JP5737017B2 - 回転機装置 - Google Patents

Description

本発明は、ＳＲモータ（スイッチド・リラクタンス・モータ）を電動機または発電機として用いる回転機装置に関する。

〔従来技術１〕
ＳＲモータを用いた回転機装置の具体例として、特許文献１に開示される技術が知られている。
この特許文献１のＳＲモータを図１５を参照して説明する。なお、後述する「発明を実施するための形態」および「実施例」と同一機能物に同一符号を付したものである。

特許文献１のＳＲモータ１は、図１５に示すように、
・ステータコア３の半径方向の一方側（図示下側）のステータティース２を、Ｎ極に励磁し、
・ステータコア３の半径方向の他方側（図示上側）のステータティース２を、Ｓ極に励磁するものであり、
・ステータコア３の半径方向の一方側（図示下側）の各ステータティース２に巻回されるＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃを各ステータティース２に対して一方向に巻き回し、
・ステータコア３の半径方向の他方側（図示上側）の各ステータティース２に巻回されるＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃを各ステータティース２に対して逆方向に巻き回したものである。

この特許文献１は、ステータコア３におけるＮ極励磁範囲Ｎ（ステータティース２がＮ極に励磁されるステータコア３の範囲）と、Ｓ極励磁範囲Ｓ（ステータティース２がＳ極に励磁されるステータコア３の範囲）との連結部分に、磁束変化の小さい部位（図中、楕円の破線で示す部位）を作ることを特徴とする技術であり、Ｎ極励磁範囲Ｎを成す部位のステータコア３と、Ｓ極励磁範囲Ｓを成す部位のステータコア３とを分割することを可能にする技術である。
しかしながら、特許文献１のＳＲモータ１では、通常のＳＲモータ１と同様、Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃの発生磁力で出力が決定されるものであり、それ以上の大きな出力を得ることができなかった。

〔従来技術２〕
特許文献１とは異なる技術の回転機装置の具体例として、特許文献２に開示される技術が知られている。
この特許文献２は、ＳＲモータ１を用いた発電システムにおいて、発電システムを始動させるための技術に関するものであり、長時間のエネルギ蓄積能力を有さない電源システムに発電させるための技術である。

この特許文献２のＳＲモータ１は、図１６に示すように、各ステータティース２毎の励磁を行うＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃとは別に、「ステータコア３の半径方向の一方側」をＮ極に励磁し、「ステータコア３の半径方向の他方側」をＳ極に励磁するプライミング巻線Ｐを設けたものである。
プライミング巻線Ｐは、発電開始初期に通電されてステータコア３を励磁することでプライミング（発電用電源として使用される直流リンクコンデンサの充電）を行う。そして、直流リンクコンデンサの充電が完了するとプライミング巻線ＰからＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃに通電が切り換えられて、Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃで各ステータティース２の励磁を行って発電を行うものである。

特許文献２に設けられるプライミング巻線Ｐは、上述したように、発電開始初期はプライミング巻線Ｐを通電して発電用電源の直流リンクコンデンサを充電する技術であり、特許文献２のＳＲモータ１の出力は、特許文献１のＳＲモータ１と同様、Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃの発生磁力で出力が決定されるものであって、それ以上の大きな出力を得ることができなかった。
なお、特許文献２の技術は、本発明とは異なり、隣接するステータティース２の極性には制限が無いものであった。

特開２００２−３００７５５号公報 特開２００４−４８９８８号公報

本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、ＳＲモータの出力の増加が可能な回転機装置を提供することにある。

〔請求項１の手段〕
請求項１の回転機装置は、ＳＲモータの作動中に、アシスト巻線によって「Ｎ極励磁範囲Ｎの各ステータティースをＮ極に励磁」するとともに「Ｓ極励磁範囲Ｓの各ステータティースをＳ極に励磁」するものである。
これにより、相巻線の励磁によりＮ極に励磁されるステータティースにアシスト巻線によるＮ極の励磁が加わるとともに、相巻線の励磁によりＳ極に励磁されるステータティースにアシスト巻線によるＳ極の励磁が加わる。その結果、各ステータティースの磁束量を増加させることができ、ＳＲモータの出力を増加させることができる。
また、請求項１の相電流制御手段は、
・各相巻線毎に独立して設けられ、各相巻線の通電の断続を行う相巻線用スイッチ手段を有する相巻線切替経路と、
・各相巻線切替経路とは別に各相巻線毎に独立して設けられ、各相巻線切替経路の通電停止時に各相巻線の発生電流を流す相巻線電流経路と、
・各相巻線電流経路のそれぞれに設けられて、各相巻線電流経路の断続を行う誘導電流遮断用スイッチ手段と、
を備える。
これにより、アシスト巻線の通電と相巻線の通電とにより通電をしていない相巻線に相互インダクタンスにより誘導電圧が発生して誘導電流が流れる不具合（誘導電流がＳＲモータの負トルクを発生させる不具合）を、誘導電流遮断用スイッチ手段が相巻線電流経路を切断（ＯＦＦ）することで回避することが可能になる。
さらに、請求項１の誘導電流遮断用スイッチ手段は、アシスト巻線の通電と、相巻線切替経路による相巻線の通電とにより、相互インダクタンスによる誘導電圧によって誘導電流が流れる相巻線電流経路を切断（ＯＦＦ）するものである。
これにより、アシスト巻線の通電と相巻線の通電とにより通電をしていない相巻線に相互インダクタンスにより誘導電圧が発生して誘導電流が流れる不具合（誘導電流がＳＲモータの負トルクを発生させる不具合）を回避することが可能になる。

〔請求項２の手段〕
請求項２は、Ｎ極励磁範囲の各ステータティースに巻回される各相巻線と、Ｓ極励磁範囲の各ステータティースに巻回される各相巻線との巻方向を逆に設けたものである。

〔請求項３の手段〕
請求項３のアシスト巻線は、Ｎ極励磁範囲をＮ極に励磁し、且つＳ極励磁範囲をＳ極に励磁するように、Ｎ極励磁範囲とＳ極励磁範囲の境界部位のスロット内に巻き回されるものである。

〔請求項４の手段〕
請求項４のアシスト巻線は、渡り線が回転方向（周方向）に伸びて設けられるものである。

〔請求項５の手段〕
請求項５のアシスト巻線は、バックヨークの内外に巻き付けられるトロイダル巻である。

〔請求項６の手段〕
請求項６のアシスト電流制御手段は、アシスト巻線の通電の断続を行う少なくても１つのアシスト用スイッチ手段と、このアシスト用スイッチ手段によるアシスト巻線の通電停止時にアシスト巻線の発生電流を流す少なくても１つのアシスト巻線電流経路とを備えて構成されるものである。

〔請求項７の手段〕
請求項７のアシスト用スイッチ手段は、ＳＲモータに要求される出力に応じてアシスト巻線に付与する供給電流値を変更するものである。
このように、アシスト巻線の供給電流値をコントロールすることで、アシスト巻線による出力の増加量を任意に調整することができる。

〔請求項８の手段〕
請求項８のアシスト電流制御手段は、電源のプラス極とアシスト巻線の一端との間において通電の断続を行うプラス側のアシスト用スイッチ手段と、電源のマイナス極とアシスト巻線の他端との間において通電の断続を行うマイナス側のアシスト用スイッチ手段とを備える。
また、アシスト巻線電流経路は、「電源のマイナス極」から「アシスト巻線の一端とプラス側のアシスト用スイッチ手段の間」へのみ電流を流すマイナス側の整流素子と、「アシスト巻線の他端とマイナス側のアシスト用スイッチ手段の間」から「電源のプラス極」へのみ電流を流すプラス側の整流素子とを備える。

これにより、
（ｉ）電源のプラス極からアシスト巻線を介して電源のマイナス極に電流を流す正電圧印加、
（ｉｉ）電源のプラス極とアシスト巻線で電流が循環する、あるいは電源のマイナス極とアシスト巻線で電流が循環する０（ゼロ）電圧印加、
（ｉｉｉ）電源のマイナス極からアシスト巻線を介して電源のプラス極に電流を流す負電圧印加、
の３種類の電圧印加が可能になる。
これにより、アシスト巻線に対して細かな通電制御が可能になる。

〔請求項９の手段〕
請求項９のアシスト電流制御手段は、電源のプラス極とアシスト巻線の一端との間において通電の断続を行うプラス側のアシスト用スイッチ手段を備える。
また、アシスト巻線電流経路は、「電源のマイナス極」から「アシスト巻線の一端とプラス側のアシスト用スイッチ手段の間」へのみ電流を流すマイナス側の整流素子によって設けられる。

これにより、
（ｉ）電源のプラス極からアシスト巻線を介して電源のマイナス極に電流を流す正電圧印加、
（ｉｉ）電源のマイナス極とアシスト巻線で電流が循環する０（ゼロ）電圧印加、
の２種類の電圧印加が可能になる。
これにより、上記請求項８の手段に比較して、プラス側の整流素子を無くすことができ、コストを抑えることができる。

〔請求項１０の手段〕
請求項１０のアシスト電流制御手段は、電源のマイナス極とアシスト巻線の他端との間において通電の断続を行うマイナス側のアシスト用スイッチ手段を備える。
また、アシスト巻線電流経路は、「アシスト巻線の他端とマイナス側のアシスト用スイッチ手段の間」から「電源のプラス極」へのみ電流を流すプラス側の整流素子によって設けられる。

これにより、
（ｉ）電源のプラス極からアシスト巻線を介して電源のマイナス極に電流を流す正電圧印加、
（ｉｉ）電源のプラス極とアシスト巻線で電流が循環する０（ゼロ）電圧印加、
の２種類の電圧印加が可能になる。
これにより、上記請求項８の手段に比較して、マイナス側の整流素子を無くすことができ、コストを抑えることができる。

〔請求項１１の手段〕
請求項１１のアシスト巻線が巻回配置されるスロットの容積は、相巻線のみが巻回配置されるスロットの容積より大きく設けられる。
これにより、アシスト巻線の巻数を増やし、アシスト巻線によるアシストトルクを増加させることができる。

〔請求項１２の手段〕
請求項１２のアシスト巻線が巻回される部位のバックヨークは、径方向に凹んだ径方向凹部が設けられる。
これにより、アシスト巻線が巻回配置されるスロットの容積を大きくすることができ、アシスト巻線の巻数を増やして、アシスト巻線によるアシストトルクを増加させることができる。

〔請求項１３の手段〕
請求項１３の径方向凹部には、ステータコアを成す積層磁性鋼板を結合する結合部（ボルト挿通穴やカシメ部など）が設けられる。
アシスト巻線が巻回される部位のバックヨークは、磁束変化の小さい部位であるため、積層磁性鋼板を結合する結合部を設けても性能に対する影響が小さい。このため、バックヨークの性能劣化を抑えて積層磁性鋼板を結合することができる。

〔請求項１４の手段〕
請求項１４のアシスト巻線の巻数は、相巻線の巻数より多い。
これにより、アシスト巻線によるアシストトルクを増加させることができる。

（ａ）ＳＲモータの概略図、（ｂ）回転数に対する出力を示すグラフである（実施例１）。 相電流制御手段およびアシスト電流制御手段の電気回路図である（実施例１）。 アシスト電流制御手段の電気回路図である（実施例１）。 指令値とアシスト電流の供給電流値との関係を示すグラフである（実施例１）。 相電流制御手段の電気回路図である（実施例１）。 相互インダクタンスによる誘導電流の説明図である（実施例１）。 作動説明用のタイムチャートである（実施例１）。 ＳＲモータの概略図である（実施例２）。 ＳＲモータの概略図である（実施例３）。 ＳＲモータの概略図である（実施例４）。 ＳＲモータの概略図である（実施例５）。 ＳＲモータの概略図である（実施例６）。 ＳＲモータの概略図である（実施例７）。 ＳＲモータの概略図である（実施例８）。 ＳＲモータの概略図である（従来例１）。 ＳＲモータの概略図である（従来例２）。

以下、発明を実施するための形態を、図面を参照して説明する。

以下においてＳＲモータ１を用いた回転機装置の具体例（実施例）を、図面を参照して説明する。以下の実施例は具体的な一例を示すものであって、本発明が実施例に限定されないことはいうまでもない。
なお、以下の実施例において、上記「発明を実施するための形態」と同一符号は同一機能物を示すものである。

［実施例１］
図１〜図７を参照して実施例１を説明する。
回転機装置の用途は限定されるものではないが、具体的な一例としてこの実施例では、電気自動車やハイブリッド車両など、車両走行用（車両駆動用）として車両に搭載される例を示す。

ＳＲモータ１は、図１（ａ）に示すように、
・Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃによって「Ｎ極に励磁されるステータティース２が回転方向に連続するＮ極励磁範囲Ｎ」および「Ｓ極に励磁されるステータティース２が回転方向に連続するＳ極励磁範囲」が設けられるステータコア３と、
・Ｎ極励磁範囲Ｎにおける全てのステータティース２をＮ極に励磁するとともに、Ｓ極励磁範囲における全てのステータティース２をＳ極に励磁するアシスト巻線αと、
を具備するものである。

また、ＳＲモータ１におけるＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃは、図２に示す相電流制御手段４によって通電制御されるものであり、ＳＲモータ１におけるアシスト巻線αは、図２に示すアシスト電流制御手段５によって通電制御されるものである。
なお、相電流制御手段４およびアシスト電流制御手段５は、ＥＣＵ（エンジン・コントロール・ユニットの略）の指示信号に従って、Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃおよびアシスト巻線αの通電制御を実行するものである。

ＳＲモータ１の具体的な構造を図１（ａ）を参照して説明する。
ＳＲモータ１は、上述したＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃ、アシスト巻線αおよびステータコア３の他に、ロータコア６を備える。
この実施例のステータコア３は、機械角３６０°の間に等間隔で配置された６個のステータティース２（ステータ突極）の他に、各ステータティース２を磁気的に結合するバックヨーク７を備える。

具体的に、この実施例１のＳＲモータ１は、ステータコア３の内側にロータコア６が配置されるインナーロータタイプである。
このため、この実施例のステータコア３は、モータハウジング内（具体的には筒状を呈するヨーク内）に固定配置される円環状のバックヨーク７と、このバックヨーク７から内径方向に突出する６個のステータティース２とを備える。
さらに具体的に説明すると、ステータコア３は、表面に絶縁膜が形成された電磁鋼板（軟鉄板、 珪素鋼板、アモルファス金属板等）を多数積層したものである。

この実施例のロータコア６は、機械角３６０°の間に等間隔で配置された４個のロータティース８（ロータ突極）と、ロータ軸（出力軸）に結合するリングコア９とを備える。
具体的に、この実施例１のＳＲモータ１は、上述したようにインナーロータタイプである。このため、この実施例のロータコア６は、モータハウジングに対して軸受を介して回転自在に支持されたロータ軸の周囲に固定されるリングコア９と、このリングコア９から外径方向に突出する４個のロータティース８とを備える。
さらに具体的に説明すると、ロータコア６は、上述したステータコア３と同様、表面に絶縁膜が形成された電磁鋼板（軟鉄板、 珪素鋼板、アモルファス金属板等）を多数積層したものである。

ここで、ステータコア３の軸芯とロータコア６の軸芯は同軸に配置されるものであり、ロータコア６が回転する際に、ステータティース２とロータティース８は非接触であり、且つステータティース２とロータティース８が対向する状態においてステータティース２とロータティース８の間に所定のクリアランスが形成されるものである。

ＳＲモータ１は、各ステータティース２の励磁を行う手段としてＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃを搭載する。
このＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃは、各ステータティース２の回転方向間に形成される各スロットの内部に短節巻で且つ集中巻で配置されるものである。
具体的に、Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃのそれぞれは、回転方向に１８０°対向するステータティース２の周囲に巻かれた状態で配置されるものである。

ここで、６個のステータティース２のうち、回転方向で隣接する３個｛図１（ａ）の上側｝のステータティース２がＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃの通電によって常にＮ極に励磁され、回転方向で隣接する残りの３個｛図１（ａ）の下側｝のステータティース２がＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃの通電によって常にＳ極に励磁されるように設けられている。

この結果、ステータコア３のうち、
・半径方向の一方側｛図１（ａ）の上側のステータティース２＋図１（ａ）の上側のバックヨーク７｝が各相巻線の通電によってＮ極に励磁されるＮ極励磁範囲Ｎに設けられ、
・ステータコア３の半径方向の他方側｛図１（ａ）の下側のステータティース２＋図１（ａ）の下側のバックヨーク７｝が各相巻線の通電によってＳ極に励磁されるＳ極励磁範囲Ｓに設けられている。

ここで、この実施例では、
・Ｎ極励磁範囲Ｎの各ステータティース２に巻回される図１（ａ）の上側のＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃは、各ステータティース２に対して一方向（例えば左巻方向）に巻き回され、
・Ｓ極励磁範囲Ｓの各ステータティース２に巻回される図１（ａ）の下側のＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃは、各ステータティース２に対して逆方向（例えば右巻方向）に巻き回されるものである。

このようにＮ極励磁範囲ＮにおけるＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃと、Ｓ極励磁範囲ＳにおけるＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃとの巻線方向を逆に設けることで、全ての相巻線に対する通電方向を同じにしても、Ｎ極励磁範囲Ｎの各ステータティース２にＮ極を生じさせ、Ｓ極励磁範囲Ｓの各ステータティース２にＳ極を生じさせることができる。
なお、ＳＲモータ１の概略図では、巻線方向の違いを「○内に・」と「○内に×」の印で示すものである。

次に、アシスト巻線αの具体的な一例を図１（ａ）を参照して説明する。
アシスト巻線αは、アシスト電流制御手段５によって通電されることで、Ｎ極励磁範囲Ｎ（３つのステータティース２を含む）を同時にＮ極に励磁するとともに、Ｓ極励磁範囲Ｓ（３つのステータティース２を含む）を同時にＳ極に励磁するものである。

この実施例のアシスト巻線αは、Ｎ極励磁範囲ＮとＳ極励磁範囲Ｓの境界部位のスロット内に巻回されるものである。
また、この実施例のアシスト巻線αは、渡り線α’が回転方向に伸びて巻き回されるものである。

次に、アシスト電流制御手段５を図３、図４を参照して説明する。
アシスト電流制御手段５は、
・アシスト巻線αの通電の断続を行う少なくても１つのアシスト用スイッチ手段Ｓαと、・このアシスト用スイッチ手段Ｓα切断時にアシスト巻線αの磁気エネルギーを電源に回生、または還流させる少なくても１つのアシスト巻線電流経路１１と、
を備えて構成されるものであり、アシスト用スイッチ手段ＳαがＥＣＵにより通電制御される。
以下において、アシスト電流制御手段５の具体的な一例を、図３（ａ）〜（ｃ）を参照して説明する。

図３（ａ）に示すアシスト電流制御手段５は、電源のプラス極とアシスト巻線αの一端との間において通電の断続を行うプラス側のアシスト用スイッチ手段Ｓα、および電源のマイナス極とアシスト巻線αの他端との間において通電の断続を行うマイナス側のアシスト用スイッチ手段Ｓαを備えて構成される。
また、図３（ａ）に示すアシスト巻線電流経路１１は、「電源のマイナス極」から「アシスト巻線αの一端とプラス側のアシスト用スイッチ手段Ｓαの間」へのみ電流を流すマイナス側の整流素子Ｄαと、「アシスト巻線αの他端とマイナス側のアシスト用スイッチ手段Ｓαの間」から「電源のプラス極」へのみ電流を流すプラス側の整流素子Ｄαとを備えて構成される。

図３（ａ）に示すアシスト電流制御手段５を採用することにより、
（ｉ）電源のプラス極からアシスト巻線αを介して電源のマイナス極に電流を流す正電圧印加、
（ｉｉ）電源のプラス極とアシスト巻線αで電流が循環する、あるいは電源のマイナス極とアシスト巻線αで電流が循環する０（ゼロ）電圧印加、
（ｉｉｉ）電源のマイナス極からアシスト巻線αを介して電源のプラス極に電流を流す負電圧印加、の３種類の電圧印加が可能になる。
このため、アシスト巻線αに対して細かな通電制御が可能になる。

図３（ｂ）に示すアシスト電流制御手段５は、電源のプラス極とアシスト巻線αの一端との間において通電の断続を行うプラス側のアシスト用スイッチ手段Ｓαを備え、このプラス側のアシスト用スイッチ手段Ｓαのみによってアシスト巻線αの通電制御を行うものである。
また、図３（ｂ）に示すアシスト巻線電流経路１１は、「電源のマイナス極」から「アシスト巻線αの一端とプラス側のアシスト用スイッチ手段Ｓαの間」へのみ電流を流すマイナス側の整流素子Ｄαを備える。

図３（ｂ）に示すアシスト電流制御手段５を採用することにより、
（ｉ）電源のプラス極からアシスト巻線αを介して電源のマイナス極に電流を流す正電圧印加、
（ｉｉ）電源のマイナス極とアシスト巻線αで電流が循環する０（ゼロ）電圧印加、
の２種類の電圧印加が可能になる。
その結果、上述した図３（ａ）に示すアシスト電流制御手段５に比較して応答性が劣化するが、応答性が求められない場合には図３（ｂ）に示すアシスト電流制御手段５で十分である。また、上述した図３（ａ）に示すプラス側の整流素子Ｄαを無くすことができ、コストを抑えることができる。

図３（ｃ）に示すアシスト電流制御手段５は、電源のマイナス極とアシスト巻線αの他端との間において通電の断続を行うマイナス側のアシスト用スイッチ手段Ｓαを備え、このマイナス側のアシスト用スイッチ手段Ｓαのみによってアシスト巻線αの通電制御を行うものである。
また、図３（ｃ）に示すアシスト巻線電流経路１１は、「アシスト巻線αの他端とマイナス側のアシスト用スイッチ手段Ｓαの間」から「電源のプラス極」へのみ電流を流すプラス側の整流素子Ｄαによって設けられる。

図３（ｃ）に示すアシスト電流制御手段５を採用することにより、
（ｉ）電源のプラス極からアシスト巻線αを介して電源のマイナス極に電流を流す正電圧印加、
（ｉｉ）電源のプラス極とアシスト巻線αで電流が循環する０（ゼロ）電圧印加、
の２種類の電圧印加が可能になる。
その結果、上述した図３（ａ）に示すアシスト電流制御手段５に比較して応答性が劣化するが、応答性が求められない場合には図３（ｃ）に示すアシスト電流制御手段５で十分である。また、上述した図３（ａ）に示すマイナス側の整流素子Ｄαを無くすことができ、コストを抑えることができる。

また、この実施例のアシスト用スイッチ手段Ｓαは、ＳＲモータ１に要求される出力に応じてアシスト巻線αに付与する供給電流値を変更するように設けられている。
アシスト巻線αの具体的な電流制御例を、図４（ａ）、（ｂ）を参照して説明する。
ここで、ＥＣＵからＳＲモータ１の出力の要求値が「出力指令（指令値）」として付与される。

図４（ａ）に示す具体例は、「出力指令」の増加に伴ってアシスト巻線αに付与する供給電流値を、例えばデューティ比制御等により増加するものであり、アシスト巻線αに付与する供給電流値の増加によりアシスト巻線αによる励磁力（アシスト励磁）を大きくするものである。
図４（ｂ）に示す具体例は、「出力指令」が所定指令値を超えた後に「出力指令」の増加に伴ってアシスト巻線αに付与する供給電流値をデューティ比制御等により増加するものであり、「出力指令」が所定指令値を超えた後にアシスト巻線αに付与する供給電流値の増加によりアシスト巻線αによる励磁力（アシスト励磁）を大きくするものである。

次に、相電流制御手段４を図５〜図７を参照して説明する。
相電流制御手段４は、
・Ａ相巻線Ａの通電の断続を行う相巻線用スイッチ手段Ｓａ１、Ｓａ２を有するＡ相巻線切替経路１２ａと、
・Ｂ相巻線Ｂの通電の断続を行う相巻線用スイッチ手段Ｓｂ１、Ｓｂ２を有するＢ相巻線切替経路１２ｂと、
・Ｃ相巻線Ｃの通電の断続を行う相巻線用スイッチ手段Ｓｃ１、Ｓｃ２を有するＣ相巻線切替経路１２ｃと、
・Ａ相巻線Ａの通電停止時にＡ相巻線Ａの発生電流を流すＡ相巻線電流経路１３ａと、
・Ｂ相巻線Ｂの通電停止時にＢ相巻線Ｂの発生電流を流すＢ相巻線電流経路１３ｂと、
・Ｃ相巻線Ｃの通電停止時にＣ相巻線Ｃの発生電流を流すＣ相巻線電流経路１３ｃと、
・Ａ相巻線電流経路１３ａの断続を行うＡ相誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓａ３と、
・Ｂ相巻線電流経路１３ｂの断続を行うＢ相誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓｂ３と、
・Ｃ相巻線電流経路１３ｃの断続を行うＣ相誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓｃ３と、
を備えて構成されるものであり、
各相巻線用スイッチ手段Ｓａ１、Ｓａ２、Ｓｂ１、Ｓｂ２、Ｓｃ１、Ｓｃ２および各誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３がＥＣＵにより通電制御される。
なお、各誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３は、通電開始を制御できる素子であれば良く、例えばＩＧＢＴ、ＳＣＲ等を用いたものである。

ここで、
・相巻線用スイッチ手段Ｓａ１は電源のプラス極とＡ相巻線Ａの一端との間において通電の断続を行い、相巻線用スイッチ手段Ｓａ２はＡ相巻線Ａの他端と電源のマイナス極との間において通電の断続を行うものであり、
・相巻線用スイッチ手段Ｓｂ１は電源のプラス極とＢ相巻線Ｂの一端との間において通電の断続を行い、相巻線用スイッチ手段Ｓｂ２はＢ相巻線Ｂの他端と電源のマイナス極との間において通電の断続を行うものであり、
・相巻線用スイッチ手段Ｓｃ１は電源のプラス極とＣ相巻線Ｃの一端との間において通電の断続を行い、相巻線用スイッチ手段Ｓｃ２はＣ相巻線Ｃの他端と電源のマイナス極との間において通電の断続を行うものである。

続いて、相巻線電流経路１３ａ、１３ｂ、１３ｃおよび誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３の具体的な一例を図５（ａ）、（ｂ）を参照して説明する。

図５（ａ）に示す相巻線電流経路１３ａ、１３ｂ、１３ｃは、「電源のマイナス極」と「相巻線の一端とプラス側の相巻線用スイッチ手段の間」を接続するマイナス側迂回路と、「相巻線の他端とマイナス側の相巻線用スイッチ手段の間」から「電源のプラス極」へのみ電流を流すプラス側の整流素子Ｄａ、Ｄｂ、Ｄｃとを備えて構成される。
また、図５（ａ）に示す誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３は、相巻線電流経路１３ａ、１３ｂ、１３ｃにおけるマイナス側迂回路に設けられて、マイナス側迂回路の断続を行うように設けられている。

図５（ｂ）に示す相巻線電流経路１３ａ、１３ｂ、１３ｃは、「電源のマイナス極」から「相巻線の一端とプラス側の相巻線用スイッチ手段の間」へのみ電流を流すマイナス側の整流素子Ｄａ、Ｄｂ、Ｄｃと、「相巻線の他端とマイナス側の相巻線用スイッチ手段の間」と「電源のプラス極」を接続するプラス側迂回路とを備えて構成される。
また、図５（ｂ）に示す誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３は、相巻線電流経路１３ａ、１３ｂ、１３ｃにおけるプラス側迂回路に設けられて、プラス側迂回路の断続を行うように設けられている。

ここで、誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３を設ける目的を、図６、図７を参照して説明する。なお、図６（ａ）は問題点の説明のために、誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３に代えて整流素子Ｄを用いたものである。
Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃとアシスト巻線αは磁気的に結合している。このため、「ある相の相巻線（具体的には、Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃのいずれか）の通電」と「アシスト巻線αの通電」により、通電制御されていない相の相巻線において誘起電圧が発生する。この誘起電圧が電源電圧を超えると、図６（ａ）の破線に示すように誘導電流が流れる。即ち、通電制御されていない相の相巻線（Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃのいずれか）に図６（ａ）の矢印に示す誘導電流Ｘが流れる。

この誘導電流Ｘは、通電制御されていない相の相巻線が巻回されたステータティース２を励磁してしまう。即ち、モータ制御のための励磁対象となっていないステータティース２を励磁してしまう。その結果、ＳＲモータ１に負トルクが発生し、ＳＲモータ１の効率を低下させる不具合が生じる。

上記の不具合を回避する手段として、この実施例では、上述したように、各相巻線電流経路１３ａ、１３ｂ、１３ｃのそれぞれに誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３を設け、図６（ｂ）に示すように、相互インダクタンスによって誘導電流Ｘが流れる区間だけ誘導電流Ｘが流れる相巻線の誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３をＯＦＦして、誘導電流Ｘが流れる相巻線電流経路１３ａ、１３ｂ、１３ｃを切断するものである。

具体的な各相巻線用スイッチ手段Ｓａ１、Ｓａ２、Ｓｂ１、Ｓｂ２、Ｓｃ１、Ｓｃ２および各誘導電流遮断用スイッチ手段Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３のＯＮ−ＯＦＦパターンのタイムチャートを図７に示す。
これにより、「アシスト巻線αの通電」と「相巻線の通電」とにより、相互インダクタンスによって通電を受けていない相巻線に誘導電流Ｘが流れる不具合（誘導電流ＸがＳＲモータ１の負トルクを発生させる不具合）を回避することができる。
なお、図６および図７における「符号ＩａはＡ相巻線Ａを流れる電流値」を示し、「符号ＩｂはＢ相巻線Ｂを流れる電流値」を示し、「符号ＩｃはＣ相巻線Ｃを流れる電流値」を示し、「符号Ｉαはアシスト巻線αを流れる電流値」を示すものである。

次に、アシスト巻線αの通電を停止した状態におけるＳＲモータ１の基本作動を説明する。なお、以下の説明では、図１（ａ）に示すように、Ａ相巻線Ａの左回転隣りのスロットにＢ相巻線Ｂが配置され、そのＢ相巻線Ｂの左回転隣りのスロットにＣ相巻線Ｃが配置されるものとする。

説明の便宜上、最初に３相のうちのＡ相巻線Ａのみに電流を流すものとする。
これにより、Ａ相巻線Ａが巻回された対向する２つのステータティース２に磁極が生じ、その磁極が生じたステータティース２にロータティース８が磁気吸引される。
続いて、３相のうちのＢ相巻線Ｂのみに電流を流す。
これにより、Ｂ相巻線Ｂが巻回された対向する２つのステータティース２に磁極が生じ、その磁極が生じたステータティース２にロータティース８が磁気吸引される。その結果、ロータに右回転の回転力が生じる。
続いて、３相のうちのＣ相巻線Ｃのみに電流を流す。
これにより、Ｃ相巻線Ｃが巻回された対向する２つのステータティース２に磁極が生じ、その磁極が生じたステータティース２にロータティース８が磁気吸引される。その結果、ロータに右回転の回転力が生じる。

以下、３相のうちのＡ相巻線Ａに電流を流す通電パターン、３相のうちのＢ相巻線Ｂに電流を流す通電パターン、３相のうちのＣ相巻線Ｃに電流を流す通電パターンを順次繰り返し、その毎にロータには右回転の回転力が生じる。
この時（アシスト巻線αの通電がなされていない状態）のＳＲモータ１の回転速度と出力との関係を、図１（ｂ）の実線Ｉに示す。
なお、各通電パターンを逆順序で繰り返すことにより、ＳＲモータ１を逆回転させることができる。

次に、アシスト巻線αを通電したＳＲモータ１の作動を説明する。
アシスト巻線αの通電制御は、Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃの通電制御に加えられるものであり、Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃの通電制御にアシスト巻線αの通電が加えられると、Ｎ極励磁範囲Ｎにおける全てのステータティース２にＮ極のアシスト励磁が実行されるとともに、Ｓ極励磁範囲Ｓにおける全てのステータティース２にＳ極のアシスト励磁が実行される。

これにより、Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃによる発生磁力に、アシスト巻線αの発生磁力が加算される。
即ち、
・Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃの励磁によってＮ極に励磁されるステータティース２に、アシスト巻線αによるＮ極の励磁が加わり、
・逆巻されたＡ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃの励磁によってＳ極に励磁されるステータティース２に、アシスト巻線αによるＳ極の励磁が加わり、
結果的に各ステータティース２における磁束量を増加させることができる。

このように、ＳＲモータ１にアシスト巻線αを設け、ＳＲモータ１の作動時にアシスト巻線αを通電することにより、各ステータティース２の磁束量を増加させることができるため、アシスト巻線αによる励磁のアシストが無い場合｛例えば、図１（ｂ）の実線Ｉ｝に比較し、ＳＲモータ１の出力を図１（ｂ）の実線ＩＩに示すように増加させることができる。

［実施例２］
図８を参照して実施例２を説明する。なお、以下の各実施例において上記実施例１と同一符号は、同一機能物を示すものである。
この実施例２のアシスト巻線αは、バックヨーク７の内外に巻き付けられるトロイダル巻によって設けられるものである。アシスト巻線αをトロイダル巻で設けても、実施例１と同様の効果を得ることができる。

［実施例３］
図９を参照して実施例３を説明する。
実施例３〜実施例８は、アシスト巻線αが巻回配置されるスロットの容積を、相巻線のみが巻回配置されるスロットの容積より大きく設けたものである。
具体的に、この実施例３は、アシスト巻線αが巻回配置されるスロットの回転方向の幅を、相巻線のみが巻回配置されるスロットの回転方向の幅より大きく設けたものであり、各ステータティース２の形状変更により各スロット面積を調整するものである。

このように、アシスト巻線αが巻回配置されるスロットの容積を大きく設けることにより、アシスト巻線αの巻数を増やし、アシスト巻線αによるアシストトルクを増加させることができる。
具体的な一例として、アシスト巻線αの巻数を相巻線の巻数より多く設けることが容易になり、アシスト巻線αによるアシストトルクを増加させることができる。

［実施例４］
図１０を参照して実施例４を説明する。
この実施例４は、アシスト巻線αが巻回される部位のバックヨーク７に径方向に凹んだ径方向凹部２１を設けることで、アシスト巻線αが巻回配置されるスロットの容積を大きく設けるものである。
これにより、アシスト巻線αの巻数を増やして、アシスト巻線αによるアシストトルクを増加させることができる。

［実施例５］
図１１を参照して実施例５を説明する。
この実施例５は、径方向凹部２１の他のバリエーションを示すものであり、この実施例５は、径方向凹部２１の径方向外側に径方向外側に膨出した膨出部２２を設けたものである。
なお、ＳＲモータ１のヨークの内周面に、この実施例の膨出部２２と係合する溝を設けて、ヨークに対するステータコア３の結合力（回り止め効果）を高めても良い。

［実施例６］
図１２を参照して実施例６を説明する。
この実施例６は、極数の他のバリエーションを示すものである。
上記実施例１〜５では、ステータティース２の数が６個で、ロータティース８の数が４個の４極のＳＲモータ１を例に示した。
これに対し、この実施例６は、ステータティース２の数が１２個で、ロータティース８の数が８個の８極のＳＲモータ１を示すものである。

具体的に、この実施例６のＳＲモータ１は、３相の相巻線（Ａ相巻線Ａ、Ｂ相巻線Ｂ、Ｃ相巻線Ｃ）を２系統備えるものであり、ステータコア３には９０°毎にＮ極励磁範囲ＮとＳ極励磁範囲Ｓとが交互に配置されている。
また、この実施例６では、アシスト巻線αも２つのＮ極励磁範囲Ｎと２つのＳ極励磁範囲Ｓをそれぞれ同極で励磁するように巻回されている。
このように、極数が異なっても、アシスト巻線αによって出力を増加させることができる。

［実施例７］
図１３を参照して実施例７を説明する。
この実施例１３は、径方向凹部２１に、ステータコア３を成す積層磁性鋼板を軸方向（回転軸方向）に結合する結合部２３を設けたものであり、具体的にこの実施例では径方向凹部２１に積層磁性鋼板の結合用のボルトを挿通するボルト挿通穴（結合部２３の一例）を設けたものである。
アシスト巻線αが巻回される部位のバックヨーク７は、磁束変化の小さい部位であるため、アシスト巻線αが巻回される部位のバックヨーク７に積層磁性鋼板を結合する結合部２３を設けても性能に対する影響が小さい。このため、バックヨーク７の性能劣化を抑えて積層磁性鋼板を結合することができる。

［実施例８］
図１４を参照して実施例８を説明する。
上記の各実施例ではＳＲモータ１の一例としてステータコア３の内側でロータコア６が回転駆動されるインナーロータタイプにアシスト巻線αを設ける例を示した。
これに対し、この実施例８はステータコア３の外側でロータコア６が回転駆動されるアウターロータタイプのＳＲモータ１にアシスト巻線αを設ける例を示すものである。
このように、アウターロータタイプのＳＲモータ１であっても、アシスト巻線αによって出力を増加させることができる。

上記の実施例では、車両駆動用の回転機装置に本発明を適用する例を示したが、車両駆動用に限定されるものではなく、電気自動車等に搭載される空調装置の冷媒圧縮機（コンプレッサ）を駆動する回転機装置など、車両に搭載されて回転力を発生させる他の回転機装置に本発明を適用しても良い。
もちろん、本発明は車両用に限定されるものではなく、産業用機器、家庭用機器などに搭載される種々の回転機装置に本発明を適用しても良い。

上記の実施例では、インナーロータタイプのＳＲモータ１と、アウターロータタイプのＳＲモータ１に本発明を適用する例を示したが、ステータコア３の軸方向にロータコア６が配置されるタイプのＳＲモータ１に本発明を適用しても良い。
もちろん、上記実施例において開示した相巻線の相数、ステータティース２の数、ロータティース８の数などは、具体的な一例であって、用途等に応じて適宜変更可能なものである。

上記の実施例では、ＳＲモータ１を電動機として用いる例を示したが、ＳＲモータ１に回転力を与えて発電機として用いる装置に本発明を適用しても良い。

１ ＳＲモータ
２ ステータティース
３ ステータコア
４ 相電流制御手段
５ アシスト電流制御手段
６ ロータコア
７ バックヨーク
１１ アシスト巻線電流経路
１２ａ Ａ相巻線切替経路
１２ｂ Ｂ相巻線切替経路
１２ｃ Ｃ相巻線切替経路
１３ａ Ａ相巻線電流経路
１３ｂ Ｂ相巻線電流経路
１３ｃ Ｃ相巻線電流経路
２１ 径方向凹部
２２ 膨出部
２３ 結合部
Ａ Ａ相巻線
Ｂ Ｂ相巻線
Ｃ Ｃ相巻線
Ｄα アシスト巻線電流経路に設けられる整流素子
Ｎ Ｎ極励磁範囲
Ｓ Ｓ極励磁範囲
Ｓａ１、Ｓａ２、Ｓｂ１、Ｓｂ２、Ｓｃ１、Ｓｃ２ 相巻線用スイッチ手段
Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３ 誘導電流遮断用スイッチ手段
Ｓα アシスト用スイッチ手段
α アシスト巻線
α’アシスト巻線の渡り線

Claims (14)

1. ＳＲモータ（１）を用いた回転機装置において、
   前記ＳＲモータ（１）は、
   複数の相巻線によって、Ｎ極に励磁されるステータティース（２）が回転方向に連続するＮ極励磁範囲（Ｎ）、およびＳ極に励磁されるステータティース（２）が回転方向に連続するＳ極励磁範囲（Ｓ）が設けられるステータコア（３）と、
   前記Ｎ極励磁範囲（Ｎ）をＮ極に励磁するとともに、前記Ｓ極励磁範囲（Ｓ）をＳ極に励磁するアシスト巻線（α）とを具備し、
   各相巻線の通電制御を行う相電流制御手段（４）は、
   各相巻線毎に独立して設けられ、各相巻線の通電の断続を行う相巻線用スイッチ手段（Ｓａ１、Ｓａ２、Ｓｂ１、Ｓｂ２、Ｓｃ１、Ｓｃ２）を有する相巻線切替経路（１２ａ、１２ｂ、１２ｃ）と、
   各相巻線切替経路（１２ａ、１２ｂ、１２ｃ）とは別に各相巻線毎に独立して設けられ、各相巻線切替経路（１２ａ、１２ｂ、１２ｃ）の通電停止時に各相巻線の発生電流を流す相巻線電流経路（１３ａ、１３ｂ、１３ｃ）と、
   各相巻線電流経路（１３ａ、１３ｂ、１３ｃ）のそれぞれに設けられて、各相巻線電流経路（１３ａ、１３ｂ、１３ｃ）の断続を行う誘導電流遮断用スイッチ手段（Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３）とを備え、
   前記誘導電流遮断用スイッチ手段（Ｓａ３、Ｓｂ３、Ｓｃ３）は、前記アシスト巻線（α）の通電と、前記相巻線切替経路（１２ａ、１２ｂ、１２ｃ）による各相巻線の通電とにより、相互インダクタンスによる誘導電圧によって誘導電流（Ｘ）が流れる前記相巻線電流経路（１３ａ、１３ｂ、１３ｃ）を切断することを特徴とする回転機装置。
2. 請求項１に記載の回転機装置において、
   前記Ｎ極励磁範囲（Ｎ）の各ステータティース（２）に巻回される各相巻線は、各ステータティース（２）に対して一方向に巻き回され、
   前記Ｓ極励磁範囲（Ｓ）の各ステータティース（２）に巻回される各相巻線は、各ステータティース（２）に対して逆方向に巻き回されることを特徴とする回転機装置。
3. 請求項１または請求項２に記載の回転機装置において、
   前記アシスト巻線（α）は、前記Ｎ極励磁範囲（Ｎ）をＮ極に励磁し、且つ前記Ｓ極励磁範囲（Ｓ）をＳ極に励磁するように、前記Ｎ極励磁範囲（Ｎ）と前記Ｓ極励磁範囲（Ｓ）の境界部位のスロット内に巻き回されることを特徴とする回転機装置。
4. 請求項１〜請求項３のいずれかに記載の回転機装置において、
   前記アシスト巻線（α）は、渡り線（α’）が回転方向に伸びて設けられていることを特徴とする回転機装置。
5. 請求項１または請求項２に記載の回転機装置において、
   前記アシスト巻線（α）は、前記ステータコア（３）におけるバックヨーク（７）の内外に巻き付けられるトロイダル巻であることを特徴とする回転機装置。
6. 請求項１〜請求項５のいずれかに記載の回転機装置において、
   前記アシスト巻線（α）の通電制御を行うアシスト電流制御手段（５）は、
   前記アシスト巻線（α）の通電の断続を行う少なくても１つのアシスト用スイッチ手段（Ｓα）と、
   このアシスト用スイッチ手段（Ｓα）による前記アシスト巻線（α）の通電停止時に前記アシスト巻線（α）の発生電流を流す少なくても１つのアシスト巻線電流経路（１１）と、
   を備えることを特徴とする回転機装置。
7. 請求項６に記載の回転機装置において、
   前記アシスト用スイッチ手段（Ｓα）は、前記ＳＲモータ（１）に要求される出力に応じて前記アシスト巻線（α）に付与する供給電流値を変更することを特徴とする回転機装置。
8. 請求項６または請求項７に記載の回転機装置において、
   前記アシスト電流制御手段（５）は、電源のプラス極と前記アシスト巻線（α）の一端との間において通電の断続を行うプラス側のアシスト用スイッチ手段（Ｓα）と、前記電源のマイナス極と前記アシスト巻線（α）の他端との間において通電の断続を行うマイナス側のアシスト用スイッチ手段（Ｓα）とを備え、
   前記アシスト巻線電流経路（１１）は、前記電源のマイナス極から前記アシスト巻線（α）の一端と前記プラス側のアシスト用スイッチ手段（Ｓα）の間へのみ電流を流すマイナス側の整流素子（Ｄα）と、前記アシスト巻線（α）の他端と前記マイナス側のアシスト用スイッチ手段（Ｓα）の間から前記電源のプラス極へのみ電流を流すプラス側の整流素子（Ｄα）とを備えることを特徴とする回転機装置。
9. 請求項６または請求項７に記載の回転機装置において、
   前記アシスト電流制御手段（５）は、電源のプラス極と前記アシスト巻線（α）の一端との間において通電の断続を行うプラス側のアシスト用スイッチ手段（Ｓα）を備え、
   前記アシスト巻線電流経路（１１）は、前記電源のマイナス極から前記アシスト巻線（α）の一端と前記プラス側のアシスト用スイッチ手段（Ｓα）の間へのみ電流を流すマイナス側の整流素子（Ｄα）によって設けられることを特徴とする回転機装置。
10. 請求項６または請求項７に記載の回転機装置において、
    前記アシスト電流制御手段（５）は、電源のマイナス極と前記アシスト巻線（α）の他端との間において通電の断続を行うマイナス側のアシスト用スイッチ手段（Ｓα）を備え、
    前記アシスト巻線電流経路（１１）は、前記アシスト巻線（α）の他端と前記マイナス側のアシスト用スイッチ手段（Ｓα）の間から前記電源のプラス極へのみ電流を流すプラス側の整流素子（Ｄα）によって設けられることを特徴とする回転機装置。
11. 請求項１〜請求項１０のいずれかに記載の回転機装置において、
    前記アシスト巻線（α）が巻回配置されるスロットの容積は、前記相巻線のみが巻回配置されるスロットの容積より大きく設けられることを特徴とする回転機装置。
12. 請求項１１に記載の回転機装置において、
    前記アシスト巻線（α）が巻回される部位のバックヨーク（７）は、径方向に凹んだ径方向凹部（２１）が設けられることを特徴とする回転機装置。
13. 請求項１２に記載の回転機装置において、
    前記径方向凹部（２１）には、前記ステータコア（３）を成す積層磁性鋼板を結合する結合部（２３）が設けられることを特徴とする回転機装置。
14. 請求項１〜請求項１３のいずれかに記載の回転機装置において、
    前記アシスト巻線（α）の巻数は、前記相巻線の巻数より多いことを特徴とする回転機装置。

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