JP5879137B2 - デスク装置 - Google Patents

Description

本発明は、物品収容什器を天板の上面に載置して使用されるデスク装置に関する。

近年、オフィスや家庭等の執務空間にて使用される執務用のデスク装置を用いた業務として、電子機器を用いた業務を行う場合が非常に多くなっている。こうした事情に伴い、デスク装置には、作業平面である天板上面で使用する電子機器等の配線をデスク装置内部に収容するための配線収容部が設けられている。

この種のデスク装置として、例えば下記特許文献１に示されるような、上面が作業面とされた天板と、前記天板を支持する脚部と、前記天板の上面から窪むように形成された配線収容部と、前記天板から上方に離間して固定支持される箱体（オーバーヘッドキャビネット）と、を備えたものが知られている。
このデスク装置では、天板の配線収容部に対応する部位に上部フレームやパネル等の支持・カバー部材が立設されているとともに、該支持・カバー部材の上部に、執務（作業）に使用する物品を収容可能な箱体が配設されている。このような箱体が設けられることにより、デスク装置の使い勝手が高められている。

ところで、デスク装置においては、該デスク装置を使用する団体等の組織変更やレイアウトの変更に伴って、配線作業を行うことが多く、そのため配線収容部内へのアクセスが容易とされていることが好ましい。
また近年では、例えば天板が長尺に形成されることにより作業面の面積が大きく確保され（又は天板が複数の分割板を連結し構成されているとともに、該天板の作業面の面積が大きく確保され）、該天板を複数の執務者（作業者）が共有して使用する態様のデスク装置が知られている。すなわち、天板の周縁部に複数の執務者が間隔をあけて並び、該天板を共有使用して執務を行うという態様がとられることがある。この種のデスク装置を用いる企業等では、執務者の座席を定めることなく、各執務者がその日の執務内容や気分に応じて座席を選択可能となっているため、執務に用いるノートパソコン等の電子機器を配線接続する作業の頻度が高くなる。従って、配線収容部へのアクセスが簡単であることがより望まれる。

そこで、例えば下記特許文献２に示されるデスク装置では、天板上面から窪まされた配線収容部（配線ダクト）を開閉可能に覆う蓋体（カバー部材）を設け、配線作業時における配線収容部へのアクセスを容易とする一方、配線作業時以外は該蓋体を閉じておくことにより、天板上面の作業スペースを確保するとともに外観（見映え）を良くするようにしている。

特開２００５−１０２７４２号公報 特開２００８−１１９２３５号公報

しかしながら、前述した従来のデスク装置では、下記の課題があった。
すなわち、特許文献１のデスク装置では、配線収容部上に上部フレームやパネル等の支持・カバー部材を設けて箱体を固定支持する構造となっているため、該支持・カバー部材の剛性を確保する必要があるとともに部品点数が嵩み、構造が複雑となっていた。また、天板上面において配線収容部に対応する部位を作業スペースとして利用することはできず、また配線収容部へのアクセスを容易にすることに改善の余地があった。さらに、前述したような、執務者が座席を選択可能な態様のデスク装置においては、執務者の座席移動に応じて箱体を移動することが困難であった。

一方、特許文献２のデスク装置では、天板上面の見映えが損なわれることなく配線収容部へのアクセスが容易とされている一方、箱体を天板上面に載置するには、配線収容部の蓋体の開閉のために該蓋体の上部を避けて配置する必要があり、天板上面の作業スペース（特に作業者に近い領域の作業スペース）が小さくなってしまうとともに、該上面が煩雑になりやすかった。
尚、配線収容部に蓋体が設けられていない場合においても、該配線収容部から配線を取り出したり配線接続したりするスペースを確保する必要があるため、配線収容部上に箱体を配置することは難しい。

本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、簡単な構成により天板上面に箱体を載置して使い勝手が高められつつ、配線収容部へのアクセスが容易とされ、かつ、天板上面を広く確保することができるとともに、該上面が煩雑になるのを防止できるデスク装置を提供することを目的としている。

このような課題を解決して、前記目的を達成するために、本発明は以下の手段を提案している。
すなわち、本発明のデスク装置は、上面が作業面とされた天板と、前記天板を支持する脚部と、前記天板の上面から窪むように形成された配線収容部と、前記天板の上面に載置される箱体と、を備え、前記箱体は、物品収納部と、前記物品収納部を前記天板の上面から離間させて支持する支持脚と、を備えたことを特徴とする。

このデスク装置では、天板の上面に箱体を載置しているので、該箱体の物品収納部に執務（作業）に必要な物品等を収容して天板上の利用しやすい部位に配置でき、使い勝手が高められていて、執務者（作業者）が効率よく執務を行うことができる。
また、例えば天板が長尺に形成されることにより作業面の面積が大きく確保され（又は天板が複数の分割板を連結し構成されているとともに、該天板の作業面の面積が大きく確保され）、該天板を複数の執務者が共有して使用するように構成されたデスク装置の場合には、隣り合う執務者の天板上面の作業スペース同士の間に箱体を載置することで、これら作業スペースを簡単に区画し仕切ることができる。

そして、本発明のデスク装置によれば、箱体には、物品収納部を天板の上面から離間させて支持する支持脚が設けられているので、下記の効果を奏する。
すなわち、箱体の支持脚によって物品収納部の下面と天板上面との間にスペース（空間）を形成できるので、天板上面において執務者の所望の位置に箱体を移動する場合など、物品収納部を安定して把持しやすく、また置きやすい。従って、箱体を安全かつ簡単に移動して、天板上に載置できる。

また、この箱体を、天板上面における配線収容部に対応する部位（以下、配線収容部上と省略する）に配置した状態で、物品収納部と天板上面との間のスペースを利用して、配線収容部から容易に配線を取り出したり配線接続したりすることができる。また、このスペースを利用して、配線を取り回すことも可能である。
このように、箱体を簡単な構成としつつ、該箱体を配線収容部上に配置した状態であっても、配線収容部へのアクセスが容易とされている。

また、箱体を配線収容部上に配置できるので、天板上面の作業スペース（特に作業者に近い領域の作業スペース）を広く確保することができ、作業効率を向上できるとともに、天板上面が煩雑になるのを防止できる。

また、本発明のデスク装置において、前記支持脚は、前記物品収納部に互いに間隔をあけて複数垂設されており、隣り合う前記支持脚同士が、前記配線収容部を跨ぐように配置されることとしてもよい。

この場合、隣り合う支持脚同士が、配線収容部を跨ぐように配置されるので、天板上面において箱体を安定して載置できる領域が増大して、前述の効果をより確実に得ることができる。

また、本発明のデスク装置において、前記配線収容部を開閉可能に覆うカバー部材が設けられ、前記カバー部材が前記天板の上面から直立するように配置される開状態とされたときの該カバー部材の上端部と前記天板の上面との間の距離が、前記物品収納部と前記天板の上面との間の距離よりも小さくなっていることとしてもよい。

この場合、配線収容部がカバー部材で覆われているので、該配線収容部を天板上面に配置することにより配線作業の作業性が高められつつも、該天板上面の見映えが損なわれることがない。また、このカバー部材上を作業スペースとして使用することも可能である。

そして、カバー部材が天板の上面から直立するように配置される開状態とされたときの該カバー部材の上端部から天板上面までの距離が、箱体の物品収納部から天板上面までの距離よりも小さくされているので、配線収容部上に箱体が配置されていても、カバー部材の開閉が妨げられることはない。
従って、カバー部材による前述の効果を奏しつつも、配線収容部へのアクセスが容易である。

また、本発明のデスク装置において、前記天板は、複数の分割板が連結されて構成され、前記配線収容部は、隣り合う前記分割板同士の間に配置されて溝状に延びていることとしてもよい。

この場合、隣り合う分割板同士の間に配線収容部を形成することで、天板上面に配線収容部を簡単に形成できる。また、例えば、複数の執務者が共有して使用する大型のデスク装置を簡易的に構成できるとともに、各分割板に対応する位置において執務を行う各執務者から、配線収容部へのアクセスが容易である。

また、本発明のデスク装置において、前記箱体には、前記配線収容部に係合することにより前記天板の上面に対して該箱体を位置決めする位置決め部材が設けられることとしてもよい。

この場合、箱体に位置決め部材が設けられており、該位置決め部材が配線収容部に係合することによって天板上面に対する箱体の位置が決まるので、天板上面の所望の位置に簡易な操作で箱体を載置でき、使い勝手を向上させることができる。
また、例えば、複数の執務者が共有して使用する大型のデスク装置においては、位置決め部材により位置決めされた箱体によって、各執務者の作業スペースを所望の領域に区画しやすい。

また、本発明のデスク装置において、前記箱体には、仕切り壁が立設されていることとしてもよい。

この場合、箱体に仕切り壁が立設されているので、該箱体により区画される天板上面の作業スペースを、執務者が作業し易いように仕切ることができる。すなわち、箱体を挟んで隣り合う執務者同士が、互いに意識するようなことなく作業に集中でき、作業効率が高められる。

また、本発明のデスク装置において、前記天板の上面に、前記配線収容部を挟むように一対の前記箱体が載置可能とされ、前記位置決め部材は、一対の前記箱体の前記物品収容部における対向する周壁部分同士の間に間隔をあけて、前記箱体を配置する第１設定位置と、一対の前記箱体の前記物品収容部における対向する周壁部分同士を当接又は近接させて、前記箱体を配置する第２設定位置と、を備えることとしてもよい。

本発明において、位置決め部材を第１設定位置とした場合は、天板の上面において配線収容部を挟むように隣り合う一対の箱体の物品収容部における周壁部分同士の間に、間隔をあけることができるので、この間隔に例えばパネル板（天板用仕切板）を配設して、天板上面の作業スペースを例えば左右及び前後に区画することができる。また、位置決め部材を第２設置位置とした場合は、前記一対の箱体の物品収容部における周壁部分同士を当接又は近接して配置できるので、パネル板等を用いることなく、これら箱体自体により作業スペースを例えば左右に区画することができる。

このように、使用者（作業者）の使い勝手に応じて箱体の配置を変更（選択）することが可能となり、デスク装置としての使い勝手を良好なものとすることができるとともに作業スペースを有効利用でき、かつ、その体裁（天板上面の見映え）を良好に収めることができる。

本発明のデスク装置によれば、簡単な構成により天板上面に箱体を載置して使い勝手が高められつつ、配線収容部へのアクセスが容易とされ、かつ、天板上面を広く確保することができるとともに、該上面が煩雑になるのを防止できる。

本発明の第１実施形態に係るデスク装置を示す斜視図である。 図１のデスク装置の箱体を示す正面図である。 図１のデスク装置の箱体を示す上面図である。 図１のデスク装置の箱体を示す側面図である。 本発明の第２実施形態に係るデスク装置を示す斜視図である。 本発明の第３実施形態に係るデスク装置を示す斜視図である。 図６のデスク装置における箱体の他の配置例及び位置決め部材を示す（ａ）上面図、（ｂ）正面図である。 （ａ）図７の箱体及び位置決め部材を示す側面図、（ｂ）図８（ａ）の符号Ｘで指す領域を拡大して示す図である。 位置決め部材の変形例を説明する図である。 本発明の第４実施形態に係るデスク装置を示す斜視図である。 本発明の第５実施形態に係るデスク装置を示す斜視図である。 図１１のデスク装置の箱体を示す正面図である。 図１１のデスク装置の箱体を示す上面図である。 図１１のデスク装置の箱体を示す側面図である。 本発明の第６実施形態に係るデスク装置を示す斜視図である。 箱体の変形例を説明する図である。 本発明のデスク装置における支持脚及び位置決め部材の他の実施例を説明する斜視図である。 図１７の位置決め部材を説明する斜視図である。 図１７の支持脚及び位置決め部材を説明する部分側断面図である。 本発明のデスク装置における支持脚及び位置決め部材の変形例を説明する斜視図である。 図２０の位置決め部材により位置決めされた箱体の配置を説明する図である。 図２１の位置決め部材を拡大して示す図である。 図２０の位置決め部材により位置決めされた箱体の配置を説明する図である。 図２３の位置決め部材を拡大して示す図である。

（第１実施形態）
以下、本発明の第１実施形態に係るデスク装置１０について、図面を参照して説明する。
本実施形態のデスク装置１０は、例えば、企業等の執務室において執務用デスクとして用いられるものである。

図１に示されるように、デスク装置１０は、上面１ａが作業面とされた天板１と、天板１を支持する脚部２と、天板１の上面１ａから窪むように形成された配線収容部３と、天板１の上面１ａに載置される箱体４と、天板１の下方に配設されて物品が収納されるデスクサイド什器５と、天板１周辺に配設される椅子（不図示）と、を備えている。
尚、本実施形態において、デスクサイド什器５及び椅子は、配設されていなくても構わない。

天板１は、板状をなしており、その厚さ方向を向く両外面のうち、一面が上面（作業面）１ａとされ、他面が下面となっている。本実施形態では、天板１の厚さ方向が、鉛直方向に沿うように配設されている。図１において、この天板１は、間口方向（図１における左上・右下方向）Ｗに長く、奥行き方向（図１における右上・左下方向）Ｄに短い矩形板状をなしている。
尚、本明細書においては、天板１の厚さ方向を上下方向（高さ方向）Ｈと言い、該厚さ方向に沿う天板上面（一面）１ａが向く方向を上方、天板下面（他面）が向く方向を下方と言う。また、天板１の間口方向（ワイド方向）Ｗに沿う方向を左右方向と言い、天板１の奥行き方向Ｄに沿う方向を前後方向と言う。

本実施形態では、天板１は、複数の分割板６が連結されて構成されている。図１に示される例では、矩形板状の分割板６同士がその厚さ方向に垂直な向きに隣接するように、左右方向Ｗ及び前後方向Ｄに一対ずつ（計４つ）組み合わされることにより、天板１が全体として矩形板状に形成されている。これら分割板６は、左右方向Ｗに延びてそれぞれ配置されている。

このデスク装置１０では、複数の分割板６が連結されることで天板１が左右方向Ｗに長尺とされ、かつ前後方向Ｄに幅広とされて、該天板１の作業面（上面１ａ）の面積が大きく確保されている。そして、天板上面１ａの作業スペースを、複数の執務者が共有して使用するようになっている。図示の例では、４つの分割板６に対応して、４人の執務者が作業可能とされている。尚、１つの分割板６に対応して、複数の執務者が作業可能とされていてもよい。

脚部２は、棒状又は板状をなしており、天板１を下方から安定して支持可能なように互いに間隔をあけて複数配設されている。図１に示される例では、脚部２は、コ字板状（ゲート状）に形成されており、床Ｆ上に立設されているとともに、少なくとも天板１の左右方向Ｗの両端部に配置されている。このように、脚部２同士が間隔をあけて配設されることにより、天板１の下方においてこれら脚部２同士の間に位置する空間（天板１の下方空間）のスペースが確保されているとともに、該スペースにおいてデスクサイド什器５が移動自在に配設できるようになっている。

配線収容部３は、天板上面１ａから窪む凹状に形成されているとともに、内部に配線を収容可能となっている。配線収容部３は、隣り合う分割板６同士の間に配置されて、溝状に延びている。図示の例では、配線収容部３は、前後方向Ｄに隣り合う分割板６同士の間に配置されているとともに、左右方向Ｗに沿って延びている。配線収容部３の延在方向に垂直な断面は、例えば上部が該上部以外の部分より幅狭とされて開口する矩形穴状となっている（図８（ｂ）を参照）。

また、図１において、配線収容部３には、該配線収容部３を開閉可能に覆うカバー部材７が設けられている。本実施形態では、カバー部材７は、板状をなし、配線収容部３において上部に開口された部位（以下、上端開口部と省略）を開閉可能に閉塞している。図１に示される例では、帯板状をなすカバー部材７が、前後方向Ｄに対とされて左右方向Ｗに連続するように２組（計４つ）設けられているとともに、それぞれが独立して開閉可能とされている。尚、カバー部材７は、例えば左右方向Ｗに沿って所定範囲ごとに分割され、該所定範囲に対応する部位ごとに開閉可能とされていてもよい。

図８（ｂ）に示されるように、カバー部材７は、配線収容部３内に立設されて左右方向Ｗに延びるブラケット（不図示）の支軸８回りに回動可能とされている。図示の例では、支軸８は、配線収容部３の上端開口部における前後方向Ｄの中央部付近に一対配設されており、これら支軸８に支持されて前後方向Ｄに隣り合う一対のカバー部材７は、各支軸８回りに開閉されるとともに、開状態とされたときにおいてカバー部材７は天板１の上面１ａから直立するように配置され（天板上面１ａに対して直立状態とされ）、互いに背中合わせとなる（背向配置される）ように配設されている。尚、カバー部材７が閉状態とされたときにおいては、該カバー部材７の上面と天板上面１ａとが、面一となっていることが好ましいが、これに限定されるものではない。

図１において、箱体４は、天板上面１ａに移動可能に載置されている。図示の例では、箱体４は、天板上面１ａにおける左右方向Ｗの両端部に載置されているとともに、前後方向Ｄに隣接するように複数配設されている。
そして、箱体４は、物品が収納される物品収納部１１と、物品収納部１１を天板１の上面１ａから離間させて支持する支持脚１２と、を備えている。

本実施形態においては、物品収納部１１は、天板上面１ａの面方向に沿うように延びる概略直方体状をなしている。
本明細書では、図３に示される物品収納部１１の上面視において、該物品収納部１１が延在する方向を長手方向Ｌと言い、該長手方向Ｌに垂直な方向を短手方向Ｓと言う。尚、物品収納部１１の高さ方向は、前述した上下方向Ｈと同一である。
図１において、物品収納部１１の長手方向Ｌは、天板上面１ａに平行な面方向のうち、前後方向Ｄに沿うように延びている。

図２〜図４に示されるように、物品収納部１１は、天壁、底壁及び周壁を備えた箱状とされており、該周壁のうち一面が切り欠かれるように外部に開口されて開口部１１ａが形成されている。
図２において、物品収納部１１内には、該物品収納部１１の内部空間を長手方向Ｌに区画するように配置される中仕切１１ｂと、該内部空間を高さ方向Ｈに区画するように配置される棚１１ｃと、が設けられている。尚、図示の例では、物品収納部１１内に、１つの中仕切１１ｂ及び複数の棚１１ｃが配設されているが、これら中仕切１１ｂ及び棚１１ｃの数量や配置は、本実施形態に限定されない。

支持脚１２は、物品収納部１１に互いに間隔をあけて複数垂設されている。
本実施形態では、これら支持脚１２が、互いに独立した棒状をなしているとともに、物品収納部１１の底壁から下方に向けてそれぞれ突設されている。図示の例では、支持脚１２が、長手方向Ｌ及び短手方向Ｓに間隔をあけて、計４つ設けられている。
また、支持脚１２の高さ方向Ｈの長さは、アジャスト機構により調整可能となっている。

図１において、天板上面１ａに載置された箱体４の開口部１１ａは、左右方向Ｗの内側を向くように配置されている。また、箱体４における物品収納部１１の底壁は、その一部（図示の例では長手方向Ｌの端部）が配線収容部３上に位置している。

また、天板上面１ａ上で前後方向Ｄに隣り合う一対の箱体４Ａ、４Ｂのうち、一の箱体４Ａにおいて他の箱体４Ｂ側に配置される支持脚１２Ａと、他の箱体４Ｂにおいて一の箱体４Ａ側に配置される支持脚１２Ｂとの間の距離は、配線収容部３の前後方向Ｄに沿う長さ（幅）より大きくなっている。
具体的に、これら箱体４Ａ、４Ｂの長手方向Ｌを向く周壁同士が当接又は接近配置された状態であっても、一の箱体４Ａの支持脚１２Ａ及び他の箱体４Ｂの支持脚１２Ｂが、配線収容部３を跨ぐように配置可能とされている。
尚、特に図示しないが、本実施形態においては、箱体４Ａ、４Ｂの短手方向Ｓを向く周壁同士が当接又は接近配置された状態であっても、一の箱体４Ａの支持脚１２Ａ及び他の箱体４Ｂの支持脚１２Ｂが、配線収容部３を跨ぐように配置可能となっている。

また、図８（ｂ）において、カバー部材７が開状態とされたときの該カバー部材７の上端部と天板１の上面１ａとの間の距離Ａは、物品収納部１１と天板１の上面１ａとの間の距離Ｂよりも小さくなっている。

以上説明した本実施形態のデスク装置１０では、天板１の上面１ａに箱体４を載置しているので、該箱体４の物品収納部１１に執務（作業）に必要な物品等を収容して天板１上の利用しやすい部位に配置でき、使い勝手が高められていて、執務者（作業者）が効率よく執務を行うことができる。
また、本実施形態のように、天板１が複数の分割板６を連結し構成されているとともに、該天板１の作業面の面積が大きく確保され、該天板１を複数の執務者が共有して使用するように構成されたデスク装置１０においては、前述の効果が顕著に得られることになる。

そして、本実施形態のデスク装置１０によれば、箱体４には、物品収納部１１を天板１の上面１ａから離間させて支持する支持脚１２が設けられているので、下記の効果を奏する。
すなわち、箱体４の支持脚１２によって物品収納部１１の下面（底壁において下方を向く面）と天板上面１ａとの間にスペース（空間）を形成できるので、天板上面１ａにおいて執務者の所望の位置に箱体４を移動する場合など、物品収納部１１を安定して把持しやすく、また置きやすい。従って、箱体４を安全かつ簡単に移動して、天板１上に載置できる。

また、図１に示されるように、この箱体４を、天板上面１ａにおける配線収容部３に対応する部位（以下、配線収容部３上と省略する）に配置した状態で、物品収納部１１と天板上面１ａとの間のスペースを利用して、配線収容部３から容易に配線を取り出したり配線接続したりすることができる。また、このスペースを利用して、配線を取り回すことも可能である。
このように、箱体４を簡単な構成としつつ、該箱体４を配線収容部３上に配置した状態であっても、配線収容部３へのアクセスが容易とされている。

また、箱体４を配線収容部３上に配置できるので、天板上面１ａの作業スペース（特に作業者に近い領域の作業スペース）を広く確保することができ、作業効率を向上できるとともに、天板上面１ａが煩雑になるのを防止できる。

また、配線収容部３がカバー部材７で覆われているので、該配線収容部３を天板上面１ａに配置することにより配線作業の作業性が高められつつも、該天板上面１ａの見映えが損なわれることがない。また、このカバー部材７上を作業スペースとして使用することも可能である。

そして、図８（ｂ）に示されるように、カバー部材７が開状態とされたときの該カバー部材７の上端部から天板上面１ａまでの距離Ａが、箱体４の物品収納部１１から天板上面１ａまでの距離Ｂよりも小さくされているので、配線収容部３上に箱体４が配置されていても、カバー部材７の開閉が妨げられることはない。
従って、カバー部材７による前述の効果を奏しつつも、配線収容部３へのアクセスが容易である。

また、図１において、天板１を構成して隣り合う分割板６同士の間（本実施形態においては、前後方向Ｄに隣り合う分割板６同士の間）に配線収容部３を形成することで、天板上面１ａに配線収容部３を簡単に形成できる。また、前述したような、複数の執務者が共有して使用する大型のデスク装置１０を簡易的に構成できるとともに、各分割板６に対応する位置において執務を行う各執務者から、配線収容部３までの距離が遠くなり過ぎるようなことがなく、配線収容部３へのアクセスが容易である。

また、天板上面１ａにおいて隣接配置された一対の箱体４Ａ、４Ｂが、互いの対向する端部を配線収容部３上に配置しているとともに、一の箱体４Ａの支持脚１２Ａと他の箱体４Ｂの支持脚１２Ｂとが、配線収容部３を跨ぐように配置されているので、箱体４Ａ、４Ｂが互いの対向する周壁同士を当接又は接近配置した状態であっても、カバー部材７の開閉が妨げられるようなことがない。
従って、天板上面１ａにおいて箱体４を安定して載置できる領域が増大して、前述の効果をより確実に得ることができる。具体的に、箱体４Ａ、４Ｂの長手方向Ｌに沿う端部を配線収容部３上に配置できるので、箱体４Ａ、４Ｂにおける前記端部とは反対側の端部から天板１周縁部までの作業スペースを確保でき、該作業スペースを有効に利用できる。
尚、図１に示される例では、箱体４Ａ、４Ｂの長手方向Ｌ（図３を参照）が、デスク装置１０の前後方向Ｄに沿うように配置されているとともに、箱体４Ａ、４Ｂの短手方向Ｓ（図３を参照）が、デスク装置１０の左右方向Ｗに沿うように配置されており、箱体４Ａ、４Ｂが互いの対向する長手方向Ｌ（前後方向Ｄ）の端部同士を当接又は接近配置している場合について説明したが、これに限定されるものではない。つまり、特に図示しないが、例えば、箱体４Ａ、４Ｂが互いに背中合わせとされた隣接状態（物品収納部１１の背面同士が当接又は接近配置された状態）で、配線収容部３上に配置されていてもよい。すなわち、箱体４Ａ、４Ｂの長手方向Ｌが、デスク装置１０の左右方向Ｗに沿うように配置されているとともに、箱体４Ａ、４Ｂの短手方向Ｓが、デスク装置１０の前後方向Ｄに沿うように配置されており、箱体４Ａ、４Ｂが互いの対向する短手方向Ｓ（前後方向Ｄ）の端部同士を当接又は接近配置しているとともに、該端部を配線収容部３上に配置している場合においても、同様の効果を得ることができる。

（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態に係るデスク装置２０について、図面を参照して説明する。尚、前述の実施形態と同一部材には同一の符号を付し、その説明を省略する。

図５に示されるように、本実施形態のデスク装置２０では、天板１を構成する分割板６が、第１実施形態で説明した４つに加え、左右方向Ｗの両端部にも一対配設されている。これら分割板６のうち、左右方向Ｗの両端部に位置する分割板６は、前後方向Ｄに延びてそれぞれ配置されている。
また、脚部２は、パネル状に形成されており、図示の例では、矩形板状をなしている。

そして、本実施形態では、箱体４が、天板上面１ａにおける左右方向Ｗの両端部以外の部位に載置されている。具体的に、箱体４は、天板上面１ａにおいて隣り合う執務者の作業スペース同士を区画するように、左右方向Ｗの中間部位に間隔をあけて複数配置されている。

本実施形態のデスク装置２０によれば、前述の実施形態と同様の効果を奏する。
また、本実施形態においては、箱体４を、隣り合う執務者の天板上面１ａの作業スペース同士の間に載置しているので、該箱体４によって、部品点数を増加させることなくこれら作業スペースを簡単に区画し仕切ることができる。

（第３実施形態）
次に、本発明の第３実施形態に係るデスク装置３０について、図面を参照して説明する。尚、前述の実施形態と同一部材には同一の符号を付し、その説明を省略する。

図６に示されるように、本実施形態のデスク装置３０は、第２実施形態で説明した天板１及び脚部２を備えている。また、図６に符号Ｅで示されるものは、執務者が作業するためのＰＣやモニター等の電子機器である。電子機器Ｅの配線は、箱体４の物品収納部１１と天板上面１ａとの間を通して、配線収容部３内の配線に連結されている。
そして、本実施形態では、天板上面１ａに載置された箱体４における物品収納部１１の長手方向Ｌが、該天板上面１ａに平行な面方向のうち、左右方向Ｗに沿うように延びている。

具体的に、箱体４は、天板上面１ａにおける前後方向Ｄの中央部に位置しているとともに、左右方向Ｗの両端部以外の部位（左右方向Ｗの中間部位）に載置されている。また、箱体４の底壁は、天板上面１ａにおける配線収容部３上に配置されている。
図示の例では、左右方向Ｗに隣接する箱体４、４の対が、左右方向Ｗに間隔をあけて２組設けられている。前記対をなす箱体４、４同士は、互いの開口部１１ａを前後方向Ｄの一方側と他方側とに開口して配置されている。

そして、箱体４において物品収納部１１から垂設され隣り合う支持脚１２同士は、配線収容部３を跨ぐように配置されている。
具体的には、図８（ａ）（ｂ）に示されるように、物品収納部１１から垂下された複数の支持脚１２のうち、該物品収納部１１の短手方向Ｓに隣り合う支持脚１２Ｃと支持脚１２Ｄとの間の距離が、配線収容部３の前後方向Ｄに沿う長さ（幅）より大きくなっている。
尚、物品収納部１１から垂下された複数の支持脚１２のうち、該物品収納部１１の長手方向Ｌに隣り合う支持脚１２同士の間の距離は、支持脚１２Ｃと支持脚１２Ｄとの間の距離より大きくされているとともに、配線収容部３の前記幅より大きくなっている。

本実施形態のデスク装置３０によれば、前述の実施形態と同様の効果を奏する。
また、本実施形態においては、箱体４において隣り合う支持脚１２Ｃ、１２Ｄが、配線収容部３を跨ぐように配置されるので、天板上面１ａにおいて該箱体４を安定して載置できる領域が増大して、前述の効果をより確実に得ることができる。

ここで、図７（ａ）（ｂ）及び図８（ａ）（ｂ）に示されるものは、デスク装置３０の変形例である。
この変形例では、箱体４が、天板上面１ａにおける左右方向Ｗの端部に載置されている。そして、箱体４には、配線収容部３に係合することにより天板１の上面１ａに対して該箱体４を位置決めする位置決め部材１３が設けられている。

図７（ａ）（ｂ）に示されるように、位置決め部材１３は、箱体４において左右方向Ｗに隣り合う支持脚１２同士の間に配設されている。
図８（ｂ）に示される側面視において、位置決め部材１３は、物品収納部１１の底壁に支持される取付板１３ａと、取付板１３ａの下方に離間されるとともに天板上面１ａに当接又は接近配置される一対の載置板１３ｂと、取付板１３ａの前後方向Ｄの両端部から下方へ向けて延びるとともに載置板１３ｂの前後方向Ｄの外側の端部に連結される一対の連結板１３ｃと、載置板１３ｂの前後方向Ｄの内側の端部から下方に向けて延びるとともに配線収容部３の上端開口部に係合される一対の係合板（係合部）１３ｄと、を備えている。

そして、位置決め部材１３における一対の係合板１３ｄが、配線収容部３における上端開口部に前後方向Ｄの外側へ向けてそれぞれ当接されることにより、天板上面１ａに対する箱体４の位置決めがなされているとともに、前後方向Ｄへのスライド移動が規制されている。
尚、位置決め部材１３の取付板１３ａの下面と天板上面１ａとの間の距離は、開状態とされたカバー部材７の上端部と天板上面１ａとの間の距離Ａより大きくなっている。

この変形例によれば、箱体４に位置決め部材１３が設けられており、該位置決め部材１３が配線収容部３に係合することによって天板上面１ａに対する箱体４の位置が決まるので、天板上面１ａの所望の位置に簡易な操作で箱体４を載置でき、使い勝手を向上させることができる。
また、複数の執務者が共有して使用する大型のデスク装置３０においては、位置決め部材１３により位置決めされた箱体４によって、各執務者の作業スペースを所望の領域に区画しやすい。尚、図示の例では、箱体４が天板上面１ａの作業スペースを前後方向Ｄに均等に分割するように区画している。

また、図９に示されるものは、位置決め部材１３の変形例である。
図９においては、位置決め部材１３には、取付板１３ａ及び連結板１３ｃは設けられておらず、載置板１３ｂには、支持脚１２の下端部が挿入される孔１３ｅが形成されている。また、係合板１３ｄの下端部から前後方向Ｄの外側に向けて延びる支持板１３ｆが設けられており、該支持板１３ｆには、上下方向Ｈに貫通してネジ部材（係合部）１３ｇが螺着されているとともに、該ネジ部材１３ｇの上端部は、天板１の下面に当接可能となっている。

この変形例によれば、図７及び図８で説明した位置決め部材１３と同様の効果を奏するとともに、さらにネジ部材１３ｇが設けられていることによって、天板上面１ａに対する箱体４の左右方向Ｗの位置決めが行える。また、ネジ部材１３ｇが設けられることにより、天板上面１ａに対する箱体４の左右方向Ｗへのスライド移動、及び上下方向Ｈへの移動が規制される。

（第４実施形態）
次に、本発明の第４実施形態に係るデスク装置４０について、図面を参照して説明する。尚、前述の実施形態と同一部材には同一の符号を付し、その説明を省略する。

図１０に示されるように、本実施形態のデスク装置４０では、箱体４の上下方向Ｈの高さが、前述の実施形態で説明したものより低くなっている。そのため、天板上面１ａにおいて隣り合う執務者の作業スペース同士を確実に区画する目的で、箱体４が、天板上面１ａに立設された天板用仕切板１４に隣接して配置されている。すなわち、天板用仕切板１４の上下方向Ｈの高さは、箱体４の前記高さより高くされている。

図示の例では、天板用仕切板１４は、天板上面１ａを左右方向Ｗ及び前後方向Ｄに区画するように複数延設されている。箱体４は、これら天板用仕切板１４のうち、左右方向Ｗの中央部に配設されて前後方向Ｄに延びる天板用仕切板１４に対して、物品収納部１１の周壁のうち開口部１１ａとは反対側を向く背面を当接又は接近配置している。
天板用仕切板１４は、例えばアクリル樹脂等の半透明樹脂から形成されている。
尚、図１０において符号１５で示されるものは、天板上面１ａより前後方向Ｄ（左右方向Ｗであってもよい）の外側において隣り合う執務者の作業スペース同士を区画するサイドボードである。

本実施形態のデスク装置４０においても、前述の実施形態と同様の効果が得られる。
また、前述の実施形態で説明したものより、箱体４の外形が小さくされているので、天板上面１ａにおける該箱体４の移動及び載置が容易である。

（第５実施形態）
次に、本発明の第５実施形態に係るデスク装置５０について、図面を参照して説明する。尚、前述の実施形態と同一部材には同一の符号を付し、その説明を省略する。

図１１に示されるように、本実施形態のデスク装置５０では、第４実施形態で説明した天板用仕切板１４を用いる代わりに、箱体４に、仕切り壁１６が立設されている。
図１２〜図１４に示されるように、本実施形態の箱体４は、第１〜第３実施形態で説明した箱体４に比べて、支持脚１２の下端部から物品収納部１１の天壁までの上下方向Ｈの高さが低くなっている一方、該物品収納部１１から上方へ向けて、仕切り壁１６が突設されている。

図示の例では、仕切り壁１６は、矩形板状をなしており、物品収納部１１の周壁のうち、開口部１１ａとは反対側を向く背面に配設されているとともに、該物品収納部１１の天壁から上方へ向けて突出している。
仕切り壁１６は、例えばアクリル樹脂等の半透明樹脂から形成されている。
尚、本実施形態の箱体４は、第１〜第３実施形態で説明した箱体４より、短手方向Ｓの長さも短くなっている。

本実施形態のデスク装置５０においても、前述の実施形態と同様の効果が得られる。
また、本実施形態では、箱体４に仕切り壁１６が立設されているので、該箱体４により区画される天板上面１ａの作業スペースを、執務者が作業し易いように仕切ることができる。すなわち、箱体４を挟んで隣り合う執務者同士が、互いに意識するようなことなく作業に集中でき、作業効率が高められる。
また、本実施形態によれば、第４実施形態で説明したものと同様の効果を奏しつつも、天板上面１ａにおける作業スペースの区画変更が容易であり、また部品点数を削減できる。

（第６実施形態）
次に、本発明の第６実施形態に係るデスク装置６０について、図面を参照して説明する。尚、前述の実施形態と同一部材には同一の符号を付し、その説明を省略する。

図１５に示されるように、本実施形態のデスク装置６０では、天板用仕切板１４が、天板上面１ａの前後方向Ｄの中央部に配設されているとともに、左右方向Ｗに延びている。具体的に、天板用仕切板１４は、配線収容部３上に立設されている一方、カバー部材７は開閉可能とされている。
また、仕切り壁１６を備えた箱体４が、天板上面１ａにおいて左右方向Ｗに間隔をあけて複数配設されているとともに、該箱体４により、天板上面１ａの作業スペースが左右方向Ｗに区画されている。

本実施形態のデスク装置６０においても、前述の実施形態と同様の効果が得られる。
また、本実施形態では、天板用仕切り板１４によって、天板１を挟んで前後方向Ｄに向かい合う（すなわち正対する）執務者の作業スペース同士を確実に区画でき、作業効率の安定的な向上が期待できる。
また、仕切り壁１６を備えた箱体４によって、天板上面１ａのうち左右方向Ｗに隣り合う執務者の作業スペース同士を簡単に区画変更でき、使い勝手がよい。

尚、本発明は前述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。

例えば、前述の実施形態では、デスク装置１０、２０、３０、４０、５０、６０（以下、デスク装置と省略）が、企業等の執務室において執務用デスクとして用いられることとしたが、これに限定されるものではなく、それ以外の病院、官公庁、学校等の各種団体や個人用のデスク装置として使用されてもよい。

また、天板１の厚さ方向が、鉛直方向に沿うように配設されているとしたが、鉛直方向に対して傾斜して配設されていてもよい。
また、天板１が複数の分割板６を連結し構成されていることとしたが、これに限定されるものではなく、天板１が長尺に一体形成されていてもよい。また、天板１が、単一の分割板６からなるとともに、該天板１の作業面（上面１ａ）の面積が小さく設定されていても構わない。

また、天板１（分割板６）、脚部２、配線収容部３、箱体４（物品収納部１１、支持脚１２及び仕切り壁１６）、デスクサイド什器５、椅子、カバー部材７の形状や数量は、前述の実施形態で説明したものに限定されない。

また、配線収容部３が、左右方向Ｗに沿って延びているとしたが、これに限定されるものではなく、例えば、左右方向Ｗに隣り合う分割板６同士の間に配置されているとともに、前後方向Ｄに沿って延びていてもよい。また、配線収容部３が、分割板６周りにコ字状に形成されていても構わない。

ここで、図１６（ａ）に示されるものは、箱体４の変形例を表している。
図１６においては、箱体４の物品収納部１１に配線接続部１７が形成されており、該配線接続部１７を介して、配線収容部３内の配線と、電子機器Ｅの配線とが電気的に接続可能とされている。
この変形例によれば、天板上面１ａにおける配線収容部３上に箱体４を設置した状態から、電子機器Ｅの配線接続がより簡便に行える。

また、前述の実施形態では、複数の支持脚１２が、互いに独立した棒状をなしているとともに、物品収納部１１の底壁から下方に向けてそれぞれ突設されているとしたが、これに限定されるものではない。
ここで、図１６（ｂ）（ｃ）に示されるものは、支持脚１２の変形例を表している。
図１６（ｂ）においては、支持脚１２は、ワイヤー状をなしており、前後方向Ｄ（左右方向Ｗでもよい）に隣り合う支持脚１２同士は、一体に形成されている。
また、図１６（ｃ）においては、支持脚１２は、板状（ソリッド状）に一体形成されている。
また、支持脚１２が、物品収納部１１の底壁から下方に向けて垂設される代わりに、例えば、物品収納部１１の周壁から側方に向けて突出された後、下方に向けて折り返されるように垂設されていても構わない。

また、図１７〜図１９は、支持脚１２及び位置決め部材１３の他の実施例を示している。
この実施例では、図１７に示されるように、支持脚１２は、箱体４の物品収納部１１の底壁から下方へ向けて突設されているとともに、該箱体４の短手方向Ｓに延在する矩形板状に形成されている。支持脚１２の下面のうち、箱体４の長手方向Ｌの外側部分には、位置決め部材１３の後述する係止爪３１ｂが挿入される係止穴２１が開口されている。図示の例では、係止穴２１は、短手方向Ｓに沿って延びる矩形穴状とされている。また、支持脚１２の下面のうち、長手方向Ｌの内側部分には、天板上面１ａに粘着（離脱可能に接着）される粘着シート２２が配設されている。図示の例では、粘着シート２２は、短手方向Ｓに延びる帯状とされている。

また、位置決め部材１３は、支持脚１２に連結される第１クランプ体３１と、配線収容部３に係合するとともに、ネジ部材３３を介して第１クランプ体３１に連結される第２クランプ体３２と、を備えている。

図１９に示される側面視で、第１クランプ体３１は、天板１の上面１ａに載置される載置板３１ａと、載置板３１ａの端部（詳しくは、箱体４の長手方向Ｌの内側（図１９における右側）の端部）から上方へ向けて延びる係止爪３１ｂと、載置板３１ａ上に積層されるとともに、ネジ部材３３のネジ部先端を受け入れ可能なネジ挿入穴３１ｄが穿設されたネジ受板３１ｃと、を備えている。

図示の例では、載置板３１ａは、矩形板状をなしており、該載置板３１ａにおける箱体４の短手方向Ｓに沿う長さは、支持脚１２の前記長さと略同一となっている。
図１９において、係止爪３１ｂは、支持脚１２の係止穴２１内に挿入された状態で、該係止穴２１の内面に当接している。尚、図１７に示される例では、係止爪３１ｂは、箱体４の短手方向Ｓに間隔をあけて一対形成されており、図１８に示される例では、係止爪３１ｂは、載置板３１ａより短手方向Ｓに短い形状とされて、１つ形成されている。係止爪３１ｂにおける短手方向Ｓに沿う両端部間の距離は、係止穴２１の前記距離に対応して設定される。
また、ネジ挿入穴３１ｄは、ネジ受板３１ｃを高さ方向Ｈに貫通している一方、載置板３１ａには穿設されておらず、該ネジ受板３１ｃに短手方向Ｓに間隔をあけて一対形成されている。尚、ネジ挿入穴３１ｄは、ネジ受板３１ｃに止め穴（つまり貫通孔でない）として形成されていてもよい。図１９において、ネジ挿入穴３１ｄの内径は、ネジ部材３３のネジ部外径より若干大きくされている。

図１９に示される側面視で、第２クランプ体３２は、天板上面１ａから上方に離間されるとともに第１クランプ体３１のネジ受板３１ｃに対向配置され、ネジ部材３３が螺合するネジ孔３２ｂが形成された支持板３２ａと、天板１の下面に当接される当接板３２ｃと、これら支持板３２ａ及び当接板３２ｃの端部同士（詳しくは、箱体４の長手方向Ｌの外側（図１９における左側）の端部同士）を連結する連結板３２ｄと、を備えている。

図１７及び図１８において、支持板３２ａは、矩形板状をなしており、該支持板３２ａにおける箱体４の短手方向Ｓの端部には、カバー板３２ｅが垂設されている。また、図１８において、ネジ孔３２ｂは、ネジ受板３１ｃにおける一対のネジ挿入穴３１ｄの配置に対応して、支持板３２ａに一対形成されている。ネジ孔３２ｂの内周面には、ネジ加工が施されている。
図１７に示される例では、当接板３２ｃは、箱体４の短手方向Ｓに間隔をあけて一対形成されている。
図１９において、連結板３２ｄは、配線収容部３の上端開口部に当接又は接近配置されている。

図１７〜図１９を用いて説明した実施例では、第１クランプ体３１の係止爪３１ｂが支持脚１２の係止穴２１に係止されており、また、第２クランプ体３２のネジ孔３２ｂに対してネジ部材３３をねじ込むことにより、第１クランプ体３１の載置板３１ａと第２クランプ体３２の当接板３２ｃとの間に、天板１が挟み込まれるようになっている。
これにより、位置決め部材１３が配線収容部３の上端開口部に係合されているとともに、箱体４が天板上面１ａに位置決めされていて、前述の実施形態で説明したものと同様の効果を奏することになる。尚、本実施例においては、天板上面１ａに対する箱体４の上方移動を、粘着テープ２２により規制している。

また、図２０〜図２４は、図１７〜図１９で説明した実施例の変形例を示している。尚、前述した実施例と同一部材には同一の符号を付し、その説明を省略する。
この変形例では、図２１及び図２３に示される側面視で、天板１の上面１ａには、配線収容部３を挟むように一対の箱体４が載置可能とされている。具体的に、これら箱体４は、溝状の配線収容部３をその溝幅方向から挟むように、互いの物品収容部１１の周壁における側面（長手方向Ｌを向く外面）同士を対向して配置されている。

図２０に示されるように、支持脚１２の下面のうち、物品収容部１１の長手方向Ｌに沿う外側部分には、位置決め部材１３の係止爪３１ｂが挿入される第１係止穴２１Ａ（２１）が開口されており、該下面のうち、長手方向Ｌに沿う内側部分には、係止爪３１ｂが挿入される第２係止穴２１Ｂ（２１）が開口されている。これら第１、第２係止穴２１Ａ、２１Ｂは、それぞれ短手方向Ｓに沿って延びる矩形穴状とされている。

また、支持脚１２の下面における長手方向Ｌの中央部分（第１係止穴２１Ａと第２係止穴２１Ｂとの間）には、規制部２３が設けられている。規制部２３は、第１係止穴２１Ａの内面（長手方向Ｌの内側を向く面）、又は第２係止穴２１Ｂの内面（長手方向Ｌの外側を向く面）との間に係止爪３１ｂを挟むように形成されていて、第１、第２係止穴２１Ａ、２１Ｂに挿入された係止爪３１ｂが該第１、第２係止穴２１Ａ、２１Ｂの前記内面から離間される向きに移動することを規制している。
図２０に示される例では、規制部２３は、支持脚１２の下面に形成されているとともに、天板上面１ａに当接可能とされている。また、図２２及び図２４に示される例では、規制部２３は、支持脚１２の下面から一段後退するように（具体的には、前記下面から載置板３１ａの厚さより後退して）形成されている。

そして、位置決め部材１３は、一対の箱体４の物品収容部１１における対向する周壁部分（周壁における側面）同士の間に間隔をあけて、箱体４を配置する第１設定位置（図２１及び図２２を参照）と、一対の箱体４の物品収容部１１における対向する周壁部分同士を当接又は近接させて、箱体４を配置する第２設定位置（図２３及び図２４を参照）と、を備えている。

図２１及び図２２は、箱体４が、位置決め部材１３により第１設定位置に配置された状態を示している。図２１に示されるように、天板上面１ａにおいて隣り合う一対の箱体４の物品収容部１１同士の間には、間隔Ｃが設けられており、該間隔Ｃは、天板用仕切板１４の厚さと同等か、それより僅かに大きく設定されている。
図２２に示されるように、第１設定位置において、位置決め部材１３の係止爪３１ｂは、第１係止穴２１Ａ内に挿入されている。また、係止爪３１ｂにおいて長手方向Ｌの内側（図２２における右側）を向く面と第２係止穴２１Ｂにおいて長手方向Ｌの外側（図２２における左側）を向く内面との間の距離は、（１／２）×Ｃとなっている。

また、図２３及び図２４は、箱体４が、位置決め部材１３により第２設定位置に配置された状態を示している。図２３に示されるように、天板上面１ａにおいて隣り合う一対の箱体４の物品収容部１１同士は、互いの周壁部分同士を当接又は近接して配置されている。
図２４に示されるように、第２設定位置において、位置決め部材１３の係止爪３１ｂは、第２係止穴２１Ｂ内に挿入されている。また、係止爪３１ｂにおいて長手方向Ｌの外側（図２４における左側）を向く面と第１係止穴２１Ａにおいて長手方向Ｌの内側（図２４における右側）を向く内面との間の距離は、（１／２）×Ｃとなっている。

図２０〜図２４を用いて説明した変形例において、位置決め部材１３を第１設定位置とした場合は、天板１の上面１ａにおいて配線収容部３を挟むように隣り合う一対の箱体４の物品収容部１１における周壁部分同士の間に、間隔Ｃをあけることができるので、この間隔Ｃに天板用仕切板１４を配設して、天板上面１ａの作業スペースを左右及び前後に（例えば図１５に示される天板１において、間口方向（左右方向）Ｗ及び奥行き方向（前後方向）Ｄに）区画することができる。また、位置決め部材１３を第２設置位置とした場合は、一対の箱体４の物品収容部１１における周壁部分同士を当接又は近接して配置できるので、天板用仕切板１４を用いることなく、これら箱体４自体により作業スペースを左右に（例えば図１５の天板１における間口方向Ｗに）区画することができる。

このように、使用者（作業者）の使い勝手に応じて箱体４の配置を変更（選択）することが可能となり、デスク装置としての使い勝手を良好なものとすることができるとともに作業スペースを有効利用でき、かつ、その体裁（天板上面１ａの見映え）を良好に収めることができる。

その他、本発明の前述の実施形態（実施例）、変形例及び前記尚書きで説明した構成要素を、適宜組み合わせても構わない。また、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、前述の構成要素を周知の構成要素に置き換えることも可能である。

１ 天板
１ａ 上面
２ 脚部
３ 配線収容部
４ 箱体
６ 分割板
７ カバー部材
１０、２０、３０、４０、５０、６０ デスク装置
１１ 物品収納部
１２ 支持脚
１３ 位置決め部材
１６ 仕切り壁
Ａ 開状態とされたカバー部材の上端部と天板上面との間の距離
Ｂ 物品収納部と天板上面との間の距離

Claims (7)

1. 上面が作業面とされた天板と、
   前記天板を支持する脚部と、
   前記天板の上面から窪むように形成された配線収容部と、
   前記天板の上面に載置される箱体と、を備え、
   前記箱体は、
   物品収納部と、
   前記物品収納部を前記天板の上面から離間させて支持する支持脚と、を備えたことを特徴とするデスク装置。
2. 請求項１に記載のデスク装置であって、
   前記支持脚は、前記物品収納部に互いに間隔をあけて複数垂設されており、
   隣り合う前記支持脚同士が、前記配線収容部を跨ぐように配置されることを特徴とするデスク装置。
3. 請求項１又は２に記載のデスク装置であって、
   前記配線収容部を開閉可能に覆うカバー部材が設けられ、
   前記カバー部材が前記天板の上面から直立するように配置される開状態とされたときの該カバー部材の上端部と前記天板の上面との間の距離が、前記物品収納部と前記天板の上面との間の距離よりも小さくなっていることを特徴とするデスク装置。
4. 請求項１〜３のいずれか一項に記載のデスク装置であって、
   前記天板は、複数の分割板が連結されて構成され、
   前記配線収容部は、隣り合う前記分割板同士の間に配置されて溝状に延びていることを特徴とするデスク装置。
5. 請求項１〜４のいずれか一項に記載のデスク装置であって、
   前記箱体には、前記配線収容部に係合することにより前記天板の上面に対して該箱体を位置決めする位置決め部材が設けられることを特徴とするデスク装置。
6. 請求項１〜５のいずれか一項に記載のデスク装置であって、
   前記箱体には、仕切り壁が立設されていることを特徴とするデスク装置。
7. 請求項５又は６に記載のデスク装置であって、
   前記天板の上面に、前記配線収容部を挟むように一対の前記箱体が載置可能とされ、
   前記位置決め部材は、
   一対の前記箱体の前記物品収容部における対向する周壁部分同士の間に間隔をあけて、前記箱体を配置する第１設定位置と、
   一対の前記箱体の前記物品収容部における対向する周壁部分同士を当接又は近接させて、前記箱体を配置する第２設定位置と、を備えることを特徴とするデスク装置。

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