[go: up one dir, main page]
More Web Proxy on the site http://driver.im/

JP6148207B2 - 回転電機用ロータ - Google Patents

回転電機用ロータ Download PDF

Info

Publication number
JP6148207B2
JP6148207B2 JP2014122492A JP2014122492A JP6148207B2 JP 6148207 B2 JP6148207 B2 JP 6148207B2 JP 2014122492 A JP2014122492 A JP 2014122492A JP 2014122492 A JP2014122492 A JP 2014122492A JP 6148207 B2 JP6148207 B2 JP 6148207B2
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
rotor
end plate
rotor shaft
axial direction
refrigerant
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Active
Application number
JP2014122492A
Other languages
English (en)
Other versions
JP2016005308A (ja
Inventor
柘植 仁
仁 柘植
亜富 荒川
亜富 荒川
義忠 山岸
義忠 山岸
岳志 朝永
岳志 朝永
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
Toyota Motor Corp
Otics Corp
Original Assignee
Toyota Motor Corp
Otics Corp
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by Toyota Motor Corp, Otics Corp filed Critical Toyota Motor Corp
Priority to JP2014122492A priority Critical patent/JP6148207B2/ja
Publication of JP2016005308A publication Critical patent/JP2016005308A/ja
Application granted granted Critical
Publication of JP6148207B2 publication Critical patent/JP6148207B2/ja
Active legal-status Critical Current
Anticipated expiration legal-status Critical

Links

Images

Landscapes

  • Iron Core Of Rotating Electric Machines (AREA)
  • Motor Or Generator Cooling System (AREA)

Description

本発明は、ロータシャフトと該ロータシャフトの外周に設けられるロータコアとを有する回転電機用ロータに関する。
例えば、ハイブリッド自動車、電気自動車等に用いるモータ、ジェネレータ、モータジェネレータ等の回転電機においては、界磁巻線を設けたステータの内周側に、ロータコアを設けたロータが回転可能に配置されている。そして、ロータコアに内包された永久磁石がロータコアの端部から飛び出すことを防止する等のために、エンドプレートがロータコアの端部に配設されている。さらに、アルミニウム合金やマグネシウム合金などの非磁性体からなるエンドプレートを用いることにより、ロータコアからエンドプレートへの磁束漏れによる損失を抑えている(特許文献1)。
特許文献1の構成では、エンドプレートはカシメ部材によってロータコアと共締めされることにより、軸方向に位置決めされてロータシャフトに固定されている。
特開2013−59193号公報
しかしながら、アルミニウム合金やマグネシウム合金などは、高応力に曝されるとクリープ現象によって経時的に変形する。これにより、ロータコアを強固に固定するために強い力でエンドプレートとロータコアとを共締めすると、アルミニウム合金やマグネシウム合金などからなるエンドプレートはクリープ現象により変形することとなる。その結果、ロータシャフトに対するエンドプレート及びロータコアの軸方向の固定力は低下してしまう。
一方、エンドプレートとロータコアとをそれぞれ個別にロータシャフトに圧入して固定すれば、ロータシャフトに対するロータコアの軸方向の固定力は安定する。しかしながら、通常、ロータシャフトは鉄などからなり、エンドプレートとは異種材料からなることから、両者には線膨張係数に大きな差がある。そのため、エンドプレートをロータシャフトに圧入すると、温度変化により圧入の締め代が減少して、エンドプレートとロータシャフトとの間に緩みが生じる。その結果、ロータシャフトに対するエンドプレートの固定力が低下し、エンドプレートに軸方向のガタが生じるおそれがある。
また、エンドプレートをロータシャフトに圧入することにより所望の固定力を得るには、エンドプレートやロータシャフト等の圧入に関与する部品に高い成形精度が必要となるため、コスト高となる。
本発明は、かかる背景に鑑みてなされたものであり、ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力を確保することができる回転電機用ロータを提供しようとするものである。
本発明の一態様は、ロータシャフトと、
該ロータシャフトの外周に設けられる環状のロータコアと、
上記ロータシャフトの外周において上記ロータコアの軸方向の少なくとも一方に配置される環状のエンドプレートと、
を備え、
上記ロータシャフトと上記エンドプレートとの間には、上記ロータシャフトに対して上記エンドプレートを回転方向に固定する回り止め部が形成されており、
上記ロータシャフトには、上記ロータコアを軸方向に挟持して固定する一対のコア保持部が、上記ロータコアの軸方向の両側にそれぞれ設けてあり、
上記エンドプレートは、少なくとも上記ロータシャフト側へ開口したプレート内空間を有し、
上記ロータシャフトは、冷却媒体を噴出する冷媒噴出口を、上記プレート内空間に向かって開口させてなり、
上記エンドプレートは、上記プレート内空間の内壁面の一部として形成された冷媒受け面を有し、該冷媒受け面は、上記冷媒噴出口よりも、上記ロータシャフトの回転方向であるロータ回転方向の遅れ位相側の位置に、周方向及び軸方向に対して傾斜して形成されており、
軸方向において、上記冷媒受け面が向く側の反対側に、上記エンドプレートに対向する支承部が設けてあることを特徴とする回転電機用ロータにある。
上記回転電機用ロータにおいて、ロータシャフトは、冷媒噴出口を、プレート内空間に向かって開口させてなる。それゆえ、回転電機用ロータが回転しているとき、冷却媒体は、冷媒噴出口からプレート内空間に噴出する。このとき、エンドプレートも回転電機用ロータの一部として回転しているため、エンドプレートから見たとき、冷媒噴出口から噴出した冷却媒体には、ロータ回転方向とは反対向きにコリオリの力が作用していることとなる。それゆえ、プレート内空間に噴出した冷却媒体の軌道は、エンドプレートから見て、ロータ回転方向の反対側へ曲げられる。
ここで、エンドプレートに設けた冷媒受け面が、冷媒噴出口よりもロータ回転方向の遅れ位相側の位置に形成されている。それゆえ、プレート内空間に噴出された冷却媒体は、冷媒受け面に衝突することとなる。これにより、エンドプレートが冷却媒体から力を受ける。そして、冷媒受け面は、周方向及び軸方向に対して傾斜している。それゆえ、エンドプレートが冷却媒体から受ける力は、ロータ回転方向と反対側へ向う力と、軸方向における冷媒受け面が向く側と反対側(以下において、適宜「背面側」という。)へ向う力とが、少なくとも合成された力と考えることができる。
エンドプレートにロータ回転方向と反対側への力が加わることにより、エンドプレートには、ロータシャフトに対して、ロータ回転方向と反対側へ向う回転力が働くことになる。しかし、ロータシャフトとエンドプレートとの間には、上記回り止め部が形成されている。それゆえ、エンドプレートがロータシャフトに対して周方向に回転することは防がれる。
一方、エンドプレートに、背面側へ向う力が加わることにより、ロータシャフトに対してエンドプレートが、背面側に移動することとなる。
そこで、背面側に、エンドプレートに対向する支承部が設けてある。それゆえ、エンドプレートは支承部に当接し、押し付けられる。また、エンドプレートが支承部に当接した状態においても、エンドプレートは背面側に移動しようとする。その結果、エンドプレートは、支承部に押し付けられた状態で軸方向に安定して固定されることとなる。すなわち、ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力が確保される。
また、上述のように、エンドプレートは、支承部に押し付けられた状態で軸方向に固定されるため、温度変化による膨張収縮が生じても、ロータシャフトとエンドプレートとの軸方向の固定力が低下することを防ぐことができる。つまり、ロータシャフトの外径とエンドプレートの内径との寸法が多少変動しても、軸方向の固定力が変動することを防ぐことができる。したがって、ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力を確保することができる。
また、上述のようにエンドプレートは支承部に軸方向に押し付けられて固定されるため、ロータシャフトの外径寸法やエンドプレートの内径寸法に多少の誤差があっても、ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力が低下することを防ぐことができる。したがって、ロータシャフトの外径寸法やエンドプレートの内径寸法の精度を特に高くする必要がなく、製造コストの低減を図ることができる。
以上のごとく、本発明によれば、ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力を確保することができる回転電機用ロータを提供することができる。
実施例1における、回転電機用ロータの断面図。 実施例1における、プレート内空間を通る断面によるエンドプレート周辺の回転電機用ロータの拡大断面図。 実施例1における、図2のIII矢視の部分平面図。 図1のIV−IV線矢視断面図。 図1のV−V線矢視断面図。 実施例1における、ロータシャフトの斜視図。 実施例1における、エンドプレートの斜視図。 実施例1における、回転電機用ロータの回転時に、エンドプレートが冷却媒体から受ける力の説明図。 実施例2における、エンドプレート周辺の回転電機用ロータの拡大断面図。 実施例2における、図9のA矢視の部分平面図。
上記エンドプレートは、ロータコアにおける軸方向の一端にのみ配置されていてもよいし、両端に配置されていてもよい。後者の場合、両方のエンドプレートに対応して、ロータシャフトに冷媒噴出口を設けて、ロータコアの軸方向の両側に同様の機構を構成することもできる。
なお、本明細書において、特に示さない限り、「軸方向」とは、回転電機用ロータの回転軸の延在方向をいい、「径方向」とは、回転電機用ロータの回転軸と直交する直線の方向をいう。また、「周方向」とは、回転電機用ロータの回転軸の回転方向に沿う方向をいう。
また、エンドプレートが支承部に当接した状態においては、実際には、エンドプレートが軸方向に移動することはなく、軸方向に移動しようとする力が作用するのみである。かかる場合にも、本明細書においては、適宜、「移動する」という表現を用いることもあるが、これは適宜、「移動しようとする力が作用する」を意味するものとして、解釈されたい。
また、上記冷媒受け面は、軸方向において、上記ロータコア側を向くように傾斜しており、上記ロータシャフトは、上記エンドプレートにおける上記ロータコアと反対側の面に対向する鍔部を有し、該鍔部が上記支承部であることが好ましい。この場合には、冷媒受け面に衝突する冷却媒体の力によってエンドプレートが背面側へ移動したとき、エンドプレートは鍔部に当接するように構成されることとなる。これにより、エンドプレートを軸方向に安定して固定することができる。
(実施例1)
上記回転電機用ロータの実施例につき、図1〜図8を用いて説明する。
本例の回転電機用ロータ1は、図1に示すごとく、ロータシャフト2と、ロータシャフト2の外周に設けられる環状のロータコア3と、ロータシャフト2の外周においてロータコア3の軸方向Xの少なくとも一方に配置される環状のエンドプレート4とを備えている。
図4に示すごとく、ロータシャフト2とエンドプレート4との間には、ロータシャフト2に対してエンドプレート4を周方向Yに固定する回り止め部6が形成されている。
図1に示すごとく、ロータシャフト2には、ロータコア3を軸方向Xに挟持して固定する一対のコア保持部51、52が、ロータコア3の軸方向Xの両側にそれぞれ設けてある。
エンドプレート4は、少なくともロータシャフト2側へ開口したプレート内空間42を有する。
図2〜図4に示すごとく、ロータシャフト2は、冷却媒体Cを噴出する冷媒噴出口25を、プレート内空間42に向かって開口させてなる。
エンドプレート4は、プレート内空間42の内壁面の一部として形成された冷媒受け面43を有する。冷媒受け面43は、図3に示すごとく、冷媒噴出口25よりも、ロータシャフト2の回転方向であるロータ回転方向Y1の遅れ位相側の位置に形成されている。冷媒受け面43は、周方向Y及び軸方向Xに対して傾斜している。
そして、軸方向Xにおいて、冷媒受け面43が向く側の反対側に、エンドプレート4に対向する支承部11が設けてある。
本例において、冷媒受け面43は、軸方向Xにおいて、ロータコア3側を向くように傾斜している。また、ロータシャフト2は、エンドプレート4におけるロータコア3と反対側の面に対向する鍔部24を有する。この鍔部24が支承部11となっている。
回転電機用ロータ1は、周方向Yの一方に主として回転するよう構成されており、この方向を、図4、図5に示すごとく、ロータ回転方向Y1とする。
そして、回転電機用ロータ1は、図示しないステータの内周側に回転可能に配置され、回転電機を構成する。この回転電機は、例えば、ハイブリッド自動車、電気自動車等に用いるモータ、ジェネレータ、モータジェネレータとして用いることができる。
図1に示すごとく、ロータシャフト2は、インナシャフト22と、インナシャフト22の外周側に配設されたアウタシャフト23とを有する。アウタシャフト23は、インナシャフト22を挿嵌させるための筒状の筒状部231と、筒状部231の外周側に配設され、ロータコア3を取り付けるためのコア取付部232とを有する。筒状部231とコア取付部232とは連結部233によって連結されている。
インナシャフト22は、筒状に形成されており、内側に冷却媒体を流通させる冷媒流路26を備えている。また、インナシャフト22には、径方向に開口した冷媒吐出口221が形成されており、冷媒流路26から冷媒吐出口221を介して冷却媒体が吐出されるよう構成されている。冷媒吐出口221は、径方向から見てコア取付部232と重なる位置に形成されている。また、コア取付部232は、その内周面側において、径方向から見て冷媒吐出口221と重なる位置を含む領域に、冷却媒体を一旦保持する冷媒保持部236を有する。すなわち、冷媒保持部236は、冷媒吐出口221から吐出された冷却媒体を受けて、保持する。本例においては、冷媒保持部236は、周方向Yの全域にわたって形成されている。そして、冷媒噴出口25は、その内周側の開口端を、冷媒保持部236に開口し、外周側の開口端をプレート内空間42に開口している。なお、冷却媒体としては、例えば、絶縁性油等の冷却油を用いることができる。
コア取付部232には、ロータコア3が嵌合されており、その軸方向Xの両端に設けられた一対のコア保持部51、52によって、軸方向Xに保持されている。また、エンドプレート4も、コア取付部232の外周に嵌合されて、軸方向Xの一端からロータコア3に対向配置されている。
一対のコア保持部51、52のうち、一方のコア保持部51は、ロータシャフト2と一体的に形成されている。すなわち、コア保持部51は、ロータシャフト2におけるコア取付部232から径方向外側へ突出している。コア保持部51は、コア取付部232における軸方向Xの一端側において、周方向Yの全周にわたって形成されている。他方のコア保持部52は、ロータシャフト2とは別体の環状部材を、ロータシャフト2の外周面に嵌合して形成してある。すなわち、コア保持部52は、コア保持部51とは軸方向Xの反対側の端部において、コア取付部232に、焼き嵌め等によって嵌合固定してある。そして、一対のコア保持部51、52の間に、コア取付部232の外周に配置されたロータコア3が軸方向Xに挟持されている。
以下において、適宜、ロータコア3に対してコア保持部51が配置された側の軸方向Xの一端側(図1における左側)を第1端部側X1といい、これと反対側(図1における右側)を第2端部側X2という。
なお、ロータシャフト2(インナシャフト22及びアウタシャフト23)とコア保持部52とは、互いに同種の金属からなることが好ましく、例えば鉄からなる。一方、エンドプレート4は、ロータコア3からの磁束漏れを防ぐために、アルミニウム、マグネシウム等の非磁性金属からなる。
コア取付部232における第1端部側X1の端部には、鍔部24が形成されている。鍔部24は、ロータシャフト2の外周から径方向外側へ向かって突出して形成されている。
図4、図7に示すごとく、エンドプレート4には、周方向Yの2箇所に、プレート内空間42が形成されている。本例において、プレート内空間42は、エンドプレート4におけるロータコア3に対向する面から後退した溝状に形成されている。そして、プレート内空間42は、エンドプレート4の内周端から外周端まで径方向に連続形成されている。これにより、プレート内空間42は、ロータシャフト2に向かって開口すると共に、エンドプレート4の外周面にも開口している。そして、プレート内空間42の内壁面のうち、ロータ回転方向Y1と反対側に位置する面が冷媒受け面43となり、他方は冷媒受け面43としては機能しない。図3に示すごとく、冷媒受け面43は、第2端部側X2へ向うほどロータ回転方向Y1と反対側へ向うように傾斜している。
また、図4、図6に示すごとく、ロータシャフト2には、周方向Yの2箇所に、冷媒噴出口25が形成されている。2つの冷媒噴出口25は、それぞれ上記2つのプレート内空間42に向かって開口している。
周方向Yの2箇所に形成された冷媒噴出口25は、互いに周方向Yに180°ずれた位置に配置されている。同じく、周方向Yの2箇所に形成されたプレート内空間42は、互いに周方向Yに180°ずれた位置に配置されている。
図4、図6に示すごとく、ロータシャフト2の外周面には、軸方向Xから見て凹状となるシャフト凹部61が形成されている。また、図4、図7に示すごとく、エンドプレート4の内周面には、軸方向Xから見て凸状となるプレート凸部62が形成されている。図4に示すごとく、回り止め部6は、プレート凸部62がシャフト凹部61に嵌合されることにより構成されている。そして、回り止め部6は、周方向Yの2箇所に形成されている。周方向Yの2箇所に形成された回り止め部6は、互いに周方向Yに180°ずれた位置に配置されている。
図1、図5に示すごとく、ロータコア3は、複数の永久磁石32を備えている。永久磁石32は、ロータコア3における外周面に近い位置において、軸方向Xに貫くようにロータコア3内に保持されている。ロータコア3は、複数の環状の電磁鋼板33を軸方向Xに積層してなる。
次に、本例の作用効果につき説明する。
回転電機用ロータ1においては、以下のように、冷却媒体が流れると共に、エンドプレート4に力を及ぼす。
すなわち、回転電機用ロータ1が回転駆動すると、冷媒流路26から冷媒吐出口221(図1、図4参照)を介して冷却媒体が、遠心力によって径方向外側へ向かって吐出される。これにより、冷却媒体は、冷媒保持部236に到達して、保持される。冷媒保持部236に保持された冷却媒体は、さらに、遠心力によって冷媒噴出口25を通じてプレート内空間42に噴出する。
このとき、エンドプレート4も回転電機用ロータ1の一部として回転しているため、エンドプレート4から見たとき、冷媒噴出口25から噴出した冷却媒体には、ロータ回転方向Y1とは反対向きにコリオリの力が作用していることとなる。それゆえ、プレート内空間42に噴出した冷却媒体の軌道は、エンドプレート4から見て、ロータ回転方向Y1の反対側へ曲げられる。
ここで、エンドプレート4に設けた冷媒受け面43が、冷媒噴出口25よりもロータ回転方向Y1の遅れ位相側の位置に形成されている。それゆえ、プレート内空間42に噴出された冷却媒体は、冷媒受け面43に衝突することとなる。これにより、エンドプレート4が冷却媒体から力を受ける。そして、冷媒受け面43は、周方向Y及び軸方向Xに対して傾斜している。それゆえ、図8に示すごとく、エンドプレート4が冷却媒体Cから受ける力Fは、ロータ回転方向Y1と反対側へ向う力Fyと、軸方向Xにおける第1端部側X1(背面側)へ向う力Fxとが、少なくとも合成された力と考えることができる。
エンドプレート4に力Fyが加わることにより、エンドプレート4には、ロータシャフト2に対して、ロータ回転方向Y1と反対側へ向う回転力が働くことになる。しかし、ロータシャフト2とエンドプレート4との間には、回り止め部6が形成されている。それゆえ、エンドプレート4がロータシャフト2に対して周方向Yに回転することは防がれる。
一方、エンドプレート4に、力Fxが加わることにより、ロータシャフト2に対してエンドプレート4が、背面側に移動することとなる。
そこで、背面側に、エンドプレート4に対向する支承部11が設けてある。それゆえ、エンドプレート4は支承部11に当接し、押し付けられる。また、エンドプレート4が支承部11に当接した状態においても、エンドプレート4は背面側に移動しようとする。その結果、エンドプレート4は、支承部11に押し付けられた状態で軸方向Xに安定して固定されることとなる。すなわち、ロータシャフト2に対するエンドプレート4の軸方向Xの固定力が確保される。
なお、プレート内空間42に供給された冷却媒体は、ロータコア3におけるプレート内空間42に対向する面に接触して、ロータコア3を冷却することもできる。また、冷却媒体は、プレート内空間42の外周端から排出されることとなるが、この冷却媒体は、回転電機用ロータ1の外周側に配されたステータ(図示略)にも供給されて、ステータをも冷却することとができる。
また、上述のように、エンドプレート4は、支承部11に押し付けられた状態で軸方向Xに固定されるため、温度変化による膨張収縮が生じても、ロータシャフト2とエンドプレート4との軸方向Xの固定力が低下することを防ぐことができる。つまり、ロータシャフト2の外径とエンドプレート4の内径との寸法が多少変動しても、軸方向Xの固定力が変動することを防ぐことができる。したがって、ロータシャフト2に対するエンドプレート4の軸方向Xの固定力を確保することができる。
また、上述のようにエンドプレート4は支承部11に軸方向Xに押し付けられて固定されるため、ロータシャフト2の外径寸法やエンドプレート4の内径寸法に多少の誤差があっても、ロータシャフト2に対するエンドプレート4の軸方向Xの固定力が低下することを防ぐことができる。したがって、ロータシャフト2の外径寸法やエンドプレート4の内径寸法の精度を特に高くする必要がなく、製造コストの低減を図ることができる。
また、冷媒受け面43は、軸方向Xにおいて、ロータコア3側を向くように傾斜しており、ロータシャフト2は、エンドプレート4におけるロータコア3と反対側の面に対向する鍔部24を有し、鍔部24が支承部11となっている。これにより、冷媒受け面43に衝突する冷却媒体の力Fxによってエンドプレート4が背面側へ移動したとき、エンドプレート4は鍔部24に当接するように構成されることとなる。これにより、エンドプレート4を軸方向Xに安定して固定することができる。
以上のごとく、本例によれば、ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力を確保することができる回転電機用ロータを提供することができる。
(実施例2)
本例は、図9、図10に示すごとく、冷媒受け面43が、軸方向Xにおいて、ロータコア3側と反対側を向くように傾斜している例である。すなわち、冷媒受け面43は、第1端部側X1へ向うほどロータ回転方向Y1と反対側へ向うように傾斜している。
また、プレート内空間42は、エンドプレート4における、第1端部側X1の端面から後退した溝状に形成されている。
本例においては、ロータコア3が支承部11となる。すなわち、回転電機用ロータ1が回転したとき、冷媒噴出口25から噴出する冷却媒体が冷媒受け面43に衝突する力により、エンドプレート4は、ロータコア3に押し付けられることとなる。
また、本例におけるロータシャフト2は、鍔部を有さない。
その他は、実施例1と同様である。なお、本例又は本例に関する図面において用いた符号のうち、実施例1において用いた符号と同一のものは、特に示さない限り、実施例1と同様の構成要素等を表す。
本例の場合にも、実施例1と同様に、ロータシャフト2に対するエンドプレート4の軸方向Xの固定力を確保することができる。
上記実施例においては、エンドプレート4を、ロータコア3における軸方向Xの一端にのみ配置した例を示したが、エンドプレートをロータコアの両端に配置した構成としてもよい。
また、上記実施例においては、冷媒受け面43及び冷媒噴出口25を周方向Yの2箇所に設けた例を示したが、冷媒受け面及び冷媒噴出口の個数は特に限定されるものではなく、1個でもよいし、3個以上でもよい。ただし、冷媒受け面及び冷媒噴出口は、周方向の複数箇所に設けてあることが好ましく、複数の冷媒受け面及び冷媒噴出口は周方向において等間隔に設けてあることが好ましい。
また、実施例において、プレート内空間42は、径方向外側に開口した構造を有するが、例えば、プレート内空間は径方向外側を閉塞されている構造であってもよい。また、プレート内空間は、内壁面の一部として冷媒受け面を形成することができる構造であれば、特にその形状が限定されるものではない。なお、冷媒噴出口に対する冷媒受け面の位置、軸方向、径方向、周方向に対する冷媒受け面の角度等は、冷媒噴出口から噴出する冷却媒体から効果的に力を受けることができるように、適宜設計することができる。
また、ロータシャフトとして、上記実施例においては、インナシャフトとアウタシャフトとを互いに嵌合させて構成したものを示したが、これに限られることはなく、例えば、インナシャフトとアウタシャフトとが一体的に形成されたものであってもよい。あるいは、上記実施例に示したインナシャフトのような筒状のシャフトのみでロータシャフトを構成し、このロータシャフトに直接ロータコアが取り付けられた構成とすることもできる。
また、回り止め部6として、上記実施例においては、ロータシャフト2の外周面にシャフト凹部61、エンドプレート4の内周面にプレート凸部62を形成したものを示したが、これに限られることはない。例えば、ロータシャフト2の外周面に、軸方向Xから見て凸状となるシャフト凸部を形成し、エンドプレート4の内周面に、軸方向Xから見て凹状となるプレート凹部を形成し、これらを嵌合させることにより、回り止め部を構成してもよい。また、ロータシャフト2の外周面に、軸方向Xから見て凹状となるシャフト凹部を形成し、エンドプレートの内周面に、軸方向Xから見て凹状となるプレート凹部を形成し、そして、径方向に互いに対向配置されたシャフト凹部及びプレート凹部の双方にキー部材を嵌合させることにより、回り止め部6を構成してもよい。
また、上記実施例においては、回り止め部6を周方向Yの2箇所に設けた例を示したが、回り止め部の個数は特に限定されるものではなく、1個でも良いし、3個以上でも良い。ただし、回り止め部は、周方向の複数箇所に設けてあることが好ましく、複数の回り止め部は周方向において等間隔に設けてあることが好ましい。
1 回転電機用ロータ
11 支持部
2 ロータシャフト
25 冷媒噴出口
3 ロータコア
4 エンドプレート
42 プレート内空間
43 冷媒受け面
51、52 コア保持部
6 回り止め部
X 軸方向
Y 周方向
Y1 ロータ回転方向

Claims (2)

  1. ロータシャフトと、
    該ロータシャフトの外周に設けられる環状のロータコアと、
    上記ロータシャフトの外周において上記ロータコアの軸方向の少なくとも一方に配置される環状のエンドプレートと、
    を備え、
    上記ロータシャフトと上記エンドプレートとの間には、上記ロータシャフトに対して上記エンドプレートを周方向に固定する回り止め部が形成されており、
    上記ロータシャフトには、上記ロータコアを軸方向に挟持して固定する一対のコア保持部が、上記ロータコアの軸方向の両側にそれぞれ設けてあり、
    上記エンドプレートは、少なくとも上記ロータシャフト側へ開口したプレート内空間を有し、
    上記ロータシャフトは、冷却媒体を噴出する冷媒噴出口を、上記プレート内空間に向かって開口させてなり、
    上記エンドプレートは、上記プレート内空間の内壁面の一部として形成された冷媒受け面を有し、該冷媒受け面は、上記冷媒噴出口よりも、上記ロータシャフトの回転方向であるロータ回転方向の遅れ位相側の位置に、周方向及び軸方向に対して傾斜して形成されており、
    軸方向において、上記冷媒受け面が向く側の反対側に、上記エンドプレートに対向する支承部が設けてあることを特徴とする回転電機用ロータ。
  2. 上記冷媒受け面は、軸方向において、上記ロータコア側を向くように傾斜しており、上記ロータシャフトは、上記エンドプレートにおける上記ロータコアと反対側の面に対向する鍔部を有し、該鍔部が上記支承部であることを特徴とする請求項1に記載の回転電機用ロータ。
JP2014122492A 2014-06-13 2014-06-13 回転電機用ロータ Active JP6148207B2 (ja)

Priority Applications (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2014122492A JP6148207B2 (ja) 2014-06-13 2014-06-13 回転電機用ロータ

Applications Claiming Priority (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2014122492A JP6148207B2 (ja) 2014-06-13 2014-06-13 回転電機用ロータ

Publications (2)

Publication Number Publication Date
JP2016005308A JP2016005308A (ja) 2016-01-12
JP6148207B2 true JP6148207B2 (ja) 2017-06-14

Family

ID=55224239

Family Applications (1)

Application Number Title Priority Date Filing Date
JP2014122492A Active JP6148207B2 (ja) 2014-06-13 2014-06-13 回転電機用ロータ

Country Status (1)

Country Link
JP (1) JP6148207B2 (ja)

Families Citing this family (4)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP6209630B2 (ja) * 2016-02-05 2017-10-04 本田技研工業株式会社 回転電機の回転子
JP2019134565A (ja) * 2018-01-30 2019-08-08 本田技研工業株式会社 回転電機のロータ
JP7103132B2 (ja) * 2018-10-02 2022-07-20 株式会社豊田自動織機 回転電機
CN114175459A (zh) * 2019-07-31 2022-03-11 日本电产株式会社 马达部件、马达以及马达部件的制造方法

Family Cites Families (5)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP4363479B2 (ja) * 2007-11-09 2009-11-11 トヨタ自動車株式会社 回転電機および駆動装置
JP2009273285A (ja) * 2008-05-09 2009-11-19 Toyota Motor Corp モータ
JP5502421B2 (ja) * 2009-10-08 2014-05-28 株式会社東芝 回転電機
JP2012205402A (ja) * 2011-03-25 2012-10-22 Aisin Aw Co Ltd 回転電機用ロータ及び回転電機用ロータの製造方法
US8896167B2 (en) * 2012-05-25 2014-11-25 Deere & Company Electric machine rotor cooling method

Also Published As

Publication number Publication date
JP2016005308A (ja) 2016-01-12

Similar Documents

Publication Publication Date Title
EP2961043B1 (en) Rotor of rotary electric machine
JP6148207B2 (ja) 回転電機用ロータ
WO2011092948A1 (ja) ステータの冷却構造
JP6147226B2 (ja) 回転電機用ロータ
JP5840226B2 (ja) 電動機
US20210288554A1 (en) Axial Flux Motor Including System For Circulating Coolant Through Air Gap Between Stator And Rotor
US11271443B2 (en) Rotor core
JP6148208B2 (ja) 回転電機用ロータ
JP2007312576A (ja) ロータシャフト
JP6148209B2 (ja) 回転電機用ロータ
JP6148206B2 (ja) 回転電機用ロータ
WO2017064938A1 (ja) 回転電機
JP2015100177A (ja) モータ
CN114424429A (zh) 电动机
US20090246043A1 (en) Fan motor
JP5824019B2 (ja) 回転電機
JP2020188674A (ja) 回転電機
JP2016005306A (ja) 回転電機用ロータ
US20220140676A1 (en) Rotor for rotary electric machine
US11303168B2 (en) Rotor of rotary electric machine
US20120013207A1 (en) Stator sleeve for an electric machine and method of establishing a coolant cavity about a stator for an electric machine
JP4301060B2 (ja) アキシャルギャップ電動機のロータ構造
JP2013115836A (ja) ブラシレスモータ及び電動ポンプ
JP5643038B2 (ja) 回転電機用ロータ
WO2016024309A1 (ja) 同期リラクタンス回転電機

Legal Events

Date Code Title Description
A621 Written request for application examination

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621

Effective date: 20160803

TRDD Decision of grant or rejection written
A977 Report on retrieval

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007

Effective date: 20170427

A01 Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model)

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01

Effective date: 20170509

A61 First payment of annual fees (during grant procedure)

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61

Effective date: 20170518

R150 Certificate of patent or registration of utility model

Ref document number: 6148207

Country of ref document: JP

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150

R250 Receipt of annual fees

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250

R250 Receipt of annual fees

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250

R250 Receipt of annual fees

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250

R250 Receipt of annual fees

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250