JP6237123B2 - ２次元画像表示装置および２次元画像表示装置用の光走査装置および被走査面素子および移動体 - Google Patents

Description

この発明は、２次元画像表示装置及び２次元画像表示装置用の光走査装置および被走査面素子および移動体に関する。

この発明の２次元画像表示装置は、自動車、列車、船舶、ヘリコプター、飛行機など各種の、運転可能な移動体に「ヘッドアップディスプレイ装置」として搭載できる。

光ビームを走査して２次元画像を表示する２次元画像表示装置は、ヘッドアップディスプレイ装置等として提案され、実用化されつつある（特許文献１、２）。

このような２次元画像表示装置では、画像信号により強度変調される光ビームを、２次元偏向手段により２次元的に偏向させる。
そして、偏向された光ビームにより、被走査面素子を２次元的に走査し、被走査面素子に２次元画像を形成する。
形成された２次元画像を、虚像結像光学系により拡大虚像として結像させる。

そして、拡大虚像の結像位置よりも手前に設けた反射面素子により結像光束を観察部側へ反射させて観察する。

２次元画像形成に供する光ビームとしては、特許文献１、２に記載されたように、光エネルギ密度、指向性ともに高いレーザビームが好適である。

しかし、レーザビームはコヒーレントであるため、スペックル等の「干渉性のノイズ」が観察画像に表れやすい。
このようなノイズを以下「干渉性ノイズ」と呼ぶ。典型的な干渉性ノイズは「干渉縞」である。

「干渉性ノイズ」は、観察画像の像質を損ない、その視認性を悪くする。

特許文献１は、干渉性ノイズを除去する方法として、以下の方法を開示している。
即ち、被走査面素子に、微小レンズ（凸シリンドリカルレンズ）を配列形成し、光走査するコヒーレントな光ビームのビーム径を、微小レンズの配列ピッチよりも小さくする。

そして、光ビームが「微小レンズの境界部を跨いで照射しない」ように、光束の走査に同期して、光源をパルス発光させ、光ビームが微小レンズにのみ入射するようにする。

別法として、光ビームが微小レンズの境界部を照射しないように「境界部に遮光層を形成」する。

これ等の方法は、干渉性ノイズ除去に有効である。
しかし、光ビームの走査に同期して、光源をパルス発光させ、光ビームが微小レンズにのみ入射するようにするのは、光源と走査部の構成が複雑化する。

また、境界部に遮光層を形成する方法では、光ビームを連続走査できるが、遮光部による遮光で、表示される拡大虚像の輝度（明るさ）の低下を招来する。

この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものである。
即ち、この発明は、コヒーレントな光束の２次元走査により表示される拡大虚像の明るさを保持しつつ、干渉性ノイズの視認性を有効に軽減することを課題とする。

この発明の２次元画像表示装置用の光走査装置は、画像信号により強度変調されるコヒーレントな画素表示用ビームを、２次元偏向手段により２次元的に偏向させ、偏向された画素表示用ビームにより、被走査面素子を２次元的に走査して、前記被走査面素子に２次元画像を形成する２次元画像表示装置用の光走査装置において、被走査面素子は、前記画素表示用ビームのビーム径より大きく、前記画素表示用ビームを拡散させる六角形形状の微細凸レンズが密接して配列された微細凸レンズ構造を有し、微細凸レンズ構造において隣接する六角形形状の微細凸レンズの境界部の曲率半径：ｒが、画素表示用ビームを構成するコヒーレント光の波長：λよりも小さいことを特徴とする。

この発明の２次元画像表示装置用の光走査装置では、微細凸レンズの境界部に遮光領域を用いる必要が無いため、表示される拡大虚像の明るさを良好に保持できる。

微細凸レンズをハニカム型配列とすると、干渉性ノイズの発生する方向が３方向に分離されるため、干渉性ノイズのコントラストが低くなり、干渉性ノイズとして視認されにくい。

また、実際のレンズ径よりも小さい画素を実効的に表現でき、実効画素数を向上させることが可能である。

微細凸レンズのハニカム型配列における、アスペクト比：ＳＹ／ＳＸを１より大きくすれば、Ｘ方向の拡散の度合いを、Ｙ方向の拡散の度合いよりも大きくできる。

２次元画像表示装置の実施の１形態を説明するための図である。 微細凸レンズによる拡散と干渉性ノイズ発生を説明するための図である。 干渉性ノイズの除去を説明するための図である。 微細凸レンズの配列形態例を３例示す図である。 微細凸レンズの配列形態の他の例を５例示す図である。 アナモフィックな微細凸レンズを説明するための図である。 被走査面素子の例を２例説明する図である。 微細凸レンズの配列形態の別の例を示す図である。

以下、実施の形態を説明する。
図１は、２次元画像表示装置の実施の１形態を説明するための図である。

図１に即して説明する２次元画像表示装置は、２次元のカラー画像を表示するヘッドアップディスプレイ装置であり、図１（ａ）に装置の全体を説明図的に示す。

図１（ａ）において、符号１００で示す部分は「光源部」であり、この光源部１００からカラー画像表示用の画素表示用ビームＬＣが放射される。

画素表示用ビームＬＣは、赤（以下「Ｒ」と表示する。）、緑（以下「Ｇ」と表示する。）、青（以下「Ｂ」と表示する。）の３色のビームを１本に合成したビームである。

即ち、光源部１００は、例えば、図１（ｂ）の如き構成となっている。

図１（ｂ）において、符号ＲＳ、ＧＳ、ＢＳで示す半導体レーザは、それぞれＲ、Ｇ、Ｂのレーザ光を放射する。

符号ＲＣＰ、ＧＣＰ、ＢＣＰで示すカップリングレンズは、半導体レーザＲＳ、ＧＳ、ＢＳから放射される各レーザ光の発散性を抑制する。

カップリングレンズＲＣＰ、ＧＣＰ、ＢＣＰにより発散性を抑制された各色レーザ光束は、アパーチュアＲＡＰ、ＧＡＰ、ＢＡＰにより光束径を規制される。

光束径を規制された各色レーザ光束はビーム合成プリズム１０１に入射する。
ビーム合成プリズム１０１は、Ｒ色光を透過させＧ色光を反射するダイクロイック膜Ｄ１と、Ｒ・Ｇ色光を透過させＢ色光を反射するダイクロイック膜Ｄ２を有する。

従って、ビーム合成プリズム１０１からは、Ｒ、Ｇ、Ｂの各色レーザ光束が１本の光束に合成されて射出する。

射出する光束は、レンズ１０２により所定の光束径の「平行ビーム」に変換される。
この「平行ビーム」が、画素表示用ビームＬＣである。

画素表示用ビームＬＣを構成するＲ、Ｇ、Ｂの各色レーザ光束は、表示するべき「２次元のカラー画像」の画像信号により強度変調されている。

即ち、半導体レーザＲＳ、ＧＳ、ＢＳは、図示されない駆動手段により、Ｒ、Ｇ、Ｂの各色成分の画像信号により発光強度を変調される。

光源部１００から射出した画素表示用ビームＬＣは、２次元偏向手段６に入射し、２次元的に偏向される。
２次元偏向手段６は、この形態例では、微小なミラーを「互いに直交する２軸」を揺動軸として揺動するように構成されたものである。

即ち、２次元偏向手段６は具体的には、半導体プロセス等で微小揺動ミラー素子として作製されたＭＥＭＳ（Micro Electro Mechanical Systems）である。

２次元偏向手段は、この例に限らず、他の構成のもの、例えば、１軸の回りに揺動する微小ミラーを２個、揺動方向が互いに直交するように組み合わせたもの等でもよい。

上記の如く２次元的に偏向された画素表示用ビームＬＣは、凹面鏡７に入射し、被走査面素子８に向けて反射される。

凹面鏡７の光学作用は、２次元的に偏向されて入射する画素表示用ビームＬＣを反射し、反射された画素表示用ビームＬＣの向きを、一定方向に揃えることである。
即ち、凹面鏡７により反射された画素表示用ビームＬＣは、２次元偏向手段６による偏向に伴い平行移動しつつ被走査面素子８に入射し、被走査面素子を２次元的に走査する。

この２次元的な走査により、被走査面素子８に「カラーの２次元画像」が形成される。

勿論、被走査面素子８に各瞬間に表示されるのは「画素表示用ビームＬＣが、その瞬間に照射している画素のみ」である。

カラーの２次元画像は、画素表示用ビームＬＣによる２次元的な走査により「各瞬間に表示される画素の集合」として形成される。
被走査面素子８に、上記の如く形成された「カラーの２次元画像」を構成する光は、凹面鏡９に入射して反射される。

図１には示されていないが、被走査面素子８は後述する「微細凸レンズ構造」を有している。凹面鏡９は「虚像結像光学系」を構成する。

「虚像結像光学系」は、前記「カラーの２次元画像」の拡大虚像１２を結像させる。
拡大虚像１２の結像位置の手前側には、反射面素子１０が設けられ、拡大虚像１２を結像する光束を、観察者１１（図には観察者の目を示す。）の側へ反射する。

この反射光により、観察者１１は拡大虚像１２を視認できる。

図１（ａ）に示す如く、図の上下方向を「Ｙ方向」、図面に直交する方向を「Ｘ方向」とする。

図１（ａ）に示す場合には、Ｙ方向は通常、観察者１１にとって上下方向であり、この方向を「縦方向」と呼ぶ。

また、Ｘ方向は通常、観察者にとって左右方向であり、この方向を「横方向」と呼ぶ。

被走査面素子８は、上述の如く、微細凸レンズ構造を有している。
後述するように、微細凸レンズ構造は「微細凸レンズが、画素ピッチに近いピッチで密接して配列された」ものである。

そして、個々の微細凸レンズは、画素表示用ビームＬＣを拡散させる機能を持つ。
以下に、この「拡散機能」を簡単に説明する。

図１（ｃ）において、符号Ｌ１〜Ｌ４は、被走査面素子８に入射する４本の画素表示用ビームを示している。

これ等の４本の画素表示用ビームＬ１〜Ｌ４は、被走査面素子８に形成される２次元画像の４隅に入射する画素表示用ビームであるものとする。

これら４本の画素表示用ビームＬ１〜Ｌ４は、被走査面素子８を透過すると、ビームＬ１１〜Ｌ１４のように変換される。

仮に、画素表示用ビームＬ１〜Ｌ４で囲まれる断面４辺形の光束を、被走査面素子８に
入射させると、この光束は「ビームＬ１１〜Ｌ１４で囲まれる発散性の光束」となる。

実際には、画素表示用ビームは、ある瞬間には被走査面素子８の特定部分に入射しており、微細凸レンズにより「発散性の光束」に変換される。

微細凸レンズのこの機能が「拡散機能」である。

「ビームＬ１１〜Ｌ１４で囲まれる発散性の光束」は、このように発散性光束に変換された画素表示用ビームを時間的に集合した結果である。

画素表示用ビームを拡散させるのは「反射面素子１０により反射された光束が、観察者１１の目の近傍の広い領域を照射する」ようにするためである。

上記拡散機能が無い場合には、反射面素子１０により反射された光束が「観察者１１の目の近傍の狭い領域」のみを照射する。

このため、観察者１１が頭部を動かして、目の位置が上記「狭い領域」から逸れると、観察者１１は拡大虚像１２を視認できなくなる。

上記のように、画素表示用ビームＬＣを拡散することにより、反射面素子１０による反射光束は「観察者１１の目の近傍の広い領域」を照射する。

従って、観察者が「頭を少々動かし」ても、拡大虚像１２を確実に視認できる。

上記の如く、説明中の形態例において、被走査面素子８に入射する画素表示用ビームＬＣは平行ビームであるが、被走査面素子８を透過した後は発散性のビームとなる。

この発明における被走査面素子８は、画素表示用ビームＬＣを拡散させる微細凸レンズが、画素ピッチに近いピッチで密接して配列された「微細凸レンズ構造」を有する。

微細凸レンズは「画素表示用ビームＬＣのビーム径」より大きい。

微細凸レンズを「画素表示用ビームＬＣのビーム径」より大きくするのは、干渉性ノイズ低減のためであり、以下これを、図２及び図３を参照して説明する。

図２（ａ）において、符号８０２は被走査面素子を示す。
被走査面素子８０２は、微細凸レンズ８０１を配列した微細凸レンズ構造を有する。

符号８０３で示す「画素表示用ビーム」の光束径８０７は、微細凸レンズ８０１の大き
さよりも小さい。

即ち、微細凸レンズ８０１の大きさ８０６は、光束径８０７よりも大きい。
なお、説明中の形態例で、画素表示用ビーム８０３はレーザ光束であり、光束中心のまわりにガウス分布状の光強度分布をなす。
従って、光束径８０７は、光強度分布における光強度が「１／ｅ^２」に低下する光束半径方向距離である。
図２（ａ）では、光束径８０７は微細凸レンズ８０１の大きさ８０６に等しく描かれているが、光束径８０７が「微細凸レンズ８０１の大きさ８０６」に等しい必要は無い。
微細凸レンズ８０１の大きさ８０６を食み出さなければよい。

図２（ａ）において、画素表示用ビーム８０３は、その全体が１個の微細凸レンズ８０
１に入射し、発散角８０５をもつ拡散光束８０４に変換される。

なお、「発散角」は、以下において「拡散角」と呼ぶこともある。

図２（ａ）の状態では、拡散光束８０４は１つで、干渉する光束が無いので、干渉性ノイズは発生しない。

なお、発散角８０５の大きさは、微細凸レンズ８０１の形状により適宜設定できる。

図２（ｂ）では、画素表示用ビーム８１１は、光束径が微細凸レンズの配列ピッチ８１
２の２倍となっており、２個の微細凸レンズ８１３、８１４に跨って入射している。

この場合、画素表示用ビーム８１１は、入射する２つの微細凸レンズ８１３、８１４に
より２つの発散光束８１５、８１６のように拡散される。

２つの発散光束８１５、８１６は、領域８１７において重なり合い、この部分で互いに
干渉して干渉性ノイズを発生する。

図３（ａ）は、画素表示用ビーム８２４が、被走査面素子８２１の、２つの微細凸レン
ズ８２２、８２３に跨って入射している状態を示す。

画素表示用ビーム８２４の光束径は、微細凸レンズ８２２等の大きさに等しい。
この場合、微細凸レンズ８２２に入射したビーム部分は発散光束８２６となり、微細凸
レンズ８２３に入射したビーム部分は発散光束８２７となって拡散される。

発散光束８２６と８２７とは、互いに遠ざかる方向へ拡散されるので、これらが相互に
重なり合うことはなく、従って、この状態で干渉性ノイズは発生しない。

即ち、微細凸レンズにより拡散された光束による干渉性ノイズは、画素表示用ビーム８２４のビーム径を、微細凸レンズ８２２の大きさ以下に設定すれば発生しない。

微細凸レンズの径と、被走査面素子に入射する画素表示用ビームのビーム径の具体的な
数値例を例示する。

画素表示用ビームのビーム径を、例えば１５０μｍ程度に設定することは容易である。

この場合には、微細凸レンズ構造を構成する微細凸レンズの大きさは、上記１５０μｍ以上の大きさ、例えば、１６０μｍ、２００μｍ等に設定すれば良い。

図３（ａ）に示す被走査面素子８２１では、微細凸レンズ８２２、８２３・・は隙間なく配列されている。

従って、隣接する微細凸レンズ面の「境界部の幅（以下「境界幅」とも言う。）は０」
である。
このため、微細凸レンズ８２２、８２３に、図３（ａ）の如く入射する画素表示用ビーム８２４から発生する発散光束は、発散光束８２６、８２７のみである。

しかしながら、実際に形成される微細凸レンズ構造では「隣接する微細凸レンズの境界幅が０となる」ことは無い。

即ち、図３（ｂ）に示す被走査面素子８３１のように、実際に形成される微細凸レンズ
構造では、微細凸レンズ８３３、８３４の境界部８３５は「幅：０」とはならない。

微細凸レンズ８３３、８３４の境界部８３５は、微視的には「曲面が滑らかに連続」しており、境界部８３５には曲面が形成される。

このように境界部８３５に形成された曲面は、この部分に画素表示用ビームが入射すると、入射光部分に対して「微小なレンズ面」として作用する。

従って、微細凸レンズ８３３、８３４に跨って入射する画素表示用ビーム８３２は、発散光束８３６、８３７とともに発散光束８３８も発生させる。

発散光束８３８は境界部８３５の曲面のレンズ作用により発生し、発散光束８３６、８
３７と、領域８３９、８４０において重なり合って干渉し、干渉性ノイズを発生させる。

図３（ｃ）は、微細凸レンズ構造における「干渉性ノイズの軽減ないし防止」を説明するための図である。

微細凸レンズ構造において、微細凸レンズ８４１、８４２のレンズ面が緩やかに繋がっ
た境界部８４３の曲面形状は、それ自体が「微小なレンズ面」をなしている。

境界部８４３の曲面形状の曲率半径を図の如く「ｒ」とする。

ここで、説明の簡単のため、微細凸レンズ構造に入射する画素表示用ビームを「波長：
λの単色レーザ光束」とする。

境界部８４３の曲率半径：ｒが、画素表示用ビームの波長：λよりも大きい場合（ｒ＞
λ）、曲率半径：ｒの曲面は、入射する画素表示用ビームに対してレンズ作用を及ぼす。

従ってこの場合、境界部８４３を通過するビーム成分は発散され、微細凸レンズ８４１
、８４２により拡散された光束と重なり合って干渉し、干渉性ノイズを発生する。

一方、境界部８４３の曲率半径：ｒが、画素表示用ビームの波長：λより小さくなると、境界部８４３は画素表示用ビームに対して「サブ波長構造」となる。
周知の如く、サブ波長構造は「サブ波長構造よりも大きい波長の光」に対してはレンズ作用を生じない。
従って、波長：λより小さい曲率半径：ｒをもった境界部８４３は「レンズ」として作用せず、画素表示用ビームを直進的に透過させ、発散させることがない。

このため、境界部８４３を直進的に透過したビーム部分と、微細凸レンズ８４１、８４２により拡散された発散光束とは重なり合わず、干渉による干渉性ノイズは発生しない。

即ち、画素表示用ビームのビーム径：ｄ、波長：λ、微細凸レンズの大きさ：Ｄ、境界部をなす面の曲率半径：ｒの大小関係は、以下のように定めるのが良い。
Ｄ＞ｄ、λ＞ｒ 。

表示すべき２次元の拡大虚像がモノクロ画像である場合には、波長：λの単色のコヒー
レント光により画素表示用ビームを形成する。
従って、この場合には、上記Ｄ、ｄ、ｒ、λが上記大小関係を満足するように設定することにより、干渉性ノイズを抑制できる。

説明中の実施の形態のように、２次元のカラー画像（拡大虚像）を表示する場合、画素
表示用ビームＬＣは、Ｒ、Ｇ、Ｂの３色のビームの合成されたものである。

これ等の３ビームの波長をλＲ（＝６４０ｎｍ）、λＧ（＝５１０ｎｍ）、λＢ（＝４
４５ｎｍ）とすると、これらの大小関係は「λＲ＞λＧ＞λＢ」である。

従って、干渉性ノイズ防止の観点からすれば、上記境界部をなす面の曲率半径：ｒを、最短波長：λＢよりも小さく、例えば、４００ｎｍとすればよい。

しかし、最長波長：λＲよりも小さい曲率半径：ｒ（例えば６００ｎｍ）を設定すれば
、画像表示ビームのＲ成分による干渉性ノイズを防止できる。

即ち、干渉性ノイズを有効に軽減させることができる。

「ｒ（例えば５００ｎｍ）＜λＧ」とすれば、画像表示ビームのＲ成分およびＧ成分の光による干渉性ノイズを防止できる。
画素表示用ビームＬＣが「Ｒ、Ｇ、Ｂの３色のビームの合成されたもの」である場合、
干渉性ノイズは、これら３色の成分について独立に発生する。
そして、これら独立した３色Ｒ、Ｇ、Ｂのビームの干渉性ノイズの「総体」が、視認される干渉性ノイズとなる。
従って、３色の干渉性ノイズのうち、１色でも干渉性ノイズが無くなれば、視認される干渉性ノイズは大幅に改善され、観察画像の画質向上に寄与する。
従って、干渉性ノイズの防止効果は、３色のうちで「最も長波長のＲ成分」のみでも効果があり、次いでＧ成分、Ｂ成分という順で「低減効果」が向上する。
したがって、最長波長：λＲよりも小さい曲率半径：ｒ（例えば６００ｎｍ）を設定すれば、干渉性ノイズの軽減上、一定の効果を達成できる。
干渉性ノイズの視認性は、波長やビーム径・マルチ／シングルモードなどでノイズ強度は変わるが、一般的にはＲ≒Ｇ＞Ｂの順で高い。
即ち、波長：λＢの光は人間の眼の視感度が低く、干渉性ノイズは目立ちにくい。
従って、波長：λＧよりも小さい曲率半径：ｒ（例えば５００ｎｍ）を設定すれば、視認性の比較的高い波長：λＲとλＧの光による干渉性ノイズを軽減できる。
視感度が低い波長：λＢの光による干渉性ノイズは発生しても、さほど目立たない。
勿論、波長：λＢよりも小さい曲率半径：ｒ（例えば４００ｎｍ）を設定すれば、上記の如く、干渉性ノイズを更に有効に軽減できる。

微細凸レンズ構造を構成する微細凸レンズの大きさは、上記の如く、１００μｍオーダであり、これは通常の「マイクロレンズ」として実現できる。

また、微細凸レンズを配列した微細凸レンズ構造は「マイクロレンズアレイ」として実現できる。

従って、以下、微細凸レンズを「マイクロレンズ」とも呼び、微細凸レンズ構造を「マイクロレンズアレイ」とも呼ぶこととする。

マイクロレンズアレイは、一般に、マイクロレンズアレイのレンズ面アレイの転写面を持つ金型を作製し、この金型を用いて、樹脂材料に金型面を転写して作製される。
金型における転写面の形成は、切削やフォトリソグラフィなどを用いて形成する方法が知られている。

また、樹脂材料への転写面の転写は、例えば「射出成形」で行うことができる。

隣接マイクロレンズの境界部における曲率半径を小さくすることは、境界幅を小さくすることにより実現できる。
小さい境界幅は、隣接マイクロレンズ面の形成する境界部の「尖鋭化」することにより実現できる。

マイクロレンズアレイ用の金型において、「隣接マイクロレンズ間の境界幅」の大きさを波長オーダまで小さくする工法は、種々の方法が知られている。

例えば、特許文献３は、異方性エッチングおよびイオン加工により各マイクロレンズの曲率半径を増加させ、境界部の非レンズ部分を除去する方法を開示している。

また、特許文献４は、等方性ドライエッチングを用いて、隣接マイクロレンズ間の平坦面を除去する方法を開示している。

例えば、これらの公知の方法を用いることにより、隣接マイクロレンズ間の境界部を成
す面の曲率半径が、十分に小さいマイクロレンズアレイを作製可能である。
即ち、上に説明した被走査面素子は、複数のマイクロレンズが相互に近接して配列した構造を有するマイクロレンズアレイとして構成できる。
隣接するマイクロレンズの境界部をなす面の曲率半径：ｒを６４０ｎｍよりも小さいマイクロレンズアレイとして形成することにより、Ｒ成分光の干渉性ノイズを防止できる。
また、上記曲率半径：ｒを５１０ｎｍよりも小さいマイクロレンズアレイとして形成すれば、Ｒ成分光とＧ成分光による干渉性ノイズを防止できる。
隣接するマイクロレンズの境界部をなす面の曲率半径：ｒを４４５ｎｍよりも小さいマイクロレンズアレイとして形成すれば、Ｒ、Ｇ、Ｂ成分光の干渉性ノイズを防止できる。

上には、図１に示す２次元画像表示装置（ヘッドアップディスプレイ装置）について説
明した。

図１に示す凹面鏡７は「２次元的に偏向されて入射する画素表示用ビームＬＣを反射し
、反射された画素表示用ビームＬＣの向きを、一定方向に揃える機能」を持つ。
即ち、凹面鏡７は「２次元的に偏向された画素表示用ビームの偏向範囲を調整し、被走
査面素子の走査範囲を規制する偏向範囲規制手段」として機能する。

このような偏向範囲規制手段は、２次元偏向手段６により２次元的に偏向された画素表
示用ビームの偏向角がさほど大きくない場合には、省略することもできる。

次に、微細凸レンズ構造（マイクロレンズアレイ）における微細凸レンズ（マイクロレ
ンズ）の配列形態の例を説明する。

マイクロレンズアレイおよびマイクロレンズに対する条件は上記の如くである。

即ち、「画素表示用ビームのビーム径より大きい微細凸レンズが、画素ピッチに近いピ
ッチで密接して配列されて微細凸レンズ構造を構成」する。

この条件が満足されれば、マイクロレンズの配列は適宜で良いが、具体的な形態を３例
、図４に示す。
図４（ａ）に形態例を示すマイクロレンズアレイ８７は、正方形形状のマイクロレンズ
８７１１、８７１２・・等を正方行列状に配列したものである。

ヘッドアップディスプレイ装置において表示される２次元画像（拡大虚像）の画素数は
、マイクロレンズアレイにおけるマイクロレンズの配列周期で決定される。

図４（ａ）の配列の場合、Ｘ方向に隣接するマイクロレンズ８７１１、８７１２の中心
間距離をＸ１とする。

また、図においてＹ方向に隣接するマイクロレンズ８７１１、８７２１の中心間距離を
Ｙ１とする。これら、Ｘ１、Ｙ１を「１画素の実効サイズ」と見做すことができる。

「１画素の実効サイズ」を以下において「１画素の実効ピッチ」あるいは「実効画素ピ
ッチ」とも呼ぶ。

図４（ｂ）に形態例を示すマイクロレンズアレイ８８は、正六角形形状のマイクロレン
ズ８８１１、８８２１・・を稠密に配列したものである。

この場合のマイクロレンズの配列では、配列されるマイクロレンズ８８１１等は、Ｘ方
向に平行な辺を持たない。

即ち、Ｘ方向に配列するマイクロレンズの上辺・下辺は「ジグザク状」になるので、このような配列を「ジグザグ型配列」と呼ぶ。

図４（ｃ）に形態例を示すマイクロレンズアレイ８９は、正六角形形状のマイクロレン
ズ８９１１、８９２１・・を稠密に配列したものである。

この場合のマイクロレンズの配列では、配列されるマイクロレンズ８９１１等は、Ｘ方
向に平行な辺を持っている。この場合の配列を「アームチェア型配列」と呼ぶ。

ジグザグ型配列とアームチェア型配列を合わせて「ハニカム型配列」と呼ぶ。

図４（ｃ）に示すアームチェア型配列は、図４（ｂ）に示すジグザグ型配列を、９０度
回転させた配列である。
ジグザグ型配列では、マイクロレンズの配列では、図に示すＸ２を「Ｘ方向の実効画素
ピッチ」、Ｙ２を「Ｙ方向の実効画素ピッチ」と見做すことができる。

アームチェア型配列では、図に示すＸ３を「Ｘ方向の実効画素ピッチ」、Ｙ３を「Ｙ方
向の実効画素ピッチ」と見做すことができる。

図４（ｂ）で、実効画素ピッチ：Ｙ２は、マイクロレンズ８８２１の中心と、マイクロ
レンズ８８１１の右側の辺の中点との距離である。

図４（ｃ）で、実効画素ピッチ：Ｘ３は、マイクロレンズ８９１１の右側に接する２つ
のマイクロレンズの接する辺の中点とマイクロレンズ８９１１の中心との距離である。

ジグザク型配列においては、Ｘ方向の実効画素ピッチ：Ｘ２が小さいので、画像表示に
おけるＸ方向の分解能を向上させることができる。

また、アームチェア型配列においては、Ｙ方向の分解能を向上させることができる。

このように、マイクロレンズをハニカム型に配列することにより、実際のレンズ径より
も小さい画素を実効的に表現でき、実効画素数を向上させることが可能である。

上述の如く、被走査面素子の微細凸レンズ構造（マイクロレンズアレイ）において、隣
接するマイクロレンズの境界部は、曲率半径：ｒを有する。

曲率半径：ｒは、例えば、画素表示用ビームのＲ成分の波長：λＲよりも小さい。

従って、前述の如く、「Ｒ成分のコヒーレント光の干渉による干渉性ノイズ」は防止される。

しかし、画素表示用ビームのＧ成分光の波長：λＧやＢ成分光の波長：λＢよりも、前
記曲率半径：ｒが大きければ、これ等の光は境界部で拡散され、互いに干渉する。

従って、この干渉による干渉性ノイズは発生する。

この場合、図４（ａ）の「正方行列状の配列」であると、境界部での発散（拡散）は、
図のＸａ方向およびＹａ方向の２方向に生じ、それぞれが干渉性ノイズの原因となる。

これに対し、図４（ｂ）の配列だと、境界部での発散は、８Ａ、８Ｂ、８Ｃの３方向に
起こる。また、図４（ｃ）の場合だと、９Ａ、９Ｂ、９Ｃの３方向に拡散する。

即ち、境界部での発散は、正方行列状配列では２方向に発生し、ハニカム状配列では３方向に生じる。

従って、干渉性ノイズの発生は、正方行列状の配列では２方向的、ハニカム状の配列では３方向的に生じる。

即ち、発生する干渉性ノイズは、正方行列状配列では「２方向に分散」されるのに対し、ハニカム状の配列では「３方向に分散」される。

干渉性ノイズを生じさせるコヒーレント光の最大強度は一定である。
従って、分散される数が大きいほど「発生する干渉性ノイズのコントラスト」は弱められて視認され難く（目立ち難く）なる。

従って、「境界部の曲率半径：ｒよりも小さい波長の成分による干渉性ノイズ」の発生を許容する場合には、マイクロレンズの配列は「ハニカム状配列」とするのがよい。

なお、境界幅が前記波長：λＲより大きい場合には、Ｒ成分のコヒーレント光による干渉性ノイズも発生する。

しかし、隣接する微細凸レンズの「レンズ面間の境界幅」は微小であり、微小な境界幅の部分に入射するコヒーレント光の光エネルギは小さい。

従って、干渉性ノイズを発生させる光エネルギも大きくは無い。
従って、干渉性ノイズが発生したとしても、ハニカム状配列の場合は、上記の如く、３方向に分散されることで、コントラストは弱くなる。

従って、干渉性ノイズの視認性は有効に軽減させることとなる。

図１（ａ）に即して説明したように、２次元の拡大虚像１２を結像する虚像結像光学系
は、凹面鏡９により構成される。

即ち、拡大虚像１２は、凹面鏡９により結像される画素像の集合である。

微細凸レンズであるマイクロレンズに「アナモフィックな機能」を持たせると、微小凸レンズの拡散機能を、互いに直交する方向において異ならせることができる。

図６を参照すると、図６において符号８０は、被走査面素子８に稠密に形成されたマイクロレンズ（微細凸レンズ）の個々を説明図として示している。
図６の例では、微細凸レンズ８０は、Ｘ方向に平行な辺を持つ「アームチェア型配列」で配列されている。
微細凸レンズ８０は、そのレンズ面の曲率半径が、Ｘ方向とＹ方向とで異なり、Ｘ方向の曲率半径：Ｒｘは、Ｙ方向の曲率半径：Ｒｙよりも小さい。

従って、微細凸レンズ８０のＸ方向のパワーは、Ｙ方向のパワーよりも大きい。
また、レンズ面のＸ方向とＹ方向との両方に曲率を持たせたので、微細凸レンズを六角形にでき、上記の如く「干渉性ノイズの視認性」を弱めることができる。
図６は、１個の微細凸レンズ８０に、画像表示用ビームＬＣが入射した場合を示している。図６では、個々の微細凸レンズ８０のＹ方向の幅がＸ方向の幅よりも長い。

画像表示用ビームＬＣのビーム径を「Ｙ方向に長い楕円形状」とし、Ｙ方向における光束径を、微細凸レンズ８０のＹ方向の径より小さくする。
このようにすれば、画像表示用ビームＬＣを「レンズ境界を跨がずに入射」させることが可能であり、射出する発散光束の断面形状は、Ｘ方向に長い楕円形状になる。

微細凸レンズのＹ方向の長さおよびＸ方向の長さに拘わらず、Ｘ方向の曲率の方がＹ方向の曲率よりも大きければ、各微細凸レンズから射出する発散ビームの光束断面ＦＸは、Ｘ方向よりもＹ方向の方が長くなる。

上に説明したヘッドアップディスプレイ装置は、例えば、自動車等の車載用として用いることができ、Ｘ方向は「運転席から見て横方向」、Ｙ方向は「縦方向」である。

この場合の反射面素子１０は、自動車のフロントガラスである。
この場合、フロントガラス前方に拡大虚像１２として、例えば「ナビゲーション画像」を表示でき、観察者１１である運転者は、この画像を運転席に居ながら観察できる。

このような場合、表示される拡大虚像は「運転者から見て横長の画像」であること、即ち、マイクロレンズアレイに形成される２次元画像および、拡大虚像は「Ｘ方向に画角の大きい画像」であることが一般に好ましい。

また、観測者である運転者が、左右斜め方向から表示画像を見た場合にも、表示を認識できるように、横方向には「縦方向に比して大きな視野角」が要求される。
このため、拡大虚像の長手方向（Ｘ方向）には短手方向（Ｙ方向）に比して大きな拡散角（非等方拡散）が要求される。

従って、被走査面素子の微細凸レンズをマイクロレンズアレイ上に形成された画像もしくは拡大虚像の短手方向よりも長手方向の方が曲率が大きいアナモフィックなレンズとし、画素表示用ビームを拡散させる拡散角を「２次元画像の横方向を縦方向よりも広く」するのが好ましい。

このようにして、ヘッドアップディスプレイ装置の要求画角を満たす必要最小限の範囲に光を発散させ、光の利用効率を向上させ、表示画像の輝度を向上させることが可能である。

勿論、上記のような「非等方拡散」ではなく、縦方向と横方向で拡散角が等しい「等方
拡散」とする場合も可能である。
しかし、自動車等の車載用として用いるヘッドアップディスプレイ装置の場合であれば、運転者が表示画像に対して上下方向の位置から観察を行なう場合は少ない。
従って、このような場合であれば、上記のように、画素表示用ビームを拡散させる拡散角を「２次元画像の横方向を縦方向よりも広く」するのが光利用効率の面から好ましい。

微細凸レンズ（マイクロレンズ）は、そのレンズ面を「非球面」として形成できること
が従来から知られている。

直上に説明したアナモフィックなレンズ面も「非球面」であるが、微細凸レンズのレン
ズ面をより一般的な非球面として形成でき、収差補正を行なうこともできる。

収差の補正により「拡散の強度ムラ」を低減することも可能である。

図４に示した微細凸レンズ構造（マイクロレンズアレイ）における個々の微細凸レンズ
（マイクロレンズ）は、正方形もしくは正六角形であった。

微細凸レンズの形状はこのように正多角形である必要はなく、図４に示したマイクロレ
ンズ形状を１方向に引き伸ばした形状でもよい。

この場合、正方形形状であったものは「長方形形状」となり、正六角形状であったもの
は、細長い変形六角形になる。

微細凸レンズ構造の実効画素ピッチは、図４（ａ）〜（ｃ）の配列では、Ｘ方向につき
Ｘ１〜Ｘ３、Ｙ方向につきＹ１〜Ｙ３であった。
このように定められるＸ方向の実効画素ピッチを一般に「ＳＸ」、Ｙ方向の実効画素ピ
ッチを一般に「ＳＹ」とするとき、両者の比：ＳＹ／ＳＸを「アスペクト比」と言う。

図４（ａ）の場合、アスペクト比は「Ｙ１／Ｘ１」であり、Ｘ１＝Ｙ１であるから、ア
スペクト比は１である。

図４（ｂ）の場合のアスペクト比は「Ｙ２／Ｘ２」であり、Ｙ２＞Ｘ１であるから、ア
スペクト比は１より大きい。

図４（ｃ）の場合のアスペクト比は「Ｙ３／Ｘ３」であり、Ｙ３＜Ｘ３であるから、ア
スペクト比は１よりも小さい。

図５（ａ）〜（ｅ）に示すマイクロレンズアレイ９１〜９５の微細凸レンズ構造では、実効画素ピッチを、図４の場合と同様にして以下の如くに定める。

即ち、Ｘ方向、Ｙ方向の実効画素ピッチは、図５の「Ｘ１１、Ｙ１１」、「Ｘ１２、Ｙ
１２」、「Ｘ１３、Ｙ１３」である。

図５（ａ）の微細凸レンズ構造は、長方形形状の微細凸レンズ９１１１、９１１２、・
・９１２１・・を正方行列状に配列したものであり、アスペクト比は１よりも大きい。

図５（ｂ）〜（ｅ）に示すマイクロレンズアレイ９２〜９５では、微細凸レンズ構造は、ハニカム型配列である。

図５（ｂ）、（ｄ）、（ｅ）に示すハニカム型配列では、アスペクト比「Ｙ１２／Ｘ１
２」、「Ｙ１３／Ｘ１３」はいずれも１より大きい。

図５に示す微細凸レンズ構造の５例は何れも「微細凸レンズ」は、Ｙ方向の長さがＸ方
向の長さよりも大きい。

このように「Ｙ方向の長さがＸ方向の長さより大きい形状の微細凸レンズ」の場合、微
細凸レンズの形状として、Ｘ方向の曲率をＹ方向の曲率より大きくするのが容易である。

従って、前述した「Ｘ方向のパワーがＹ方向のパワーよりも大きくなるアナモフィック
な光学機能」を実現しやすい。

例えば、図５（ａ）に示す例の場合、具体例として例えば、Ｘ１１＝１５０μｍ、Ｙ１
１＝２００μｍ、アスペクト比＝２００／１５０＝４／３＞１を挙げることができる。

勿論、この場合には、画素表示用ビームのビーム径は「Ｘ方向を１５０μｍ未満、Ｙ方向を２００μｍ未満」にする。

図５（ｂ）〜（ｄ）に示す微細凸レンズの配列は、何れもハニカム型配列であり、個々
の微細凸レンズは「Ｙ方向に長い形状」となっている。

図５（ｂ）の配列は「ジグザグ型」であり、（ｃ）〜（ｅ）の配列は何れも「アームチ
ェア型」である。

図５（ｂ）の「ジグザグ型の縦長ハニカム型配列」と、（ｃ）の「アームチェア型の縦
長ハニカム配列」は何れも使用可能であることは勿論である。

しかし、図５（ｃ）の配列例は（ｂ）の配列例に対して以下の如き利点を有する。

即ち、（ｂ）の配列に比して、（ｃ）の配列では、微小凸レンズにおける「Ｘ方向とＹ
方向のサイズの差」が小さく、縦横方向における「実効画素サイズの差」が小さくなる。

具体的な寸法を挙げる。
例えば、図５（ｂ）において、微細凸レンズ９２１１、９２１２等のＸ方向のレンズ径
：Ｒ２ｘ＝１００μｍ、Ｙ方向のレンズ径：Ｒ２ｙ＝２００ｕｍとする。

このとき、Ｘ方向の実効画素ピッチ（＝Ｘ１２）は５０μｍ、Ｙ方向の実効画素ピッチ
（＝Ｙ１２）は１５０μｍとなる。

同様に、図５（ｃ）において、微細凸レンズ９３１１、９３１２等の、Ｘ方向のレンズ
径：Ｒ３ｘ＝１００μｍ、Ｙ方向のレンズ径：Ｒ３ｙ＝２００μｍとする。

また、微細凸レンズ９３１１等の六角形形状の、上下の辺の長さは５０μｍとする。
このとき、Ｘ方向の実効画素ピッチ（＝Ｘ１３）は７５μｍ、Ｙ方向の実効画素ピッチ（＝Ｙ１３）＝１００μｍとなる。

従って「Ｘ、Ｙ方向の実効画素ピッチ」は、図５（ｃ）の配列（７５μｍと１００μｍ）の方が（ｂ）の配列（５０μｍと１００μｍ）の場合よりも「互いに近い値」になる。

図５（ｃ）、（ｄ）、（ｅ）においては、Ｘ方向の実効画素ピッチをＸ１３、Ｙ方向の実効画素ピッチをＹ１３としている。
これは、図５（ｃ）〜（ｅ）のハニカム型配列（アームチェア型のハニカム配列）において、Ｘ方向の画素ピッチ、Ｙ方向の画素ピッチが、同じように定義されることによる。
図５（ｄ）においては、微細凸レンズ９４１１、９４２１等は、Ｘ方向に平行な上下の
辺が短く、斜辺が長い。
また、図５（ｅ）においては、微細凸レンズ９５１１、９５２１等は、Ｘ方向に平行な
上下の辺が長く、斜辺が短い。
これらの図に示すように、微細凸レンズの六角形形状の変形により、Ｘ方向の画素ピッチ：Ｘ１３、Ｙ方向の画素ピッチ：Ｙ１３を調整できる。

図５（ｃ）の場合と同様、これら図５（ｄ）、（ｅ）に示す配列においても「微細凸レンズ構造が縦長構造」であることにより、Ｘ、Ｙ方向の「実効画素ピッチの均等化」が可能である。
例えば、図８に示すマイクロレンズアレイ９６のマイクロレンズ９６１１、９６２１等は、図５（ｄ）に示すマイクロレンズアレイ９５と同様の縦長の六角形形状である。
図８に示すマイクロレンズ９６１１等の配列は、図５（ｃ）と同様の「アームチェア型の縦長ハニカム配列」である。
マイクロレンズ９６１１等の六角形形状は、Ｘ方向の実効画素ピッチ：Ｘ１４が、Ｙ方向の実効画素ピッチ：Ｙ１４と完全に等しくなるように設定されている。
このように、アームチェア型の縦長ハニカム配列では、アスペクト比を１に設定することができる。
画素表示用ビームのビーム径より大きい微細凸レンズもしくは「画素表示用ビームのビーム径と同じ程度の大きさの微細凸レンズ」の場合、実効画素ピッチのアスペクト比が１であれば、拡大虚像として投影される画像データに対して、拡大虚像による再現性が高まる。
拡大虚像として投影される画像データのマイクロレンズアレイ上における画素ピッチと実効画素ピッチとを一致させる、もしくは、他の実効画素ピッチと比較して、実効画素ピッチを虚像として投影される画像データのマイクロレンズアレイ上における画像データの画素ピッチに近づけることができるからである。
上には、縦方向を「上下方向」、横方向を「左右方向」として説明したが、これは説明の具体性のための便宜上のものである。
実際の空間において、どの方向が縦方向かは、マイクロレンズアレイの２次元画像表示装置への取り付け方向、２次元画像表示装置の車両等の移動体への取り付け方向による。
２次元偏向手段６は、１つの軸について１往復の揺動（第１軸の揺動）を行う間に、もう一方の軸について往復の揺動（第２軸の揺動）を複数回行うが、多くの場合、拡大虚像の長手方向であるＸ方向が、第２軸の揺動による画像表示用ビームＬＣのマイクロレンズアレイに対する走査の方向に設定される。
従って、「アームチェア型」の六角形形状のマイクロレンズのＸ方向に平行な上下の辺は、画像表示用ビームＬＣのマイクロレンズアレイに対する走査方向とほぼ平行となり、「アームチェア型」の六角形形状の画像表示用ビームのマイクロレンズアレイに対する走査方向に最も平行に近い２辺の間隔、言い換えれば、画像表示用ビームのマイクロレンズアレイに対する走査方向に最も平行に近い辺とその対向する辺との間隔を、これら２辺に直交する方向へ拡大するように引き伸ばした形状が「アームチェア型の縦長ハニカム構造」である。

従って、アームチェア型の縦長ハニカム配列は、輝度及び実効画素数の向上に加え、Ｘ
方向（横方向）、Ｙ方向（縦方向）の実効画素ピッチの差を小さくすることができる。
図５（ｃ）〜（ｅ）に示す如き「微細凸レンズの形状」は、例えば、発散光束の発散角
制御のため、任意に選択することが可能である。

図１（ａ）に示したヘッドアップディスプレイ装置においては、画素表示用ビームＬＣ
は、被走査面素子８の微細凸レンズ構造に直交入射している。

しかし、画素表示用ビームの被走査面素子への入射形態は、このような「直交入射」に
限らない。

例えば、光源部から反射面素子に到る光学素子の配列を工夫して、ヘッドアップディス
プレイ装置をコンパクト化する場合には、図７（ａ）のような入射形態が考えられる。

即ち、図７（ａ）の例では、画素表示用ビームＬＣが、被走査面素子８に対して傾いて
入射している。

微細凸レンズのレンズ面を「非球面」とするような場合、画素表示用ビームＬＣは、非
球面の光軸に対して傾いて入射することになり、非球面の機能を生かせない場合もある。

このような場合には、図７（ｂ）の被走査面素子８ａのように、微細凸レンズＭＬのレ
ンズ面光軸ＡＸを、被走査面素子８ａの基準面に対して直交方向から傾けるのが良い。

このようにして、レンズ面光軸ＡＸを画素表示用ビームＬＣの入射方向に平行、もしく
はこれに近い方向とすることができる。

なお、被走査面素子８ａの基準面は、微細凸レンズＭＬがアレイ配列された面である。

このようにすることにより、光学系の小型化や、光の利用効率の向上が可能となり「微
細凸レンズによる画素表示用ビームの発散の方向」を均質化することが可能である。

上に説明したヘッドアップディスプレイ装置は、上述の自動車への搭載に限らず、列車
、船舶、ヘリコプター、飛行機など各種の、運転可能な移動体に搭載できる。

この場合、運転席前方のフロントガラスを反射面素子とすればよい。

勿論、ヘッドアップディスプレイ装置を、例えば「映画観賞用の２次元画像表示装置」
として実施できることは言うまでも無い。

微細凸レンズ構造の微細凸レンズは、上記の如く画素表示用ビームを拡散させるもので
あるが、Ｘ、Ｙの２方向のうち、１方向のみの拡散を行なう場合も考えられる。

このような場合には、微細凸レンズのレンズ面として「微細凸シリンダ面」を用いることができる。

なお、微細凸レンズの形状を、六角形状とすることや、その配列をハニカム型配列とすることは、従来から、マイクロレンズアレイの製造方法に関連して知られている。

１００ 光源部
ＬＣ 画素表示用ビーム
６ ２次元偏向手段
７ 凹面鏡
８ 被走査面素子
９ 凹面鏡
１０ 反射面素子
１１ 観察者
１２ 拡大虚像

特開２００９−１２８６５９号公報 特開２０１０−１４５７４５号公報 特許第４２００２２３号公報 特許第５０１０４４５号公報

Claims (14)

1. 画像信号により強度変調されるコヒーレントな画素表示用ビームを、２次元偏向手段に
   より２次元的に偏向させ、偏向された画素表示用ビームにより、被走査面素子を２次元的に走査して、前記被走査面素子に２次元画像を形成する２次元画像表示装置用の光走査装置において、
   被走査面素子は、前記画素表示用ビームのビーム径より大きく、前記画素表示用ビームを拡散させる六角形形状の微細凸レンズが密接して配列された微細凸レンズ構造を有し、
   微細凸レンズ構造において隣接する六角形形状の微細凸レンズの境界部の曲率半径：ｒが、画素表示用ビームを構成するコヒーレント光の波長：λよりも小さいことを特徴とする２次元画像表示装置用の光走査装置。
2. 画像信号により強度変調されるコヒーレントな画素表示用ビームを、２次元偏向手段により２次元的に偏向させ、偏向された画素表示用ビームにより、被走査面素子を２次元的に走査して、前記被走査面素子に２次元画像を形成する２次元画像表示装置用の光走査装置において、
   被走査面素子は、前記画素表示用ビームのビーム径より大きく、前記画素表示用ビームを拡散させる六角形形状の微細凸レンズが密接して配列された微細凸レンズ構造を有し、
   画素表示用ビームが、２以上の光源から放射された互いに波長の異なるコヒーレント光を１ビームに合成したものであり、
   前記微細凸レンズ構造において隣接する微細凸レンズの境界部の曲率半径：ｒが、画素表示用ビームを構成する複数のコヒーレント光の波長のうちの最長波長：λｍよりも小さいことを特徴とする２次元画像表示装置用の光走査装置。
3. 画像信号により強度変調されるコヒーレントな画素表示用ビームを、２次元偏向手段により２次元的に偏向させ、偏向された画素表示用ビームにより、被走査面素子を２次元的に走査して、前記被走査面素子に２次元画像を形成する２次元画像表示装置用の光走査装置において、
   被走査面素子は、前記画素表示用ビームを拡散させる微細凸レンズが密接して配列された微細凸レンズ構造を有し、
   微細凸レンズのレンズ面が非球面形状であり、レンズ面光軸が、被走査面素子の基準面に対して直交方向から傾いていることを特徴とする２次元画像表示装置用の光走査装置。
4. 請求項１ないし３の任意の１に記載の２次元画像表示装置用の光走査装置において、
   六角形形状の微細凸レンズのハニカム型配列は、配列される微細凸レンズのＹ方向の上辺が、Ｘ方向に平行となるアームチェア型配列であることを特徴とする２次元画像表示装用の光走査装置。
5. 請求項１〜４の任意の１に記載の２次元画像表示装置用の光走査装置において、
   ２次元偏向手段により２次元的に偏向された画素表示用ビームの偏向範囲を調整し、被走査面素子の走査範囲を規制する偏向範囲規制手段を有することを特徴とする２次元画像表示装置用の光走査装置。
6. 請求項１〜５の任意の１に記載の２次元画像表示装置用の光走査装置において、
   被走査面素子に形成された微細凸レンズがアナモフィックなレンズであって、画素表示用ビームを拡散させる拡散角が、２次元画像の横方向において縦方向よりも広いことを特徴とする２次元画像表示装置用の光走査装置。
7. 請求項１〜６の任意の１に記載の２次元画像表示装置用の光走査装置において、
   被走査面素子に形成された微細凸レンズから射出する発散光束の断面形状は、２次元画像の横方向において縦方向よりも長いことを特徴とする２次元画像表示装置用の光走査装置。
8. 請求項１〜７の任意の１に記載の２次元画像表示装置用の光走査装置に用いられる被走査面素子。
9. 画像信号により強度変調されるコヒーレントな画素表示用ビームを、２次元偏向手段により２次元的に偏向させ、偏向された画素表示用ビームにより、被走査面素子を２次元的に走査して、前記被走査面素子に２次元画像を形成し、該２次元画像を虚像結像光学系により拡大虚像として結像させ、前記拡大虚像の結像位置より手前に設けた反射面素子により結像光束を観察部側へ反射させる２次元画像表示装置であって、
   ２次元画像を形成する光走査装置として、請求項１〜７の任意の１に記載のものを用いることを特徴とする２次元画像表示装置。
10. 請求項９記載の２次元画像表示装置において、
    運転可能な移動体の運転席前方のフロントガラスを反射面素子として、前記移動体に搭載され、前記フロントガラスの前方に結像した拡大虚像を、前記運転席から観察可能としたことを特徴とする２次元画像表示装置。
11. マイクロレンズアレイと、該マイクロレンズアレイを画像表示用ビームで２次元的に走査するための走査手段とを有する２次元画像表示装置において、
    前記マイクロレンズアレイを構成するマイクロレンズは、請求項１〜３の任意の１に記載の微細凸レンズであって、光軸に直交し、互いに直交する２方向において異なる曲率の凸面を有することを特徴とする２次元画像表示装置。
12. 請求項１１記載の２次元画像表示装置において、
    前記画像表示用ビームは、長手方向と短手方向とがある像を形成し、
    前記マイクロレンズの前記凸面は、前記短手方向の曲率よりも長手方向の曲率の方が大きいことを特徴とする２次元画像表示装置。
13. 請求項１１または１２に記載の２次元画像表示装置において、
    マイクロレンズアレイは、各マイクロレンズが六角形形状で、各マイクロレンズが稠密に配置されていることを特徴とする２次元画像表示装置。
14. 請求項１１乃至１３の何れか１項に記載の２次元画像表示装置を有する移動体であって、
    マイクロレンズアレイのマイクロレンズの拡散作用により拡散された光束の断面形状の長手方向が、地平線に対して平行となるように２次元画像表示装置が配置されている移動体。

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