JP6187171B2 - サンルーフ装置 - Google Patents

Description

本発明は、車両に搭載されるサンルーフ装置に関するものである。

従来、サンルーフ装置としては、例えば特許文献１に記載されたものが知られている。このサンルーフ装置は、可動パネルを支持する支持ブラケットと、車両のルーフに前後方向に延設されたガイドレールと、該ガイドレールに沿って車両の前後方向に移動するように駆動される駆動シューと、前側リンクと、前側ガイド部材と、チェック部材と、後側リンクと、後側ガイド部材とを備えて構成される。前側リンクは、支持ブラケットの前部に回動可能に連結されるとともに、駆動シューに係合されている。前側ガイド部材は、ガイドレールに固定されており、可動パネルの全閉状態を起点とする駆動シューの後方への移動量が第１所定量以下のときには支持ブラケット及び前側リンクの車両の後方への移動を規制するとともに、当該第１所定量を超えるときには支持ブラケットの前部及び前側リンクの前部が共に上昇するようにそれらを案内する。なお、前側リンクは、駆動シューの後方への移動量が前記第１所定量よりも大きい第２所定量以上になるときには、支持ブラケットと共に駆動シューと一体で後方に移動するように該駆動シューに係合する。

チェック部材は、駆動シューの後方への移動量が前記第２所定量よりも小さいときには駆動シューと一体で後方に移動するように該駆動シューに係合し、当該第２所定量以上になるときには該駆動シューとの係合を解除する。後側リンクは、チェック部材に回動自在に連結されるとともに、支持ブラケットの前側リンクとの連結部位よりも後方の部位を車両の前後方向に摺動自在に支持する。後側ガイド部材は、ガイドレールに固定されており、駆動シューの後方への移動量が前記第１所定量以下のときには支持ブラケットの後部を上昇させるように後側リンクの傾動を案内する。

このような構成により、可動パネルの全閉状態において駆動シューが前記第１所定量以下の移動量で後方に移動すると、該駆動シューと共にチェック部材及び後側リンクが後方に移動することで、後側ガイド部材により支持ブラケットの後部を上昇させるように後側リンクの傾動が案内される。そして、支持ブラケットが前側ガイド部材により移動規制される前部を中心に後部が上昇して、可動パネルがチルトアップ状態となる。

また、可動パネルのチルトアップ状態で駆動シューが更に後方に移動してその移動量が前記第２所定量以上になると、駆動シュー及びチェック部材の係合が解除されることで、駆動シューは、チェック部材及び後側リンクを残置したまま前側リンク及び支持ブラケットと共に後方に移動して可動パネルが全開状態になるように開作動する。なお、駆動シューの移動量が第１所定量〜第２所定量の範囲では、支持ブラケット及び前側リンクの後方への移動規制を解除すべく、前側ガイド部材により支持ブラケットの前部及び前側リンクの前部の上昇が案内される。

特開２０１２−１５３３３５号公報（第９（ｃ）図）

ところで、特許文献１では、支持ブラケットの後部を上昇させるように後側リンクの傾動を案内する後側ガイド部材は、車両の幅方向に一致するガイドレールの幅方向において片側にのみ設置されている。このため、特に全閉状態からの可動パネルのチルトアップ作動において、後側ガイド部材による後側リンクの保持が片持ち構造になって、該後側リンクに支持ブラケットを介して支持される可動パネルが揺れる可能性がある。

本発明の目的は、後側ガイド部材による後側リンクの保持剛性を向上させて該後側リンクに支持ブラケットを介して支持される可動パネルの揺れを抑制することができるサンルーフ装置を提供することにある。

上記課題を解決するサンルーフ装置は、車両のルーフに形成された開口を開閉するように適合される可動パネルと、前記ルーフに車両の前後方向に延設されるガイドレールと、前記ガイドレールに沿って移動するように駆動される駆動シューと、車両の幅方向に並設されて前記ガイドレールに固定された一対の後側ガイド部材と、前記両後側ガイド部材間に介設されてそれら両後側ガイド部材に保持された一対の後側リンクと、前記両後側リンク間に挟まれてそれら両後側リンクの少なくとも一方に車両の前後方向に移動自在に保持され、前記可動パネルを支持する支持ブラケットと、前記両後側リンク間に挟まれてそれら両後側リンクに回動可能に連結され、前記可動パネルの全閉状態を起点とする前記駆動シューの車両の前後方向への移動量が所定量よりも小さいときには前記駆動シューと一体で後方に移動するように該駆動シューに係合し、当該所定量以上になるときには前記駆動シューとの係合を解除するチェック部材とを備え、前記駆動シューの移動量が前記所定量よりも小さいときには前記チェック部材と共に後方に移動する前記両後側リンクが前記支持ブラケットの後部を上昇させるべく前記両後側ガイド部材により案内されるように構成される。

この構成によれば、前記可動パネルの全閉状態において、前記駆動シューが後方に移動する際、その移動量が前記所定量よりも小さいときには前記チェック部材と共に後方に移動する前記両後側リンクが前記支持ブラケットの後部を上昇させるべく前記両後側ガイド部材により案内される。これにより、前記支持ブラケットに支持される前記可動パネルの後部が上昇してチルトアップ状態となる。また、前記駆動シューの後方への移動量が前記所定量以上になるときには、前記駆動シュー及び前記チェック部材の係合が解除されることで、前記駆動シューは、前記チェック部材及び前記両後側リンクを残置したままそれら両後側リンクに対して前記支持ブラケットを摺動させつつ該支持ブラケットと共に後方に移動する。これにより、前記支持ブラケットに支持される前記可動パネルが全開状態になるように開作動する。従って、前記可動パネルの開状態（チルトアップ状態等）では、前記両後側ガイド部材による前記両後側リンクの保持が共に両持ち構造になり、該後側リンクに前記支持ブラケットを介して支持される前記可動パネルの揺れを抑えることができる。

上記サンルーフ装置について、前記幅方向に前記支持ブラケットに突設されたブラケット側係合突部と、互いに相反する前記幅方向に前記両後側リンクにそれぞれ突設された一対のリンク側係合突部とを有し、前記駆動シューには、その移動量が前記所定量よりも小さいときには前記支持ブラケットの車両の前後方向の移動を規制し、当該所定量以上になるときには前記支持ブラケットが一体で後方に移動するように前記ブラケット側係合突部と係脱可能な駆動シュー側係合凹部が形成され、前記両後側ガイド部材には、前記駆動シューの移動量が前記所定量よりも小さいときには前記支持ブラケットの後部を上昇させるように前記後側リンクを案内するべく前記両リンク側係合突部と係合する一対のガイド側係合凹部がそれぞれ形成され、前記両後側ガイド部材のうち片側の後側ガイド部材である第１後側ガイド部材の前記ガイド側係合凹部及び前記駆動シュー側係合凹部は、前記幅方向における位置が重なるように配置されることが好ましい。

この構成によれば、前記第１後側ガイド部材の前記ガイド側係合凹部及び前記駆動シュー側係合凹部は、前記幅方向における位置が重なるように、即ち当該幅方向における空間を共有する状態で配置される。このため、前記幅方向への前記ガイドレールの大型化を抑制することができる。

上記サンルーフ装置について、前記幅方向に前記支持ブラケットの前部に突設され、前記駆動シューの移動量が前記所定量よりも小さいときには前記支持ブラケットの回動中心となり、当該所定量以上になるときには前記支持ブラケットの移動を支持する支持突部と、前記幅方向に前記チェック部材に突設されたチェック側係合突部とを有し、前記両後側ガイド部材のうち前記第１後側ガイド部材とは異なる第２後側ガイド部材には、前記チェック側係合突部が挿入され、前記駆動シューの移動量が前記所定量よりも小さいときには前記駆動シューと係合するように、当該所定量以上になるときには前記駆動シューとの係合を解除するように前記チェック部材の姿勢を案内する第２ガイド側係合凹部が形成され、前記支持突部及び前記第２ガイド側係合凹部は、前記幅方向における位置が重なるように配置されることが好ましい。

この構成によれば、前記支持突部及び前記第２ガイド側係合凹部は、前記幅方向における位置が重なるように、即ち当該幅方向における空間を共有する状態で配置される。このため、前記幅方向への前記ガイドレールの大型化を抑制することができる。

上記サンルーフ装置について、前記ガイドレールには、前記幅方向に互いに対向するように延出して前記両後側ガイド部材の車両の高さ方向上方への移動をそれぞれ規制する一対の規制片が形成されており、前記両規制片のうち片側の規制片である第１規制片は、前記幅方向において前記第１後側ガイド部材の前記ガイド側係合凹部の上方までは非延出する状態にあり、前記両規制片のうち前記第１規制片とは異なる第２規制片は、前記幅方向において前記第２後側ガイド部材の前記ガイド側係合凹部の上方まで延出する状態にあることが好ましい。

この構成によれば、前記第１規制片は、前記幅方向において前記第１後側ガイド部材の前記ガイド側係合凹部の上方までは非延出する状態にあることで、その分、前記幅方向への大型化を抑制することができる。一方、前記第２規制片は、前記幅方向において前記第２後側ガイド部材の前記ガイド側係合凹部の上方まで延出する状態にあることで、その分、前記第２後側ガイド部材の車両の高さ方向における保持剛性を向上させることができる。

上記サンルーフ装置について、前記第２規制片は、前記支持ブラケットの移動状態で前記支持突部の車両の高さ方向への移動を規制するように構成されることが好ましい。
この構成によれば、前記第１規制片に比べて前記後側ガイド部材（第２後側ガイド部材）に対する係合代のより長い前記第２規制片により、前記支持突部の車両の高さ方向への移動をより堅固に規制することができる。

本発明は、後側ガイド部材による後側リンクの保持剛性を向上させて該後側リンクに支持ブラケットを介して支持される可動パネルの揺れを抑制できる効果がある。

可動パネルの全閉状態における車両のルーフを示す斜視図。 可動パネルの開状態における車両のルーフを示す斜視図。 本発明の一実施形態を示す分解斜視図。 同実施形態を示す側面図。 可動パネルの全閉状態において、同実施形態を車両の幅方向内側から見た側面図。 （ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、図５の６Ａ−６Ａ線、６Ｂ−６Ｂ線、６Ｃ−６Ｃ線、６Ｄ−６Ｄ線に沿った断面図。 （ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、図５の７Ａ−７Ａ線、７Ｂ−７Ｂ線、７Ｃ−７Ｃ線、７Ｄ−７Ｄ線に沿った断面図。 （ａ）、（ｂ）は、車両の幅方向外側及び内側の後側ガイド部材を示す側面図。 （ａ）、（ｂ）は、後側リンク部材とこれに連結されたチェック部材とを示す平面図及び側面図。 支持ブラケットを車両の幅方向外側から見た側面図。 前側駆動シューを示す斜視図。 前側駆動シューを車両の幅方向外側から見た側面図。 後側駆動シューを示す斜視図。 可動パネルのチルトアップ状態において、同実施形態を車両の幅方向内側から見た側面図。 （ａ）、（ｂ）は、同実施形態の動作を示す側面図。 可動パネルの全開状態において、同実施形態を車両の幅方向内側から見た側面図。 （ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、図１６の１７Ａ−１７Ａ線、１７Ｂ−１７Ｂ線、１７Ｃ−１７Ｃ線、１７Ｄ−１７Ｄ線に沿った断面図。

以下、サンルーフ装置の一実施形態について説明する。なお、以下では、車両の前後方向を「前後方向」といい、車両の高さ方向上方及び下方をそれぞれ「上方」及び「下方」という。また、車室内方に向かう車両の幅方向内側を「車内側」といい、車室外方に向かう車両の幅方向外側を「車外側」という。

図１及び図２に示すように、自動車などの車両のルーフ１０には、略四角形の開口１１が形成されるとともに、例えばガラス板からなる略四角形の可動パネル１２及び固定パネル１３が設置されている。可動パネル１２は、開口１１の前部を開閉可能に取り付けられている。すなわち、可動パネル１２は、その前側部位を支点に後側部位が上昇するチルトアップ動作、前側部位及び後側部位が共に上昇するポップアップ動作、及び前後方向へのスライド動作可能に取り付けられている。可動パネル１２による開口１１の前部の開閉作動においては、ポップアップ状態のままスライド動作する、いわゆるアウタースライディング式が採用されている。一方、固定パネル１３は、開口１１の後部を常時閉塞するように取り付けられている。

次に、可動パネル１２の開閉作動等に係る構造について説明する。なお、当該構造は、基本的に車両の幅方向で対称（左右対称）であるため、以下では車両の幅方向片側についてのみ説明する。なお、図４では、便宜的に部材ごとに線種を変えて描画している。

図３〜図５に示すように、開口１１の車両の幅方向各縁部には、ガイドレール１４が設けられている。このガイドレール１４は、例えばアルミニウム合金の押出材からなり、長手方向に一定断面を有して前後方向に延在する。すなわち、図６（ａ）に示すように、ガイドレール１４は、前後方向（図６において紙面に直交する方向）に延びる略長尺状の底壁１４ａを有するとともに、該底壁１４ａから上向きに立設された縦壁部１４ｂを有し、更に該縦壁部１４ｂよりも車内側で底壁１４ａから上向きに立設された断面略クランク状の縦壁部１４ｃを有する。

また、ガイドレール１４は、縦壁部１４ｂの車両の高さ方向中間部から車内側に延出する第２規制片としての断面略Ｌ字状の支持壁部１４ｄを有するとともに、該支持壁部１４ｄの上方で縦壁部１４ｂから車内側に延出する第２規制片としてのフランジ部１４ｅを有する。なお、図６（ｃ）に示すように、基本的に前後方向に見たときの車両の幅方向（ガイドレール１４の幅方向）における支持壁部１４ｄ及びフランジ部１４ｅの両先端の位置は互いに一致している。

さらに、ガイドレール１４は、縦壁部１４ｃの下端部から車外側に延出する断面略Ｌ字状の支持壁部１４ｆを有するとともに、該支持壁部１４ｆから更に車外側に延出する断面略Ｌ字状の支持壁部１４ｇを有し、更に支持壁部１４ｆの上方で縦壁部１４ｃから車外側に延出するフランジ部１４ｈを有する。また、ガイドレール１４は、縦壁部１４ｃの車両の高さ方向中間部から支持壁部１４ｆの先端に対向して下方に延出するフランジ部１４ｉを有するとともに、該フランジ部１４ｉの基端から車外側に延出する断面略Ｌ字状の支持壁部１４ｊを有する。また、ガイドレール１４は、支持壁部１４ｊの上方で縦壁部１４ｃから車外側に延出する第１規制片としての断面略Ｌ字状の支持壁部１４ｋを有する。なお、基本的に前後方向に見たときの車両の幅方向（ガイドレール１４の幅方向）における支持壁部１４ｇ，１４ｊ，１４ｋの先端の位置は互いに一致している。

ガイドレール１４は、縦壁部１４ｂ、支持壁部１４ｄ及びフランジ部１４ｅの協働で車内側に開口する断面略Ｕ字状の第１レール部１５を形成する。また、ガイドレール１４は、縦壁部１４ｃ、支持壁部１４ｆ及びフランジ部１４ｈ，１４ｉの協働で車外側に開口する断面略Ｅ字状の第２レール部１６を形成する。さらに、ガイドレール１４は、支持壁部１４ｇ，１４ｊ及びフランジ部１４ｉの協働で車外側に開口する断面略Ｕ字状の第３レール部１７を形成する。また、ガイドレール１４は、縦壁部１４ｃ及び支持壁部１４ｊ，１４ｋの協働で車外側に開口する断面略Ｕ字状の第４レール部１８を形成する。従って、第１レール部１５は、底壁１４ａの車外側寄りの上方に配置されている。一方、第２レール部１６は、底壁１４ａの車内側寄りの上方に配置されている。また、第３レール部１７は、第２レール部１６の車外側に隣接して配置されており、第４レール部１８は、第３レール部１７の上方に配置されている。つまり、支持壁部１４ｊを共用する第３及び第４レール部１７，１８は、前後方向に見たときの車両の幅方向における位置が互いに一致するように配置されている。

図３〜図５に示すように、ガイドレール１４の前端部には、例えば樹脂材からなる前側ガイド部材３０が取り付けられている。この前側ガイド部材３０は、支持壁部１４ｄの下方となる底壁１４ａの車外側の部位でガイドレール１４に嵌着されており、該ガイドレール１４から前方に延出する略扇状の前端部には、車内側に開口するガイド溝３１が形成されている。このガイド溝３１は、斜め後上方に延びる略円弧状に成形されており、その前端は閉塞されるとともに、後端は開放されている。なお、ガイド溝３１の前端はガイドレール１４の支持壁部１４ｄよりも下方に位置しており、後端は第１レール部１５に連通している。

ガイドレール１４の長手方向中間部には、例えば樹脂材からなる一対の後側ガイド部材４０，４５が車両の幅方向に間隔をあけて取り付けられている。
図８（ａ）に併せ示すように、第２後側ガイド部材としての車外側の後側ガイド部材４０は、前後方向に延在する長尺状の本体部４０ａを有するとともに、該本体部４０ａの長手方向中間部から上方に突出する略台形状の傾斜部４０ｂを有し、更に本体部４０ａの後端部から上方に突出する略柱状の起立部４０ｃを有する。そして、図６（ａ）、（ｂ）に示すように、後側ガイド部材４０は、支持壁部１４ｄの下方となる底壁１４ａの車外側の部位で本体部４０ａがガイドレール１４に嵌着されている。また、後側ガイド部材４０は、支持壁部１４ｄに形成された切り欠きを通じてその上方に突出する傾斜部４０ｂが本体部４０ａと共にフランジ部１４ｅの下方となる底壁１４ａの車外側の部位でガイドレール１４に嵌着されている。なお、起立部４０ｃも、支持壁部１４ｄに形成された切り欠きを通じてその上方に突出しており、同様にガイドレール１４に嵌着される。この状態では、後側ガイド部材４０は、ガイドレール１４（縦壁部１４ｂ）により車外側への移動が規制されている。また、後側ガイド部材４０は、支持壁部１４ｄを貫通する傾斜部４０ｂ等により前後方向への移動が規制されている。

図８（ａ）に示すように、後側ガイド部材４０には、傾斜部４０ｂ及び該傾斜部４０ｂよりも前方の本体部４０ａにならって、車内側に開口するガイド側係合凹部としてのガイド溝４１が形成されている。このガイド溝４１は、前後方向に延びる前側溝部４１ａ、該前側溝部４１ａの後端に接続されて斜め後上方に延びる傾斜溝部４１ｂ及び該傾斜溝部４１ｂの後端に接続されて前後方向に延びる後側溝部４１ｃを有している。前側溝部４１ａの前端は閉塞されている。

また、後側ガイド部材４０には、前側溝部４１ａよりも後方の本体部４０ａにならって、車内側に開口するガイド側係合凹部としてのガイド溝４２が形成されている。このガイド溝４２は、前側溝部４１ａと同等の車両の高さ方向の位置で前後方向に延在する。

さらに、後側ガイド部材４０には、本体部４０ａ及び起立部４０ｃにならって、車内側に開口するガイド側係合凹部としてのガイド溝４３が形成されている。このガイド溝４３は、傾斜溝部４１ｂの後方且つガイド溝４２の上方で前後方向に延びる前側溝部４３ａ及び該前側溝部４３ａの後端に接続されて上方に延びる後側溝部４３ｂを有している。前側溝部４３ａの前端は閉塞されている。

なお、図６（ｂ）に示すように、傾斜部４０ｂの上面に当接するフランジ部１４ｅは、前後方向に見たときの車両の幅方向において後側ガイド部材４０のガイド溝４２の上方まで延出する状態にある。フランジ部１４ｅ及びガイド溝４１，４３の配置関係も同様である。あるいは、傾斜部４０ｂの前方又は後方で本体部４０ａの上面に当接する支持壁部１４ｄ及びガイド溝４１〜４３の配置関係も同様である。つまり、後側ガイド部材４０は、ガイド溝４１〜４３の上方でガイドレール１４（支持壁部１４ｄ又はフランジ部１４ｅ）に当接している。

一方、図８（ｂ）に併せ示すように、第１後側ガイド部材としての車内側の後側ガイド部材４５は、前後方向に延在する長尺状の本体部４５ａを有するとともに、該本体部４５ａの長手方向中間部から上方に突出する略長方形状の起立部４５ｂを有する。また、図６（ａ）、（ｂ）に示すように、後側ガイド部材４５は、本体部４５ａの下端から車内側に突出する下側嵌合突部４５ｃを有するとともに、起立部４５ｂから車内側に突出する上側嵌合突部４５ｄを有する。後側ガイド部材４５は、支持壁部１４ｇ及び底壁１４ａ間に下側嵌合突部４５ｃが装着され、支持壁部１４ｊ，１４ｋ間（第４レール部１８）に上側嵌合突部４５ｄが装着されることで、ガイドレール１４に嵌着されている。この状態では、後側ガイド部材４５は、ガイドレール１４（支持壁部１４ｇ，１４ｊ，１４ｋ）により車内側への移動が規制されている。また、後側ガイド部材４５は、起立部４５ｂが支持壁部１４ｋに形成された切り欠きを通じてその上方に突出することで、前後方向への移動が規制されている（図１７（ｃ）参照）。

なお、図８（ｂ）に示すように、後側ガイド部材４５には、起立部４５ｂ及び該起立部４５ｂよりも前方の本体部４５ａにならって、車外側に開口するガイド側係合凹部としてのガイド溝４６が形成されている。このガイド溝４６は、左右対称になることを除いて前記ガイド溝４１と同様の形状であり、前側溝部４６ａ、傾斜溝部４６ｂ及び後側溝部４６ｃを有している。

また、後側ガイド部材４５には、前側溝部４６ａよりも後方の本体部４５ａにならって、車外側に開口するガイド側係合凹部としてのガイド溝４７が形成されている。このガイド溝４７は、左右対称になることを除いて前記ガイド溝４２と同様の形状である。

なお、図６（ｂ）に示すように、上側嵌合突部４５ｄの上面に当接する支持壁部１４ｋは、車両の幅方向において後側ガイド部材４５のガイド溝４７の上方までは非延出する状態にある。支持壁部１４ｋ及びガイド溝４６の配置関係も同様である。下側嵌合突部４５ｃの上面に当接する支持壁部１４ｇ及びガイド溝４６，４７の配置関係も同様である。つまり、後側ガイド部材４５は、ガイド溝４６，４７の上方ではガイドレール１４に当接していない。

図６（ａ）、（ｂ）に示すように、両後側ガイド部材４０，４５には、例えば鉄板からなる後側リンク部材５０が支持されている。この後側リンク部材５０は、両後側ガイド部材４０，４５間に介設される一対の後側リンク５１，５２を有する。両後側リンク５１，５２は、互いに平行になるように車両の幅方向に並設されている。図９（ａ）、（ｂ）に併せ示すように、両後側リンク５１，５２には、それらを貫通する前後一対のリンク側係合ピン５３，５４の両端部がそれぞれ圧入にて固定されている。リンク側係合ピン５３，５４の各端部は、リンク側係合突部５３ａ，５４ａをそれぞれ形成する。なお、リンク側係合ピン５３は、両後側リンク５１，５２の前後方向中間部に配置されており、リンク側係合ピン５４は、リンク側係合ピン５３の後方に配置されている。

そして、図６（ａ）、（ｂ）に示すように、前側のリンク側係合ピン５３の両リンク側係合突部５３ａは、両後側ガイド部材４０，４５のガイド溝４１，４６にそれぞれ摺動自在に挿入されている。また、後側のリンク側係合ピン５４の両リンク側係合突部５４ａは、両後側ガイド部材４０，４５のガイド溝４２，４７にそれぞれ摺動自在に挿入されている。これにより、両後側ガイド部材４０，４５に対する両後側リンク５１，５２（後側リンク部材５０）の車両の高さ方向への移動が規制されている。

つまり、両後側リンク５１，５２は、両ガイド溝４１，４６にそれぞれ挿入されるリンク側係合ピン５３の両リンク側係合突部５３ａ及び両ガイド溝４２，４７にそれぞれ挿入されるリンク側係合ピン５４の両リンク側係合突部５４ａによってその姿勢が制御されている。この状態では、後側リンク５１，５２（後側リンク部材５０）は、両後側ガイド部材４０，４５に挟まれていることで、車両の幅方向への移動が規制されている。同時に、両後側ガイド部材４０，４５は、後側リンク５１，５２（後側リンク部材５０）を挟むことで、互いに近付く車両の幅方向への移動が規制されている。

図５に示すように、例えば可動パネル１２の全閉状態では、両リンク側係合突部５３ａは、両前側溝部４１ａ，４６ａの前端部にそれぞれ位置しており、両リンク側係合突部５４ａは、両ガイド溝４２，４７の前端部にそれぞれ位置している。そして、両後側リンク５１，５２は、本体部４０ａ，４５ａにならって前後方向に延在するように前倒れの姿勢を保つ。このとき、後側リンク５１，５２は、前端部を後側ガイド部材４０，４５の前端よりも前方に突出させている。また、図７（ａ）に示すように、両後側リンク５１，５２は、それらの上端をフランジ部１４ｅ及び支持壁部１４ｋよりも上方にそれぞれ突出させている。

なお、図９（ａ）、（ｂ）に示すように、両後側リンク５１，５２は、リンク側係合ピン５３を挟む前後方向の両位置で車両の幅方向にそれぞれ延びる一対の接続片５５により下端同士が互いに接続されている。つまり、後側リンク部材５０は、一体のプレス材として成形されている。また、両後側リンク５１，５２の前端部には、それらの基端に対して先端を車内側に変位させるための湾曲部５１ａ，５２ａがそれぞれ形成されている。つまり、車内側の後側リンク５２の前端部は、湾曲部５２ａを介することで、後側ガイド部材４５のあき空間を利用するように配置されている。また、両後側リンク５１，５２の前端部は、車両の幅方向における離間距離がそれらの基端よりも先端の方が大きくなるように、湾曲部５１ａの車内側への湾曲度合よりも湾曲部５２ａの車内側への湾曲度合の方が大きく設定されている。

両後側リンク５１，５２の前端部には、それらに両端部がそれぞれ圧入にて固定された支持ピン５６が支持されている。そして、この支持ピン５６には、両後側リンク５１，５２間で、例えばゴム材からなる略円筒状のローラ５７が支持されている。また、車外側の後側リンク５１には、ローラ５７の上方で車内側に突出するガイド突部５８が支持されている。なお、支持ピン５６及びローラ５７は、両湾曲部５１ａ，５２ａよりも上方に配置されている。

リンク側係合ピン５３には、両後側リンク５１，５２間に挟まれて、例えば樹脂材からなるチェック部材６０が回動可能に支持されている。このチェック部材６０は、リンク側係合ピン５４よりも上方でリンク側係合ピン５３から後方に延びるアーム部６１を有するとともに、該アーム部６１の両後側リンク５１，５２よりも後方に突出する後端に接続されて後方に更に延びる先端部６２を有する。なお、先端部６２は、車両の幅方向において両後側リンク５１，５２の互いに相反する端面間の距離と同等になるよう一部が拡幅されている。

先端部６２には、車外側に向かってチェック側係合突部６３が突設されている。図６（ｃ）に示すように、このチェック側係合突部６３は、後側ガイド部材４０のガイド溝４３に摺動自在に挿入されている。これにより、後側ガイド部材４０に対するチェック部材６０の車両の高さ方向への移動が規制されている。つまり、チェック部材６０は、ガイド溝４３に挿入されるチェック側係合突部６３及びリンク側係合ピン５３によってその姿勢が制御されている。

図５に示すように、例えば可動パネル１２の全閉状態では、チェック側係合突部６３は、前側溝部４３ａの前端部に位置している。そして、チェック部材６０は、本体部４０ａ，４５ａにならって前後方向に延在する姿勢を保つ。

また、図６（ｄ）及び図９（ｂ）に示すように、先端部６２には、その車内側面から車外側に向かって凹むチェック側ガイド凹部６４が形成されている。このチェック側ガイド凹部６４は、車両の高さ方向に延びる上側溝部６４ａ及び該上側溝部６４ａの下端に接続されて斜め後下方に延びる傾斜溝部６４ｂを有している。上側溝部６４ａの上端は閉塞されており、傾斜溝部６４ｂの後端は開放されている。

図５及び図７（ａ）に示すように、両後側リンク５１，５２には、可動パネル１２の下面に固設される支持ブラケット７０が支持されている。すなわち、図１０に併せ示すように、この支持ブラケット７０は、前後方向に延びる略長尺状に成形されており、該支持ブラケット７０には、その前部から車外側に向かってピン状の支持突部７１が突設されるとともに、該支持突部７１の後方で車外側面から車内側に向かって凹み且つ前後方向に延びるブラケット側ガイド溝７２が形成されている。そして、支持ブラケット７０は、ブラケット側ガイド溝７２にガイド突部５８が挿入及び支持されることで、両後側リンク５１，５２（後側リンク部材５０）に対する車両の高さ方向への移動が規制され、支持突部７１よりも後方の姿勢が制御されている。この状態では、支持ブラケット７０は、両後側リンク５１，５２に挟まれていることで、車両の幅方向への移動が規制されている。つまり、支持ブラケット７０は、湾曲部５１ａ，５２ａを介して車両の幅方向により離間された両後側リンク５１，５２の先端でそれらに挟まれている。

なお、図５及び図７（ｂ）に示すように、支持突部７１は、可動パネル１２の全閉状態では、ガイド溝３１に挿入及び支持されてその下端に位置している。従って、支持突部７１は、支持ブラケット７０の後方への移動に伴ってガイド溝３１から第１レール部１５に進入可能となっている。つまり、支持ブラケット７０は、支持突部７１がガイド溝３１又は第１レール部１５に挿入及び支持されることで、その前部の姿勢が制御されている。補足して説明すると、前述のように後側ガイド部材４０の上方への移動を規制する支持壁部１４ｄは、支持ブラケット７０の移動状態で支持突部７１の下方への移動を規制する機能を併せ有している。あるいは、後側ガイド部材４０の上方への移動を規制するフランジ部１４ｅは、支持ブラケット７０の移動状態で支持突部７１の上方への移動を規制する機能を併せ有している。

そして、例えば可動パネル１２の全閉状態では、支持突部７１は、ガイド溝３１の下端に位置しており、ガイド突部５８は、ブラケット側ガイド溝７２の後端部に位置している。これにより、支持ブラケット７０は、ガイドレール１４にならって前後方向に延在する姿勢を保つ。

また、図６（ａ）、（ｂ）及び図７（ｂ）を併せ参照することで明らかなように、後側ガイド部材４０のガイド溝４１，４２及び支持突部７１（ガイド溝３１）は、前後方向に見たときの車両の幅方向における位置が重なるように配置されている。つまり、ガイド溝４１，４２及び支持突部７１は、前後方向に見たときの車両の幅方向における空間を共有するように配置されている。

図３及び図５に示すように、支持ブラケット７０は、その前下端から車内側に延出するシュー部７５を有する。このシュー部７５は、例えば可動パネル１２の全閉状態では、ガイドレール１４の前端よりも前方に位置しており、該ガイドレール１４との干渉が回避されている。また、前記支持突部７１が第１レール部１５に進入している状態では、シュー部７５は第３レール部１７に進入するようになっている。つまり、このときの支持ブラケット７０の前部の姿勢は、第１レール部１５に支持される支持突部７１及び第３レール部１７に支持されるシュー部７５の協働で制御されている。

なお、支持ブラケット７０には、支持突部７１及びブラケット側ガイド溝７２間に挟まれる前後方向の位置で第１係合突部７３及び第２係合突部７４が車内側に向かって突設されている。第２係合突部７４は、第１係合突部７３の下方に配置されている。

図３及び図６に示すように、ガイドレール１４の第２レール部１６には、例えば樹脂材からなる略帯状の駆動ベルト１９が前後方向に摺動自在に支持されている。この駆動ベルト１９は、電動モータなどの電気的駆動源（図示略）に連結されており、該電気的駆動源により第２レール部１６に沿って前後方向に移動するように駆動される。

図５に示すように、ガイドレール１４には、後側ガイド部材４５の前方で前側駆動シュー８０が前後方向に摺動自在に支持されている。すなわち、図１１に併せ示すように、この前側駆動シュー８０は、全閉状態にある可動パネル１２等の下方に収まるように前後方向に延びる本体部８１を有するとともに、該本体部８１の前下端の角部にならって前下方に延出する略Ｌ字状の延出部８２を有する。そして、前側駆動シュー８０には、延出部８２よりも後方となる本体部８１の車内側面から車内側に向かって摺動突部８３が突設されるとともに、該摺動突部８３の上方で本体部８１の車内側面から車内側に向かって前後一対の摺動突部８４が突設されている。

図７（ｃ）、（ｄ）に示すように、前側駆動シュー８０は、延出部８２が底壁１４ａ上に配置された状態で、支持壁部１４ｇ等の車外側に隣接して配置され、摺動突部８３、８４がそれぞれ第３及び第４レール部１７，１８に挿入されることで、ガイドレール１４に対して前後方向に摺動自在に支持されている。

なお、前側駆動シュー８０には、摺動突部８３の前後方向の範囲で車内側に向かって複数（３つ）の連結片８５が突設されている。これら連結片８５は、前後方向に並設されており、それらの先端は、第３レール部１７から第２レール部１６内に進入して駆動ベルト１９に連結される。従って、前側駆動シュー８０は、前後方向に移動する駆動ベルト１９に連動して、前後方向に移動するようになっている。

図１２に示すように、前側駆動シュー８０には、本体部８１上部の車外側面から車内側に向かって凹む第１駆動シュー側凹部としての長溝状の第１駆動シュー側溝部８６が形成されている。この第１駆動シュー側溝部８６は、前後方向に延びる後側溝部８６ａ、該後側溝部８６ａの前端に接続されて斜め前上方に延びる傾斜溝部８６ｂ及び該傾斜溝部８６ｂの前端に接続されて前後方向に延びる前側溝部８６ｃを有している。後側溝部８６ａの後端は閉塞されており、前側溝部８６ｃの前端は開放されている。

そして、図５及び図７（ｄ）に示すように、可動パネル１２の全閉状態では、第１駆動シュー側溝部８６には、その後端で支持ブラケット７０の第１係合突部７３が挿入及び支持されている。前側駆動シュー８０は、後方への移動に伴い第１駆動シュー側溝部８６を第１係合突部７３に摺動させることで、支持ブラケット７０の支持突部７１を中心とする回動を許容する。あるいは、前側駆動シュー８０は、後方への更なる移動に伴い第１駆動シュー側溝部８６の前端から第１係合突部７３を離脱させることで、前側ガイド部材３０のガイド溝３１から第１レール部１５への支持突部７１の進入を許容する。

図１２に示すように、前側駆動シュー８０には、延出部８２にならってその車外側面から車内側に向かって凹む第２駆動シュー側凹部としての略Ｌ字状の第２駆動シュー側溝部８７が形成されている。この第２駆動シュー側溝部８７は、前後方向に延びる後側溝部８７ａ及び該後側溝部８７ａの前端に接続されて上方に延びる縦溝部８７ｂを有している。後側溝部８７ａの後端は開放されており、縦溝部８７ｂの上端は閉塞されている。

そして、図５に示すように、可動パネル１２の全閉状態では、第２駆動シュー側溝部８７は、支持ブラケット７０の第２係合突部７４の前方に配置されている。前側駆動シュー８０は、後方への移動に伴い第２駆動シュー側溝部８７が到達する第２係合突部７４に第２駆動シュー側溝部８７を摺動させることで、支持ブラケット７０の支持突部７１を中心とする回動を許容する。あるいは、前側駆動シュー８０は、後方への更なる移動に伴い後側溝部８７ａから縦溝部８７ｂへと第２係合突部７４を進入させることで、前側ガイド部材３０のガイド溝３１から第１レール部１５への支持突部７１の進入を許容する。第２係合突部７４が縦溝部８７ｂに到達すると、支持ブラケット７０は、前側駆動シュー８０と一体で前後方向に移動可能となる。また、支持突部７１が第１レール部１５に進入する状態では、第２係合突部７４が縦溝部８７ｂの上端に到達するようになっている。

なお、後側溝部８７ａの一部は、第１駆動シュー側溝部８６の前側溝部８６ｃの車両の幅方向から見た前後方向の位置が互いに一致するように該前側溝部８６ｃの下方に配置されている。また、図６（ａ）、（ｂ）及び図７（ｄ）を併せ参照することで明らかなように、後側ガイド部材４５のガイド溝４６，４７及び前側駆動シュー８０の第１駆動シュー側溝部８６は、前後方向に見たときの車両の幅方向における位置が重なるように配置されている。つまり、ガイド溝４６，４７及び第１駆動シュー側溝部８６は、前後方向に見たときの車両の幅方向の空間を共有するように配置されている。ガイド溝４６，４７及び第２駆動シュー側溝部８７についても同様である。

図５及び図６（ｃ）、（ｄ）に示すように、ガイドレール１４の第３レール部１７には、後側リンク５１の後方で後側駆動シュー９０が前後方向に摺動自在に支持されている。すなわち、図１３に併せ示すように、この後側駆動シュー９０は、前後方向に延びる略帯状の本体部９１を有しており、該本体部９１において第３レール部１７に摺動自在に支持されている。

本体部９１には、車内側に向かって複数（５つ）の連結片９２が突設されている。これら連結片９２は、前後方向に並設されており、それらの先端は、第３レール部１７から第２レール部１６内に進入して駆動ベルト１９に連結される。従って、後側駆動シュー９０は、前後方向に移動する駆動ベルト１９に連動して、前後方向に移動するようになっている。

また、本体部９１の前後方向中央部には、後側ガイド部材４５の本体部４５ａの上方且つ起立部４５ｂの後方から車外側に向かって柱状の接続片９３が突設されるとともに、該接続片９３の先端には、フランジ状の保持片９４が接続されている。後側駆動シュー９０は、後側ガイド部材４５の本体部４５ａを本体部９１及び保持片９４間に挟み込んだ状態で、本体部４５ａ上に接続片９３を摺動可能となっている。

保持片９４の中央部には、その車外側面から車外側に向かって駆動シュー側ガイド突部９５が突設されている。この駆動シュー側ガイド突部９５は、例えば可動パネル１２の全閉状態では、チェック部材６０の上側溝部６４ａに位置している。従って、後側駆動シュー９０が後方に移動すると、駆動シュー側ガイド突部９５に上側溝部６４ａの内壁面が押圧されるチェック部材６０は、後側ガイド部材４０の前側溝部４３ａにチェック側係合突部６３を摺動させつつ、後側リンク５１，５２（後側リンク部材５０）と共に一体で後方に移動する。

また、駆動シュー側ガイド突部９５は、チェック部材６０の後方への移動に伴いチェック側係合突部６３が後側ガイド部材４０の後側溝部４３ｂに到達すると、先端部６２の上方への移動に伴い傾斜溝部６４ｂを案内しつつチェック部材６０を解放する。従って、後側駆動シュー９０は、後側リンク５１，５２（後側リンク部材５０）及びチェック部材６０を残置したまま後方に移動する。

次に、本実施形態の作用について説明する。
図５に示すように、可動パネル１２が全閉状態にあるときに前側駆動シュー８０及び後側駆動シュー９０が駆動ベルト１９と共に後方に移動したとする。このとき、支持ブラケット７０の前部は、支持突部７１がガイド溝３１に挿入されていることで前後方向の移動が規制され、第１係合突部７３が第１駆動シュー側溝部８６に挿入されていることで前側駆動シュー８０の後方への移動に伴い支持突部７１を中心とする上方への回動のみが許容される。一方、チェック部材６０は、チェック側ガイド凹部６４（上側溝部６４ａ）の内壁面が駆動シュー側ガイド突部９５に押圧されることで、後側駆動シュー９０と一体で後方に移動する。そして、チェック部材６０と共に後方に移動する両後側リンク５１，５２は、両リンク側係合突部５３ａが両ガイド溝４１，４６をそれぞれ摺動するとともに、両リンク側係合突部５４ａが両ガイド溝４２，４７をそれぞれ摺動することで、後方に移動しつつリンク側係合ピン５４を中心に前端部が上昇するように回動する。また、リンク側係合ピン５３と共にアーム部６１が上昇するチェック部材６０は、ガイド溝４３を摺動するチェック側係合突部６３が前側溝部４３ａから後側溝部４３ｂへと進入することで先端部６２も上昇し、全体として前後方向に延在するように上方に移動する。なお、このとき、チェック側ガイド凹部６４の内壁面は、駆動シュー側ガイド突部９５の後方への移動軌跡から外れることで、チェック部材６０及び後側駆動シュー９０の係合が解除される。ただし、チェック側ガイド凹部６４の内壁面は、駆動シュー側ガイド突部９５の前方への移動軌跡からは外れないようになっている。

従って、図５から図１４への変化で示すように、可動パネル１２の全閉状態を起点とする前側駆動シュー８０及び後側駆動シュー９０の後方への移動量Ｍが所定量Ｍｃよりも小さいときには、支持ブラケット７０は、両後側リンク５１，５２に支持される後部を上昇させつつ支持突部７１を中心に回動する。そして、支持ブラケット７０に支持される可動パネル１２がチルトアップ状態となる。

なお、可動パネル１２のチルトアップ状態では、延出部８２の後端が第２係合突部７４を通過することで、第２駆動シュー側溝部８７の後側溝部８７ａに第２係合突部７４が挿入及び支持されている。また、図１５（ａ）、（ｂ）に示すように、後側ガイド部材４０には、ガイド溝４２の後方で、例えばトーションスプリングからなる保持スプリング１００が装着されている。この保持スプリング１００の両端末１００ａ，１００ｂは、斜め前上方及び後上方にそれぞれ延出して起立部４０ｃに掛止されている。また、斜め前上方に延出する端末１００ａは、後側溝部４３ｂに沿うチェック側係合突部６３の上方への移動軌跡を遮るように屈曲成形されている。従って、後側溝部４３ｂに沿うチェック側係合突部６３の上方への移動は、端末１００ａにより弾性的に規制される。これにより、チェック側係合突部６３が後側溝部４３ｂから上方に抜けることが抑えられている。

続いて、可動パネル１２のチルトアップ状態で、前側駆動シュー８０及び後側駆動シュー９０が駆動ベルト１９と共に後方に更に移動したとする。このとき、支持ブラケット７０の前部は、第１駆動シュー側溝部８６の前端が第１係合突部７３に到達するとともに、縦溝部８７ｂが第２係合突部７４に到達することで、前側駆動シュー８０に対する上方への移動のみが許容される。従って、支持ブラケット７０の前部は、前側駆動シュー８０の後方への移動に伴い、ガイド溝３１により案内される支持突部７１を上昇させつつ上方に移動する。

この際、支持ブラケット７０は、両後側リンク５１，５２に支持される後部の車両の高さ方向の位置を略保持したまま、支持突部７１をガイド溝３１から第１レール部１５内に進入させ且つシュー部７５を第３レール部１７内に進入させつつ前部を上方に移動する。そして、支持ブラケット７０に支持される可動パネル１２がポップアップ状態となる。なお、可動パネル１２のポップアップ状態では、第２係合突部７４は縦溝部８７ｂの上端に到達しており、支持ブラケット７０は、前側駆動シュー８０に対する前後方向の移動が規制される。

続いて、可動パネル１２のポップアップ状態で、前側駆動シュー８０及び後側駆動シュー９０が駆動ベルト１９と共に後方に更に移動したとする。このとき、縦溝部８７ｂの内壁面に第２係合突部７４の押圧される支持ブラケット７０は、前側駆動シュー８０と一体で後方に移動する。そして、図１４から図１６への変化で示すように、支持ブラケット７０に支持される可動パネル１２がポップアップ状態のまま開作動して全開状態となる。

この際、図１７（ａ）に示すように、支持ブラケット７０は、支持突部７１及びシュー部７５を第１及び第３レール部１５，１７にそれぞれ摺動させつつ後方に移動する。なお、図１７（ｂ）に示すように、第１駆動シュー側溝部８６から離脱した第１係合突部７３は、前側駆動シュー８０の上方を後方に移動する。

一方、図１７（ｃ）、（ｄ）に示すように、支持ブラケット７０は、リンク側係合ピン５３，５４により後側ガイド部材４０，４５に対する姿勢の保持された後側リンク５１のガイド突部５８にブラケット側ガイド溝７２を摺動させつつ後方に移動する。可動パネル１２のポップアップ状態では、支持ブラケット７０は、その下端にローラ５７が当接することで、後部のがたつきが抑えられている。

なお、図５及び図１６を併せ参照することで明らかなように、可動パネル１２の全閉状態においてガイド溝４６（前側溝部４６ａ）のリンク側係合突部５３ａが係合する部位は、可動パネル１２の全開状態で前側駆動シュー８０の本体部８１の下方、即ち第１駆動シュー側溝部８６の下方に配置されている。つまり、可動パネル１２の全開状態では、ガイド溝４６及び第１駆動シュー側溝部８６は、車両の幅方向に見たときの前後方向の空間を共有するように配置されている。ガイド溝４６及び第１駆動シュー側溝部８６が、前後方向に見たときの車両の幅方向の空間を共有するように配置されていることは既述のとおりである。

次に、可動パネル１２の開状態（ポップアップ状態）で、前側駆動シュー８０及び後側駆動シュー９０が駆動ベルト１９と共に前方に移動したとする。このとき、縦溝部８７ｂの内壁面に第２係合突部７４の押圧される支持ブラケット７０は、前側駆動シュー８０と一体で前方に移動する。そして、支持ブラケット７０に支持される可動パネル１２がポップアップ状態のまま閉作動する。この際の支持ブラケット７０の移動状態は、「後方」を「前方」に置き換えることを除いて前述と同様である。

そして、前記移動量Ｍが所定量Ｍｃに近付くと、図１６から図１４への変化で示すように、支持ブラケット７０は、両後側リンク５１，５２に支持される後部の車両の高さ方向の位置を略保持したまま、支持突部７１を第１レール部１５からガイド溝３１内に進入させ且つシュー部７５を第３レール部１７から離脱させつつ前部を下方に移動する。そして、支持ブラケット７０に支持される可動パネル１２がチルトアップ状態となる。このとき、前側駆動シュー８０は、前方への移動に伴い、支持ブラケット７０の第１係合突部７３を第１駆動シュー側溝部８６の前側溝部８６ｃ内に進入させるとともに、第２係合突部７４を縦溝部８７ｂから後側溝部８７ａに進入させる。これにより、支持ブラケット７０の前部は、前側駆動シュー８０の前方への移動に伴い支持突部７１を中心とする下方への回動のみが許容される。一方、後側駆動シュー９０は、前方への移動に伴い、駆動シュー側ガイド突部９５をチェック部材６０のチェック側ガイド凹部６４に近付ける。

続いて、可動パネル１２のチルトアップ状態で、前側駆動シュー８０及び後側駆動シュー９０が駆動ベルト１９と共に前方に更に移動したとする。このとき、チェック部材６０は、チェック側ガイド凹部６４（傾斜溝部６４ｂ）の内壁面が駆動シュー側ガイド突部９５に押圧されることで、後側駆動シュー９０と一体で前方に移動する。そして、チェック部材６０と共に前方に移動する両後側リンク５１，５２は、両リンク側係合突部５３ａが両ガイド溝４１，４６をそれぞれ摺動するとともに、両リンク側係合突部５４ａが両ガイド溝４２，４７をそれぞれ摺動することで、前方に移動しつつリンク側係合ピン５４を中心に前端部が下降するように回動する。また、リンク側係合ピン５３と共にアーム部６１が下降するチェック部材６０は、ガイド溝４３を摺動するチェック側係合突部６３が後側溝部４３ｂから前側溝部４３ａへと進入することで先端部６２も下降し、全体として前後方向に延在するように下方に移動する。そして、チェック側ガイド凹部６４の内壁面が駆動シュー側ガイド突部９５の後方への移動軌跡を遮るようにチェック部材６０及び後側駆動シュー９０が係合される。

従って、図１４から図５への変化で示すように、支持ブラケット７０は、両後側リンク５１，５２に支持される後部を下降させつつ支持突部７１を中心に回動する。そして、支持ブラケット７０に支持される可動パネル１２が全閉状態となる。

以上詳述したように、本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。
（１）本実施形態では、可動パネル１２の開状態（チルトアップ状態等）では、ガイドレール１４に固定の両後側ガイド部材４０，４５による両後側リンク５１，５２の保持が共に両持ち構造になり、該後側リンク５１，５２に支持ブラケット７０を介して支持される可動パネル１２の揺れを抑えることができる。

（２）本実施形態では、後側ガイド部材４５のガイド溝４６，４７及び前側駆動シュー８０の第１及び第２駆動シュー側溝部８６，８７は、前後方向に見たときの車両の幅方向における位置が重なるように、即ち当該幅方向における空間を共有する状態で配置される。このため、後側ガイド部材４０，４５による後側リンク５１，５２の保持剛性を向上させながらも、車両の幅方向へのガイドレール１４の大型化を抑制することができる。

（３）本実施形態では、後側ガイド部材４０のガイド溝４１，４２及び支持突部７１は、前後方向に見たときの車両の幅方向における位置が重なるように、即ち当該幅方向における空間を共有する状態で配置される。このため、後側ガイド部材４０，４５による後側リンク５１，５２の保持剛性を向上させながらも、車両の幅方向へのガイドレール１４の大型化を抑制することができる。

（４）本実施形態では、支持壁部１４ｇ，１４ｊ，１４ｋは、車両の幅方向において後側ガイド部材４５のガイド溝４６，４７の上方までは非延出する状態にあることで、その分、当該幅方向へのガイドレール１４の大型化を抑制することができる。加えて、図１７（ｃ）に示すように、支持壁部１４ｇ，１４ｊ，１４ｋのうち、最上部の支持壁部１４ｋは、車両の高さ方向においてガイド溝４６の最上位置、即ち起立部４５ｂのガイド溝４６の上方までは非延出する状態にあることで、その分、車両の高さ方向へのガイドレール１４の大型化を抑制することができる。一方、支持壁部１４ｄ又はフランジ部１４ｅは、車両の幅方向において後側ガイド部材４０のガイド溝４１〜４３の上方まで延出する状態にあることで、その分、後側ガイド部材４０の車両の高さ方向における保持剛性を向上させることができる。

（５）本実施形態では、支持ブラケット７０の移動状態で、支持壁部１４ｄは支持突部７１の下方への移動を規制するように構成され、フランジ部１４ｅは支持突部７１の上方への移動を規制するように構成されている。従って、支持壁部１４ｇ，１４ｊに比べて後側ガイド部材４０に対する係合代のより長い支持壁部１４ｄ又はフランジ部１４ｅにより、支持突部７１の車両の高さ方向への移動をより堅固に規制することができる。

（６）本実施形態では、後側ガイド部材４０，４５の前端よりも前方に突出する両後側リンク５１，５２の前端部には、それらの基端に対して先端を車内側に変位させるための湾曲部５１ａ，５２ａがそれぞれ形成されている。通常、可動パネル１２は、その意匠上の制約等から車内側に向かうに従って上方に向かうように湾曲している。従って、このように車両の高さ方向の空間を確保しやすい車内側で支持ブラケット７０を支持するようにしたことで、装置全体としての車両の高さ方向への大型化を抑制することができる。

また、両後側リンク５１，５２の前端部は、車両の幅方向における離間距離がそれらの基端よりも先端の方が大きくなるように、湾曲部５１ａの車内側への湾曲度合よりも湾曲部５２ａの車内側への湾曲度合の方が大きく設定されている。つまり、両後側リンク５１，５２は、支持ブラケット７０を挟む部位の車両の幅方向における離間距離の方が、両後側ガイド部材４０，４５に挟まれる部位の車両の幅方向における離間距離よりも大きく設定されている。従って、後側ガイド部材４５と干渉することなく、支持ブラケット７０及びローラ５７等の車両の幅方向における係合代を好適に確保することができ、当該幅方向へのガイドレール１４の大型化を抑制することができる。

（７）本実施形態では、後側リンク部材５０は、一体のプレス材として成形されていることで、支持ブラケット７０等の保持剛性をより向上させることができ、がたつきを抑えることができる。

（８）本実施形態では、両リンク側係合突部５３ａが１本のリンク側係合ピン５３で構成されることで、支持ブラケット７０等の保持剛性をより向上させることができ、がたつきを抑えることができる。同様に、両リンク側係合突部５４ａが１本のリンク側係合ピン５４で構成されることで、支持ブラケット７０等の保持剛性をより向上させることができ、がたつきを抑えることができる。

（９）本実施形態では、両リンク側係合突部５３ａが１本のリンク側係合ピン５３で構成されることで、両リンク側係合突部５３ａとガイド溝４１，４６との位置精度を向上させることができ、両後側リンク５１，５２（後側リンク部材５０）の作動抵抗を低減することができる。同様に、両リンク側係合突部５４ａが１本のリンク側係合ピン５４で構成されることで、両リンク側係合突部５４ａとガイド溝４２，４７との位置精度を向上させることができ、両後側リンク５１，５２（後側リンク部材５０）の作動抵抗を低減することができる。

なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
・前記実施形態において、両リンク側係合突部５３ａは、両後側リンク５１，５２にそれぞれ個別に設けられていてもよい。つまり、両リンク側係合突部５３ａは、１本のリンク側係合ピン５３で構成されていなくてもよい。同様に、両リンク側係合突部５４ａは、両後側リンク５１，５２にそれぞれ個別に設けられていてもよい。つまり、両リンク側係合突部５４ａは、１本のリンク側係合ピン５４で構成されていなくてもよい。

・前記実施形態において、両後側リンク５１，５２は、互いに独立した部材であってもよい。つまり、両後側リンク５１，５２は、一体のプレス材として成形されていなくてもよい。

・前記実施形態において、両後側リンク５１，５２の前端部は、車両の幅方向における離間距離がそれらの基端よりも先端の方が小さくなるように、湾曲部５１ａの車内側への湾曲度合よりも湾曲部５２ａの車内側への湾曲度合の方が小さく設定されていてもよい。あるいは、両湾曲部５１ａ，５２ａの車内側への湾曲度合が互いに同等に設定されていてもよい。

・前記実施形態において、両後側リンク５１，５２の少なくとも一方の湾曲部５１ａ，５２ａを省略してもよい。特に、車内側の後側リンク５２の湾曲部５２ａを省略する場合、両後側リンク５１，５２の前端部は、後側ガイド部材４０，４５の前端よりも前方に突出していなくてもよい。

・前記実施形態において、支持ブラケット７０の移動状態において、ガイドレール１４による支持突部７１の下方又は上方への移動の規制は、支持壁部１４ｄ又はフランジ部１４ｅ（第１レール部１５）とは別の部位で行ってもよい。例えば、車内側に突出する支持突部を採用する場合、支持ブラケット７０の移動状態において、ガイドレール１４による支持突部７１の下方又は上方への移動の規制を、支持壁部１４ｇ，１４ｊ，１４ｋ（第３レール部１７又は第４レール部１８）で行ってもよい。

・前記実施形態において、支持壁部１４ｇ，１４ｊ，１４ｋは、車両の幅方向において後側ガイド部材４５のガイド溝４６，４７の上方まで延出する状態にあってもよい。あるいは、支持壁部１４ｇ，１４ｊ，１４ｋのうち、最上部の支持壁部１４ｋは、車両の高さ方向においてガイド溝４６の最上位置、即ち起立部４５ｂのガイド溝４６の上方まで延出する状態にあってもよい。一方、支持壁部１４ｄ又はフランジ部１４ｅは、車両の幅方向において後側ガイド部材４０のガイド溝４１〜４３の上方までは非延出する状態にあってもよい。あるいは、フランジ部１４ｅは、車両の高さ方向においてガイド溝４１の最上位置、即ち傾斜部４０ｂのガイド溝４１の上方までは非延出する状態にあってもよい。

・前記実施形態において、後側ガイド部材４０のガイド溝４１，４２及び支持突部７１は、前後方向に見たときの車両の幅方向における位置が重ならないように配置されていてもよい。

・前記実施形態において、後側ガイド部材４５のガイド溝４６，４７及び前側駆動シュー８０の第１及び第２駆動シュー側溝部８６，８７は、前後方向に見たときの車両の幅方向における位置が重ならないように配置されていてもよい。

・前記実施形態において、固定パネル１３を省略して、可動パネル１２のみで開口１１全体を開閉する構成であってもよい。
・前記実施形態において、後側ガイド部材４５との干渉を回避できるのであれば、前後で分割されない単独の駆動シューを採用してもよい。

・前記実施形態において、支持ブラケット７０のブラケット側ガイド溝７２は、車外側に加えて、若しくは車外側に代えて、車内側に形成されていてもよい。この場合、ガイド突部５８は、後側リンク５１に加えて、若しくは後側リンク５１に代えて、後側リンク５２に設けられていてもよい。

・前記実施形態において、可動パネル１２がポップアップ動作することなくチルトアップ状態のままスライド作動する構成を採用してもよい。

１０…ルーフ、１１…開口、１２…可動パネル、１４…ガイドレール、１４ｄ…支持壁部（規制片、第２規制片）、１４ｅ…フランジ部（規制片、第２規制片）、１４ｇ，１４ｊ，１４ｋ…支持壁部（規制片、第１規制片）、４０…後側ガイド部材（第２後側ガイド部材）、４１，４２…ガイド溝（ガイド側係合凹部）、４３…ガイド溝（第２ガイド側係合凹部）、４５…後側ガイド部材（第１後側ガイド部材）、４６，４７…ガイド溝（ガイド側係合凹部）、５０…後側リンク部材、５１，５２…後側リンク、５３，５４…リンク側係合ピン、５３ａ，５４ａ…リンク側係合突部、６０…チェック部材、６３…チェック側係合突部、７０…支持ブラケット、７１…支持突部、７２…ブラケット側ガイド溝、７３…第１係合突部（ブラケット側係合突部）、７４…第２係合突部（ブラケット側係合突部）、８０…前側駆動シュー（駆動シュー）、８６…第１駆動シュー側溝部（駆動シュー側係合凹部）、８７…第２駆動シュー側溝部（駆動シュー側係合凹部）、９０…後側駆動シュー（駆動シュー）、９５…駆動シュー側ガイド突部。

Claims (5)

1. 車両のルーフに形成された開口を開閉するように適合される可動パネルと、
   前記ルーフに車両の前後方向に延設されるガイドレールと、
   前記ガイドレールに沿って移動するように駆動される駆動シューと、
   車両の幅方向に並設されて前記ガイドレールに固定された一対の後側ガイド部材と、
   前記両後側ガイド部材間に介設されてそれら両後側ガイド部材に保持された一対の後側リンクと、
   前記両後側リンク間に挟まれてそれら両後側リンクの少なくとも一方に車両の前後方向に移動自在に保持され、前記可動パネルを支持する支持ブラケットと、
   前記両後側リンク間に挟まれてそれら両後側リンクに回動可能に連結され、前記可動パネルの全閉状態を起点とする前記駆動シューの車両の前後方向への移動量が所定量よりも小さいときには前記駆動シューと一体で後方に移動するように該駆動シューに係合し、当該所定量以上になるときには前記駆動シューとの係合を解除するチェック部材とを備え、
   前記駆動シューの移動量が前記所定量よりも小さいときには前記チェック部材と共に後方に移動する前記両後側リンクが前記支持ブラケットの後部を上昇させるべく前記両後側ガイド部材により案内されるように構成された、サンルーフ装置。
2. 請求項１に記載のサンルーフ装置において、
   前記幅方向に前記支持ブラケットに突設されたブラケット側係合突部と、
   互いに相反する前記幅方向に前記両後側リンクにそれぞれ突設された一対のリンク側係合突部とを有し、
   前記駆動シューには、その移動量が前記所定量よりも小さいときには前記支持ブラケットの車両の前後方向の移動を規制し、当該所定量以上になるときには前記支持ブラケットが一体で後方に移動するように前記ブラケット側係合突部と係脱可能な駆動シュー側係合凹部が形成され、
   前記両後側ガイド部材には、前記駆動シューの移動量が前記所定量よりも小さいときには前記支持ブラケットの後部を上昇させるように前記後側リンクを案内するべく前記両リンク側係合突部と係合する一対のガイド側係合凹部がそれぞれ形成され、
   前記両後側ガイド部材のうち片側の後側ガイド部材である第１後側ガイド部材の前記ガイド側係合凹部及び前記駆動シュー側係合凹部は、前記幅方向における位置が重なるように配置された、サンルーフ装置。
3. 請求項２に記載のサンルーフ装置において、
   前記幅方向に前記支持ブラケットの前部に突設され、前記駆動シューの移動量が前記所定量よりも小さいときには前記支持ブラケットの回動中心となり、当該所定量以上になるときには前記支持ブラケットの移動を支持する支持突部と、
   前記幅方向に前記チェック部材に突設されたチェック側係合突部とを有し、
   前記両後側ガイド部材のうち前記第１後側ガイド部材とは異なる第２後側ガイド部材には、前記チェック側係合突部が挿入され、前記駆動シューの移動量が前記所定量よりも小さいときには前記駆動シューと係合するように、当該所定量以上になるときには前記駆動シューとの係合を解除するように前記チェック部材の姿勢を案内する第２ガイド側係合凹部が形成され、
   前記支持突部及び前記第２ガイド側係合凹部は、前記幅方向における位置が重なるように配置された、サンルーフ装置。
4. 請求項３に記載のサンルーフ装置において、
   前記ガイドレールには、前記幅方向に互いに対向するように延出して前記両後側ガイド部材の車両の高さ方向上方への移動をそれぞれ規制する一対の規制片が形成されており、
   前記両規制片のうち片側の規制片である第１規制片は、前記幅方向において前記第１後側ガイド部材の前記ガイド側係合凹部の上方までは非延出する状態にあり、
   前記両規制片のうち前記第１規制片とは異なる第２規制片は、前記幅方向において前記第２後側ガイド部材の前記ガイド側係合凹部の上方まで延出する状態にある、サンルーフ装置。
5. 請求項４に記載のサンルーフ装置において、
   前記第２規制片は、前記支持ブラケットの移動状態で前記支持突部の車両の高さ方向への移動を規制するように構成された、サンルーフ装置。