JP5903932B2 - 光学系、光学機器及び光学系の製造方法 - Google Patents

Description

本発明は、デジタルカメラ、フィルムカメラ、ビデオカメラ等の撮影光学系に最適な広
角大口径の光学系に関する。

近年、コンパクトデジタルカメラのズームレンズでは、カメラ未使用時にレンズ鏡筒が
カメラ内に沈胴するタイプのものが主流となっている。ズームレンズと同様に、無限遠物
点に対して焦点距離が変化しない固定焦点の広角レンズにおいても、カメラ未使用時にレ
ンズ鏡筒がカメラ内に沈胴するタイプのものが提案されている（例えば、特許文献１を参
照）。

特開２００８−４００３３号公報

従来の固定焦点の広角レンズは、小型で広い画角を有するものの、Ｆｎｏが４．０程度
と暗い。

本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、カメラ未使用時にレンズ鏡筒
がカメラ内に沈胴することが可能であり、小型で広い画角を有するとともに、大口径の光
学系、光学機器及び光学系の製造方法を提供することを目的とする。

このような目的を達成するため、第１の発明に係る光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、開口絞りと、第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群とにより実質的に３個のレンズ群からなり、前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、第１の負レンズと、物体側面が物体側に凹面を向けた第２の負レンズと、正レンズとにより実質的に３個のレンズからなり、前記第３レンズ群は、正の屈折力を持つ単レンズからなり、次の条件式を満足する。

８．９６２ ≦ （−ｆｎ12）／ｆ ＜ ４８．００
−３０．００ ＜ νｐ13−νｎ12 ＜ ３０．００
但し、
ｆｎ12：前記第２の負レンズの焦点距離、
ｆ：前記光学系全系の焦点距離、
νｐ13：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数、
νｎ12：前記第２の負レンズのｄ線を基準とするアッベ数。

また、第２の発明に係る光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、開口絞りと、第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群とにより実質的に３個のレンズ群からなり、前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、第１の負レンズと、物体側面が物体側に凹面を向けた第２の負レンズと、正レンズとにより実質的に３個のレンズからなり、前記第１レンズ群の前記正レンズは、両凸形状であり、前記第３レンズ群は、正の屈折力を持つ単レンズからなり、次の条件式を満足する。

７．９４ ≦ （−ｆｎ12）／ｆ ＜ ４８．００
−３０．００ ＜ νｐ13−νｎ12 ＜ ３０．００
但し、
ｆｎ12：前記第２の負レンズの焦点距離、
ｆ：前記光学系全系の焦点距離、
νｐ13：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数、
νｎ12：前記第２の負レンズのｄ線を基準とするアッベ数。

本発明に係る光学機器は、上述の光学系のいずれかを備えて構成される。

本発明に係る光学系の製造方法は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、開口絞りと、第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群とにより実質的に３個のレンズ群からなる光学系の製造方法であって、前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、第１の負レンズと、物体側面が物体側に凹面を向けた第２の負レンズと、正レンズとにより実質的に３個のレンズからなり、前記第３レンズ群は、正の屈折力を持つ単レンズからなり、次の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを組み込む。

８．９６２ ≦ （−ｆｎ12）／ｆ ＜ ４８．００
−３０．００ ＜ νｐ13−νｎ12 ＜ ３０．００
但し、
ｆｎ12：前記第２の負レンズの焦点距離、
ｆ：前記光学系全系の焦点距離、
νｐ13：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数、
νｎ12：前記第２の負レンズのｄ線を基準とするアッベ数。

本発明によれば、カメラ未使用時にレンズ鏡筒がカメラ内に沈胴することが可能であり
、小型で広い画角を有するとともに、大口径の光学系、光学機器及び光学系の製造方法を
提供することができる。

第１実施例に係る光学系の構成を示す断面図であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0000）、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.0359）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.1790）の配置をそれぞれ示す。 第１実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0000）、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.0359）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.1790）における諸収差図をそれぞれ示す。 第２実施例に係る光学系の構成を示す断面図であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0000）、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.0359）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.1808）の配置をそれぞれ示す。 第２実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0000）、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.0359）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.1808）における諸収差図をそれぞれ示す。 第３実施例に係る光学系の構成を示す断面図であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0000）、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.0358）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.1772）の配置をそれぞれ示す。 第３実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0000）、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.0358）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.1772）における諸収差図をそれぞれ示す。 第４実施例に係る光学系の構成を示す断面図であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.000）、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.009）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.036）の配置をそれぞれ示す。 第４実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.000）、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.009）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.036）における諸収差図をそれぞれ示す。 第５実施例に係る光学系の構成を示す断面図であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.000）、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.009）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.036）の配置をそれぞれ示す。 第５実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.000）、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.009）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.036）における諸収差図をそれぞれ示す。 本実施形態に係る光学系を搭載するデジタルカメラ（光学機器）を説明する図であり、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は背面図である。 図１１（ａ）のＡ−Ａ´線に沿った断面図である。 本実施形態に係る光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。

以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係る光学系ＷＬ
は、図１に示すように、光軸に沿って物体側より順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レン
ズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２とを有し、第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から
順に並んだ、第１の負レンズＬ１１と、物体側面が物体側に凹面を向けた第２の負レンズ
Ｌ１２とを有し、次の条件式（１）を満足する。

７．９４ ≦ （−ｆｎ12）／ｆ ＜ ４８．００ …（１）
但し、
ｆｎ12：第２の負レンズＬ１２の焦点距離、
ｆ：光学系ＷＬの全系の焦点距離。

一般に、写真レンズなど撮像光学系の設計では、光学系の大きさを保ちながら、広画角
化と大口径化を行うことは困難である。大口径になるほど、球面収差の補正、メリジオナ
ルコマ収差とサジタルコマ収差補正の両立、コマ収差と非点収差補正の両立は困難となる
。また、光学系を大きくせずに広角化を行うと、球面収差と非点収差、各種色収差の補正
を行うことが困難となる。しかしながら、本実施形態に係る光学系ＷＬは、上記構成によ
り、カメラ未使用時にレンズ鏡筒をカメラ内に沈胴させることが可能でありながら、小型
で、Ｆｎｏ２．０程度の大口径で、画角７５°程度の広画角化を達成しつつ、メリジオナ
ルコマ収差を増加させることなく、サジタルコマ収差を小さくすることができる。

条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１を構成する、第２の負レンズＬ１２の焦点距離を規
定するものである。条件式（１）を満足することにより、メリジオナルコマ収差を増加さ
せることなく、サジタルコマ収差を小さくすることができる。条件式（１）の上限値を上
回ると、第２の負レンズＬ１２の屈折力の絶対値が大きくなり過ぎる。このため、第２の
負レンズＬ１２の物体側面の曲率半径の絶対値が大きくなり、これによりサジタルコマ収
差の発生が大きくなり、これを補正することが困難になる。条件式（１）の下限値を下回
ると、第２の負レンズＬ１２の屈折力の絶対値が小さくなり過ぎる。このため、第２の負
レンズＬ１２の物体側面の曲率半径の絶対値が小さくなり、サジタルコマ収差の補正には
効果的であるが、メリジオナルコマ収差の発生が大きくなり、これを補正することが困難
になる。

本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を４０．００とす
ることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（１）の上
限値を３０．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするため
に、条件式（１）の上限値を２０．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより
確実なものとするために、条件式（１）の上限値を１５．００とすることが好ましい。ま
た、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．８５とす
ることが好ましい。

本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から
順に並んだ、第１の負レンズＬ１１と、第２の負レンズＬ１２と、正レンズＬ１３とを有
することが好ましい。この構成により、歪曲収差、倍率色収差を良好に補正することがで
きる。

本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、次の条件式（２）を満足することが好ましい。

−３０．００ ＜ νｐ13−νｎ12 ＜ ３０．００ …（２）
但し、
νｐ13：正レンズＬ１３のｄ線を基準とするアッベ数、
νｎ12：第２の負レンズＬ１２のｄ線を基準とするアッベ数。

条件式（２）は、第１レンズ群Ｇ１を構成する、第２の負レンズＬ１２のアッベ数と、
正レンズＬ１３のアッベ数との差を規定するものである。条件式（２）を満足することに
より、軸上色収差と倍率色収差を同時に良好に補正することができる。条件式（２）の上
限値を上回ると、正レンズＬ１３のアッベ数に対して第２の負レンズＬ１２のアッベ数が
小さくなりすぎるため、軸上色収差の補正が困難になる。条件式（２）の下限値を下回る
と、正レンズＬ１３のアッベ数に対して第２の負レンズＬ１２のアッベ数が大きくなりす
ぎるため、倍率色収差の補正が困難になる。

本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を２７．００とす
ることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（２）の上
限値を２５．００とすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実なものとするた
めに、条件式（２）の下限値を−２７．００とすることが好ましい。本実施形態の効果を
より確実なものとするために、条件式（２）の下限値を−２４．００とすることが好まし
い。

本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、第２の負レンズＬ１２は、物体側面が物体側に
凹面を向けた、メニスカスレンズであることが好ましい。この構成により、サジタルコマ
収差を良好に補正することができる。

本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１を構成する第１の負レンズＬ
１１、第２の負レンズＬ１２及び正レンズＬ１３は、いずれも単レンズであることが好ま
しい。この構成により、歪曲収差、像面湾曲を良好に補正することができる。

本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、正の屈折力を持つことが
好ましい。このように、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１よりも像側に、正の屈折力を
持つ第２レンズ群Ｇ２を配置した、いわゆるレトロフォーカスタイプにすることで、小型
でありながら、収差（特に、像面湾曲）を抑えつつ、広画角化を達成できる。

本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２よりも物体側に、開口絞りＳ
を配置することが好ましい。この構成により、最も物体側のレンズ、すなわち（第１レン
ズ群Ｇ１の）第１の負レンズＬ１１の有効径を小さくしながら、歪曲収差、像面湾曲を良
好に補正することができる。また、カメラ未使用時のレンズ鏡筒が沈胴した状態での鏡筒
の厚みを減らすことが可能であり、カメラの薄型化を達成できる。

本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、第１の負レンズＬ１１は、少なくとも１つの面
が非球面であることが好ましい。軸外光線が光軸からの距離が遠い位置を通過する第１の
負レンズＬ１１に非球面を用いることにより、像面湾曲及び非点収差を良好に補正し、光
学系ＷＬの全系の収差を良好に補正することができる。また、一般的に、最も物体側の第
１レンズ群Ｇ１に負の屈折力を持たせる光学系において広画角化を達成しようとすれば、
第１レンズ群Ｇ１が持つ負の屈折力を大きくせざるを得ず、収差を補正することが困難に
なる。しかしながら、本実施形態に係る光学系ＷＬのように、第１レンズ群Ｇ１を構成す
る第１の負レンズＬ１１の少なくとも１つの面を非球面とすれば、この問題を解消するこ
とができる。なお、第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズ枚数を増やすことによって、収差
を補正することも可能であるが、第１レンズ群Ｇ１のレンズ枚数が増えれば、カメラ未使
用時、すなわち沈胴時におけるレンズ鏡筒の厚みが増すことになり、小型化を達成するこ
とができない。

以上のような本実施形態に係る光学系ＷＬによれば、カメラ未使用時にレンズ鏡筒がカ
メラ内に沈胴することが可能でありながら、小型で、広画角（画角７５°程度）で、大口
径（Ｆｎｏ２．０程度）の光学系を実現することができる。

図１１及び図１２に、上述の光学系ＷＬを備える光学機器として、デジタルスチルカメ
ラＣＡＭ（光学機器）の構成を示す。このデジタルスチルカメラＣＡＭは、不図示の電源
釦を押すと、撮影レンズ（光学系ＷＬ）の不図示のシャッタが開放されて、光学系ＷＬで
被写体（物体）からの光が集光され、像面Ｉ（図１参照）に配置された撮像素子Ｃ（例え
ば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、デジタル
スチルカメラＣＡＭの背後に配置された液晶モニターＭに表示される。撮影者は、液晶モ
ニターＭを見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズ釦Ｂ１を押し下げて被写体像を
撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。

カメラＣＡＭには、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部ＥＦ、デジタル
スチルカメラＣＡＭの種々の条件設定等に使用するファンクションボタンＢ２等が配置さ
れている。ここでは、カメラＣＡＭと光学系ＷＬとが一体に成形されたコンパクトタイプ
のカメラを例示したが、光学機器としては、光学系ＷＬを有するレンズ鏡筒とカメラボデ
ィ本体とが着脱可能な一眼レフカメラでも良い。

続いて、図１３を参照しながら、上述の光学系ＷＬの製造方法について説明する。まず
、鏡筒内に、光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２とを
組み込む（ステップＳＴ１０）。この組み込みステップにおいて、第１レンズ群Ｇ１が負
の屈折力を持つように、各レンズを配置する。次に、第１レンズ群Ｇ１が、物体側から順
に並んだ、第１の負レンズＬ１１と、物体側面が物体側に凹面を向けた第２の負レンズＬ
１２とを有し、第２の負レンズＬ１２の焦点距離をｆｎ12とし、光学系全系の焦点距離を
ｆとしたとき、次の条件式（１）を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを組み込む
（ステップＳＴ２０）。

７．９４ ≦ （−ｆｎ12）／ｆ ＜ ４８．００ …（１）

ここで、本実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、第１レ
ンズ群Ｇ１として、光軸に沿って物体側から順に、物体側面が物体側に凸面を向けた負メ
ニスカスレンズＬ１１（第１の負レンズに該当）と、物体側面が物体側に凹面を向けた負
メニスカスレンズＬ１２（第２の負レンズに該当）と、両凸形状の正レンズＬ１３とを組
み込み、全体として負の屈折力を持つようにした。第２レンズ群Ｇ２として、光軸に沿っ
て物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状
の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ
２５との接合レンズとを組み込み、全体として正の屈折力を持つようにした。第３レンズ
群Ｇ３として、両凸形状の正レンズＬ３１を組み込み、全体として正の屈折力を持つよう
にした。

以上のような本実施形態に係る光学系の製造方法によれば、カメラ未使用時にレンズ鏡
筒がカメラ内に沈胴することが可能でありながら、小型で、広い画角（画角７５°程度）
で、大口径（Ｆｎｏ２．０程度）の光学系を得ることができる。

これより本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１
〜表５を示すが、これらは第１実施例〜第５実施例における各諸元の表である。

なお、各実施例では収差特性の算出対象として、Ｃ線（波長656.2730nm）、ｄ線（波長
587.5620nm）、Ｆ線（波長486.1330nm）、ｇ線（波長435.8350nm）を選んでいる。

表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光
学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの
光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部
材の材質のｄ線を基準とするアッベ数を示す。物面は物体面を、（可変）は可変の面間隔
を、曲率半径の「∞」は平面又は開口を、(絞りＦＳ)はフレアカット絞りＦＳを、(絞り
Ｓ)は開口絞りＳを、像面は像面Ｉを示す。空気の屈折率「1.000000」は省略する。光学
面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示
す。

表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次
式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の
位置までの光軸方向に沿った距離を、ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは
円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０^-n」を示す。例え
ば、1.234E-05＝1.234×10^-5である。

Ｘ（ｙ）＝（ｙ²／ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ²／ｒ²）^1/2｝
＋Ａ4×ｙ⁴＋Ａ6×ｙ⁶＋Ａ8×ｙ⁸＋Ａ10×ｙ¹⁰ …（ａ）

［各種データ］において、βは各合焦位置における撮影倍率、ｆは光学系全系の焦点距
離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角（最大入射角、単位：°）、Ｙは像高、ＴＬは光学
系全長、Ｂｆは最も像側に配置されている光学部材の像側の面から近軸像面までの距離、
Ｂｆ（空気換算）は最終光学面から近軸像面までの空気換算した際の距離を示す。

［可変面間隔データ］において、βは各合焦位置における撮影倍率、Ｄｉは第ｉ面の可
変の面間隔をそれぞれ示す。

［条件式］において、上記の条件式（１），（２）に対応する値を示す。

以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、そ
の他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例
縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は
「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。

ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。

（第１実施例）
第１実施例について、図１、図２及び表１を用いて説明する。第１実施例に係る光学系
ＷＬ（ＷＬ１）は、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力
を持つ第１レンズ群Ｇ１と、フレアカット絞りＦＳと、開口絞りＳと、正の屈折力を持つ
第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、フィルタ群ＦＬとから構成
されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メ
ニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状
の正レンズＬ１３とからなる。負レンズＬ１１の像側のレンズ面には、非球面が形成され
ている。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１
と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状
の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合レンズとからなる。正レンズＬ２
５の像側のレンズ面には、非球面が形成されている。

第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１からなる。

フィルタ群ＦＬは、像面Ｉに配設される固体撮像素子（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）
の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ
等で構成されている。

このような構成の第１実施例に係る光学系ＷＬ１において、無限遠物体から倍率β＝−
０．０３６程度の有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って
移動させることによって行うことが望ましい。倍率β＝−０．０３６程度よりもさらに近
距離の有限距離物体へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３を光
軸に沿ってそれぞれ移動させることによって行うことが望ましい。

下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜２２が
、図１に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ２２の各光学面に対応している。第１実施例では、第２面
、第１６面が非球面である。

（表１）
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 3.1165 0.0865 1.58887 61.18
*2 0.6081 0.4599
3 -1.8383 0.0703 1.64769 33.72
4 -2.9040 0.0054
5 2.9983 0.1292 1.91082 35.25
6 -7.4630 0.2432
7(絞りFS) ∞ D7(可変)
8(絞りS) ∞ 0.0054
9 0.9061 0.2836 1.49782 82.57
10 -2.4942 0.0300
11 1.3051 0.1396 1.81600 46.59
12 -4.0050 0.0541 1.63980 34.55
13 0.9171 0.1896
14 -1.0976 0.1415 1.74077 27.74
15 3.1688 0.1183 1.85135 40.10
*16 -1.8460 D16(可変)
17 4.0638 0.1269 1.61800 63.34
18 -7.0747 D18(可変)
19 ∞ 0.0859 1.51680 64.20
20 ∞ 0.0541
21 ∞ 0.0378 1.51680 64.20
22 ∞ BF
像面 ∞

［非球面データ］
第２面
κ=0.7405,A4=-4.0210E-02,A6=-3.5389E-01,A8=8.1231E-01,A10=-2.8594E+00
第１６面
κ=1.0000,A4=3.9172E-01,A6=7.6310E-01,A8=-6.1183E-02,A10=4.3105E+00

［各種データ］
β 0.0000 -0.0359 -0.1790
ｆ 1.0000 0.9827 1.0114
ＦＮＯ 2.0578 0.0087 0.0405
ω 38.6243 22.2887 4.4517
Ｙ 0.7830 0.7830 0.7830
ＴＬ 3.7961 3.7961 3.7961
ＢＦ 0.0378 0.0378 0.0378
ＢＦ（空気換算） 0.8130 0.9059 1.0916

［可変面間隔データ］
β 0.0000 -0.0359 -0.1790
D7 0.5620 0.5620 0.4164
D16 0.2953 0.2024 0.1622
D18 0.6395 0.7324 0.9182
ＢＦ 0.0378 0.0378 0.0378

［条件式］
ｆｎ12＝ -7.9400
ｆ＝ 1.0000
νｎ12＝ 33.72
νｐ13＝ 35.25
条件式（１） （−ｆｎ12）／ｆ ＝ 7.940
条件式（２） νｐ13−νｎ12 ＝ -1.53

表１から、第１実施例に係る光学系ＷＬ１は、条件式（１），（２）を満たすことが分
かる。

図２は、第１実施例に係る光学系ＷＬ１の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収
差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0000）、（
ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.0359）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.1790）におけ
る諸収差図をそれぞれ示す。

各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ａは各像高に対する半画角（
単位：°）を、Ｈ０は物体高をそれぞれ示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線、ＣはＣ線、ＦはＦ線
における収差をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面を、破線はメリ
ジオナル像面を示す。コマ収差図において、実線はメリジオナルコマ収差を、点線はサジ
タルコマ収差を示し、原点より右側の点線はｄ線に対してメリジオナル方向に発生するサ
ジタルコマ収差、原点より左側の点線はｄ線に対してサジタル方向に発生するサジタルコ
マ収差をそれぞれ示す。後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の記号を
用いる。

図２（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、第１実施例に係る光学系ＷＬ
１は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

（第２実施例）
第２実施例について、図３、図４及び表２を用いて説明する。第２実施例に係る光学系
ＷＬ（ＷＬ２）は、図３に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力
を持つ第１レンズ群Ｇ１と、フレアカット絞りＦＳと、開口絞りＳと、正の屈折力を持つ
第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、フィルタ群ＦＬとから構成
されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メ
ニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状
の正レンズＬ１３とからなる。負レンズＬ１１の像側のレンズ面には、非球面が形成され
ている。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１
と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状
の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合レンズとからなる。正レンズＬ２
５の像側のレンズ面には、非球面が形成されている。

第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１からなる。

フィルタ群ＦＬは、像面Ｉに配設される固体撮像素子（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）
の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ
等で構成されている。

このような構成の第２実施例に係る光学系ＷＬ２において、無限遠物体から倍率β＝−
０．０３６程度の有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って
移動させることによって行うことが望ましい。倍率β＝−０．０３６程度よりもさらに近
距離の有限距離物体へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３を光
軸に沿ってそれぞれ移動させることによって行うことが望ましい。

下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜２２が
、図３に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ２２の各光学面に対応している。第２実施例では、第２面
、第１６面が非球面形状である。

（表２）
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 2.1683 0.0865 1.65160 58.57
*2 0.6037 0.4696
3 -1.7338 0.0703 1.65160 58.57
4 -2.5052 0.0054
5 2.5066 0.1196 1.91082 35.25
6 -51.3167 0.2432
7(絞りFS) ∞ D7(可変)
8(絞りS) ∞ 0.0054
9 0.9353 0.2267 1.49782 82.57
10 -2.6799 0.0300
11 1.3064 0.1581 1.81600 46.59
12 -2.7803 0.0541 1.63980 34.55
13 0.9475 0.2049
14 -1.1175 0.1622 1.74077 27.74
15 3.0862 0.1173 1.85135 40.10
*16 -1.9644 D16(可変)
17 3.4543 0.1301 1.61800 63.34
18 -8.5882 D18(可変)
19 ∞ 0.0859 1.51680 64.20
20 ∞ 0.0541
21 ∞ 0.0378 1.51680 64.20
22 ∞ BF
像面 ∞

［非球面データ］
第２面
κ=0.7459,A4=-3.1095E-02,A6=-3.1108E-01,A8=7.8697E-01,A10=-2.7179E+00
第１６面
κ=1.0000,A4=3.8533E-01,A6=6.7573E-01,A8=1.5412E-01,A10=2.8386E+00

［各種データ］
β 0.0000 -0.0359 -0.1808
ｆ 1.0000 0.9837 1.0222
ＦＮＯ 2.0506 0.0088 0.0403
ω 38.6241 22.2827 4.4077
Ｙ 0.783 0.783 0.783
ＴＬ 3.8270 3.8270 3.8270
ＢＦ 0.0378 0.0378 0.0378
ＢＦ（空気換算） 0.8512 0.9369 1.1260

［可変面間隔データ］
β 0.0000 -0.0359 -0.1808
D7 0.5707 0.5707 0.4133
D16 0.2796 0.1939 0.1622
D18 0.6777 0.7634 0.9525
ＢＦ 0.0378 0.0378 0.0378

［条件式］
ｆｎ12＝ -8.9629
ｆ＝ 1.0000
νｎ12＝ 58.57
νｐ13＝ 35.25
条件式（１） （−ｆｎ12）／ｆ ＝ 8.962
条件式（２） νｐ13−νｎ12 ＝ -23.32

表２から、第２実施例に係る光学系ＷＬ２は、条件式（１），（２）を満たすことが分
かる。

図４は、第２実施例に係る光学系ＷＬ２の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収
差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0000）、（
ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.0359）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.1808）におけ
る諸収差図をそれぞれ示す。図４（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、第
２実施例に係る光学系ＷＬ２は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有すること
が分かる。

（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。第３実施例に係る光学系
ＷＬ（ＷＬ３）は、図５に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力
を持つ第１レンズ群Ｇ１と、フレアカット絞りＦＳと、開口絞りＳと、正の屈折力を持つ
第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、フィルタ群ＦＬとから構成
されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メ
ニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に
凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。負レンズＬ１１の物体側及び像側の
レンズ面には、非球面が形成されている。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１
と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状
の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合レンズとからなる。正レンズＬ２
５の像側のレンズ面には、非球面が形成されている。

第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１からなる。

フィルタ群ＦＬは、像面Ｉに配設される固体撮像素子（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）
の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ
等で構成されている。

このような構成の第３実施例に係る光学系ＷＬ３において、無限遠物体から倍率β＝−
０．０３６程度の有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って
移動させることによって行うことが望ましい。倍率β＝−０．０３６程度よりもさらに近
距離の有限距離物体へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３を光
軸に沿ってそれぞれ移動させることによって行うことが望ましい。

下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜２２が
、図５に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ２２の各光学面に対応している。第３実施例では、第１面
、第２面、第１６面が非球面である。

（表３）
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
*1 2.7161 0.0865 1.56907 71.31
*2 0.5942 0.4838
3 -1.5120 0.0703 1.94594 17.98
4 -1.6048 0.0054
5 1.9973 0.1054 1.83481 42.73
6 6.0051 0.2432
7(絞りFS) ∞ D7(可変)
8(絞りS) ∞ 0.0054
9 0.9397 0.2465 1.49782 82.57
10 -3.0467 0.0300
11 1.2643 0.1513 1.81600 46.59
12 -3.2577 0.0541 1.62588 35.72
13 0.9532 0.2435
14 -1.1296 0.1084 1.74077 27.74
15 1.9667 0.1393 1.85135 40.10
*16 -1.8542 D16(可変)
17 3.3148 0.1307 1.61800 63.34
18 -23.3972 D18(可変)
19 ∞ 0.0859 1.51680 64.20
20 ∞ 0.0541
21 ∞ 0.0378 1.51680 64.20
22 ∞ BF
像面 ∞

［非球面データ］
第１面
κ=1.0000,A4=-4.6830E-02,A6=2.6892E-02,A8=0.0000E+00,A10=0.0000E+00
第２面
κ=0.7000,A4=-6.8433E-02,A6=-3.9644E-01,A8=6.3204E-01,A10=-2.2238E+00
第１６面
κ=1.0000,A4=4.0859E-01,A6=8.1892E-01,A8=-3.5120E-01,A10=3.6169E+00

［各種データ］
β 0.0000 -0.0358 -0.1772
ｆ 1.0000 0.9808 1.0035
ＦＮＯ 2.0547 0.0087 0.0400
ω 38.6241 22.3739 4.4933
Ｙ 0.783 0.783 0.783
ＴＬ 3.7558 3.7558 3.7558
ＢＦ 0.0378 0.0378 0.0378
ＢＦ（空気換算） 0.7111 0.7332 1.0339

［可変面間隔データ］
β 0.0000 -0.0358 -0.1772
D7 0.5460 0.5460 0.4139
D16 0.3528 0.2423 0.1622
D18 0.5376 0.6482 0.8604
ＢＦ 0.0378 0.0378 0.0378

［条件式］
ｆｎ12＝ -43.7506
ｆ＝ 1.0000
νｎ12＝ 17.98
νｐ13＝ 42.73
条件式（１） （−ｆｎ12）／ｆ ＝ 43.750
条件式（２） νｐ13−νｎ12 ＝ 24.75

表３から、第３実施例に係る光学系ＷＬ３は、条件式（１），（２）を満たすことが分
かる。

図６は、第３実施例に係る光学系ＷＬ３の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収
差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.0000）、（
ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.0358）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.1772）におけ
る諸収差図をそれぞれ示す。図６（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、第
３実施例に係る光学系ＷＬ３は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有すること
が分かる。

（第４実施例）
第４実施例について、図７、図８及び表４を用いて説明する。第４実施例に係る光学系
ＷＬ（ＷＬ４）は、図７に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力
を持つ第１レンズ群Ｇ１と、フレアカット絞りＦＳと、開口絞りＳと、正の屈折力を持つ
第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、フィルタ群ＦＬとから構成
されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メ
ニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状
の正レンズＬ１３とからなる。負レンズＬ１１の像側のレンズ面には、非球面が形成され
ている。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１
と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状
の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合レンズとからなる。正レンズＬ２
５の像側のレンズ面には、非球面が形成されている。

第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１からなる。

フィルタ群ＦＬは、像面Ｉに配設される固体撮像素子（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）
の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ
等で構成されている。

このような構成の第４実施例に係る光学系ＷＬ４において、無限遠物体から倍率β＝−
０．０３６程度の有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って
移動させることによって行うことが望ましい。倍率β＝−０．０３６程度よりもさらに近
距離の有限距離物体へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３を光
軸に沿ってそれぞれ移動させることによって行うことが望ましい。

下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜２２が
、図７に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ２２の各光学面に対応している。第４実施例では、第２面
、第１６面が非球面である。

（表４）
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 2.1637 0.0865 1.6516 58.57
*2 0.6042 0.4694
3 -1.7507 0.0703 1.6700 57.35
4 -2.5109 0.0054
5 2.4999 0.1198 1.9108 35.25
6 -52.2956 0.2432
7(絞りFS) ∞ D7(可変)
8(絞りS) ∞ 0.0054
9 0.9370 0.2274 1.4978 82.57
10 -2.6585 0.0300
11 1.2910 0.1576 1.8160 46.59
12 -2.8071 0.0541 1.6398 34.55
13 0.9366 0.2032
14 -1.1194 0.1622 1.7408 27.74
15 3.0615 0.1191 1.8513 40.10
*16 -1.9609 D16(可変)
17 3.3931 0.1295 1.6180 63.34
18 -9.4947 D18(可変)
19 ∞ 0.0859 1.5168 64.20
20 ∞ 0.0541
21 ∞ 0.0378 1.5168 64.20
22 ∞ BF
像面 ∞

［非球面データ］
第２面
κ=0.7466,A4=-2.9535E-02,A6=-3.0881E-01,A8=7.8703E-01,A10=-2.6992E+00
第１６面
κ=1.0000,A4=4.0859E-01,A6=8.1892E-01,A8=-3.5120E-01,A10=3.6169E+00

［各種データ］
β 0.000 -0.009 -0.036
ｆ 1.000 0.996 0.984
ＦＮＯ 2.051 0.002 0.009
ω 38.624 87.096 22.281
Ｙ 0.783 0.783 0.783
ＴＬ 3.820 3.820 3.820
ＢＦ 0.378 0.378 0.378
ＢＦ（空気換算） 1.189 1.212 1.276

［可変面間隔データ］
β 0.000 -0.009 -0.036
D7 0.569 0.569 0.569
D16 0.277 0.254 0.190
D18 0.675 0.698 0.762
ＢＦ 0.378 0.378 0.378

［条件式］
ｆｎ12＝ -8.96292
ｆ＝ 1.0000
νｎ12＝ 57.35
νｐ13＝ 35.25
条件式（１） （−ｆｎ12）／ｆ ＝ 8.963
条件式（２） νｐ13−νｎ12 ＝ -22.10

表４から、第４実施例に係る光学系ＷＬ４は、条件式（１），（２）を満たすことが分
かる。

図８は、第４実施例に係る光学系ＷＬ４の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収
差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.000）、（
ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.009）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.036）における
諸収差図をそれぞれ示す。図８（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、第４
実施例に係る光学系ＷＬ４は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが
分かる。

（第５実施例）
第５実施例について、図９、図１０及び表５を用いて説明する。第５実施例に係る光学
系ＷＬ（ＷＬ５）は、図９に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折
力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、フレアカット絞りＦＳと、開口絞りＳと、正の屈折力を持
つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、フィルタ群ＦＬとから構
成されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メ
ニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に
凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。負レンズＬ１１の物体面及び像側の
レンズ面には、非球面が形成されている。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１
と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状
の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合レンズとからなる。正レンズＬ２
５の像側のレンズ面には、非球面が形成されている。

第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１からなる。

フィルタ群ＦＬは、像面Ｉに配設される固体撮像素子（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）
の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ
等で構成されている。

このような構成の第５実施例に係る光学系ＷＬ５において、無限遠物体から倍率β＝−
０．０３６程度の有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って
移動させることによって行うことが望ましい。倍率β＝−０．０３６程度よりもさらに近
距離の有限距離物体へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３を光
軸に沿ってそれぞれ移動させることによって行うことが望ましい。

下記の表５に、第５実施例における各諸元の値を示す。表５における面番号１〜２２が
、図９に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ２２の各光学面に対応している。第５実施例では、第１面
、第２面、第１６面が非球面である。

（表５）
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
*1 2.7352 0.0865 1.5691 71.31
*2 0.5942 0.4818
3 -1.5351 0.0703 1.9459 17.98
4 -1.6290 0.0054
5 2.0037 0.1074 1.7995 42.09
6 6.5923 0.2432
7(絞りFS) ∞ D7(可変)
8(絞りS) ∞ 0.5475
9 0.9412 0.2465 1.4978 82.57
10 -3.0012 0.0300
11 1.2540 0.1514 1.8160 46.59
12 -3.3541 0.0541 1.6259 35.72
13 0.9427 0.2405
14 -1.1378 0.1110 1.7408 27.74
15 1.9537 0.1395 1.8513 40.10
*16 -1.8564 D16(可変)
17 3.3216 0.1464 1.6180 63.34
18 -27.8378 D18(可変)
19 ∞ 0.0859 1.5168 64.20
20 ∞ 0.0541
21 ∞ 0.0378 1.5168 64.20
22 ∞ BF
像面 ∞

［非球面データ］
第１面
κ=1.0000,A4=-4.5412E-02,A6=2.5782E-02,A8=0.0000E+00,A10=0.0000E+00
第２面
κ=0.7000,A4=-6.7660E-02,A6=-3.9725E-01,A8=6.4185E-01,A10=-2.2663E+00
第１６面
κ=1.0000,A4=4.0710E-01,A6=8.1699E-01,A8=-3.5427E-01,A10=3.6897E+00

［各種データ］
β 0.000 -0.009 -0.036
ｆ 1.000 0.995 0.981
ＦＮＯ 2.051 0.002 0.009
ω 38.624 87.094 22.278
Ｙ 0.783 0.783 0.783
ＴＬ 3.768 3.768 3.768
ＢＦ 0.038 0.038 0.038
ＢＦ（空気換算） 0.702 0.732 0.815

［可変面間隔データ］
β 0.000 -0.009 -0.036
D7 0.548 0.548 0.548
D16 0.357 0.327 0.245
D18 0.529 0.559 0.641
ＢＦ 0.038 0.038 0.038

［条件式］
ｆｎ12＝ -44.21690
ｆ＝ 1.0000
νｎ12＝ 17.98
νｐ13＝ 42.09
条件式（１） （−ｆｎ12）／ｆ ＝ 44.217
条件式（２） νｐ13−νｎ12 ＝ 24.11

表５から、第５実施例に係る光学系ＷＬ５は、条件式（１），（２）を満たすことが分
かる。

図１０は、第５実施例に係る光学系ＷＬ５の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲
収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦時（β＝0.000）、
（ｂ）は中間距離合焦時（β＝-0.009）、（ｃ）は至近距離合焦時（β＝-0.036）におけ
る諸収差図をそれぞれ示す。図１０（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、
第５実施例に係る光学系ＷＬ５は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有するこ
とが分かる。

本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明が
これに限定されるものではないことは言うまでもない。

ＷＬ（ＷＬ１〜ＷＬ５） 光学系
Ｇ１ 第１レンズ群
Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群
Ｌ１１ （第１レンズ群を構成する）第１の負レンズ
Ｌ１２ （第１レンズ群を構成する）第２の負レンズ
ＦＳ フレアカット絞り
Ｓ 開口絞り
ＦＬ フィルタ群
Ｉ 像面
ＣＡＭ デジタルスチルカメラ（光学機器）

Claims (8)

1. 光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、開口絞りと、第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群とにより実質的に３個のレンズ群からなり、
   前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、第１の負レンズと、物体側面が物体側に凹面を向けた第２の負レンズと、正レンズとにより実質的に３個のレンズからなり、
   前記第３レンズ群は、正の屈折力を持つ単レンズからなり、
   以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
   ８．９６２ ≦ （−ｆｎ12）／ｆ ＜ ４８．００
   −３０．００ ＜ νｐ13−νｎ12 ＜ ３０．００
   但し、
   ｆｎ12：前記第２の負レンズの焦点距離、
   ｆ：前記光学系全系の焦点距離、
   νｐ13：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数、
   νｎ12：前記第２の負レンズのｄ線を基準とするアッベ数。
2. 光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、開口絞りと、第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群とにより実質的に３個のレンズ群からなり、
   前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、第１の負レンズと、物体側面が物体側に凹面を向けた第２の負レンズと、正レンズとにより実質的に３個のレンズからなり、
   前記第１レンズ群の前記正レンズは、両凸形状であり、
   前記第３レンズ群は、正の屈折力を持つ単レンズからなり、
   以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
   ７．９４ ≦ （−ｆｎ12）／ｆ ＜ ４８．００
   −３０．００ ＜ νｐ13−νｎ12 ＜ ３０．００
   但し、
   ｆｎ12：前記第２の負レンズの焦点距離、
   ｆ：前記光学系全系の焦点距離、
   νｐ13：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数、
   νｎ12：前記第２の負レンズのｄ線を基準とするアッベ数。
3. 前記第２の負レンズは、メニスカスレンズであることを特徴とする請求項１または２に記載の光学系。
4. 前記第１の負レンズ、前記第２の負レンズ及び前記正レンズは、いずれも単レンズであることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の光学系。
5. 前記第２レンズ群は、正の屈折力を持つことを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の光学系。
6. 前記第１の負レンズは、少なくとも１つの面が非球面であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の光学系。
7. 請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系を搭載することを特徴とする光学機器。
8. 光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、開口絞りと、第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群とにより実質的に３個のレンズ群からなる光学系の製造方法であって、
   前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、第１の負レンズと、物体側面が物体側に凹面を向けた第２の負レンズと、正レンズとにより実質的に３個のレンズからなり、
   前記第３レンズ群は、正の屈折力を持つ単レンズからなり、
   以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを組み込むことを特徴とする光学系の製造方法。
   ８．９６２ ≦ （−ｆｎ12）／ｆ ＜ ４８．００
   −３０．００ ＜ νｐ13−νｎ12 ＜ ３０．００
   但し、
   ｆｎ12：前記第２の負レンズの焦点距離、
   ｆ：前記光学系全系の焦点距離、
   νｐ13：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数、
   νｎ12：前記第２の負レンズのｄ線を基準とするアッベ数。

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