JP6485402B2 - 内燃機関の制御装置 - Google Patents

Description

本発明は、噴射弁の燃料噴射量を制御する内燃機関の制御装置に関する。

噴射弁から燃料を噴射させる場合、要求噴射量に応じて同噴射弁の駆動期間の長さが設定される。そして、特許文献１に記載されているように、当該駆動期間のうちの初期では、噴射弁のソレノイドにバッテリの電圧よりも高い開弁用電圧が供給される。このようにソレノイドに開弁用電圧を供給し始めると、同ソレノイドに流れる電流が大きくなり、同電流がピーク電流指示値に達する。すると、同ソレノイドに流れる電流を所定の保持電流近傍で調整できるように、同ソレノイドへの供給電圧が開弁用電圧からバッテリの電圧に切り替えられる。

特開２０１０−２４９０６９号公報

ところで、噴射弁のソレノイドの抵抗値は、同ソレノイドの温度が低いほど小さい。そして、ソレノイドの抵抗値が小さいほど、同ソレノイドに上記開弁電圧を供給したときに同ソレノイドに流れる電流の増大速度が大きくなるため、同電流がピーク電流指示値に達するのに要する時間であるピーク電流到達時間が短くなる。このとき、上記のように同ソレノイドに流れる電流がピーク電流指示値に達したことを契機に同ソレノイドへの供給電圧を開弁用電圧からバッテリの電圧に切り替える場合にあっては、要求噴射量に応じて設定されている駆動期間のうち、噴射弁のソレノイドに上記開弁電圧を供給する期間が短くなるため、同噴射弁が開弁しにくくなる。その結果、噴射弁の燃料噴射量が要求噴射量よりも少なくなってしまう。特に、噴射弁の弁体が全開位置まで変位するよりも前に電圧の供給を停止して燃料噴射を停止するパーシャルリフト噴射を行う場合には、噴射弁の燃料噴射量と要求噴射量とのずれが大きくなりやすい。

本発明の目的は、噴射弁の燃料噴射量が要求噴射量よりも少なくなることを抑制できる内燃機関の制御装置を提供することにある。

上記課題を解決するための内燃機関の制御装置は、噴射弁から燃料を噴射させる際に、要求噴射量が多いほど同噴射弁の駆動期間を長くし、同駆動期間のうち、同噴射弁に流れる電流がピーク電流指示値に達するまでの期間では第１の電圧を同噴射弁に供給し、同噴射弁に流れる電流がピーク電流指示値に達した以降の期間では第１の電圧よりも低い第２の電圧を同噴射弁に供給する装置を前提としている。この内燃機関の制御装置は、噴射弁の駆動時に、駆動期間のうち、第１の電圧が同噴射弁に供給された期間の長さであるピーク電流到達時間を取得する到達時間取得部と、噴射弁の前回の駆動時に到達時間取得部によって取得されたピーク電流到達時間を基に、ピーク電流補正値を算出する電流補正値算出部と、ピーク電流指示値を、噴射弁に供給される燃料の圧力に応じた値であるベースピーク電流指示値と、電流補正値算出部によって算出されたピーク電流補正値とを加算した和として算出するピーク電流指示値算出部と、を備える。電流補正値算出部は、ピーク電流指示値がベースピーク電流指示値と等しい場合を想定したピーク電流到達時間である目標ピーク電流到達時間を、噴射弁の前回の駆動時におけるピーク電流指示値の算出に用いられたベースピーク電流指示値に基づいて算出する。また、電流補正値算出部は、ピーク電流到達時間のうちベースピーク電流指示値にピーク電流補正値を加算したことによって延長された時間であるピーク電流到達時間補正値を、噴射弁の前回の駆動時に算出したピーク電流補正値に基づいて算出する。そして、電流補正値算出部は、目標ピーク電流到達時間にピーク電流到達時間補正値を加算した和から、噴射弁の前回の駆動時に到達時間取得部によって取得されたピーク電流到達時間を減じた差である偏差が大きいほどピーク電流補正値を大きくする。

上記構成によれば、目標ピーク電流到達時間は、噴射弁の前回の駆動時におけるピーク電流到達時間の算出に用いたベースピーク電流指示値に基づいて算出される値であり、噴射弁の前回の駆動時におけるピーク電流指示値がベースピーク電流指示値と等しかったと仮定した場合におけるピーク電流到達時間に相当する。また、ピーク電流到達時間補正値は、噴射弁の前回の駆動時にピーク電流到達時間を算出するために用いたピーク電流補正値に基づいて算出される。また、ピーク電流指示値は、ベースピーク電流指示値に対して補正を行った後の値（すなわち、ベースピーク電流指示値にピーク電流補正値を加算した値）である。

そこで、上記構成では、目標ピーク電流到達時間にピーク電流到達時間補正値を加算した和から、噴射弁の前回の駆動時に取得されたピーク電流到達時間を減じた差である偏差が導出される。第１の電圧を噴射弁に供給する期間における同噴射弁に流れる電流の増大速度が、設計上想定されている増大速度よりも大きく、当該偏差が大きいほど、上記駆動期間のうち、第１の電圧が噴射弁に供給された期間が短くなりやすい。そして、このように第１の電圧が噴射弁に供給された期間が短いほど、同噴射弁が開弁しにくくなるため、同噴射弁の噴射量が要求噴射量よりも少なくなりやすい。

そのため、上記構成では、算出した偏差が大きいほどピーク電流補正値を大きくしている。その結果、噴射弁の次回の燃料噴射に際して設定されるピーク電流指示値を、より大きくすることが可能となる。これにより、第１の電圧を噴射弁に供給する期間での同噴射弁に流れる電流の増大速度が大きくても、同噴射弁に第１の電圧を供給する期間が短くなりにくくなる。したがって、噴射弁が開弁しにくくなることが抑制されるため、同噴射弁の燃料噴射量が要求噴射量よりも少なくなることを抑制できる。

内燃機関の制御装置の一実施形態である制御装置を備える内燃機関の概略を示す構成図。 同実施形態の制御装置において、ピーク電流指示値を算出するために実行される処理ルーチンを説明するフローチャート。 同実施形態の制御装置において、ピーク電流補正値を算出するために実行される処理ルーチンを説明するフローチャート。 同実施形態の制御装置において、デリバリパイプ内の燃料圧力に基づいてベースピーク電流指示値を算出する際に用いられるマップ。 同実施形態の制御装置において、ベースピーク電流指示値に基づいて目標ピーク電流到達時間を算出する際に用いられるマップ。 同実施形態の制御装置において、ピーク電流補正値に基づいてピーク電流到達時間補正値を算出する際に用いられるマップ。 同実施形態の制御装置において、ピーク電流到達時間偏差に基づいてピーク電流補正値を算出する際に用いられるマップ。 同実施形態の制御装置によって筒内噴射弁から燃料を噴射させる場合にソレノイドに流れる電流の推移を示すタイミングチャート。

以下、内燃機関の制御装置の一実施形態を図１〜図８に従って説明する。
図１には、本実施形態の内燃機関の制御装置である制御装置５０を備える内燃機関１０が図示されている。図１に示すように、内燃機関１０は複数（図１では１つのみを図示）の気筒１１を有しており、気筒１１内におけるピストン１２よりも上方域は、燃料を含む混合気が燃焼される燃焼室１３となっている。また、内燃機関１０には、燃焼室１３に燃料を直接噴射する筒内噴射弁１４と、混合気に対して点火を行う点火プラグ１５とが設けられている。燃焼室１３には吸気通路１６及び排気通路１７が接続されており、吸気通路１６の燃焼室１３に対する開閉は吸気バルブ１８によって行われ、排気通路１７の燃焼室１３に対する開閉は排気バルブ１９によって行われるようになっている。

筒内噴射弁１４は、そのソレノイドへの電圧の供給によって開弁する電磁式の噴射弁であり、フルリフト噴射（以下、「Ｆ／Ｌ噴射」という。）と、パーシャルリフト噴射（以下、「Ｐ／Ｌ噴射」という。）とを実行可能である。Ｆ／Ｌ噴射は、筒内噴射弁１４の弁体が全開位置まで変位した後に電圧の供給を停止して燃料噴射を停止する噴射形態である一方、Ｐ／Ｌ噴射は、筒内噴射弁１４の弁体が全開位置まで変位するよりも前に電圧の供給を停止して燃料噴射を停止する噴射形態である。

図１に示すように、内燃機関１０の燃料供給系２０は、筒内噴射弁１４に供給する燃料が一時的に貯留されるデリバリパイプ２１と、燃料タンクからデリバリパイプ２１に燃料を圧送する高圧燃料ポンプ２２とを備えている。そして、この燃料供給系２０では、高圧燃料ポンプ２２の作動によって、デリバリパイプ２１内の燃料圧力ＰＤＰを制御することができる。なお、このデリバリパイプ２１内の燃料圧力ＰＤＰは、燃圧センサ１０１によって検出することができる。

次に、図１を参照し、制御装置５０の機能構成について説明する。
図１に示すように、制御装置５０は、筒内噴射弁１４を駆動させるための機能部として、昇圧回路５１、電源切替部５２、駆動回路５３、到達時間取得部５４、電流補正値算出部５５、ピーク電流指示値算出部５６及び噴射弁制御部５７を有している。

昇圧回路５１は、車載のバッテリ７０の電圧であるバッテリ電圧ＶＬを昇圧する。そして、昇圧回路５１は、バッテリ電圧ＶＬを昇圧した電圧である昇圧電圧ＶＨを電源切替部５２に出力する。すなわち、本実施形態では、昇圧電圧ＶＨ及びバッテリ電圧ＶＬのうち、昇圧電圧ＶＨが「第１の電圧」に相当し、バッテリ電圧ＶＬが「第２の電圧」に相当する。

電源切替部５２は、噴射弁制御部５７の指令に基づき駆動する回路である。すなわち、電源切替部５２は、同指令に基づいてバッテリ電圧ＶＬ及び昇圧電圧ＶＨのうち何れか一方を選択し、選択した電圧を駆動回路５３に出力する。

駆動回路５３は、噴射弁制御部５７の指令に基づき駆動する回路であり、電源切替部５２から入力された電圧を基に筒内噴射弁１４を駆動させるための駆動信号を生成し、同駆動信号を筒内噴射弁１４に出力する。

到達時間取得部５４は、筒内噴射弁１４が駆動する場合、そのソレノイドに昇圧電圧ＶＨが供給された期間の長さであるピーク電流到達時間ＴＭ１の計測を行っている。そして、到達時間取得部５４は、計測したピーク電流到達時間ＴＭ１を電流補正値算出部５５に出力する。

電流補正値算出部５５は、到達時間取得部５４から取得したピーク電流到達時間ＴＭ１を基にピーク電流補正値ＩＲＲを算出する。そして、電流補正値算出部５５は、算出したピーク電流補正値ＩＲＲをピーク電流指示値算出部５６に出力する。

ピーク電流指示値算出部５６は、電流補正値算出部５５から入力されたピーク電流補正値ＩＲＲと、筒内噴射弁１４に供給される燃料の圧力、すなわち燃圧センサ１０１によって検出されているデリバリパイプ２１内の燃料圧力ＰＤＰとを基にピーク電流指示値ＩＲを算出し、算出したピーク電流指示値ＩＲを噴射弁制御部５７に出力する。

噴射弁制御部５７は、要求噴射量が多いほど長くなるように筒内噴射弁１４の駆動期間の長さを設定する。そして、噴射弁制御部５７は、この駆動期間では、ピーク電流指示値算出部５６から入力されたピーク電流指示値ＩＲを基に、電源切替部５２及び駆動回路５３を制御する。すなわち、噴射弁制御部５７は、駆動期間のうち、筒内噴射弁１４のソレノイドに流れる電流Ｉｉｎｊがピーク電流指示値ＩＲに達するまでの期間では昇圧電圧ＶＨがソレノイドに供給されるように電源切替部５２を動作させる。そして、噴射弁制御部５７は、筒内噴射弁１４のソレノイドに昇圧電圧ＶＨを供給する期間では、継続的に昇圧電圧ＶＨがソレノイドに供給されるように駆動回路５３を動作させる。これにより、ソレノイドに流れる電流Ｉｉｎｊが大きくなる。一方、噴射弁制御部５７は、駆動期間のうち、筒内噴射弁１４のソレノイドに流れる電流Ｉｉｎｊがピーク電流指示値ＩＲに達した以降の期間では、バッテリ電圧ＶＬがソレノイドに供給されるように電源切替部５２を動作させる。そして、噴射弁制御部５７は、筒内噴射弁１４のソレノイドにバッテリ電圧ＶＬを供給する期間では、ソレノイドに流れる電流Ｉｉｎｊが保持電流近傍で保持されるように駆動回路５３を動作させる。

次に、図２に示すフローチャートを参照し、ピーク電流指示値ＩＲを算出するために制御装置５０のピーク電流指示値算出部５６が実行する処理ルーチンについて説明する。なお、本処理ルーチンは、所定の制御サイクル毎に実行される。

図２に示すように、本処理ルーチンにおいて、ピーク電流指示値算出部５６は、図４に示すマップを用い、燃圧センサ１０１によって検出されているデリバリパイプ２１内の燃料圧力ＰＤＰに基づいてベースピーク電流指示値ＩＲＢを算出する（ステップＳ１１）。

筒内噴射弁１４は、デリバリパイプ２１内の燃料圧力ＰＤＰが高いほど開弁しにくくなる。そのため、燃料圧力ＰＤＰが高い場合ほど、筒内噴射弁１４のソレノイドに流れる電流Ｉｉｎｊを大きくし、筒内噴射弁１４で大きな電磁力を発生させる必要がある。図４に示すマップは、デリバリパイプ２１内の燃料圧力ＰＤＰとベースピーク電流指示値ＩＲＢとの関係を示している。そして、図４に示すように、このマップを用いて算出されるベースピーク電流指示値ＩＲＢは、燃料圧力ＰＤＰが高いほど大きくなる。

図２に戻り、ピーク電流指示値算出部５６は、算出したベースピーク電流指示値ＩＲＢと、電流補正値算出部５５によって算出されたピーク電流補正値ＩＲＲとの和としてピーク電流指示値ＩＲ（＝ＩＲＢ＋ＩＲＲ）を算出する（ステップＳ１２）。そして、ピーク電流指示値算出部５６は、本処理ルーチンを一旦終了する。

次に、図３に示すフローチャートを参照し、ピーク電流指示値ＩＲを算出するために制御装置５０の電流補正値算出部５５が実行する処理ルーチンについて説明する。なお、本処理ルーチンは、所定の制御サイクル毎に実行される。

図３に示すように、本処理ルーチンにおいて、電流補正値算出部５５は、筒内噴射弁１４の前回の駆動時に到達時間取得部５４によって計測されたピーク電流到達時間ＴＭ１を取得する（ステップＳ２１）。例えば、到達時間取得部５４は、筒内噴射弁１４の駆動時にそのソレノイドへの昇圧電圧ＶＨの供給が開始されてから、ソレノイドに流れる電流Ｉｉｎｊがピーク電流指示値ＩＲに達するまでの時間を計測することで、ピーク電流到達時間ＴＭ１を取得している。

続いて、電流補正値算出部５５は、図５に示すマップを用い、筒内噴射弁１４の前回の駆動時におけるピーク電流指示値ＩＲの算出に用いられたベースピーク電流指示値ＩＲＢに基づいて目標ピーク電流到達時間ＴＭＴｒを算出する（ステップＳ２２）。

この目標ピーク電流到達時間ＴＭＴｒは、筒内噴射弁１４の前回の駆動時にピーク電流指示値ＩＲがベースピーク電流指示値ＩＲＢと等しい場合を想定したピーク電流到達時間である。図５に示すマップは、ベースピーク電流指示値ＩＲＢと目標ピーク電流到達時間ＴＭＴｒとの関係を示している。そして、図５に示すように、このマップを用いて算出される目標ピーク電流到達時間ＴＭＴｒは、筒内噴射弁１４の前回の駆動時におけるピーク電流指示値ＩＲの算出に用いられたベースピーク電流指示値ＩＲＢが大きいほど大きくなる。

図３に戻り、電流補正値算出部５５は、図６に示すマップを用い、筒内噴射弁１４の前回の駆動時におけるピーク電流補正値ＩＲＲに基づいてピーク電流到達時間補正値ＴＭＲを算出する（ステップＳ２３）。

このピーク電流到達時間補正値ＴＭＲは、筒内噴射弁１４の前回の駆動時のピーク電流到達時間ＴＭ１のうちベースピーク電流指示値ＩＲＢにピーク電流補正値ＩＲＲを加算したことによって延長された時間である。図６に示すマップは、ピーク電流補正値ＩＲＲとピーク電流到達時間補正値ＴＭＲとの関係を示している。そして、図６に示すように、このマップを用いて算出されるピーク電流到達時間補正値ＴＭＲは、筒内噴射弁１４の前回の駆動時におけるピーク電流補正値ＩＲＲが大きいほど大きくなる。なお、本実施形態では、ピーク電流補正値ＩＲＲが「０」であることがあるが、この場合のピーク電流到達時間補正値ＴＭＲは「０」となる。

図３に戻り、電流補正値算出部５５は、目標ピーク電流到達時間ＴＭＴｒにピーク電流到達時間補正値ＴＭＲを加算した和からピーク電流到達時間ＴＭ１を減じた差であるピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１（＝ＴＭＴｒ−ＴＭ１＋ＴＭＲ）を導出する（ステップＳ２４）。

ここで、筒内噴射弁１４のソレノイドの抵抗値は、ソレノイドの温度によって変化する。また、昇圧回路５１を構成する素子の特性（抵抗値など）が昇圧回路５１の温度によって変わるため、同昇圧回路５１によって生成される昇圧電圧ＶＨの大きさもまた昇圧回路５１の温度によって変わることがある。このように筒内噴射弁１４のソレノイドの抵抗値やソレノイドに供給される昇圧電圧ＶＨが変化すると、昇圧電圧ＶＨをソレノイドに供給する期間での電流Ｉｉｎｊの増大速度が変わる。例えば、ソレノイドの温度が極端に低く、ソレノイドの抵抗値が小さい場合、ソレノイドに昇圧電圧ＶＨを供給し始めてから同ソレノイドに流れる電流Ｉｉｎｊがピーク電流指示値ＩＲに達するまでの期間の長さであるピーク電流到達時間ＴＭ１が短くなりやすい。そして、ピーク電流到達時間ＴＭ１が短いほど、筒内噴射弁１４が開弁しにくくなる。また、筒内噴射弁１４の駆動期間は要求噴射量に応じた値に設定されている。そのため、ピーク電流到達時間ＴＭ１が短いと、筒内噴射弁１４の燃料噴射量が要求噴射量よりも少なくなってしまう。

ピーク電流指示値ＩＲは、ベースピーク電流指示値ＩＲＢに対して補正を行った後の値（すなわち、ベースピーク電流指示値ＩＲＢにピーク電流補正値ＩＲＲを加算した値）である。一方、目標ピーク電流到達時間ＴＭＴｒは、筒内噴射弁１４の前回の駆動時におけるピーク電流指示値ＩＲがベースピーク電流指示値ＩＲＢと等しかったと仮定した場合におけるピーク電流到達時間である。そこで、本実施形態では、ベースピーク電流指示値ＩＲＢとピーク電流補正値ＩＲＲとの和からピーク電流指示値ＩＲを減じることでピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１を求めている。このピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が「０」とほぼ等しいときには、筒内噴射弁１４の燃料噴射量と要求噴射量とのずれがほとんどないと判断することができる。一方、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が「０」よりも大きい場合、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が大きいほど、要求噴射量から筒内噴射弁１４の燃料噴射量を減じた差である噴射量差が大きいと判断することができる。

そのため、電流補正値算出部５５は、算出したピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨよりも大きいか否かを判定する（ステップＳ２５）。この偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨは、「０」よりも大きい値に設定されており、上記噴射量差を「０」に近づけるためにピーク電流指示値ＩＲの補正が必要であるか否かを判断するために設定された値である。したがって、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨよりも大きい場合には、ソレノイドに流れる電流Ｉｉｎｊの増大速度が過度に大きく、筒内噴射弁１４に昇圧電圧ＶＨを供給する期間が短くなると判断できるため、ピーク電流指示値ＩＲの補正が必要であると判断することができる。

そして、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨよりも大きい場合（ステップＳ２５：ＹＥＳ）、電流補正値算出部５５は、図７に示すマップを用い、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１に基づいてピーク電流補正値ＩＲＲを算出する（ステップＳ２６）。図７に示すマップは、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１とピーク電流補正値ＩＲＲとの関係を示している。そして、図７に示すように、このマップを用いて算出されるピーク電流補正値ＩＲＲは、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨよりも大きい場合、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が大きいほど大きくなる。その後、電流補正値算出部５５は、本処理ルーチンを一旦終了する。

その一方で、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨ以下である場合には、筒内噴射弁１４のソレノイドに流れる電流Ｉｉｎｊの増大速度がそれほど大きくならないため、ピーク電流指示値ＩＲの補正が不要であると判断することができる。そのため、図３に示すように、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨ以下である場合（ステップＳ２５：ＮＯ）、電流補正値算出部５５は、ピーク電流補正値ＩＲＲを「０」とする（ステップＳ２７）。その後、電流補正値算出部５５は、本処理ルーチンを一旦終了する。

次に、図８を参照し、筒内噴射弁１４の燃料噴射時の作用を効果とともに説明する。なお、図８において、破線は、筒内噴射弁１４のソレノイドの温度が常温であり、同ソレノイドの抵抗値が小さくなっていないときにおける電流Ｉｉｎｊの推移を表している。また、実線は、ソレノイドの温度が極端に低く、同ソレノイドの抵抗値が小さいときにおける電流Ｉｉｎｊの推移を表している。さらに、二点鎖線は、ソレノイドの温度が極端に低く、同ソレノイドの抵抗値が小さい場合でも、ピーク電流指示値ＩＲがベースピーク電流指示値ＩＲＢと等しい場合における電流Ｉｉｎｊの推移を表している。

図８に示すように、冷間始動時などのように筒内噴射弁１４のソレノイドの温度が極端に低く、同ソレノイドの抵抗値が小さいときには、昇圧電圧ＶＨをソレノイドに供給する期間でのソレノイドに流れる電流Ｉｉｎｊの増大速度が、設計上想定されている増大速度よりも大きくなる。なお、ここでいう設計上想定されている増大速度とは、ソレノイドの温度が常温であるときにおける電流Ｉｉｎｊの増大速度のことであり、図８では破線で表されている。

そして、このような場合、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨよりも大きくなるため、ピーク電流到達時間ＴＭ１を基にピーク電流補正値ＩＲＲが算出される。その結果、ピーク電流指示値ＩＲは、その時点のデリバリパイプ２１内の燃料圧力ＰＤＰに基づいたベースピーク電流指示値ＩＲＢよりも大きくなる。すなわち、ピーク電流到達時間ＴＭ１は、ベースピーク電流指示値ＩＲＢに基づいた目標ピーク電流到達時間ＴＭＴｒよりも、ピーク電流補正値ＩＲＲに基づいたピーク電流到達時間補正値ＴＭＲだけ長くなる。これにより、昇圧電圧ＶＨを筒内噴射弁１４のソレノイドに供給する期間でのソレノイドに流れる電流Ｉｉｎｊの増大速度が大きくても、同ソレノイドに昇圧電圧ＶＨを供給する期間が短くなりにくくなる。その結果、筒内噴射弁１４では十分に大きな電磁力が発生するため、筒内噴射弁１４が開弁しやすくなる。したがって、このように筒内噴射弁１４が開弁しにくくなることが抑制されるため、筒内噴射弁１４の燃料噴射量が要求噴射量よりも少なくなることを抑制できる。なお、このような効果は、要求噴射量が少ないＰ／Ｌ噴射を行う際に顕著に表れる。

また、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨよりも大きい場合、ピーク電流補正値ＩＲＲは、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１に応じた値に設定される（図７参照）。そのため、ピーク電流補正値ＩＲＲとベースピーク電流指示値ＩＲＢとの和であるピーク電流指示値ＩＲが適正な値に設定される。

なお、上記実施形態は以下のような別の実施形態に変更してもよい。
・上記実施形態では、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨよりも大きい場合、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が大きくなるにつれてピーク電流補正値ＩＲＲを徐々に大きくしている。しかし、これに限らず、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨよりも大きい場合、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が大きいほどピーク電流補正値ＩＲＲが大きくなるように、ピーク電流補正値ＩＲＲを段階的に大きくするようにしてもよい。

また、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨよりも大きい場合にはピーク電流補正値ＩＲＲを所定値（＞０）で固定し、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨ以下である場合にはピーク電流補正値ＩＲＲを「０」とするようにしてもよい。

・ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が「０」よりも大きい場合には、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が偏差判定値ΔＴＭ１ＴＨよりも大きいか否かに拘わらず、ピーク電流補正値ＩＲＲを「０」よりも大きい値に設定するようにしてもよい。この場合、ピーク電流補正値ＩＲＲを、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が大きいほど大きくするようにしてもよい。

・ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が「０」よりも小さい場合、昇圧電圧ＶＨを筒内噴射弁１４のソレノイドに供給する期間での同ソレノイドに流れる電流Ｉｉｎｊの増大速度が、設計上想定されている増大速度よりも小さいため、昇圧電圧ＶＨを筒内噴射弁１４のソレノイドに供給する期間が長くなりやすいと判断することができる。そのため、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が「０」よりも小さい場合、ピーク電流補正値ＩＲＲを「０」よりも小さい値に設定し、ピーク電流指示値ＩＲを、ベースピーク電流指示値ＩＲＢよりも小さくするようにしてもよい。この場合、ピーク電流補正値ＩＲＲを、ピーク電流到達時間偏差ΔＴＭ１が小さいほど小さい値にするようにしてもよい。この構成によれば、筒内噴射弁１４が開弁しやすいときほどピーク電流指示値ＩＲを小さくすることができるため、筒内噴射弁１４における電力消費量を低減することができる。

・上記実施形態では、内燃機関の制御装置を、デリバリパイプ２１内の燃料圧力ＰＤＰを可変させる内燃機関に適用した例を説明しているが、デリバリパイプ２１内の燃料圧力ＰＤＰを予め設定された所定圧力で保持する内燃機関に適用してもよい。この場合、ベースピーク電流指示値ＩＲＢは所定圧力に応じた値で固定されるため、ベースピーク電流指示値ＩＲＢを制御装置５０のメモリに予め記憶させておくようにしてもよい。

・制御装置５０が、大きさの異なる複数種類の昇圧電圧を生成可能な場合、各昇圧電圧のうち、第２の電圧よりも低いのであれば、バッテリ電圧ＶＬよりも高い昇圧電圧を第１の電圧として用いるようにしてもよい。

１０…内燃機関、１４…筒内噴射弁、５０…制御装置、５４…到達時間取得部、５５…電流補正値算出部、５６…ピーク電流指示値算出部。

Claims (1)

1. 噴射弁から燃料を噴射させる際に、要求噴射量が多いほど同噴射弁の駆動期間を長くし、同駆動期間のうち、同噴射弁に流れる電流がピーク電流指示値に達するまでの期間では第１の電圧を同噴射弁に供給し、同噴射弁に流れる電流がピーク電流指示値に達した以降の期間では前記第１の電圧よりも低い第２の電圧を同噴射弁に供給する内燃機関の制御装置において、
   前記噴射弁の駆動時に、前記駆動期間のうち、前記第１の電圧が同噴射弁に供給された期間の長さであるピーク電流到達時間を取得する到達時間取得部と、
   前記噴射弁の前回の駆動時に前記到達時間取得部によって取得された前記ピーク電流到達時間を基に、ピーク電流補正値を算出する電流補正値算出部と、
   前記ピーク電流指示値を、前記噴射弁に供給される燃料の圧力に応じた値であるベースピーク電流指示値と、前記電流補正値算出部によって算出されたピーク電流補正値とを加算した和として算出するピーク電流指示値算出部と、を備え、
   前記電流補正値算出部は、
   前記ピーク電流指示値が前記ベースピーク電流指示値と等しい場合を想定した前記ピーク電流到達時間である目標ピーク電流到達時間を、前記噴射弁の前回の駆動時におけるピーク電流指示値の算出に用いられた前記ベースピーク電流指示値に基づいて算出し、
   前記ピーク電流到達時間のうち前記ベースピーク電流指示値に前記ピーク電流補正値を加算したことによって延長された時間であるピーク電流到達時間補正値を、前記噴射弁の前回の駆動時に算出したピーク電流補正値に基づいて算出し、
   前記目標ピーク電流到達時間に前記ピーク電流到達時間補正値を加算した和から、前記噴射弁の前回の駆動時に前記到達時間取得部によって取得された前記ピーク電流到達時間を減じた差である偏差が大きいほど前記ピーク電流補正値を大きくする
   ことを特徴とする内燃機関の制御装置。

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