の例を示す図である。 図10a、図10b、図10c、及び図10dは、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造する方法の幾つかの連続した工程を示す図である。 図10a、図10b、図10c、及び図10dは、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造する方法の幾つかの連続した工程を示す図である。 図11は、ゴルフクラブシャフト等のスポーツ用品の細長いチューブ状シャフトを構成する、本発明の一実施例に従って製造した複合チューブの側面図である。 図12は、図11の細長いチューブ状シャフトの壁部分の拡大断面図である。 図13は、図11の細長いチューブ状シャフトの別の断面図である。 図14は、図11の細長いチューブ状シャフトの繊維層を形成するプレフォームテープの分解斜視図である。 図15は、図11の細長いチューブ状シャフトを組み込んだゴルフクラブの図である。
図1は、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造する方法で使用するのに適した例示の三層プリフォーム10を示す。このプリフォーム10は、第1プライ12、第2プライ14、及び第3プライ16を含み、これらの第1プライ、第2プライ、及び第3プライの各々は、熱硬化性及び/又は熱可塑性樹脂マトリックス及び繊維を含む。図示の実施例では、第1プライ12の繊維は0°方向に配向されている。第2プライ14の繊維は45°方向に配向されている。第3プライ16の繊維は90°方向に配向されている。更に、各プライは、それ自体のプライ厚及び機械的特性を有する。この例では、第1及び第3プライのプライ厚は、第2プライのプライ厚よりも小さい。
図1のプリフォームの例示の実施例は三層プリフォームであり、図1乃至図10は、三層プリフォームを使用した細長いチューブの形成を説明するが、本発明の他の実施例は、チューブ状シャフトを以下に説明するように形成する上で二層プリフォームを使用する。ゴルフクラブシャフト等のスポーツ用品を製造するためのプリフォームの好ましい実施例は二層プリフォームであり、シャフトは、二枚の二層プリフォームの積層体でできており、四プライ多層構造を形成する。図14のプレプレグテープの形態の二層プリフォームでは、プリフォームテープを参照して以下に説明するように、第1プライ206が、第1方向に配向された平行に配向された繊維104を含み、以下に説明するように螺旋状に巻き付けられた後、シャフトに沿って実質的に長さ方向に配向される。隣接した第2プライ208は、第2方向に配向された平行に配向された繊維204を含み、以下に説明するように螺旋状に巻き付けられた後、シャフトの周囲を螺旋状に配向される。
図2a及び図2bは、本発明の一実施例による方法の連続した巻き付け工程の一例を示す。先ず最初にプリフォーム10を、チューブ状マンドレル20に、第3プライ16が前記マンドレル20に向かって配向され、第1プライ12の方向Dがマンドレルの軸線Xに関して角度αをなすように巻き付ける。この角度は、この例では、実質的に−45°に等しい。かくして形成された第2層14の一方向繊維は前記軸線方向Xと実質的に整合する。マンドレル20は、有利には、自体の軸線Xを中心として回転してもよい。プリフォーム10は、有利には、マンドレル20に螺旋状に巻き付けられてもよい。マンドレル20の周囲のプリフォームの各巻回部は重なっていてもよく、同じプリフォームの別の巻回部によって部分的に覆われていてもよく、又は隣接した巻回部と接近していてもよく、又は隣接した巻回部から隙間によって離間されていてもよい。プリフォーム10を、マンドレル20の左端21にほぼ達するまで、方向D1に移動する。その後、プライ12を45°に配向するため、プリフォーム10を裏返し又は交換する。プリフォーム10をマンドレル20にその左端21から右端23まで螺旋状に巻き付けることができるように、プリフォーム10を横方向逆方向に移動する。この巻付け作業中、第1プライ12がマンドレル20に付けられ、前記第1プライの方向Dがマンドレル20の軸線Xに関して角度αをなし、プリフォーム10の一つのプライの繊維の配向によりチューブの特定の性能を向上できる。図示の実施例では、角度αは、実質的に+45°に等しい。このように形成すると、第2層14の繊維は前記軸線方向Xと実質的に整合し、かくして長さ方向荷重が加わった場合のチューブの性能を向上する。これと同時に、又はその後、圧縮圧力を加えるプラスチックストリップ11を付ける。次いで、プリフォーム10によって形成された構造を樹脂マトリックス網状組織で団結する。
本発明の一実施例のスポーツ用品を製造する方法は、上文中に詳述した実施例に限定されない。詳細には、本発明の別の実施例(図示せず)において、マンドレルは円錐形であってもよく、及び/又は少なくとも部分的に一部が円環体を形成していてもよく、及び/又は非円形断面を備えていてもよい。更に、プリフォームは別の設計であってもよい。詳細には、マンドレルが円錐形である場合、プリフォームがマンドレルの小径の端部に向かって移動するに従って複合構造の壁厚の増大に繋がる巻回部の重なりの増大を回避しようとする場合、又は長さに沿って角度が変化するチューブが所望である場合、有利には、台形又はテーパ状のプリフォームを使用してもよい。マンドレル周囲のプリフォームの巻回数は一回よりも多くてもよい。更に、前記プリフォームのプライの数は3枚又はそれ以上であってもよく、プリフォームの主方向に対する前記プライの繊維の配向は、複合構造の性能を改善するのに適した任意の角度であってもよい。いずれにせよ、本発明の方法のパラメータは、複合構造の主な性能に有利な方向の一方向繊維の割合が、前記方向に対して斜め方向に配向された一方向繊維の割合よりも大きい繊維強化複合構造を形成するように選択されなければならない。
図3aに示すように、プリフォーム10は、有利には、マンドレル20の周囲のプリフォーム10の各巻回部が、同じプリフォームの別の隣接した巻回部と接近するようにマンドレル20に巻き付けられてもよい。
別の態様では、図3bに示すように、プリフォーム10は、マンドレル20の周囲のプリフォーム10の各巻回部が、同じプリフォームの別の巻回部を少なくとも部分的に覆い及び/又はこれによって少なくとも部分的に覆われるようにマンドレル20に巻き付けられてもよい。更に、プリフォーム10は、マンドレル20の周囲のプリフォーム10の各巻回部が、図3cに示すように、同じプリフォームの別の巻回部から離間されるようにマンドレル20に巻き付けられてもよい。
図4a及び図4bは、変形例の装置による、マンドレル20へのプリフォーム10の正螺旋巻き及び逆螺旋巻きを示す。この作業には、マンドレル20を回転せずに軸線方向D1に変位すると同時に、プリフォーム10が巻き出されるロール22を前記軸線方向を中心として時計回り方向に回転する工程が含まれる。ロール22は、前記マンドレル軸線上に中心を持つ円形ガイド24に沿って移動し、かくしてテープ10がマンドレル20の左端領域R1からその右端領域R2まで螺旋状に巻き付けられる。左から右へのこのパス中、ロール22は、円形ガイド24が画成する平面Pに対して角度βで配向されており、そのため、方向D1に関して角度αで螺旋巻が行われる。右から左へのパスと対応する第2工程では、円形ガイド24に対するロール22の配向を、平面Pに対して角度−βであるように変える。継いで、マンドレル20をD1とは逆の方向D2に移動すると同時に、ロール22の時計回り方向回転を維持する。かくして、軸線方向に関して−αの角度で逆螺旋巻が行われる。
図5a、図5b、及び図5cは、二枚のプリフォーム10a、10b、及び圧縮テープ11をマンドレル20に巻き付けることができる別の変形例の装置を示す。この例では、マンドレル20は、軸線方向D2に沿った変位中にマンドレル20を案内するようになった幾つかのフォーク状エレメント25によって支持されている。この装置は、プリフォーム10aが巻き付けられたロール22a、プリフォーム10bが巻き付けられたロール22b、圧縮テープ11が巻き付けられたロール22cをそれぞれ有し、前記ロール22aは円形ガイド24aに沿って反時計回り方向に移動し、前記ロール22bは円形ガイド24bに沿って時計回り方向に移動し、前記ロール22cは円形ガイド24bに沿って時計回り方向又は反時計回り方向に移動する。各円形ガイドは、マンドレルの軸線に対して垂直な所定位置に固定される。この変形例では、多数のマンドレルが互いに順次並ぶように配置される。次いで、各部品の製造間で停止することなく、マンドレルに次々に連続的に巻き付けられ、かくして製造速度を向上する。
図6a、図7a、図8a、及び図9aは、本発明の一実施例のスポーツ用品を製造するために作成された複合チューブの幾つかの例を例示する。これらの例は、いかなる意味でも本発明を限定するものであると解釈されるべきではない。
図6aに示す例では、マンドレル100は、図6bに示すプリフォーム110の複数の巻回部を支持する。このプリフォーム110は三枚のプライを含み、第1プライではプリフォーム110によって定められた長さ方向Dに対して繊維が0°で配向されており、第2プライでは前記長さ方向Dに対して繊維が−45°で配向されており、第3プライでは前記長さ方向Dに対して繊維が−90°で配向されている。プリフォーム110は、その長さ方向Dがマンドレル100によって定められた軸線方向Xに対して45°で配向されるようにマンドレル100に巻き付けられる。従って、第2プライの繊維は、軸線方向Xと平行であり、第1及び第3のプライの繊維は、前記軸線方向Xに対してそれぞれ45°及び−45°で配向される。このように形成されているため、プリフォーム110を巻き付けることによって形成されたチューブは、曲げや捩じり荷重が加わる場合の性能が向上する。曲げ性能と捩じり性能との間の比は、各プライの厚さ及び性質で決まる。
図7aに示す例では、マンドレル200は、図7bに示すプリフォーム210の複数の巻回部を支持する。このプリフォーム210は二枚のプライを含み、第1プライではプリフォーム210によって定められた長さ方向Dに対して繊維が45°で配向されており、第2プライでは前記長さ方向Dに対して繊維が−45°で配向されている。プリフォーム210は、その長さ方向Dがマンドレル200によって定められた軸線方向Xに対して45°で配向されるようにマンドレル200に巻き付けられる。従って、第2プライの繊維は、軸線方向Xと平行であり、第1プライの繊維は、前記軸線方向Xに対して90°で配向される。このように形成されているため、プリフォーム210を巻き付けることによって形成されたチューブは、曲げ荷重や半径方向圧縮荷重が加わる場合の性能が向上する。
図8aに示す例では、マンドレル300は、図8bに示すプリフォーム310の複数の巻回部を支持する。このプリフォーム10は二枚のプライを含み、第1プライではプリフォーム310によって定められた長さ方向Dに対して繊維が5°で配向されており、第2プライでは前記長さ方向Dに対して繊維が−85°で配向されている。プリフォーム310は、その長さ方向Dがマンドレル300によって定められた軸線方向Xに対して85°で配向されるようにマンドレル300に巻き付けられる。従って、第2プライの繊維は、軸線方向Xと平行であり、第1プライの繊維は、前記軸線方向Xに対して90°で配向される。このように形成されているため、プリフォーム310を巻き付けることによって形成されたチューブは、内部圧力荷重が加わる場合の性能が向上する。
図9aに示す例では、マンドレル400は、図9bに示すプリフォーム410の複数の巻回部を支持する。このプリフォーム410は二枚のプライを含み、第1プライではプリフォーム10によって定められた長さ方向Dに対して繊維が0°で配向されており、第2プライでは前記長さ方向Dに対して繊維が90°で配向されている。プリフォーム410は、その長さ方向Dがマンドレル400によって定められた軸線方向Xに対して4 5°で配向されるようにマンドレル400に巻き付けられる。従って、第1及び第2のプライの繊維は、前記軸線方向Xに対してそれぞれ45°及び−45°で配向される。このように形成されているため、プリフォーム410を巻き付けることによって形成されたチューブは、捩じり荷重が加わる場合の性能が向上する。
図10a、図10b、図10c、及び図10dは、ドーナツ形複合チューブを製造しなければならない場合の本発明の一実施例のスポーツ用品を製造する方法の幾つかの連続した工程を例示する。
図10aに示す第1工程は、マンドレル500の周囲をプラスチック製又はシリコーン製のブラダーで部分的に覆う工程を含む。
図10bに示す第2工程は、上文中に説明したように覆われたマンドレルにプリフォーム510を螺旋状に巻き付ける工程を含む。
図10cに示す第3工程は、ブラダー501に巻き付けたプリフォーム510によって形成された組をマンドレル500から分離する工程を含む。
図10dに示す第4工程は、前記ブラダー−プリフォーム組を湾曲させて賦形した後、前記組を団結前に閉じた金型に位置決めする工程を示す。団結中、ブラダー内部に圧力を加え、プリフォームを金型の内壁に押し付ける。
プリフォームがブラダーに螺旋状に巻き付けられるため、プリフォームの湾曲中にプリフォームに応力が加わったり折り目が付くことがない。これは、プリフォームの様々な部分が互いの上で摺動するためである。
上述の任意の実施例に従って製造された複合チューブは、幾つかの実施例において、好ましくはカーボンファイバを含む繊維強化樹脂マトリックス複合材料でできた細長いチューブ状シャフトを持つスポーツ用品を構成する。詳細には、スポーツ用品は、ゴルフクラブ用のシャフトであってもよい。
このようなゴルフクラブ用のシャフトの特定的実施例を、図11乃至図15を参照して以下に説明する。
例示の明瞭化を図る目的で縮尺が等しくなく、幅及び厚さを誇張した図11乃至図13を参照すると、細長いチューブ状シャフト100は長さ方向Lを有し、シャフトは少なくとも二つの繊維層102、103を含む。各繊維層は、長さ方向Lに沿って延びる巻き付け方向Wを中心として螺旋状に巻き付けてあり、細長い多層チューブ状シャフトを形成する。図11では、外繊維層102が太線で示してあり、外繊維層102と隣接しており且つ外繊維層102によって覆われた内繊維層103が破線によって仮想線で示してある。各繊維層は、プレプレグ、特に繊維、例えば熱硬化性樹脂、例えばエポキシ樹脂等の樹脂を含浸したカーボンファイバを含む。繊維の寸法及びプレプレグ内の繊維の充填量は、当業者に周知のように任意の適当な値であってもよい。このようなカーボンファイバ/エポキシ樹脂プレプレグは当該技術分野で周知であり、様々な異なる製造者から商業的に入手可能である。
各繊維層102、103は、長さ方向Lの±10°内に配向されるように長さ方向に沿って実質的に整合した複数の配向構造繊維104を含む。代表的には、配向構造繊維104は、長さ方向Lの±5°内、任意であるが±2°内で配向されるように長さ方向Lに沿って実質的に整合している。
シャフト100は、巻き付け方向Wを中心として螺旋状に巻き付けて細長い多層チューブ状シャフトを形成する複数の繊維層102、103を含む。この実施例では、少なくとも二枚の繊維層102、103が、任意であるが等しく且つ逆の螺旋巻角度α及びα’の両回転螺旋方向H、H’で螺旋状に巻き付けてある。代表的には、交互の繊維層102、103が、任意であるが等しく且つ逆の螺旋巻角度α及びα’の両回転螺旋方向H、H’で螺旋状に巻き付けてある。
螺旋巻は、長さ方向Lに対して垂直な平面に対して5°乃至45°、任意には10°乃至35°、更に任意には15°乃至25°、もっと任意には20°の角度をなす螺旋方向H、H’に沿って行われる。代表的には、螺旋方向H、H’の角度は、細長いチューブ状シャフトの長さに沿って一定である。
繊維層102、103又はこれらの繊維層の各々は、長さ方向Lに沿って実質的に整合した複数の配向構造繊維104を含む。配向構造繊維104の長さ方向に沿った長さはdであり、これは細長いチューブ状シャフト100の長さDよりも小さく、これによって、細長いチューブ状シャフト100に沿って順次配向された不連続構造繊維104を形成する。代表的には、細長いチューブ状シャフト100の長さDは、300mm乃至1500mmである。
好ましい実施例では、構造繊維104は、細長いチューブ状シャフト100の実質的に全長Dに沿った長さ方向Lに沿って不連続に整合している。好ましくは、長さ方向Lに沿って整合した、細長いチューブ状シャフト100の全ての繊維104は、各々が細長いチューブ状シャフト100のほんの一部に沿って延びる不連続繊維104である。代表的には、長さ方向Lに沿った構造繊維104の長さdは、20mm乃至100mmである。構造繊維104は、細長いチューブ状シャフト100の実質的に全長Dに沿った長さ方向Lに沿って不連続に整合している。
好ましい実施例では、細長いチューブ状シャフト100の全ての構造繊維104は不連続繊維であり、各々が細長いチューブ状シャフト100のほんの一部に沿ってそれぞれ延びている。
少なくとも二枚の繊維層102、103、任意には全ての繊維層の各々は、更に、図12に示す複数の螺旋状構造繊維204を含む。これらの繊維は、長さ方向Lに沿って螺旋状に巻かれている。螺旋状構造繊維204の長さ方向Lでの長さは、細長いチューブ状シャフト100の長さよりも小さく、細長いチューブ状シャフト100に沿って順次配向された不連続な螺旋状構造繊維204を形成する。
代表的には、図12及び図14に示すように、繊維層102、103の各々は、第1及び第2の隣接したプライ206、208をそれぞれ含む。第1プライ206は、それぞれの繊維層102、103の実質的に長さ方向に配向された構造繊維104を含み、第2プライ208は、それぞれの繊維層102、103の螺旋状構造繊維204を含む。これらの隣接した第1及び第2のプライ206、208は、図14に示すプリフォームテープ207に含まれる。
繊維層102、103の各々は、代表的には、図14に平らな形態で示す第1及び第2の隣接したプライ206、208を含む螺旋状に巻き付けた多層テープ207をそれぞれ含む。
他の実施例では、繊維層が二つ以上あり、これらの繊維層の各々が、第1及び第2の隣接したプライ206、208を含む螺旋状に巻き付けたテープをそれぞれ含む。更に代表的には、螺旋構造繊維204を、長さ方向Lに対して45°の角度で長さ方向Lに螺旋状に巻き付ける。
好ましくは、シャフト100の40重量%乃至80重量%が長さ方向に配向された構造繊維104でできており、20重量%乃至60重量%が螺旋構造繊維204でできており、更に好ましくは、長さ方向Lに対して±45°の角度で長さ方向Lに螺旋状に巻き付けた螺旋構造繊維204の各々の重量%は、構造繊維104、204の総重量に基づく。
好ましい実施例では、細長いチューブ状シャフト100は、逆の回転方向に螺旋状に順次巻き付けた複数の繊維層102、103から形成された第1及び第2の偶数のプライ206、208を含む。例えば、細長いチューブ状シャフト100は、逆の回転方向に螺旋状に巻き付けた二つの繊維層102、103を含む。上文中に交互の螺旋巻角度を使用してもよいと説明したが、これにより、代表的には、続いて巻き付けられるプライの長さ方向に対する配向が0°、+45°、0°、−45°の多層構造が形成される。
代表的には、少なくとも一つの繊維層102、103を、巻き付け方向Wを中心として5回乃至50回螺旋状に巻き付け、細長いチューブ状シャフト100を形成する。
繊維層102、103は巻き付け方向Wを中心として螺旋状に巻き付けられ、そのため、図12に示すように、それぞれの繊維層102、103の各螺旋巻106の構造繊維104は、長さ方向で隣接した螺旋巻106’の構造繊維104と少なくとも部分的に重なる。代表的には、各螺旋巻106の構造繊維104は、長さ方向で隣接した螺旋巻106’の構造繊維の長さdの5%乃至90%、少なくとも部分的に重なる。
各螺旋巻106の構造繊維104間の重なりの程度は、シャフトの長さに沿って変化してもよい。代表的には、各螺旋巻106の構造繊維104間の重なりの程度は、シャフト100の長さDに沿って連続的に大きく増大する。各螺旋巻106の構造繊維104間の重なりの程度は、シャフト100の長さDに沿って実質的に直線的に増大してもよい。シャフト100が実質的に円錐形である場合、以下に更に詳細に説明するように、重なりの程度は、円錐形シャフト100の直径の増大に従って大幅に増大する。
代表的には、螺旋巻106は、螺旋方向Hに対して垂直方向の幅が10mm乃至140mm、任意には15mm乃至50mm、更に任意には25mm乃至35mmであり、更に任意には約30mmである。この幅は、テープをマンドレルに螺旋状に巻き付けて繊維層を形成する上文中に説明した製造プロセス中に対応するテープ幅を使用することによって提供される。螺旋方向Hに対して垂直方向の螺旋巻106の幅は、シャフト100の長さDに沿って変化してもよい。
巻き付けて螺旋巻106を形成する前のテープDを示す図14に示すように、代表的には、螺旋方向Hに対して垂直な螺旋巻106の幅は、シャフト100の長さDに沿って実質的に連続して、任意であるが直線的に増大する。これは、テープ207の幅を変えることによって行われる。シャフト100が円錐形である場合には、以下に詳細に説明するように、テープ207の幅及び従って螺旋巻106の幅は円錐形シャフト100の直径の増大に従って増大する。
シャフト100の幅寸法が明瞭に図示する目的で誇張してある図13に概略に示すように、細長いチューブ状シャフト100は、好ましくは、細長い実質的に円錐形の外面108及び細長い実質的に円錐形の内面110を有し、これらの実質的に円錐形の表面108、110の各々は、任意であるが順次螺旋巻106により形成された一連の隣接した円錐曲線を含む。細長い実質的に円錐形の外面108及び細長い実質的に円錐形の内面110は、長さ方向Lに対してそれぞれ異なる傾斜角度β及びδで傾斜している。細長い円錐形の外面108の傾斜角度βは、細長い円錐形の内面110の傾斜角度δよりも小さい。各傾斜角度β、δは、長さ方向Lに対する角度である。
従って、細長いチューブ状シャフト100の壁厚Tは、細長い円錐形の外面108の直径が細長いチューブ状シャフト100の長さに沿って増大するのと相まって減少する。代表的には、細長いチューブ状シャフト100の壁厚Tは、細長い円錐形の外面108の直径が細長いチューブ状シャフト100の長さに沿って増大するのに従って実質的に連続的に、好ましくは、実質的に直線的に減少する。
シャフト100を形成する繊維層102、103が高度に均等に巻き付けられた形状をしているため、細長いチューブ状シャフト100の長さ方向撓み剛性は、長さ方向Lと一致する軸線に対して任意の回転角度で長さ方向Lに対して垂直な計測方向で計測した場合に実質的に均等である。代表的には、長さ方向撓み剛性の変化は、長さ方向Lと一致する軸線に対して任意の回転角度で長さ方向Lに対して垂直な計測方向で計測した場合、±0.5%よりも小さい。
細長いチューブ状シャフト100の重量は、代表的には、45g乃至65gである。更に、シャフト100を撓ませた後に長さ方向Lと一致する軸線に対して約360°の任意の回転角度で長さ方向Lに対して垂直な撓み方向に解放した場合の細長いチューブ状シャフト100の可撓性は、代表的には、毎分230サイクル乃至300サイクルの周波数で定義される。好ましくは、可撓性の変化は、長さ方向Lと一致する軸線に対して約360°の任意の回転角度で、毎分5サイクルを越えない。代表的には、シャフト100には2°乃至5°のトルクが加わる。このトルクは、シャフトの第2端(代表的には、太い端部)をクランプした状態でシャフトの第1端(代表的には細いチップ)でシャフトに1.3558Nm(1フィートポンド)のトルクを加えることによって計測される。
上文中に説明したように、本発明の特に好ましい特徴では、細長いチューブ状シャフト100は、図15に示すようにゴルフクラブシャフト120である。代表的には、ゴルフクラブシャフト120は円錐形であり、ハンドル端122とヘッド端124との間を延びており、シャフト120の直径はハンドル端122がヘッド端124よりも大きい。追加として、又は変形例として、シャフト120の壁厚は、ハンドル端122の方がヘッド端124よりも大きい。
10 三層プリフォーム
12 第1プライ
14 第2プライ
16 第3プライ16
20 チューブ状マンドレル
104 第1方向に配向された繊維
204 第2方向に配向された繊維
206 第1プライ
208 第2プライ

Claims (70)

  1. 繊維強化樹脂マトリックス複合材料でできた細長いチューブ状シャフトを含むスポーツ用品において、
    前記細長いチューブ状シャフトは長さ方向を有し、前記シャフトは多層であり、少なくとも二つの繊維層を含み、これらの繊維層の各々は、前記長さ方向に沿って延びる巻き付け方向に螺旋状に巻き付けられて前記細長いチューブ状シャフトを形成し、
    前記螺旋状の巻き付けは、前記長さ方向に対して垂直な平面に対して10°乃至45°だけ傾斜する螺旋方向に沿って行なわれ、
    各繊維層は、前記長さ方向の±°内に配向されるように前記長さ方向に沿って実質的に整合した複数の配向構造繊維を含み、前記配向構造繊維は前記長さ方向に沿って前記細長いチューブ状シャフトの長さよりも小さい所定の長さを有し、前記細長いチューブ状シャフトに沿って順次配向された不連続構造繊維を形成する、スポーツ用品。
  2. 各繊維層は前記巻き付け方向に螺旋状に巻き付けられており、各螺旋巻の前記構造繊維は、長さで隣接した螺旋巻の前記構造繊維と少なくとも部分的に重なる、請求項1に記載のスポーツ用品。
  3. 各螺旋巻の前記構造繊維は、長さ方向で隣接した螺旋巻の前記構造繊維の長さと少なくとも部分的に5%乃至90%重なっている、請求項2に記載のスポーツ用品。
  4. 各螺旋巻の前記構造繊維間の重なりの程度は、前記シャフトの前記長さに沿って変化する、請求項2又は3に記載のスポーツ用品。
  5. 各螺旋巻の前記構造繊維間の重なりの程度は、前記シャフトの前記長さに沿って実質的に連続的に増大する、請求項4に記載のスポーツ用品。
  6. 各螺旋巻の前記構造繊維間の重なりの程度は、前記シャフトの前記長さに沿って実質的に直線的に増大する、請求項5に記載のスポーツ用品。
  7. 前記螺旋巻の螺旋方向に対して垂直方向の幅は、10mm乃至140mmである、請求項1乃至6のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  8. 前記螺旋巻の前記螺旋方向に対して垂直方向の幅は、前記シャフトの前記長さに沿って変化する、請求項7に記載のスポーツ用品。
  9. 前記螺旋巻の前記螺旋方向に対して垂直方向の幅は、前記シャフトの前記長さに沿って実質的に連続的に増大する、請求項8に記載のスポーツ用品。
  10. 前記螺旋巻の前記螺旋方向に対して垂直方向の幅は、前記シャフトの前記長さに沿って実質的に直線的に増大する、請求項9に記載のスポーツ用品。
  11. 前記細長いチューブ状シャフトは、実質的に円錐形の細長い外面及び実質的に円錐形の細長い内面を有する、請求項1乃至10のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  12. 前記実質的に円錐形の細長い外面及び前記実質的に円錐形の細長い内面は、前記長さ方向に対して異なるそれぞれの傾斜角度で傾斜している、請求項11に記載のスポーツ用品。
  13. 前記実質的に円錐形の細長い外面の前記傾斜角度は、前記実質的に円錐形の細長い内面の傾斜角度よりも小さく、各傾斜角度は、前記長さ方向に対する角度であり、これにより前記細長いチューブ状シャフトの壁厚は、前記細長いチューブ状シャフトの長さに沿って前記円錐形の細長い外面の直径の増大と相まって減少する、請求項12に記載のスポーツ用品。
  14. 前記細長いチューブ状シャフトの前記壁厚は、前記細長いチューブ状シャフトの前記長さに沿った前記円錐形の細長い外面の直径の増大に従って実質的に連続的に減少する、請求項13に記載のスポーツ用品。
  15. 前記細長いチューブ状シャフトの前記壁厚は、前記細長いチューブ状シャフトの前記長さに沿った前記円錐形の細長い外面の直径の増大に従って実質的に直線的に減少する、請求項14に記載のスポーツ用品。
  16. 前記細長いチューブ状シャフトの長さ方向撓み剛性は、前記長さ方向と一致する軸線に対して任意の回転角度で前記長さ方向に対して垂直な計測方向で計測した場合に実質的に均等である、請求項1乃至15のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  17. 前記長さ方向撓み剛性の変化は、前記長さ方向と一致する軸線に対して任意の回転角度で前記長さ方向に対して垂直な計測方向で計測した場合、±0.5%よりも小さい、請求項16に記載のスポーツ用品。
  18. 前記螺旋巻は、前記長さ方向に対して垂直な平面に対して10°乃至35°、または15°乃至25°の角度である前記螺旋方向に沿っている、請求項1乃至17のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  19. 前記螺旋方向の角度は、前記チューブ状シャフトの前記長さに沿って一定である、請求項18に記載のスポーツ用品。
  20. 前記繊維層のうちの少なくとも二つの繊維層は、逆の回転螺旋方向に、等しく且つ逆の巻付け角度で螺旋状に巻き付けられている、請求項1乃至19のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  21. 交互の繊維層が逆の回転螺旋方向に、等しく且つ逆の螺旋巻角度で、螺旋状に巻き付けられている、請求項20に記載のスポーツ用品。
  22. 前記構造繊維は、前記細長いチューブ状シャフトの実質的に前記全長に沿って前記長さに沿って不連続に整合している、請求項1乃至21のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  23. 前記長さ方向に沿って整合した前記細長いチューブ状シャフトの前記繊維は全て不連続繊維であり、これらの繊維の各々は、前記細長いチューブ状シャフトの一部のみに沿ってそれぞれ延びている、請求項1乃至22のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  24. 前記長さ方向に沿って整合した前記構造繊維は、前記長さ方向に沿って、20mm乃至100mmの所定の長さを有する、請求項1乃至23のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  25. 前記細長いチューブ状シャフトの前記構造繊維は全て不連続繊維であり、これらの繊維の各々は、前記細長いチューブ状シャフトの一部のみに沿ってそれぞれ延びている、請求項1乃至24のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  26. 前記繊維層の少なくとも二つは、全て繊維層であり、これらの繊維層の各々は、更に、前記長さ方向を中心として螺旋状に巻き付けられた複数の螺旋構造繊維をそれぞれ含み、前記螺旋構造繊維の前記長さ方向の所定の長さは、前記細長いチューブ状シャフトの前記長さよりも小さく、前記細長いチューブ状シャフトに沿って順次配向された不連続の螺旋構造繊維を形成する、請求項1乃至25のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  27. 前記繊維層の少なくとも二つ、前記繊維層の全ての各々が、それぞれ第1及び第2の隣接プライでできており、前記第1プライは、それぞれの繊維層の実質的に長さ方向に配向された構造繊維を含み、前記第2プライは、それぞれの繊維層の螺旋構造繊維を含む、請求項26に記載のスポーツ用品。
  28. 前記繊維層の少なくとも二つ、前記繊維層の全ての各々が、それぞれ、前記第1及び第2の隣接プライを含む螺旋状に巻いたテープを含む、請求項27に記載のスポーツ用品。
  29. 前記螺旋構造繊維は、前記長さ方向を中心として前記長さ方向に対して+45°の角度で螺旋状に巻き付けられている、請求項26、27、又は28に記載のスポーツ用品。
  30. 前記シャフトは、前記実質的に長さ方向に配向された構造繊維が40重量%乃至80重量%、及び前記螺旋構造繊維が20重量%乃至60重量%であり、各重量%は、前記構造繊維の総重量に基づく、請求項26乃至29のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  31. 前記細長いチューブ状シャフトの長さは、300mm乃至1500mmである、請求項1乃至30のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  32. 前記繊維層は、前記巻き付け方向に5回乃至50回螺旋状に巻き付けられており、前記細長いチューブ状シャフトを形成する、請求項1乃至31のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  33. 前記配向構造繊維は、前記長さ方向の±2°内で配向されるように前記長さ方向に従って実質的に整合している、請求項1乃至32のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  34. 前記構造繊維はカーボンファイバを含む、又はカーボンファイバでできている、請求項1乃至33のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  35. 前記細長いチューブ状シャフトはゴルフクラブシャフトである、請求項1乃至34のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  36. 前記シャフトは実質的に円錐形であり、ハンドル端とヘッド端との間を延び、前記シャフトの直径は、ハンドル端がヘッド端よりも大きい、請求項35に記載のスポーツ用品。
  37. 重量が45g乃至65gであり、前記シャフトを撓ませた後、前記長さ方向と一致する軸線に対して360°の角度を中心とした任意の回転角度で、前記長さ方向に対して垂直方向に撓み方向に解放したときの毎分230回乃至300回のサイクルによって定義される可撓性を有する、請求項1乃至36のうちのいずれか一項に記載のスポーツ用品。
  38. 前記可撓性の変化は、前記長さ方向と一致する軸線に対して360°の角度を中心とした任意の回転角度で毎分5サイクル以下である、請求項37に記載のスポーツ用品。
  39. 前記シャフトは、2°乃至5°のトルクを有し、前記トルクは、前記シャフトの第2端をクランプした状態で前記シャフトの第1端に1.3558Nm(1フットポンド)のトルクを加えることによって計測される、請求項38に記載のスポーツ用品。
  40. 繊維強化樹脂マトリックス複合材料でできた、スポーツ用品の製造に適した細長いチューブ状シャフトの製造方法において、
    a)プレプレグでできた第1繊維層を提供する工程と、
    b)前記第1プレプレグ繊維層を、長さ方向に沿って延びる巻き付け方向に螺旋状に巻き付けて細長いチューブを形成する工程であって、前記螺旋状の巻き付けは、前記長さ方向に対して垂直な平面に対して10°乃至45°だけ傾斜する螺旋方向に沿って行なわれ、前記第1繊維層は、前記長さ方向の±°内で配向されるように前記長さ方向に沿って実質的に整合した複数の配向構造繊維を含み、前記配向構造繊維は、前記長さ方向に沿って前記細長いチューブの長さよりも小さい所定の長さを有し、前記細長いチューブに沿って順次配向された不連続構造繊維を形成する、工程と、
    c)プレプレグでできた第2繊維層を提供する工程と、
    d)前記第2繊維層を前記第1繊維層に重ねて前記長さ方向に沿って延びる巻き付け方向に螺旋状に巻き付けて細長いチューブ状の多層壁を持つ細長いチューブを形成する工程であって、前記螺旋状の巻き付けは、前記長さ方向に対して垂直な平面に対して10°乃至45°だけ傾斜する螺旋方向に沿って行なわれ、前記第2繊維層は、前記長さ方向の±°内で配向されるように前記長さ方向に沿って実質的に整合した複数の配向構造繊維を含み、前記配向構造繊維は、前記長さ方向に沿って前記細長いチューブの長さよりも小さい所定の長さを有し、前記細長いチューブに沿って順次配向された不連続構造繊維を形成する、工程と、
    e)前記細長いチューブを加熱及び/又は加圧し、繊維強化樹脂マトリックス複合材料でできた細長いチューブ状シャフトを形成する工程とを含む、方法。
  41. 前記工程b)及びd)において、各繊維層において各螺旋巻の構造繊維が長さ方向で隣接した螺旋巻の構造繊維と少なくとも部分的に重なるように、各繊維層が前記巻き付け方向にそれぞれ螺旋状に巻き付けられる、請求項40に記載の方法。
  42. 前記工程b)及びd)において、各繊維層において各螺旋巻の構造繊維が長さ方向で隣接した螺旋巻の構造繊維の長さの5%乃至90%少なくとも部分的に重なるように、各繊維層が前記巻き付け方向にそれぞれ螺旋状に巻き付けられる、請求項41に記載の方法。
  43. 前記工程b)及びd)において、各繊維層は、各繊維層において各螺旋巻の前記構造繊維間の重なりの程度が前記シャフトの前記長さに沿って変化するように前記巻き付け方向にそれぞれ螺旋状に巻き付けられている、請求項41又は42に記載の方法。
  44. 各繊維層において、各螺旋巻の前記構造繊維間の重なりの程度が、前記シャフトの前記長さに沿って連続的に大幅に増大する、請求項43に記載の方法。
  45. 各繊維層において、各螺旋巻の前記構造繊維間の重なりの程度が、前記シャフトの前記長さに沿って実質的に直線的に増大する、請求項44に記載の方法。
  46. 前記工程b)及びd)において、それぞれの螺旋巻の螺旋方向に対して垂直な幅は、10mm乃至140mmである、請求項40乃至45のうちのいずれか一項に記載の方法。
  47. 前記工程b)及びd)において、それぞれの螺旋巻の螺旋方向に対して垂直な幅は、前記シャフトの前記長さに沿って変化する、請求項46に記載の方法。
  48. 前記工程b)及びd)において、それぞれの螺旋巻の螺旋方向に対して垂直な幅は、前記シャフトの前記長さに沿って連続的に大幅に増大する、請求項47に記載の方法。
  49. 前記工程b)及びd)において、それぞれの螺旋巻の螺旋方向に対して垂直な幅は、前記シャフトの前記長さに沿って実質的に直線的に増大する、請求項48に記載の方法。
  50. 前記工程e)は、前記工程e)で形成された前記細長いチューブ状シャフトが細長い実質的に円錐形の外面及び細長い実質的に円錐形の内面を持つように実行される、請求項41乃至49のうちのいずれか一項に記載の方法。
  51. 前記細長い実質的に円錐形の外面及び前記細長い実質的に円錐形の内面は、前記長さ方向に対して様々なそれぞれの傾斜角度で傾斜している、請求項50に記載の方法。
  52. 前記細長い実質的に円錐形の外面の前記傾斜角度は、前記細長い実質的に円錐形の内面の前記傾斜角度よりも小さく、各傾斜角度は前記長さ方向に対する角度であり、これによって、前記細長いチューブ状シャフトの壁厚は、前記細長いチューブ状シャフトの長さに沿った前記細長い円錐形の外面の直径の増大と相まって減少する、請求項51に記載の方法。
  53. 前記細長いチューブ状シャフトの前記壁厚は、前記細長いチューブ状シャフトの前記長さに沿った前記細長い円錐形の外面の直径の増大に従って実質的に連続的に減少する、請求項52に記載の方法。
  54. 前記細長いチューブ状シャフトの前記壁厚は、前記細長いチューブ状シャフトの前記長さに沿った前記細長い円錐形の外面の直径の増大に従って実質的に直線的に減少する、請求項53に記載の方法。
  55. 前記工程b)及びd)において、前記螺旋巻は、前記長さ方向に対して垂直な平面に対して10°乃至35°、または15°乃至25の角度である前記螺旋方向に沿っている、請求項40乃至54のうちのいずれか一項に記載の方法。
  56. 前記螺旋方向の前記角度は、前記チューブ状シャフトの長さに沿って一定である、請求項55に記載の方法。
  57. 前記工程b)及びd)において、少なくとも二つの繊維層が逆の回転螺旋方向に、等しく且つ逆の螺旋巻角度で螺旋状に巻き付けてある、請求項40乃至56のうちのいずれか一項に記載の方法。
  58. 前記工程b)及びd)において、交互の繊維層が逆の回転螺旋方向に、等しく且つ逆の螺旋巻角度で螺旋状に巻き付けてある、請求項57に記載の方法。
  59. 前記工程b)及びd)において、前記構造繊維は、前記長さ方向に沿って前記細長いチューブ状シャフトのほぼ全長に沿って不連続に整合している、請求項40乃至58のうちのいずれか一項に記載の方法。
  60. 前記工程b)及びd)において、前記長さ方向に沿って整合した前記細長いチューブ状シャフトの前記繊維の全てが不連続繊維であり、これらの不連続繊維の各々は、前記細長いチューブ状シャフトの一部のみに沿ってそれぞれ延びている、請求項40乃至59のうちのいずれか一項に記載の方法。
  61. 前記工程b)及びd)において、前記長さ方向に沿って整合した前記構造繊維の長さは、前記長さ方向に沿って20mm乃至100mmの所定の長さを有する、請求項40乃至60のうちのいずれか一項に記載の方法。
  62. 前記工程b)及びd)において、前記細長いチューブ状シャフトの前記構造繊維は不連続繊維でありこれらの不連続繊維の各々は、前記細長いチューブ状シャフトの一部のみに沿ってそれぞれ延びている、請求項40乃至61のうちのいずれか一項に記載の方法。
  63. 前記工程b)及びd)において、少なくとも二つの繊維層、任意には全ての繊維層の各々は、更に、前記長さ方向を中心として螺旋状に巻き付けた螺旋構造繊維をそれぞれ含み、前記螺旋構造繊維は、長さ方向で、前記細長いチューブ状シャフトの前記長さよりも小さい所定の長さを有し、前記細長いチューブ状シャフトに沿って順次配向された不連続の螺旋構造繊維を形成する、請求項40乃至62のうちのいずれか一項に記載の方法。
  64. 前記工程b)及びd)において、少なくとも二つの繊維層、全ての繊維層はそれぞれプレプレグで形成されており、各プレプレグは、第1及び第2の隣接プライをそれぞれ含み、前記第1プライは、前記それぞれの繊維層の前記実質的に長さ方向に配向された構造繊維でできており、前記第2プライは、前記それぞれの繊維層の前記螺旋構造繊維でできている、請求項63に記載の方法。
  65. 前記工程b)及びd)において、少なくとも二つの繊維層、全ての繊維層の各々は、それぞれ、前記第1及び第2の隣接プライを形成する螺旋状に巻き付けたプレプレグテープでできている、請求項64に記載の方法。
  66. 前記工程b)及びd)において、前記螺旋構造繊維は、前記長さ方向を中心として、前記長さ方向に対して±45°の角度で螺旋状に巻き付けられている、請求項63、64、及び65のうちのいずれか一項に記載の方法。
  67. 前記工程b)及びd)は、細長いチューブ状多層壁の40重量%乃至80重量%が実質的に長さ方向に配向された構造繊維でできており、20重量%乃至60重量%が前記螺旋構造繊維でできているように行われ、各重量%は、前記構造繊維の総重量に基づく、請求項63乃至66のうちのいずれか一項に記載の方法。
  68. 前記工程b)及びd)は、細長いチューブ状多層壁が300mm乃至1500mmの所定長さを持つように行われる、請求項40乃至67のうちのいずれか一項に記載の方法。
  69. 前記工程b)及びd)の各々は、それぞれの繊維層が前記巻き付け方向を中心として5回乃至50回螺旋状に巻き付けられている、請求項40乃至68のうちのいずれか一項に記載の方法。
  70. 前記工程b)及びd)において、前記配向構造繊維は、前記長さ方向の±2°内で配向されるように前記長さ方向に沿って実質的に整合している、請求項40乃至69のうちのいずれか一項に記載の方法。
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