JP5624275B2 - 有機電界発光素子 - Google Patents

Description

本発明は有機電界発光素子に関する。

有機電界発光素子（以下、「有機ＥＬ素子」ともいう）は、低電圧駆動で高輝度の発光が得られることから活発に研究開発が行われている。有機電界発光素子は、一対の電極間に有機層を有し、陰極から注入された電子と陽極から注入された正孔とが有機層において再結合し、生成した励起子のエネルギーを発光に利用するものである。

近年、燐光発光材料を用いることにより、素子の高効率化が進んでいる。燐光発光材料としてイリジウム錯体や白金錯体などを用いた燐光発光素子に関する発明が開示されている（例えば、特許文献１及び２参照）。しかしながら、高効率と高耐久性を両立する素子の開発には至っていない。燐光発光素子で高効率と高耐久性を両立できていない原因の一つに、化学的安定性およびキャリア注入・輸送性が高く、最低励起三重項エネルギー（Ｔ₁エネルギー）の大きなホスト材料が限られていることが挙げられる。ホスト材料のＴ₁が燐光発光材料のＴ₁より小さいと発光を消光してしまうためホスト材料には燐光発光材料より大きなＴ₁が求められる。また、ホスト材料のＴ₁が燐光発光材料より大きい場合でも、両者のＴ₁差が小さい場合には一部、燐光発光材料からホスト材料への逆エネルギー移動が起こるため、効率低下や耐久性低下の原因となる。従って、Ｔ１が十分に大きく、化学的安定性およびキャリア注入・輸送性の高いホスト材料が求められている。

燐光材料と共に発光層を形成するホスト材料として、下記テトラフェニルシラン化合物からなる材料を用いた有機電界発光素子に関する発明が開示されている（例えば特許文献３参照）。この材料は、Ｔ₁エネルギーは高いものの、電荷注入・輸送能が低いために素子の駆動電圧が高くなってしまうなど、改善が求められていた。

また、特許文献４には、下記のｍ−フェニレンジアミン化合物を用いた有機電界素子が記載されている。

しかし上記化合物は、本発明者の検討によれば、Ｔ₁エネルギーが小さいため、燐光発光材料とともに用いると燐光発光材料の発光を消光してしまい発光効率が低い、駆動耐久性が不十分であるという問題点がある。
米国特許第６３０３２３８号明細書 国際公開第００／５７６７６号パンフレット 米国特許公開２００４／０２０９１１６号明細書 特開平４−１２６７９０号公報

本発明の目的は、高効率、低駆動電圧で駆動耐久性の高い有機ＥＬ素子を提供することである。

本発明は以下の通りである。

〔１〕
陰極と陽極の間に発光層を含む有機電界発光素子であって、一般式（１）で表される化合物を前記発光層に含有することを特徴とする有機電界発光素子。

（一般式（１）中、Ｌは連結基を表し、Ａ₁〜Ａ₁₀はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、Ａ₁、Ａ₅、Ａ₆、Ａ₁₀のうち少なくとも２つはＲ'を有する炭素原子を表し、Ｒ'は結合位に炭素原子を有する置換基を表す。Ｒはそれぞれ独立に置換基を表す。ｍは整数を表し、ｎは２以上１０以下の整数を表す。）
〔２〕
前記一般式（１）で表される化合物が下記一般式（２）で表される化合物である〔１〕に記載の有機電界発光素子。

（一般式（２）中、Ａ₂〜Ａ₅、Ａ₇〜Ａ₁₀、Ａ₁₁〜Ａ₁₆はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、Ａ'₁及びＡ'₆はＲ'を有する炭素原子を表し、Ｒ'は結合位に炭素原子を有する置換基を表す。Ｒはそれぞれ独立に置換基を表す。ｍは整数を表し、n'は２又は３である。）
〔３〕
前記一般式（２）で表される化合物が下記一般式（３）で表される化合物である〔１〕に記載の有機電界発光素子。

（一般式（３）中Ａ₁₇〜Ａ₄₀はそれぞれ独立に窒素原子又は炭素原子を表し、Ａ₁₇、Ａ₂₂、Ａ₂₇、Ａ₃₂はＲ''を有する炭素原子を表し、Ｒ''は結合位にｓｐ³炭素原子を有する置換基を表す。Ｒは置換基を表す。ｍは整数を表す。）
〔４〕
前記化合物の薄膜状態での励起三重項準位（Ｔ₁エネルギー）が２．８ ｅＶ以上３．５ ｅＶ以下である〔１〕〜〔３〕のいずれかに記載の有機電界発光素子。
〔５〕
前記発光層が燐光発光材料を含む〔１〕〜〔４〕のいずれかに記載の有機電界発光素子。
〔６〕
前記燐光発光材料がＩｒ錯体又はＰｔ錯体である〔５〕に記載の有機電界発光素子。
〔７〕
前記燐光発光材料が３座以上の配位子を含むＰｔ錯体である〔６〕に記載の有機電界発光素子。
〔８〕
前記燐光発光材料が下記一般式（４）で表されるＰｔ錯体である〔６〕に記載の有機電界発光素子。

（式中、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³及びＸ⁴は、それぞれ独立に、炭素原子又は窒素原子を表す。Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³及びＸ⁴のうち、いずれか１つ以上は、窒素原子を表す。Ｘ⁵、Ｘ⁶、Ｘ⁷、Ｘ⁸、Ｘ⁹及びＸ¹⁰は、それぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表す。Ｘ¹¹、Ｘ¹²は、それぞれ独立に、炭素原子又は窒素原子を表し、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵は、それぞれ独立に、炭素原子、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を表し、Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵により表される５員環骨格に含まれる窒素原子の数は、２以下である。Ｌは単結合又は２価の連結基を表す。）
〔９〕
前記燐光発光材料の極大発光波長が５００ｎｍ以下である〔５〕〜〔８〕のいずれかに記載の有機電界発光素子。

本発明によれば、高効率、低駆動電圧で駆動耐久性の高い有機ＥＬ素子が提供される。

本発明の有機電界発光素子は陰極と陽極の間に発光層を含む有機電界発光素子であって、一般式（１）で表される化合物を前記発光層に含有する。

（一般式（１）中、Ｌは連結基を表し、Ａ₁〜Ａ₁₀はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、Ａ₁、Ａ₅、Ａ₆、Ａ₁₀のうち少なくとも２つはＲ'を有する炭素原子を表し、Ｒ'は結合位に炭素原子を有する置換基を表す。Ｌは連結基を表し、Ｒはそれぞれ独立に置換基を表す。ｍは整数を表し、ｎは２以上１０以下の整数を表す。）

すなわち、本発明の有機電界発光素子は、有機層として、少なくとも一つの発光層を有する。また発光層は複数であってもよく、発光層以外の有機層として、正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロック層、励起子ブロック層、正孔ブロック層、電子輸送層、電子注入層、保護層などが適宜配置されていてもよく、それぞれ他の層の機能を兼ね備えていても良い。また各層は複数の層から構成されていても良い。

本発明の有機電界発光素子は、励起一重項からの発光（蛍光）を利用するものでも励起三重項からの発光（燐光）を利用するものでもよいが、発光効率の観点から、燐光を利用するものの方が好ましい。

本発明の有機電界発光素子の発光層は少なくとも一種の発光材料と、少なくとも一種のホスト材料から構成されていることが好ましい。ここで、ホスト材料とは、発光層を構成する材料のうち、発光材料以外のものであり、発光材料を分散して層中に保持する機能、陽極や正孔輸送層等から正孔を受け取る機能、陰極や電子輸送層等から電子を受け取る機能、正孔及び／又は電子を輸送する機能、正孔と電子の再結合の場を提供する機能、再結合により生成した励起子のエネルギーを発光材料に移動させる機能、及び正孔及び／又は電子を発光材料に輸送する機能のうち少なくとも一種の機能を有する材料を意味する。

一般式（１）で表される化合物は、発光層に含まれる以外に、有機層のうちいずれの層に含有されていてもよく、また複数の層に含有されていても良いが、正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロック層、発光層、正孔ブロック層、電子輸送層、電子注入層に含有されていることが好ましく、発光層、電子ブロック層、正孔輸送層、正孔注入層に含有されていることがより好ましく、発光層に含有されていることがさらに好ましく、発光層にホスト材料として含有されていることが最も好ましい。発光層にホスト材料として含有される場合、発光層における本発明の化合物の含有率は、３０〜９９．９質量％であることが好ましく、５０〜９９質量％であることがより好ましく、７０〜１００質量％であることがさらに好ましい。また正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロック層、正孔ブロック層、電子輸送層、電子注入層に含有される場合、各層における本発明の化合物の含有率は、５０〜１００質量％であることが好ましく、７０〜１００質量％であることがより好ましく、９０〜１００質量％であることが最も好ましい。

一般式（１）で表される化合物について説明する。
一般式（１）で表される化合物は、化学的安定性やキャリア輸送能が高く、Ｔ₁が大きい構造であり、発光層に用いることができる。

（一般式（１）中、Ｌは連結基を表し、Ａ₁〜Ａ₁₀はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、Ａ₁、Ａ₅、Ａ₆、Ａ₁₀のうち少なくとも２つはＲ'を有する炭素原子を表し、Ｒ'は結合位に炭素原子を有する置換基を表す。Ｌは連結基を表し、Ｒはそれぞれ独立に置換基を表す。ｍは整数を表し、ｎは２以上１０以下の整数を表す。）

一般式（１）における置換基の種類、Ｌの選択により膜中での分子集合状態やイオン化ポテンシャルエネルギー（Ｉｐ）、Ｔ₁エネルギー等を制御できる。用途によっても異なるが，化合物の化学的安定性やホール輸送性の観点からＩｐは、好ましくは５．０〜７．０ｅＶであり、より好ましくは５．３〜６．５ｅＶであり、特に好ましくは５．５〜６．２ｅＶである。
また、発光層ホスト材料には発光材料より大きなエネルギーギャップ（燐光素子の場合には励起三重項準位（Ｔ₁エネルギー））を有する材料を用いないと発光材料からホスト材料へのエネルギー移動が起き、低効率、低耐久性等を引き起こす。ホスト材料のエネルギーギャップが発光材料のエネルギーギャップより大きい場合も、その差が小さいと一部逆エネルギー移動が起こり、やはり低効率、低耐久性の原因となる。したがって、エネルギーギャップの大きな発光材料を用いる場合ほどエネルギーギャップの大きなホスト材料が必要となる。エネルギーギャップは燐光＞蛍光，青＞緑＞赤だから、短波長（青色）の燐光素子の場合に最もエネルギーギャップ（Ｔ₁）の大きなホスト材料が必要となる。組み合わせる発光材料にもよるが、一般式（１）で表されるＴ₁エネルギーは好ましくは２．７〜４．０ｅＶであり、より好ましくは２．８〜３．５であり、特に好ましくは２．９〜３．３である。
なお、本発明において、Ｉｐは、材料の薄膜を大気下光電子分光測定（例えば理研計器ＡＣ−１を用いて測定）することにより測定された値を意味する。Ｔ₁エネルギーは、材料の薄膜の燐光発光スペクトルを測定し、その短波長端から求めることができる。例えば、洗浄した石英ガラス基板上に、材料を真空蒸着法により約５０ｎｍの膜厚に成膜し、薄膜の燐光発光スペクトルを液体窒素温度下でＦ−７０００日立分光蛍光光度計（日立ハイテクノロジーズ）を用いて測定する。得られた発光スペクトルの短波長側の立ち上がり波長をエネルギー単位に換算することによりＴ₁エネルギーを求めることができる。

置換基としては下記置換基群Ａから選択される置換基が挙げられる。

（置換基群Ａ）
アルキル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１０であり、例えばメチル、エチル、イソプロピル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−オクチル、ｎ−デシル、ｎ−ヘキサデシル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシルなどが挙げられる。）、アルケニル基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１０であり、例えばビニル、アリル、２−ブテニル、３−ペンテニルなどが挙げられる。）、アルキニル基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１０であり、例えばプロパルギル、３−ペンチニルなどが挙げられる。）、アリール基（好ましくは炭素数６〜３０、より好ましくは炭素数６〜２０、特に好ましくは炭素数６〜１２であり、例えばフェニル、ｐ−メチルフェニル、ナフチル、アントラニルなどが挙げられる。）、アミノ基（好ましくは炭素数０〜３０、より好ましくは炭素数０〜２０、特に好ましくは炭素数０〜１０であり、例えばアミノ、メチルアミノ、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、ジベンジルアミノ、ジフェニルアミノ、ジトリルアミノなどが挙げられる。）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１０であり、例えばメトキシ、エトキシ、ブトキシ、２−エチルヘキシロキシなどが挙げられる。）、アリールオキシ基（好ましくは炭素数６〜３０、より好ましくは炭素数６〜２０、特に好ましくは炭素数６〜１２であり、例えばフェニルオキシ、１−ナフチルオキシ、２−ナフチルオキシなどが挙げられる。）、ヘテロ環オキシ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばピリジルオキシ、ピラジルオキシ、ピリミジルオキシ、キノリルオキシなどが挙げられる。）、アシル基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１２であり、例えばアセチル、ベンゾイル、ホルミル、ピバロイルなどが挙げられる。）、アルコキシカルボニル基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１２であり、例えばメトキシカルボニル、エトキシカルボニルなどが挙げられる。）、アリールオキシカルボニル基（好ましくは炭素数７〜３０、より好ましくは炭素数７〜２０、特に好ましくは炭素数７〜１２であり、例えばフェニルオキシカルボニルなどが挙げられる。）、アシルオキシ基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１０であり、例えばアセトキシ、ベンゾイルオキシなどが挙げられる。）、アシルアミノ基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１０であり、例えばアセチルアミノ、ベンゾイルアミノなどが挙げられる。）、アルコキシカルボニルアミノ基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１２であり、例えばメトキシカルボニルアミノなどが挙げられる。）、アリールオキシカルボニルアミノ基（好ましくは炭素数７〜３０、より好ましくは炭素数７〜２０、特に好ましくは炭素数７〜１２であり、例えばフェニルオキシカルボニルアミノなどが挙げられる。）、スルホニルアミノ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメタンスルホニルアミノ、ベンゼンスルホニルアミノなどが挙げられる。）、スルファモイル基（好ましくは炭素数０〜３０、より好ましくは炭素数０〜２０、特に好ましくは炭素数０〜１２であり、例えばスルファモイル、メチルスルファモイル、ジメチルスルファモイル、フェニルスルファモイルなどが挙げられる。）、カルバモイル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばカルバモイル、メチルカルバモイル、ジエチルカルバモイル、フェニルカルバモイルなどが挙げられる。）、アルキルチオ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメチルチオ、エチルチオなどが挙げられる。）、アリールチオ基（好ましくは炭素数６〜３０、より好ましくは炭素数６〜２０、特に好ましくは炭素数６〜１２であり、例えばフェニルチオなどが挙げられる。）、ヘテロ環チオ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばピリジルチオ、２−ベンズイミゾリルチオ、２−ベンズオキサゾリルチオ、２−ベンズチアゾリルチオなどが挙げられる。）、スルホニル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメシル、トシルなどが挙げられる。）、スルフィニル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメタンスルフィニル、ベンゼンスルフィニルなどが挙げられる。）、ウレイド基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばウレイド、メチルウレイド、フェニルウレイドなどが挙げられる。）、リン酸アミド基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばジエチルリン酸アミド、フェニルリン酸アミドなどが挙げられる。）、ヒドロキシ基、メルカプト基、ハロゲン原子（例えばフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）、シアノ基、スルホ基、カルボキシル基、ニトロ基、ヒドロキサム酸基、スルフィノ基、ヒドラジノ基、イミノ基、ヘテロ環基（芳香族ヘテロ環基も包含し、好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜１２であり、ヘテロ原子としては、例えば窒素原子、酸素原子、硫黄原子、リン原子、ケイ素原子、セレン原子、テルル原子であり、具体的にはピリジル、ピラジニル、ピリミジル、ピリダジニル、ピロリル、ピラゾリル、トリアゾリル、イミダゾリル、オキサゾリル、チアゾリル、イソキサゾリル、イソチアゾリル、キノリル、フリル、チエニル、セレノフェニル、テルロフェニル、ピペリジル、ピペリジノ、モルホリノ、ピロリジル、ピロリジノ、ベンゾオキサゾリル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾチアゾリル、カルバゾリル基、アゼピニル基、シロリル基などが挙げられる。）、シリル基（好ましくは炭素数３〜４０、より好ましくは炭素数３〜３０、特に好ましくは炭素数３〜２４であり、例えばトリメチルシリル、トリフェニルシリルなどが挙げられる。）、シリルオキシ基（好ましくは炭素数３〜４０、より好ましくは炭素数３〜３０、特に好ましくは炭素数３〜２４であり、例えばトリメチルシリルオキシ、トリフェニルシリルオキシなどが挙げられる。）、ホスホリル基（例えばジフェニルホスホリル基、ジメチルホスホリル基などが挙げられる。）が挙げられる。これらの置換基は更に置換されてもよく、更なる置換基としては、以上に説明した置換基群Ａから選択される基を挙げることができる。
本発明において、上記アルキル基等の置換基の「炭素数」とは、アルキル基等の置換基が他の置換基によって置換されてもよい場合も含み、当該他の置換基の炭素数も包含する意味で用いる。

Ａ₁〜Ａ₁₀はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、置換基を有していてもよく、Ａ₁〜Ａ₁₀が有していてもよい置換基としては前記置換基群Ａとして挙げたものが各々独立に適用できる。

Ａ₁、Ａ₅、Ａ₆、Ａ₁₀のうち少なくとも２つはＲ'を有する炭素原子を表し、Ｒ'は結合位に炭素原子を有する置換基を表す。
結合位に炭素原子を有する置換基（Ｒ'）としては、置換基群Ａで挙げたもののうち結合位が炭素原子のものを挙げることができ、本発明の化合物の化学的安定性、キャリア輸送能、Ｔ₁エネルギーの観点から、好ましくは、炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数２〜１８のカルバモイル基、シアノ基、炭素数２〜１０のヘテロ環基であり、より好ましくは、炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基であり、特に好ましくは炭素数１〜１８のアルキル基である。

本発明の化合物の化学的安定性、キャリア輸送能、Ｔ₁エネルギーの観点から、Ｒとして好ましくは、炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数２〜１２のアミノ基、炭素数１〜１８のアルコキシ基、炭素数６〜１８のアリールオキシ基、炭素数２〜１０のヘテロ環オキシ基、炭素数１〜１８のアシル基、炭素数１〜１８のアシルアミノ基、炭素数１〜１８のスルホニルアミノ基、炭素数２〜１８のスルファモイル基、炭素数２〜１８のカルバモイル基、炭素数１〜１８のアルキルチオ基、炭素数２〜１０のヘテロ環チオ基、炭素数１〜１８のスルホニル基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、炭素数２〜１０のヘテロ環基、炭素数３〜１８のシリル基、炭素数３〜１８のシリルオキシ基、炭素数１〜１８のホスホリル基であり、より好ましくは、炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数２〜１２のアミノ基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、炭素数２〜１０のヘテロ環基、炭素数３〜１８のシリル基、炭素数１〜１８のホスホリル基であり、特に好ましくは炭素数１〜１８のアルキル基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数３〜１８のシリル基である。
Ｒ'、Ｒがさらに置換基を有する場合の置換基は、前述の置換基群Ａが挙げられる。

本発明の化合物の化学的安定性，キャリア輸送能，Ｔ₁エネルギーの観点から、Ｌとして好ましくは、炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数６〜２４のアリール基、炭素数２〜１０のヘテロ環基およびそれらを組み合わせてなる基であり、より好ましくは、炭素数６〜２４のアリール基、炭素数２〜１０のヘテロ環基およびそれらを組み合わせてなる基であり、特に好ましくは芳香族６員環、芳香族ヘテロ５員環、芳香族ヘテロ６員環、およびそれらを組み合わせてなる基である。

ｎは、キャリア注入及び輸送性の観点から、好ましくは２〜１０であり、より好ましくは２〜６であり、特に好ましくは２〜４である。

ｍは、好ましくは０〜３であり、より好ましくは０〜２であり、特に好ましくは０〜１である。

Ａ₁〜Ａ₁₀は、それぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表すが、Ａが窒素原子を表す場合、窒素原子の数は、一般式（１）において好ましくは０〜６個であり、より好ましくは０〜４個であり、特に好ましくは０〜２個である。

一般式（１）で表される化合物は、キャリア輸送能および化学的安定性の観点から、より好ましくは一般式（２）で表される化合物である。次に一般式（２）で表される化合物について説明する。

（一般式（２）中、Ａ₂〜Ａ₅、Ａ₇〜Ａ₁₀、Ａ₁₁〜Ａ₁₆はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、Ａ'₁及びＡ'₆はＲ'を有する炭素原子を表し、Ｒ'は結合位に炭素原子を有する置換基を表す。Ｒはそれぞれ独立に置換基を表す。ｍは整数を表し、n'は２又は３である。）

一般式（２）で表される化合物は芳香族６員環のｍ−に置換基Ｒ'を有し、化学的安定性及び結晶化しにくくなる点で好ましい。
Ａ₂〜Ａ₅、Ａ₇〜Ａ₁₀、Ａ₁₂〜Ａ₁₇はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、置換基を有していてもよく、Ａ₂〜Ａ₅、Ａ₇〜Ａ₁₀、Ａ₁₂〜Ａ₁₇が有していてもよい置換基としては前記置換基群Ａとして挙げたものが各々独立に適用できる。
一般式（２）において、ＲおよびＲ'の定義は前述の一般式（１）で述べたものと同様であり、好ましい範囲も同様である。Ｒ' ｎ'は、特に好ましくは２である。
ｍは、好ましくは０〜３であり、より好ましくは０〜２であり、特に好ましくは０〜１である。

一般式（２）における複数のアリールアミンの芳香族６員環連結基への連結箇所としては、ｏ−、ｍ−、ｐ−が考えられるが、ｐ−又はｍ−の場合の分子のひずみが小さくなり化学的安定性が高くなる。ｏ−又はｍ−では分子の対称性が低くなり結晶性が低くなるため膜が結晶化しにくくなる。以上の理由から芳香族６員環連結基への複数のアリールアミン連結箇所としては互いにｍ−となるような連結様式が好ましい。

一般式（２）で表される化合物は、キャリア輸送能と化学的安定性の観点から、より好ましくは一般式（３）で表される化合物である。次に一般式（３）で表される化合物について説明する。

（一般式（３）中Ａ₁₇〜Ａ₄₀はそれぞれ独立に窒素原子又は炭素原子を表し、Ａ₁₇、Ａ₂₂、Ａ₂₇、Ａ₃₂はＲ''を有する炭素原子を表し、Ｒ''は結合位にｓｐ³炭素原子を有する置換基を表す。Ｒは置換基を表す。ｍは整数を表す。）

Ａ₁₇〜Ａ₄₀はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、置換基を有していてもよく、Ａ₁₇〜Ａ₄₀が有していてもよい置換基としては前記置換基群Ａとして挙げたものが各々独立に適用できる。
本発明の化合物の化学的安定性、キャリア輸送能、Ｔ₁エネルギーの観点から、Ａ₁₇〜Ａ₄₀のうち、窒素原子の数は０〜１０個であることが好ましく、０〜５個であることが好ましく、０〜２個であることがさらに好ましい。
具体的には一般式（３）において、化学的安定性、キャリア輸送能、Ｔ₁エネルギーの観点から、Ｒとしては、好ましくは、炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数２〜１２のアミノ基、炭素数１〜１８のアルコキシ基、炭素数６〜１８のアリールオキシ基、炭素数２〜１０のヘテロ環オキシ基、炭素数１〜１８のアシル基、炭素数１〜１８のアシルアミノ基、炭素数１〜１８のスルホニルアミノ基、炭素数２〜１８のスルファモイル基、炭素数２〜１８のカルバモイル基、炭素数１〜１８のアルキルチオ基、炭素数２〜１０のヘテロ環チオ基、炭素数１〜１８のスルホニル基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、炭素数２〜１０のヘテロ環基、炭素数３〜１８のシリル基、炭素数３〜１８のシリルオキシ基、炭素数１〜１８のホスホリル基であり、より好ましくは、炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数２〜１２のアミノ基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、炭素数２〜１０のヘテロ環基、炭素数３〜１８のシリル基、炭素数１〜１８のホスホリル基であり、特に好ましくは炭素数１〜１８のアルキル基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数３〜１８のシリル基である。
Ｒ''における結合位にｓｐ³炭素原子を有する置換基としては、好ましくは、炭素数１〜１８のアルキル基であり、より好ましくは、炭素数１〜６のアルキル基であり、特に好ましくはメチル基、トリフルオロメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｔ−ブチル基のいずれかである。
Ｒ、Ｒ''がさらに置換基を有する場合の置換基は、前述の置換基群Ａが挙げられる。
ｍは、好ましくは０〜３であり、より好ましくは０〜２であり、特に好ましくは０〜１である。

Ｔ₁エネルギーは一般に分子中でπ共役系が拡がると小さくなる。また、分子のＴ₁エネルギーは分子中で最もＴ₁エネルギーが小さくなる部分構造で決まるため、分子中に一箇所でもπ共役系が広い部分があると，その部分でＴ₁エネルギーが決まる。しがたってビアリール構造や芳香環が縮環した構造を分子内に有することはＴ₁の観点からは一般に好ましくない。しかし、ビアリール構造を有する場合でも立体障害等によりビアリール構造の２つのベンゼン環平面が互いにねじれた状態にあればＴ₁エネルギーは比較的大きい状態を保つことができるため有してもよい。

本発明の化合物の分子量としては、好ましくは３５０〜１２００であり、より好ましくは４００〜１０００であり、特に好ましくは４５０〜８００である。分子量がこの範囲であれば膜状態の安定性に優れ、溶媒への溶解性・昇華温度などの点から高純度化し易い。膜状態の安定性の指標としてガラス転移温度Ｔｇがあり、Ｔｇは、好ましくは６０〜４５０℃であり、より好ましくは１００〜４５０℃であり、特に好ましくは１３０〜４５０℃である。

ここで、Ｔｇは示差走査熱量測定（ＤＳＣ）、示差熱分析（ＤＴＡ）などの熱測定や、Ｘ線回折（ＸＲＤ）、偏光顕微鏡観察などにより確認できる。また、本発明の化合物の純度が低いと電荷輸送のトラップとして働くため、本発明の化合物の純度は高いほど好ましい。純度は例えば高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）により測定でき，２５４ｎｍの光吸収強度で検出したときの面積比は、好ましくは９５．０％以上であり、より好ましくは９７．０％以上であり、特に好ましくは９９．０％以上であり、最も好ましくは９９．９％以上である。

以下に、一般式（１）で表される化合物の具体例を例示するが、本発明はこれらに限定されるものではない。

本発明の化合物は、種々の公知の合成法を組み合わせて合成することが可能である。以下、合成法を説明する。
Ｎ−アリール化の方法としてはＰｄ触媒を用いた方法やＣｕ系触媒を用いた方法が主に知られている（例えばＡｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．，２００３，４２，５４００．参照）。しかし、オルト位に置換基を有するトリアリールアミン材料の合成はオルト置換基の立体障害のため反応が進行しにくく、Ｃｕ系触媒を用いた高温反応（ウルマンカップリング反応）により合成することが好ましい。反応温度は１４０℃以上であることが好ましく、１６０℃以上であることがより好ましく、１８０℃以上であることがさらに好ましい。本発明の化合物の代表的な合成方法を下記に示す。

国際公開第０８／１１７８８９号パンフレットに記載のカルバゾール系材料で知られているように、本発明の材料の水素原子の一部または全部を重水素原子で置換した材料も好ましく電荷輸送材料として用いることができる。

次に本発明の化合物を含有する有機電界発光素子について説明する。

［有機電界発光素子］
本発明の有機電界発光素子は陰極と陽極の間に発光層を含む有機電界発光素子であって、一般式（１）で表される化合物を前記発光層に含有する。
発光素子の性質上、陽極及び陰極のうち少なくとも一方の電極は、透明であることが好ましい。

本発明の有機電界発光素子は発光層以外の有機層を有していてもよく、有機層の積層の形態としては、陽極側から、正孔輸送層、発光層、電子輸送層の順に積層されている態様が好ましい。更に、正孔輸送層と陽極との間に正孔注入層、及び／又は発光層と電子輸送層との間に、電子輸送性中間層を有する。また、発光層と正孔輸送層との間に正孔輸送性中間層を、同様に陰極と電子輸送層との間に電子注入層を設けても良い。
尚、各層は複数の層に分かれていてもよい。

各有機層は、蒸着法やスパッタ法等の乾式製膜法、転写法、印刷法、塗布法、インクジェット法、及びスプレー法等いずれによっても好適に形成することができる。

次に、本発明の発光素子を構成する要素について、説明する。
（基板）
本発明で使用する基板としては、有機層から発せられる光を散乱又は減衰させない基板であることが好ましい。
（陽極）
陽極は、通常、有機層に正孔を供給する電極としての機能を有していればよく、その形状、構造、大きさ等については特に制限はなく、発光素子の用途、目的に応じて、公知の電極材料の中から適宜選択することができる。前述のごとく、陽極は、通常透明陽極として設けられる。
（陰極）
陰極は、通常、有機層に電子を注入する電極としての機能を有していればよく、その形状、構造、大きさ等については特に制限はなく、発光素子の用途、目的に応じて、公知の電極材料の中から適宜選択することができる。
（有機層）
本発明の有機ＥＬ素子は、発光層を含む少なくとも一層の有機層を有しており、発光層以外の他の有機層としては、前述したごとく、正孔輸送層、電子輸送層、電荷ブロック層、正孔注入層、電子注入層等の各層が挙げられる。
（発光層）
発光層は、電界印加時に、陽極、正孔注入層、又は正孔輸送層から正孔を受け取り、陰極、電子注入層、又は電子輸送層から電子を受け取り、正孔と電子の再結合の場を提供して発光させる機能を有する層である。

基板、陽極、陰極、有機層、発光層については、例えば、特開２００８−２７０７３６、特開２００７−２６６４５８に詳述されており、これらの公報に記載の事項を本発明に適用することができる。

＜発光材料＞
本発明における発光材料としては、燐光性発光材料、蛍光性発光材料等いずれも用いることができる。
本発明における発光層は、色純度を向上させるためや発光波長領域を広げるために２種類以上の発光材料を含有することができる。発光材料の少なくとも一種が燐光発光材料であることが好ましい。
本発明における発光材料は、更に前記ホスト材料との間で、１．２ｅＶ＞△Ｉｐ＞０．２ｅＶ、及び／又は１．２ｅＶ＞△Ｅａ＞０．２ｅＶの関係を満たすことが駆動耐久性の観点で好ましい。ここで、△Ｉｐは、ホスト材料と発光材料のＩｐ値の差を、△Ｅａはホスト材料と発光材料のＥａ値の差を意味する。
前記発光材料の少なくとも一種が白金錯体又はイリジウム錯体であることが好ましい。
蛍光発光材料、燐光発光材料については、例えば、特開２００８−２７０７３６、特開２００７−２６６４５８に詳述されており、これらの公報に記載の事項を本発明に適用することができる。

上記白金錯体として好ましくは、下記一般式（４）で表される白金錯体である。

式中、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴の内、いずれか１つ以上は、窒素原子を表す。Ｘ⁵、Ｘ⁶、Ｘ⁷、Ｘ⁸、Ｘ⁹及びＸ¹⁰は、それぞれ独立に炭素原子または窒素原子を表す。Ｘ¹¹、Ｘ¹²は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表し、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵は、それぞれ独立に、炭素原子、窒素原子、酸素原子、または硫黄原子を表し、Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵により表される５員環骨格に含まれる窒素原子の数は、２以下である。Ｌは単結合または２価の連結基を表す。

Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴がさらに置換可能な場合は各々独立に置換基を有していてもよい。Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴が置換基を有する場合、その置換基としては、上記置換基群Ａに表される置換基が挙げられる。その好ましい置換基としては、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルオキシ基、シアノ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、ジアルキルアミノ基、シアノ基、フッ素原子、更に好ましくは、アルキル基、トリフルオロメチル基、フッ素原子である。また可能な場合は置換基同士が連結して、縮環構造を形成してもよい。

Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴のうち、いずれか１つ以上は、窒素原子を表す。窒素原子の数は１〜２が好ましく、１がさらに好ましい。
窒素原子の位置は、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴のいずれでもよいが、Ｘ²またはＸ³が窒素原子であることが好ましく、Ｘ³が窒素原子であることがより好ましい。
一般式（１）中、２つの炭素原子、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴から形成される６員環としては、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環、トリアジン環は挙げられ、より好ましくは、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環であり、特に好ましくはピリジン環である。Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴から形成される６員環が、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環（特に好ましくはピリジン環）であることにより、ベンゼン環と比較して、金属−炭素結合を形成する位置に存在する水素原子の酸性度が向上する為、より金属錯体を形成しやすくなるため、有利である。

Ｘ⁵、Ｘ⁶、Ｘ⁷、Ｘ⁸、Ｘ⁹及びＸ¹⁰は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。好ましくは、Ｘ⁵、Ｘ⁶、Ｘ⁷、Ｘ⁸、Ｘ⁹及びＸ¹⁰は炭素原子である。
Ｘ⁵、Ｘ⁶、Ｘ⁷、Ｘ⁸、Ｘ⁹及びＸ¹⁰がさらに置換可能な場合は各々独立に置換基を有していてもよい。Ｘ⁵、Ｘ⁶、Ｘ⁷、Ｘ⁸、Ｘ⁹及びＸ¹⁰が置換基を有する場合、その置換基としては、上記置換基群Ａに表される置換基が挙げられる。その好ましい置換基としては、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルオキシ基、シアノ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、ジアルキルアミノ基、シアノ基、フッ素原子、更に好ましくは、アルキル基、ジアルキルアミノ基、トリフルオロメチル基、フッ素原子である。また可能な場合は置換基同士が連結して、縮環構造を形成してもよい。

Ｘ¹¹、Ｘ¹²は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。Ｘ¹¹及びＸ¹²は、いずれか一方が炭素原子で、他方が窒素原子であることが好ましい。
Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵は、それぞれ独立に、炭素原子、窒素原子、酸素原子、または硫黄原子を表し、好ましくは、炭素原子又は窒素原子である。
Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵により表される５員環骨格に含まれる窒素原子の数は、２以下（０、１、または２）であり、１または２が好ましく、２がより好ましい。
Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵がさらに置換可能な場合は各々独立に置換基を有していてもよい。Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵が置換基を有している場合、その置換基としては、上記置換基群Ａに表される置換基が挙げられる。その好ましい置換基としては、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルオキシ基、シアノ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、ジアルキルアミノ基、シアノ基、フッ素原子、更に好ましくは、アルキル基、シアノ基、トリフルオロメチル基、フッ素原子である。また可能な場合は置換基同士が連結して、縮環構造を形成してもよい。

Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵により表される５員環骨格における結合は単結合、二重結合のいかなる組み合わせでもよい。Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵から形成される５員環としては、ピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環、フラン環、チオフェン環等が挙げられ、より好ましくは、ピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環であり、更に好ましくはピロール環、ピラゾール環である。Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵から形成される５員環が、ピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環（更に好ましくはピロール環、ピラゾール環）であることにより、金属錯体の安定性が向上するため、有利である。

Ｌは、単結合または二価の連結基を表す。Ｌで表される二価の連結基としては、アルキレン基（メチレン、エチレン、プロピレンなど）、アリーレン基（フェニレン、ナフタレンジイル）、ヘテロアリーレン基（ピリジンジイル、チオフェンジイルなど）、イミノ基（−ＮＲ−）（フェニルイミノ基など）、オキシ基（−Ｏ−）、チオ基（−Ｓ−）、ホスフィニデン基（−ＰＲ−）（フェニルホスフィニデン基など）、シリレン基（−ＳｉＲＲ'−）（ジメチルシリレン基、ジフェニルシリレン基など）、またはこれらを組み合わせたものが挙げられる。これらの連結基は、さらに置換基を有していてもよい。これらの連結基が置換基を有する場合、その置換基としては、上記置換基群Ａに表される置換基が挙げられる。
Ｌとして好ましくは単結合、アルキレン基、アリーレン基、ヘテロアリーレン基、イミノ基、オキシ基、チオ基、シリレン基であり、より好ましくは単結合、アルキレン基、アリーレン基、イミノ基であり、さらに好ましくは単結合、アルキレン基、アリーレン基であり、さらに好ましくは、単結合、メチレン基、フェニレン基であり、さらに好ましくは単結合、ジ置換のメチレン基であり、さらに好ましくは単結合、ジメチルメチレン基、ジエチルメチレン基、ジイソブチルメチレン基、ジベンジルメチレン基、エチルメチルメチ
レン基、メチルプロピルメチレン基、イソブチルメチルメチレン基、ジフェニルメチレン基、メチルフェニルメチレン基、シクロヘキサンジイル基、シクロペンタンジイル基、フルオレンジイル基、フルオロメチルメチレン基であり、特に好ましくは単結合、ジメチルメチレン基、ジフェニルメチレン基、シクロヘキサンジイル基であり、最も好ましくはジメチルメチレン基、ジフェニルメチレン基である。
下記に二価の連結基の具体例を示すが、これらに限定されることはない。

上記Ｒｏは前記置換基群Ａから選ばれる置換基を表す。Ｒｏとして好ましくはアルキル基であり、さらに好ましくは炭素数１〜６のアルキル基である。ｍは１〜５の整数を表す。ｍは好ましくは２〜５であり、より好ましくは２〜３である。

一般式（４）で表される白金錯体は、好ましくは一般式（５）で表される白金錯体である。

式中、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴のうち、いずれか１つ以上は、窒素原子を表す。Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵及びＲ⁴⁶は、それぞれ独立に水素原子または置換基を表す。Ｘ¹¹、Ｘ¹²は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表し、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵は、それぞれ独立に、炭素原子、窒素原子、酸素原子、または硫黄原子を表し、Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵により表される５員環骨格に含まれる窒素原子の数は、２以下である。Ｌは単結合または２価の連結基を表す。

一般式（５）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴、Ｘ¹⁵およびＬは、一般式（４）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴、Ｘ¹⁵およびＬと同義であり、好ましい範囲も同様である。

一般式（５）中、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、及びＲ⁴⁶はそれぞれ独立して、水素原子又は置換基を表す。Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、及びＲ⁴⁶で表される置換基としては、置換基群Ａと同義である。Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、及びＲ⁴⁶は可能であればお互いに結合して環を形成していてもよい。

前記Ｒ⁴¹およびＲ⁴⁶として好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アルキルチオ基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヘテロ環基であり、より好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、ハロゲン原子、シアノ基、ヘテロ環基であり、さらに好ましくは、水素原子、メチル基、ｔ−ブチル基、トリフルオロメチル基、フェニル基、フッ素原子、シアノ基、ピリジル基であり、さらに好ましくは、水素原子、メチル基、フッ素原子であり、特に好ましくは水素原子である。

前記Ｒ⁴³およびＲ⁴⁴として好ましくは、前記Ｒ⁴¹およびＲ⁴⁶の好ましい範囲と同義である。

前記Ｒ⁴²及びＲ⁴⁵として好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ハロゲン原子、シアノ基、ヘテロ環基であり、より好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ハロゲン原子、ヘテロ環基であり、さらに好ましくは、水素原子、アルキル基、アミノ基、アルコキシ基、ハロゲン原子、ヘテロ環基であり、さらに好ましくは、水素原子、メチル基、ｔ−ブチル基、ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、メトキシ基、フェノキシ基、フッ素原子、イミダゾリル基、ピロリル基、カルバゾリル基であり、特に好ましくは水素原子、フッ素原子、メチル基であり、最も好ましくは水素原子である。

一般式（５）で表される白金錯体の好ましい形態の１つは、一般式（５ａ−１）で表される白金錯体である。

式中、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴の内、いずれか１つ以上は、窒素原子を表す。Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵及びＲ⁴⁶は、それぞれ独立に水素原子または置換基を表す。Ｘ⁵³、Ｘ⁵⁴及びＸ⁵⁵は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表し、Ｘ⁵³、Ｘ⁵⁴及びＸ⁵⁵を含有する５員環骨格に含まれる窒素原子の数は、１または２である。Ｌは単結合または２価の連結基を表す。

一般式（５ａ−１）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶およびＬは、一般式（５）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶およびＬと同義であり、好ましい範囲も同様である。

Ｘ⁵³、Ｘ⁵⁴及びＸ⁵⁵は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。Ｘ⁵³、Ｘ⁵⁴及びＸ⁵⁵がさらに置換可能な場合は各々独立に置換基を有していてもよい。Ｘ⁵³、Ｘ⁵⁴及びＸ⁵⁵が置換基を有する場合、その置換基としては、上記置換基群Ａに表される置換基が挙げられる。その好ましい置換基としては、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルオキシ基、シアノ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、ジアルキルアミノ基、シアノ基、フッ素原子、更に好ましくは、アルキル基、トリフルオロメチル基、フッ素原子である。また可能な場合は置換基同士が連結して、縮環構造を形成してもよい。

一般式（５ａ−１）中、炭素原子、窒素原子、Ｘ⁵³、Ｘ⁵⁴及びＸ⁵⁵にて形成される５員環骨格に含まれる窒素原子の数は、１または２であり、２が好ましい。

炭素原子、窒素原子、Ｘ⁵³、Ｘ⁵⁴及びＸ⁵⁵から形成される５員環としては、ピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環が挙げられ、より好ましくは、ピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環であり、更に好ましくはピロール環、ピラゾール環であり、最も好ましくは、ピラゾール環である。

一般式（５ａ−１）で表される白金錯体は、好ましくは一般式（５ａ−２）で表される白金錯体である。

式中、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴の内、いずれか１つ以上は、窒素原子を表す。Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵及びＲ⁴⁶は、それぞれ独立に水素原子または置換基を表す。Ｘ⁵³及びＸ⁵⁴は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表し、Ｘ⁵³及びＸ⁵⁴を含有する５員環骨格に含まれる窒素原子の数は、１または２である。Ｒ⁷⁵は、水素原子または置換基を表す。Ｌは単結合もしくは２価の連結基を表す。

一般式（５ａ−２）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｘ⁵³、Ｘ⁵⁴、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶およびＬは、一般式（５ａ−１）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｘ⁵³、Ｘ⁵⁴、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶およびＬと同義であり、好ましい範囲も同様である。

Ｒ⁷⁵は水素原子または置換基を表す。その置換基としては、上記置換基群Ａに表される置換基が挙げられる。Ｒ⁷⁵は、水素原子、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルオキシ基、シアノ基、ハロゲン原子であることが好ましく、より好ましくは水素原子、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、ジアルキルアミノ基、シアノ基、フッ素原子、更に好ましくは、水素原子、アルキル基、トリフルオロメチル基、シアノ基、フッ素原子であり、最も好ましくはシアノ基、フッ素原子、水素原子である。また可能な場合は、Ｘ⁵⁴もしくはＸ⁵³の置換基と連結して、縮環構造を形成してもよい。

一般式（５ａ−２）で表される白金錯体は、好ましくは一般式（５ａ−３）で表される白金錯体である。

式中、Ｘ¹、Ｘ²およびＸ⁴は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵及びＲ⁴⁶は、それぞれ独立に水素原子または置換基を表す。Ｘ⁵³及びＸ⁵⁴は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表し、Ｘ⁵³及びＸ⁵⁴を含有する５員環骨格に含まれる窒素原子の数は、１または２である。Ｒ⁷⁵は、水素原子または置換基を表す。Ｌは単結合または２価の連結基を表す。

一般式（５ａ−３）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ⁴、Ｘ⁵³、Ｘ⁵⁴、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、Ｒ⁷⁵およびＬは、一般式（５ａ−２）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ⁴、Ｘ⁵³、Ｘ⁵⁴、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、Ｒ⁷⁵およびＬと同義であり、好ましい範囲も同様である。

一般式（５ａ−３）中、Ｘ¹、Ｘ²、窒素原子、Ｘ⁴、炭素原子、炭素原子から形成される６員環骨格に含まれる窒素原子の数は１以上３以下であることが好ましく、１、２がより好ましく、１がさらに好ましい。具体的な６員環としては、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環、トリアジン環は挙げられ、より好ましくは、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環、であり、更に好ましくは、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環であり、特に好ましくはピリジン環である。

一般式（５ａ−３）で表される白金錯体は、好ましくは下記一般式（５ａ−４）で表される白金錯体である。この一般式（５ａ−４）で表される白金錯体は、新規の化合物である。

式中、Ｒ¹、Ｒ²、Ｒ⁴、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、Ｒ⁷⁴、およびＲ⁷⁵は、それぞれ独立に水素原子または置換基を表す。Ｌは単結合または２価の連結基を表す。

一般式（５ａ−４）におけるＲ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、Ｒ⁷⁵、およびＬは、一般式（５ａ−３）におけるＲ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、Ｒ⁷⁵、およびＬと同義であり、好ましい範囲も同様である。

Ｒ¹、Ｒ²、Ｒ⁴、およびＲ⁷⁴はそれぞれ独立して、水素原子または置換基を表す。その置換基としては、上記置換基群Ａに表される置換基が挙げられる。また可能な場合は、Ｒ⁴とＲ⁴¹及びＲ¹とＲ²は、置換基同士が連結して、縮環構造を形成してもよいし、Ｒ¹とＲ⁷⁵の置換基同士が連結して、配位子全体が環状構造を形成してもよい。

Ｒ¹として好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アルキルチオ基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヘテロ環基であり、より好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、ハロゲン原子、シアノ基であり、更に好ましくは、水素原子、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、ハロゲン原子、シアノ基であり、さらに好ましくは、水素原子、メチル基、トリフルオロメチル基、シアノ基であり、特に好ましくは、水素原子、トリフルオロメチル基、フッ素原子、シアノ基である。

Ｒ²とＲ⁴として好ましくは、水素原子、ハロゲン原子、フッ素原子で置換されたフェニル基、フッ素で置換されたアルコキシ基、パーフルオロアルキル基、シアノ基、ニトロ基、アリールオキシ基であり、より好ましくは、水素原子、フッ素原子、フッ素原子で置換されたフェニル基、トリフルオロメトキシ基、トリフルオロメチル基、シアノ基、フェノキシ基であり、さらに好ましくは、水素原子、フッ素原子、パーフルオロフェニル基、トリフルオロメチル基、シアノ基、電子求引性置換基で置換されたフェノキシ基であり、特に好ましくは、水素原子、フッ素原子であり、最も好ましくはフッ素原子である。

Ｒ⁷⁴として好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アルキルチオ基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヘテロ環基であり、より好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、ハロゲン原子、シアノ基であり、更に好ましくは、水素原子、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、ハロゲン原子、シアノ基であり、さらに好ましくは、水素原子、メチル基、トリフルオロメチル基、シアノ基であり、特に好ましくは、水素原子、トリフルオロメチル基、フッ素原子、シアノ基であり、最も好ましくはトリフルオロメチル基、シアノ基である。

一般式（５ａ−４）で表される白金錯体は、有機ＥＬ素子に用いる各種材料のほか、表示素子、ディスプレイ、バックライト、電子写真、照明光源、記録光源、露光光源、読み取り光源、標識、看板、インテリア等の分野において好適に使用可能な発光材料、医療用途、蛍光増白剤、写真用材料、ＵＶ吸収材料、レーザー色素、記録メディア用材料、インクジェット用顔料、カラーフィルター用染料、色変換フィルター、分析用途、太陽電池用材料、有機薄膜トランジスタ用材料等として用いることができる。

次に、一般式（５ａ−４'）で表される化合物について説明する。一般式（５ａ−４'）で表される化合物は、前記一般式（５ａ−４）で表される白金錯体の配位子となり得る、新規の化合物である。

式中、Ｒ¹、Ｒ²、Ｒ⁴、Ｒ⁶、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、Ｒ⁷¹、Ｒ⁷⁴、およびＲ⁷⁵は、それぞれ独立に水素原子または置換基を表す。Ｌは単結合または２価の連結基を表す。

一般式（５ａ−４'）におけるＲ¹、Ｒ²、Ｒ⁴、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、Ｒ⁷⁴、Ｒ⁷⁵、及びＬは、一般式（５ａ−４）におけるＲ¹、Ｒ²、Ｒ⁴、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、Ｒ⁷⁴、Ｒ⁷⁵、及びＬと同義であり、好ましい範囲も同様である。Ｒ⁶、Ｒ⁷¹は、それぞれ独立に水素原子もしくは置換基を表す。その置換基としては、上記置換基群Ａに表される置換基が挙げられる。Ｒ⁶、Ｒ⁷¹として、好ましくはハロゲン原子、水素原子であり、より好ましくは水素原子である。

一般式（５ａ−４'）で表される化合物は、前記一般式で表される金属錯体の配位子として利用できるほか、蛍光材料、電荷輸送材料、医薬、農薬等の中間体等として利用することができる。

一般式（５）で表される白金錯体の好ましい形態の別の形態は、一般式（５ｂ−１）で表される白金錯体である。

式中、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴のうち、いずれか１つ以上は、窒素原子を表す。Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵及びＲ⁴⁶は、それぞれ独立に水素原子または置換基を表す。Ｘ⁶¹は、炭素原子または窒素原子を表す。Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵は、それぞれ独立に、炭素原子、窒素原子、酸素原子、または硫黄原子を表し、Ｘ⁶¹、炭素原子、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵により表される５員環骨格に含まれる窒素原子の数は、２以下である。Ｌは単結合または２価の連結基を表す。

一般式（５ｂ−１）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴、Ｘ¹⁵、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、及びＬは、一般式（５）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴、Ｘ¹⁵、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、及びＬと同義であり、好ましい範囲も同様である。

Ｘ⁶¹は炭素原子もしくは窒素原子を表す。好ましくは窒素原子である。

一般式（５ｂ−１）中、Ｘ⁶¹、炭素原子、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴、Ｘ¹⁵にて形成される５員環骨格に含まれる窒素原子の数は、０、１、または２であり、１または２が好ましく、２がより好ましい。

Ｘ⁶¹、炭素原子、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵により形成される５員環骨格における結合は単結合、二重結合のいかなる組み合わせでもよい。Ｘ⁶¹、炭素原子、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵により形成される５員環としては、ピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環、フラン環、チオフェン環等が挙げられ、より好ましくは、ピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環であり、更に好ましくピラゾール環である。

一般式（５ｂ−１）で表される白金錯体は、好ましくは一般式（５ｂ−２）で表される白金錯体である。

式中、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³およびＸ⁴のうち、いずれか１つ以上は、窒素原子を表す。Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵及びＲ⁴⁶は、それぞれ独立に水素原子または置換基を表す。Ｘ⁹⁴及びＸ⁹⁵は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表し、Ｘ⁹⁴及びＸ⁹⁵の少なくともいずれか一方は、炭素原子を表す。Ｒ⁹³は、水素原子または置換基を表す。Ｌは単結合または２価の連結基を表す。

一般式（５ｂ−２）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、及びＬは、一般式（５ｂ−１）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、及びＬと同義であり、好ましい範囲も同様である。

Ｘ⁹⁴及びＸ⁹⁵はそれぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。但し、Ｘ⁹⁴及びＸ⁹⁵のいずれか一方は、炭素原子を表す。好ましくは、Ｘ⁹⁴が炭素原子で、Ｘ⁹⁵が窒素原子である。
Ｘ⁹⁴及びＸ⁹⁵がさらに置換可能な場合は各々独立に置換基を有していてもよい。Ｘ⁹⁴及びＸ⁹⁵が置換基を有する場合、その置換基としては、上記置換基群Ａに表される置換基が挙げられる。その好ましい置換基としては、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルオキシ基、シアノ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、ジアルキルアミノ基、シアノ基、フッ素原子、更に好ましくは、アルキル基、トリフルオロメチル基、フッ素原子である。また可能な場合は置換基同士が連結して、縮環構造を形成してもよい。

一般式（５ｂ−２）中、窒素原子、炭素原子、炭素原子、Ｘ⁹⁴及びＸ⁹⁵により形成される５員環としては、ピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環が挙げられ、より好ましくは、ピラゾール環、イミダゾール環であり、更に好ましくピラゾール環である。

Ｒ⁹³は水素原子または置換基を表す。その置換基としては、上記置換基群Ａに表される置換基が挙げられる。Ｒ⁹³としては、水素原子、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルオキシ基、シアノ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは水素原子、アルキル基、ペルフルオロアルキル基、アリール基、ジアルキルアミノ基、シアノ基、フッ素原子、更に好ましくは、水素原子、アルキル基、トリフルオロメチル基、フッ素原子であり、最も好ましくはフッ素原子、水素原子である。また可能な場合は、Ｘ⁹⁴、Ｘ⁹⁵の置換基同士が連結して、縮環構造を形成してもよい。

一般式（５ｂ−２）で表される白金錯体は、好ましくは一般式（５ｂ−３）で表される白金錯体である。

式中、Ｘ¹、Ｘ²およびＸ⁴は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表す。Ｘ¹、Ｘ²およびＸ⁴のうち、いずれか１つ以上は、窒素原子を表す。Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵及びＲ⁴⁶は、それぞれ独立に水素原子または置換基を表す。Ｘ⁹⁴及びＸ⁹⁵は、それぞれ独立に、炭素原子または窒素原子を表し、Ｘ⁹⁴及びＸ⁹⁵の少なくともいずれか一方は、炭素原子を表す。Ｒ⁹³は、水素原子または置換基を表す。Ｌは単結合または２価の連結基を表す。

一般式（５ｂ−３）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ⁴、Ｘ⁹⁴、Ｘ⁹⁵、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、Ｒ⁹³及びＬは、一般式（５ｂ−２）におけるＸ¹、Ｘ²、Ｘ⁴、Ｘ⁹⁴、Ｘ⁹⁵、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、Ｒ⁹³及びＬと同義であり、好ましい範囲も同様である。

一般式（５ｂ−３）中、Ｘ¹、Ｘ²、窒素原子、Ｘ⁴、炭素原子、炭素原子から形成される６員環骨格に含まれる窒素原子の数は１以上３以下であり、１、２がより好ましく、１が好ましい。具体的な６員環としては、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環、トリアジン環は挙げられ、より好ましくは、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環、であり、更に好ましくは、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環であり、特に好ましくはピリジン環である。

前記特定構造を有する金属錯体は、低分子量化合物であってもよいし、残基がポリマー主鎖に接続された高分子量化合物（好ましくは質量平均分子量１０００〜５００００００、より好ましくは５０００〜２００００００、更に好ましくは１００００〜１００００００）もしくは、前記特定構造を有する金属錯体の構造を主鎖に持つ高分子量化合物（好ましくは質量平均分子量１０００〜５００００００、より好ましくは５０００〜２００００００、更に好ましくは１００００〜１００００００）であってもよいが、低分子量化合物であることが好ましい。
高分子量化合物の場合はホモポリマーであってもよいし、他のポリマーとの共重合体であってもよく、共重合体である場合はランダム共重合体であっても、ブロック共重合体であってもよい。更に共重合体の場合、発光機能を有する化合物および／または電荷輸送機能を有する化合物をポリマー内に有してもよい。

以下に、一般式（４）で表される金属錯体の好ましい具体例を例示するが、本発明はこれらに限定されることはない。

次に、一般式（４）で表される金属錯体の製造方法を説明する。

一般式（４）で表される金属錯体は、溶媒存在下、一般式（Ｃ−０）（以下、配位子とも呼ぶ）で表される化合物と白金塩とを反応させることにより得ることができる。

一般式（Ｃ−０）中、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｘ⁵、Ｘ⁶、Ｘ⁷、Ｘ⁸、Ｘ⁹、Ｘ¹⁰、Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴，Ｘ¹⁵、及びＬは、前記一般式（４）のＸ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｘ⁵、Ｘ⁶、Ｘ⁷、Ｘ⁸、Ｘ⁹、Ｘ¹⁰、Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴，Ｘ¹⁵、及びＬと同義であり、好ましい範囲も同様である。

白金錯体の製造において、配位子との錯体形成反応時に、用いられる白金塩としては、２価の白金を含むものとして、塩化白金、臭化白金、ヨウ化白金、プラチナアセチルアセトナート、ビス（ベンゾニトリル）ジクロロプラチナ、ビス（アセトニトリル）ジクロロプラチナ、ジクロロ（１，５−シクロオクタジエン）プラチナ、ジブロモビス（トリフェニルホスフィン）プラチナ、ジクロロ（１，１０−フェナントロリン）プラチナ、ジクロロビス（トリフェニルホスフィン）プラチナ、アンモニウムテトラクロロパラデート、ジアンミンジブロモパラジウム、ジアンミンジクロロプラチナ、ジアンミンジヨードプラチナ、ポタッシウムテトラブロモプラチナ−ト、ポタッシウムテトラクロロプラチナート、ソジウムテトラクロロプラチナート、ジメチルビス（ジメチルスルホキシド）白金、ジメチルビス（ジメチルスルフィド）白金、ジメチル（ビシクロ〔２．２．１〕ヘプタ−２，５−ジエン）白金等が挙げられる。

より好ましい白金塩としては、塩化白金、臭化白金、ヨウ化白金等のハロゲン化白金、ビス（ベンゾニトリル）ジクロロプラチナ、ビス（ベンゾニトリル）、ジクロロプラチナビス（アセトニトリル）ジクロロプラチナ等のニトリル錯体、ジクロロ（１，５−シクロオクタジエン）プラチナ等のオレフィン錯体、が挙げられ、この中でも塩化白金、臭化白金等のハロゲン化白金、ビス（ベンゾニトリル）ジクロロプラチナ、ビス（アセトニトリル）ジクロロプラチナ等のニトリル錯体が更に好ましい。

白金錯体の製造において使用する白金塩は、結晶水、結晶溶媒、配位溶媒を含んでいても良い。金属の価数は、特に問わないが、金属が、２価と０価が好ましく、より好ましくは２価である。

白金錯体の製造において、白金塩と配位子の錯体形成反応時に用いる白金塩の使用量は、該白金塩中に錯体を形成する金属原子が１つ含まれる場合は、通常、配位子１モルに対して０．１〜１０モル、好ましくは０．５〜５モル、更に好ましくは、１〜３モルである。なお、白金塩に錯体を形成する金属原子が、ｎ個含まれる場合は、その使用量は、１／ｎ倍で良い。

白金錯体の製造において、白金塩と配位子の錯体形成反応時に使用される溶媒としては、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド類、アセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル、ベンゾニトリル等のニトリル類、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、クロロホルム、４塩化炭素、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素類、ペンタン、ヘキサン、オクタン、デカン等の脂肪族炭化水素類、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン等の芳香族炭化水素類、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ブチルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル、１，２−ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン等のエーテル類、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン類、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール、２−メトキシエタノール、２−エトキシエタノール、エチレングリコール、グリセリン等のアルコール類、水等が挙げられる。

より好ましい溶媒としては、アセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル、ベンゾニトリル等のニトリル類、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン等の芳香族炭化水素類、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール、２−メトキシエタノール、２−エトキシエタノール、エチレングリコール、グリセリン等のアルコール類が挙げられ、この中でもアセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル、ベンゾニトリル等のニトリル類、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン等の芳香族炭化水素類が更に好ましい。

これらの溶媒は、単独で使用しても、２種類以上混合して使用しても構わない。

白金錯体の製造において、白金塩と配位子の錯体形成反応時に用いられる溶媒の量としては、反応が十分に進行できる量であれば特に制限されないが、通常は使用する配位子に対して、１〜２００倍体積量、好ましくは５〜１００倍体積量が好ましい。

白金錯体の製造において、白金塩と配位子の錯体形成反応時に、ハロゲン化水素等の酸性物質が生成する場合、塩基性物質の存在下で反応を行っても構わない。塩基性物質としては、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン、１，８−ジメチルアミノナフタレン等の３級アミン類、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド等の金属アルコキシド類、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム等の無機塩基類が挙げられる。

白金錯体の製造において、白金塩と配位子の錯体形成反応は、不活性ガス雰囲気下で行うことが好ましい。不活性ガスとしては、窒素、アルゴン等が挙げられる。

白金錯体の製造において、白金塩と配位子の錯体形成反応時における反応温度、反応時間、反応圧力は、原料、溶媒などによって異なるが、通常、２０℃〜３００℃、好ましくは５０℃〜２５０℃、更に好ましくは８０℃〜２２０℃の範囲である。反応時間は、通常３０分〜２４時間であるが、好ましくは１〜１２時間、さらに好ましくは２〜１０時間であり、反応圧力に関しては、通常、常圧であるが、必要に応じて加圧下でも減圧下でも差し支えない。

白金錯体の製造において、白金塩と配位子の錯体形成反応時の、加熱手段は特に限定されない。具体的には、オイルバス、マントルヒーターによる加熱や、マイクロ波照射による加熱を使用することができる。

このようにして得られた白金錯体は、必要に応じて単離、精製を行うことができる。単離、精製の方法としては、カラムクロマトグラフィー、再結晶、再沈殿、昇華等が挙げられる。これらは単独で用いても併用しても構わない。

なお、一般式（１）で表される白金錯体のうち、一般式（５ａ−１）で表される白金錯体は以下の製造方法によっても合成可能である。ただし、下記方法に限定されることはない。

上記式中、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³、Ｘ⁴、Ｘ⁵³、Ｘ⁵⁴、Ｘ⁵⁵、Ｒ⁴¹、Ｒ⁴²、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁴、Ｒ⁴⁵、Ｒ⁴⁶、及びＬは、前記一般式（５ａ−３）におけるそれらと同義である。

（Ａ−１）から（Ｂ−１）を得る工程及び（Ｂ−２）から（Ｃ−１）を得る工程として、Synth. Commun., 11, 513 (1981)に記載の方法等を用いることにより、目的の化合物を合成することができる。

（Ｂ−１）から（Ｃ−１）を得る工程及び（Ａ−１）から（Ｂ−２）を得る工程として、Angew. Chem. Int. Ed., 42, 2051-2053 (2003)に記載の方法等を利用することにより、目的の化合物を合成することができる。

（Ｃ−１）から一般式（５ａ−１）で表される白金錯体を得る工程として、化合物（Ｃ−１）と、１〜１．５当量の塩化第一白金をベンゾニトリルに溶解させ、１３０℃〜加熱還流温度（ベンゾニトリルの沸点：１９１℃）に加熱し、３０分〜４時間攪拌することにより目的の化合物を合成することができる。一般式（４）で表される白金錯体はクロロホルム、ジクロロメタン、トルエン、キシレン、アセトニトリル、ブチロニトリル、ベンゾニトリル、酢酸エチル等を用いた再結晶や、シリカゲルカラムクロマトグラフィー、昇華精製などにより精製することができる。

なお、上記に示した製造方法において、定義された置換基が、ある合成方法の条件下で変化するか、または該方法を実施するのに不適切な場合、官能基の保護、脱保護（例えば、プロテクティブ・グループス・イン・オーガニック・シンセシス（Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ Ｇｒｏｕｐｓ ｉｎ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ）、グリーン（Ｔ． Ｗ． Ｇｒｅｅｎｅ）著、ジョン・ワイリー・アンド・サンズ・インコーポレイテッド（Ｊｏｈｎ Ｗｉｌｅｙ ＆ Ｓｏｎｓ Ｉｎｃ．）（１９８１年）等）等の手段により容易に製造が可能である。また、必要に応じて適宜置換基導入等の反応工程の順序を変化させることも可能である。

発光層中の発光材料は、発光層中に一般的に発光層を形成する全化合物質量に対して、０．１質量％〜５０質量％含有されるが、耐久性、外部量子効率の観点から１質量％〜５０質量％含有されることが好ましく、２質量％〜４０質量％含有されることがより好ましい。

発光層の厚さは、特に限定されるものではないが、通常、２ｎｍ〜５００ｎｍであるのが好ましく、中でも、外部量子効率の観点で、３ｎｍ〜２００ｎｍであるのがより好ましく、５ｎｍ〜１００ｎｍであるのが更に好ましい。

＜ホスト材料＞
本発明に用いられるホスト材料としては、本発明の化合物の他、例えば、以下の材料を挙げることができる。
ホスト材料は電荷輸送材料及びホール輸送性材料を挙げることができ、電荷輸送材料であることが好ましい。ホスト材料は１種であっても２種以上であっても良く、例えば、電子輸送性のホスト材料とホール輸送性のホスト材料を混合した構成が挙げられる。
ピロール、インドール、カルバゾール、アザインドール、アザカルバゾール、トリアゾール、オキサゾール、オキサジアゾール、ピラゾール、イミダゾール、チオフェン、ポリアリールアルカン、ピラゾリン、ピラゾロン、フェニレンジアミン、アリールアミン、アミノ置換カルコン、スチリルアントラセン、フルオレノン、ヒドラゾン、スチルベン、シラザン、芳香族第三級アミン化合物、スチリルアミン化合物、ポルフィリン系化合物、ポリシラン系化合物、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、アニリン系共重合体、チオフェンオリゴマー、ポリチオフェン等の導電性高分子オリゴマー、有機シラン、カーボン膜、ピリジン、ピリミジン、トリアジン、イミダゾール、ピラゾール、トリアゾ−ル、オキサゾ−ル、オキサジアゾ−ル、フルオレノン、アントラキノジメタン、アントロン、ジフェニルキノン、チオピランジオキシド、カルボジイミド、フルオレニリデンメタン、ジスチリルピラジン、フッ素置換芳香族化合物、ナフタレンペリレン等の複素環テトラカルボン酸無水物、フタロシアニン、８−キノリノ−ル誘導体の金属錯体やメタルフタロシアニン、ベンゾオキサゾ−ルやベンゾチアゾ−ルを配位子とする金属錯体に代表される各種金属錯体及びそれらの誘導体（置換基や縮環を有していてもよい）等を挙げることができる。

本発明における発光層において、前記ホスト材料（本発明の化合物も含む）の三重項最低励起エネルギー（Ｔ₁エネルギー）が、前記燐光発光材料のＴ₁エネルギーより高いことが色純度、発光効率、駆動耐久性の点で好ましい。

また、本発明におけるホスト化合物の含有量は、特に限定されるものではないが、発光効率、駆動電圧の観点から、発光層を形成する全化合物質量に対して１５質量％以上９９質量％以下であることが好ましく、３０質量％以上９５質量％以上であることがより好ましく、５０質量％以上９３質量％以下であることがより好ましい。ホスト材料として本発明の化合物と他のホスト化合物を混合して用いる場合、本発明の化合物はホスト材料の全質量に対して３０質量％以上１００質量％以下であることが好ましく、５０質量％以上１００質量％以下であることがより好ましく、７０質量％以上１００質量％以下であることがさらに好ましい。

（正孔注入層、正孔輸送層）
正孔注入層、正孔輸送層は、陽極又は陽極側から正孔を受け取り陰極側に輸送する機能を有する層である。これらの層に用いる正孔注入材料、正孔輸送材料は、低分子化合物であっても高分子化合物であってもよい。
具体的には、ピロール誘導体、カルバゾール誘導体、トリアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、芳香族第三級アミン化合物、スチリルアミン化合物、フタロシアニン系化合物、ポルフィリン系化合物、チオフェン誘導体、有機シラン誘導体、カーボン、イリジウム錯体等の各種金属錯体等を含有する層であることが好ましい。

本発明の有機ＥＬ素子の正孔注入層あるいは正孔輸送層には、電子受容性ドーパントを含有させることができる。正孔注入層、あるいは正孔輸送層に導入する電子受容性ドーパントとしては、電子受容性で有機化合物を酸化する性質を有すれば、無機化合物でも有機化合物でも使用できる。

具体的には、無機化合物は塩化第二鉄や塩化アルミニウム、塩化ガリウム、塩化インジウム、五塩化アンチモンなどのハロゲン化金属、五酸化バナジウム、及び三酸化モリブデンなどの金属酸化物などが挙げられる。

有機化合物の場合は、置換基としてニトロ基、ハロゲン、シアノ基、トリフルオロメチル基などを有する化合物、キノン系化合物、酸無水物系化合物、フラーレンなどを好適に用いることができる。
この他にも、特開平６−２１２１５３、特開平１１−１１１４６３、特開平１１−２５１０６７、特開２０００−１９６１４０、特開２０００−２８６０５４、特開２０００−３１５５８０、特開２００１−１０２１７５、特開２００１−１６０４９３、特開２００２−２５２０８５、特開２００２−５６９８５、特開２００３−１５７９８１、特開２００３−２１７８６２、特開２００３−２２９２７８、特開２００４−３４２６１４、特開２００５−７２０１２、特開２００５−１６６６３７、特開２００５−２０９６４３等に記載の化合物を好適に用いることが出来る。

このうちヘキサシアノブタジエン、ヘキサシアノベンゼン、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、テトラフルオロテトラシアノキノジメタン、ｐ−フルオラニル、ｐ−クロラニル、ｐ−ブロマニル、ｐ−ベンゾキノン、２，６−ジクロロベンゾキノン、２，５−ジクロロベンゾキノン、１，２，４，５−テトラシアノベンゼン、１，４−ジシアノテトラフルオロベンゼン、２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノベンゾキノン、ｐ−ジニトロベンゼン、ｍ−ジニトロベンゼン、ｏ−ジニトロベンゼン、１，４−ナフトキノン、２，３−ジクロロナフトキノン、１，３−ジニトロナフタレン、１，５−ジニトロナフタレン、９，１０−アントラキノン、１，３，６，８−テトラニトロカルバゾール、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，３，５，６−テトラシアノピリジン、又はフラーレンＣ６０が好ましく、ヘキサシアノブタジエン、ヘキサシアノベンゼン、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、テトラフルオロテトラシアノキノジメタン、ｐ−フルオラニル、ｐ−クロラニル、ｐ−ブロマニル、２，６−ジクロロベンゾキノン、２，５−ジクロロベンゾキノン、２，３−ジクロロナフトキノン、１，２，４，５−テトラシアノベンゼン、２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノベンゾキノン、又は２，３，５，６−テトラシアノピリジンがより好ましく、テトラフルオロテトラシアノキノジメタンが特に好ましい。

これらの電子受容性ドーパントは、単独で用いてもよいし、２種以上を用いてもよい。電子受容性ドーパントの使用量は、材料の種類によって異なるが、正孔輸送層材料に対して０．０１質量％〜５０質量％であることが好ましく、０．０５質量％〜２０質量％であることが更に好ましく、０．１質量％〜１０質量％であることが特に好ましい。

正孔注入層、正孔輸送層の厚さは、駆動電圧を下げるという観点から、各々５００ｎｍ以下であることが好ましい。
正孔輸送層の厚さとしては、１ｎｍ〜５００ｎｍであるのが好ましく、５ｎｍ〜２００ｎｍであるのがより好ましく、１０ｎｍ〜１００ｎｍであるのが更に好ましい。また、正孔注入層の厚さとしては、０．１ｎｍ〜２００ｎｍであるのが好ましく、０．５ｎｍ〜１００ｎｍであるのがより好ましく、１ｎｍ〜１００ｎｍであるのが更に好ましい。
正孔注入層、正孔輸送層は、上述した材料の１種又は２種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成又は異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。

（電子注入層、電子輸送層）
電子注入層、電子輸送層は、陰極又は陰極側から電子を受け取り陽極側に輸送する機能を有する層である。これらの層に用いる電子注入材料、電子輸送材料は低分子化合物であっても高分子化合物であってもよい。
具体的には、本発明の化合物の他、ピリジン誘導体、キノリン誘導体、ピリミジン誘導体、ピラジン誘導体、フタラジン誘導体、フェナントロリン誘導体、トリアジン誘導体、トリアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、フルオレノン誘導体、アントラキノジメタン誘導体、アントロン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド誘導体、フルオレニリデンメタン誘導体、ジスチリルピラジン誘導体、ナフタレン、ペリレン等の芳香環テトラカルボン酸無水物、フタロシアニン誘導体、８−キノリノール誘導体の金属錯体やメタルフタロシアニン、ベンゾオキサゾールやベンゾチアゾールを配位子とする金属錯体に代表される各種金属錯体、シロールに代表される有機シラン誘導体、等を含有する層であることが好ましい。

本発明の有機ＥＬ素子の電子注入層あるいは電子輸送層には、電子供与性ドーパントを含有させることができる。電子注入層、あるいは電子輸送層に導入される電子供与性ドーパントとしては、電子供与性で有機化合物を還元する性質を有していればよく、Ｌｉなどのアルカリ金属、Ｍｇなどのアルカリ土類金属、希土類金属を含む遷移金属や還元性有機化合物などが好適に用いられる。金属としては、特に仕事関数が４．２ｅＶ以下の金属が好適に使用でき、具体的には、Ｌｉ、Ｎａ、Ｋ、Ｂｅ、Ｍｇ、Ｃａ、Ｓｒ、Ｂａ、Ｙ、Ｃｓ、Ｌａ、Ｓｍ、Ｇｄ、及びＹｂなどが挙げられる。また、還元性有機化合物としては、例えば、含窒素化合物、含硫黄化合物、含リン化合物などが挙げられる。
この他にも、特開平６−２１２１５３、特開２０００−１９６１４０、特開２００３−６８４６８、特開２００３−２２９２７８、特開２００４−３４２６１４等に記載の材料を用いることが出来る。

これらの電子供与性ドーパントは、単独で用いてもよいし、２種以上を用いてもよい。電子供与性ドーパントの使用量は、材料の種類によって異なるが、電子輸送層材料に対して０．１質量％〜９９質量％であることが好ましく、１．０質量％〜８０質量％であることが更に好ましく、２．０質量％〜７０質量％であることが特に好ましい。

電子注入層、電子輸送層の厚さは、駆動電圧を下げるという観点から、各々５００ｎｍ以下であることが好ましい。
電子輸送層の厚さとしては、１ｎｍ〜５００ｎｍであるのが好ましく、５ｎｍ〜２００ｎｍであるのがより好ましく、１０ｎｍ〜１００ｎｍであるのが更に好ましい。また、電子注入層の厚さとしては、０．１ｎｍ〜２００ｎｍであるのが好ましく、０．２ｎｍ〜１００ｎｍであるのがより好ましく、０．５ｎｍ〜５０ｎｍであるのが更に好ましい。
電子注入層、電子輸送層は、上述した材料の１種又は２種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成又は異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。

（正孔ブロック層）
正孔ブロック層は、陽極側から発光層に輸送された正孔が、陰極側に通りぬけることを防止する機能を有する層である。本発明において、発光層と陰極側で隣接する有機層として、正孔ブロック層を設けることができる。
正孔ブロック層を構成する化合物の例としては、アルミニウム(III)ビス(2-メチル-8-キノリナト)4-フェニルフェノラート（Ａｌｍｉｎｕｍ(III)ｂｉｓ(２-ｍｅｔｈｙｌ-８-ｑｕｉｎｏｌｉｎａｔｏ) ４−ｐｈｅｎｙｌｐｈｅｎｏｌａｔｅ（略号ＢＡｌｑ））等のアルミニウム錯体、トリアゾール誘導体、２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（２，９−ｄｉｍｅｔｈｙｌ−４，７−ｄｉｐｈｅｎｙｌ−１，１０−ｐｈｅｎａｎｔｈｒｏｌｉｎｅ(略号：ＢＣＰ)）等のフェナントロリン誘導体等が挙げられる。
正孔ブロック層の厚さとしては、１ｎｍ〜５００ｎｍであるのが好ましく、５ｎｍ〜２００ｎｍであるのがより好ましく、１０ｎｍ〜１００ｎｍであるのが更に好ましい。
正孔ブロック層は、上述した材料の１種又は２種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成又は異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。

（電子ブロック層）
電子ブロック層は、陰極側から発光層に輸送された電子が、陽極側に通りぬけることを防止する機能を有する層である。本発明において、発光層と陽極側で隣接する有機層として、電子ブロック層を設けることができる。
電子ブロック層を構成する化合物の例としては、例えば前述の正孔輸送材料として挙げたものが適用できる。
電子ブロック層の厚さとしては、１ｎｍ〜５００ｎｍであるのが好ましく、５ｎｍ〜２００ｎｍであるのがより好ましく、１０ｎｍ〜１００ｎｍであるのが更に好ましい。
電子ブロック層は、上述した材料の１種又は２種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成又は異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。

（保護層）
本発明において、有機ＥＬ素子全体は、保護層によって保護されていてもよい。
保護層に含まれる材料としては、水分や酸素等の素子劣化を促進するものが素子内に入ることを抑止する機能を有しているものであればよい。
保護層については、例えば、特開２００８−２７０７３６、特開２００７−２６６４５８に詳述されており、これらの公報に記載の事項を本発明に適用することができる。

（電荷発生層）
本発明の有機ＥＬ素子は、発光効率を向上させるため、複数の発光層の間に電荷発生層が設けた構成をとることができる。
前記電荷発生層は、電界印加時に電荷（正孔及び電子）を発生する機能を有すると共に、発生した電荷を電荷発生層と隣接する層に注入させる機能を有する層である。
電荷発生層については、例えば、特開平１１−３２９７４８や、特開２００３−２７２８６０や、特開２００４−３９６１７に詳述されており、これらの公報に記載の事項を本発明に適用することができる。

（封止）
さらに、本発明の素子は、封止容器を用いて素子全体を封止してもよい。
また、封止容器と発光素子の間の空間に水分吸収剤又は不活性液体を封入してもよい。水分吸収剤としては、特に限定されることはないが、例えば、酸化バリウム、酸化ナトリウム、酸化カリウム、酸化カルシウム、硫酸ナトリウム、硫酸カルシウム、硫酸マグネシウム、五酸化燐、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、塩化銅、フッ化セシウム、フッ化ニオブ、臭化カルシウム、臭化バナジウム、モレキュラーシーブ、ゼオライト、酸化マグネシウム等を挙げることができる。不活性液体としては、特に限定されることはないが、例えば、パラフィン類、流動パラフィン類、パーフルオロアルカンやパーフルオロアミン、パーフルオロエーテル等のフッ素系溶剤、塩素系溶剤、シリコーンオイル類が挙げられる。

本発明の素子は、陽極と陰極との間に直流（必要に応じて交流成分を含んでもよい）電圧（通常２ボルト〜１５ボルト）、又は直流電流を印加することにより、発光を得ることができる。
本発明の素子の駆動方法については、特開平２−１４８６８７号、同６−３０１３５５号、同５−２９０８０号、同７−１３４５５８号、同８−２３４６８５号、同８−２４１０４７号の各公報、特許第２７８４６１５号、米国特許５８２８４２９号、同６０２３３０８号の各明細書、等に記載の駆動方法を適用することができる。

本発明の素子は、表示素子、ディスプレイ、バックライト、電子写真、照明光源、記録光源、露光光源、読み取り光源、標識、看板、インテリア、光通信等に好適に利用できる。

以下、実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。

下記の例示化合物及び比較化合物を合成した。

〔合成例１〕
（例示化合物１の合成）

2,6-ジアミノトルエン1.20g（10.0mmol），o-ヨードトルエン34.8g（160mmol），銅粉末3.54g（40.0mmol），炭酸カリウム11.6g（80.0mmol），18-クラウン-6 0.264g（0.500mmol），1,2-ジクロロベンゼン10mLを窒素雰囲気下攪拌し，5時間加熱還流した。室温まで冷却した後，イソプロパノールを100mL添加し，析出した固形物をろ取し，5%塩酸，純水，メタノールで順次洗浄した。クロロホルム40mLに完溶させて不溶物（銅粉末）をろ別しした後濃縮し，トルエン/ヘキサン(1:1)から再結晶することにより白色結晶として例示化合物１を得た。収量1.35g（収率56%）。
¹H NMR δ(300MHz, CDCl₃) =7.15(d,2H), 7.08-6.97(m,8H), 6.95-6.89(m,3H), 6.74-6.66(m,4H), 6.52(d,2H), 1.94(s,3H), 1.81(s,3H), 1.50(s,3H)ppm.
素子作製用には昇華精製したサンプルを用いた。HPLC純度100.0 %。

厚み０．５ｍｍ、２．５ｃｍ角の石英基板を２−プロパノール中で超音波洗浄し、３０分間ＵＶ−オゾン処理を行った後，この石英基板上に例示化合物１、４、５又は比較化合物１、２、６を膜厚５０ｎｍとなるように真空蒸着し、以下の各種物性値を測定した。
(a) イオン化ポテンシャル（Ip）
Ipは光電子分光装置（AC-1，理研計器製）により測定した。
(b) 電子親和力（Ea）
バンドギャップEgを吸収スペクトルの長波長端から求め、Ea = Ip-Egより求めた。
(c) 励起三重項準位（Ｔ₁エネルギー）
−１９６℃で燐光スペクトルを測定し、発光短波長端より求めた。
結果を表１に示す。

比較化合物6のIpはAC-1の測定限界値（〜6.0 eV）以上だったため測定不能だった。

＜有機電界発光素子＞
〔実施例１〕
[素子１−１の作製]
厚み０．５ｍｍ、２．５ｃｍ角のＩＴＯ膜を有するガラス基板（ジオマテック社製、表面抵抗１０Ω／□）を洗浄容器に入れ、２−プロパノール中で超音波洗浄した後、３０分間ＵＶ−オゾン処理を行った。この透明陽極（ＩＴＯ膜）上に真空蒸着法にて以下の有機化合物層を順次蒸着した。
第１層：銅フタロシアニン：膜厚１０ｎｍ
第２層：ＮＰＤ：膜厚４０ｎｍ
第３層：比較化合物１及びＤ−１５８（重量比９３：７。表２中では、化合物１＋７％Ｄ−１５８のように記載する。）：膜厚３０ｎｍ
第４層：ＢＡｌｑ：膜厚３０ｎｍ

この上に、フッ化リチウム０．１ｎｍ及び金属アルミニウムを１００ｎｍをこの順に蒸着し陰極とした。
このものを、大気に触れさせること無く、窒素ガスで置換したグローブボックス内に入れ、ガラス製の封止缶及び紫外線硬化型の接着剤（ＸＮＲ５５１６ＨＶ、長瀬チバ（株）製）を用いて封止し、有機電界発光素子１−１を得た。用いた化合物の構造を下記に示す。

[他の素子の作製]
表２に示す発光層構成を採用したこと以外は、[素子１−１の作製]と同様に各素子を作製した。なお、下記表２中、「本発明の素子１−１」、「本発明の素子１−４」、「本発明の素子１−１７」、「本発明の素子１−２０」、「本発明の素子１−２７」、「本発明の素子１−３２」は、順に「参考例の素子１−１」、「参考例の素子１−４」、「参考例の素子１−１７」、「参考例の素子１−２０」、「参考例の素子１−２７」、「参考例の素子１−３２」に読み替えるものとする。

〔実施例２〕
表３に示す発光層構成を採用したこと以外は、[素子１−１の作製]と同様に各素子を作製した。なお、下記表３中、「本発明の素子２−１」、「本発明の素子２−５」、「本発明の素子２−２０」、「本発明の素子２−２７」、「本発明の素子２−３２」は、順に「参考例の素子２−１」、「参考例の素子２−５」、「参考例の素子２−２０」、「参考例の素子２−２７」、「参考例の素子２−３２」に読み替えるものとする。

〔実施例３〕
表４に示す発光層構成を採用したこと以外は、[素子１−１の作製]と同様に各素子を作製した。なお、下記表４中、「本発明の素子３−１」、「本発明の素子３−４」、「本発明の素子３−１７」、「本発明の素子３−２０」、「本発明の素子３−２７」、「本発明の素子３−３２」は、順に「参考例の素子３−１」、「参考例の素子３−４」、「参考例の素子３−１７」、「参考例の素子３−２０」、「参考例の素子３−２７」、「参考例の素子３−３２」に読み替えるものとする。

〔実施例４〕
表５に示す発光層構成を採用したこと以外は、[素子１−１の作製]と同様に各素子を作製した。なお、下記表５中、「本発明の素子４−１」、「本発明の素子４−５」、「本発明の素子４−２０」、「本発明の素子４−３２」は、順に「参考例の素子４−１」、「参考例の素子４−５」、「参考例の素子４−２０」、「参考例の素子４−３２」に読み替えるものとする。

〔実施例５〕
表６に示す発光層構成を採用したこと以外は、[素子１−１の作製]と同様に各素子を作製した。なお、下記表６中、「本発明の素子５−１」、「本発明の素子５−２７」、「本発明の素子５−３２」は、順に「参考例の素子５−１」、「参考例の素子５−２７」、「参考例の素子５−３２」に読み替えるものとする。

〔実施例６〕
表７に示す発光層構成を採用したこと以外は、[素子１−１の作製]と同様に各素子を作製した。なお、下記表７中、「本発明の素子６−１」、「本発明の素子６−４」、「本発明の素子６−２０」、「本発明の素子６−２７」は、順に「参考例の素子６−１」、「参考例の素子６−４」、「参考例の素子６−２０」、「参考例の素子６−２７」に読み替えるものとする。

〔実施例７〕
表８に示す発光層構成を採用したこと以外は、[素子１−１の作製]と同様に各素子を作製した。なお、下記表８中、「本発明の素子７−１」、「本発明の素子７−２０」、「本発明の素子７−３２」は、順に「参考例の素子７−１」、「参考例の素子７−２０」、「参考例の素子７−３２」に読み替えるものとする。

〔実施例８〕
表９に示す発光層構成を採用したこと以外は、[素子１−１の作製]と同様に各素子を作製した。なお、下記表９中、「本発明の素子８−１」、「本発明の素子８−２０」、「本発明の素子８−３２」は、順に「参考例の素子８−１」、「参考例の素子８−２０」、「参考例の素子８−３２」に読み替えるものとする。

得られた上記素子について、下記の評価を行なった。結果を表２〜９に示す。
評価項目
(a)相対外部量子効率
東陽テクニカ製ソースメジャーユニット２４００を用いて、直流電圧を各素子に印加し発光させ，その輝度をトプコン社製輝度計ＢＭ−８を用いて測定した。発光スペクトルと発光波長は浜松ホトニクス製スペクトルアナライザーＰＭＡ−１１を用いて測定した。これらを元に輝度が１０００ｃｄ/ｍ²付近の外部量子効率を輝度換算法により算出し、本発明の素子1-1、2-1、3-1、4-1、5-1、6-1、7-1、8-1及び9-1の値を１０として相対値で示した。
(b)相対駆動電圧
各素子を輝度が１０００ｃｄ/ｍ²になるように直流電圧を印加し発光させ、この時の印加電圧を駆動電圧評価の指標とし、本発明の素子1-1、2-1、3-1、4-1、5-1、6-1、7-1、8-1及び9-1の値を１０として相対値で示した。
(c)相対駆動耐久性
各素子を輝度が１０００ｃｄ/ｍ²になるように直流電圧を印加し発光させ，この時の印加電圧を駆動電圧評価の指標とし、本発明の素子1-1、2-1、3-1、4-1、5-1、6-1、7-1、8-1及び9-1の値を１０として相対値で示した。
（d）極大発光波長
各素子を輝度が１０００ｃｄ／ｍ²になるように直流電圧を印加し発光させ、このときの発光スペクトルから極大発光波長を求めた。

上記の結果から、本発明の化合物を用いた有機EL素子は、比較化合物を用いたものに比べ、高効率、低駆動電圧であり、駆動耐久性も高いことが分かる。

Claims (8)

1. 陰極と陽極の間に発光層を含む有機電界発光素子であって、一般式（２）で表される化合物を前記発光層に含有することを特徴とする有機電界発光素子。
   

   

   （一般式（２）中、Ａ'₁、Ａ₂〜Ａ₅、Ａ'₆、Ａ₇〜Ａ₁₀、Ａ₁₁〜Ａ₁₆はそれぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表し、Ａ'₁、Ａ₅、Ａ'₆、Ａ₁₀のうち少なくとも２つはＲ'を有する炭素原子を表し、Ｒ'は結合位に炭素原子を有する置換基を表し、Ａ ₁₁ 〜Ａ ₁₆ のうち少なくとも１つは窒素原子を表す。Ｒはそれぞれ独立に置換基を表す。ｍは整数を表し、n'は２又は３である。）
2. 前記一般式（２）で表される化合物が下記一般式（３）で表される化合物である請求項１に記載の有機電界発光素子。
   

   

   （一般式（３）中Ａ₁₈〜Ａ₂₁、Ａ₂₃〜Ａ₂₆、Ａ₂₈〜Ａ₃₁、Ａ₃₃〜Ａ₄₀はそれぞれ独立に窒素原子又は炭素原子を表し、Ａ₁₇、Ａ₂₂、Ａ₂₇、Ａ₃₂はＲ''を有する炭素原子を表し、Ｒ''は結合位にｓｐ³炭素原子を有する置換基を表し、Ａ ₃₇ 〜Ａ ₄₀ のうち少なくとも１つは窒素原子を表す。Ｒは置換基を表す。ｍは整数を表す。）
3. 前記化合物の薄膜状態での励起三重項準位（Ｔ₁エネルギー）が２．８ ｅＶ以上３．５ｅＶ以下である請求項１または２に記載の有機電界発光素子。
4. 前記発光層が燐光発光材料を含む請求項１〜３のいずれかに記載の有機電界発光素子。
5. 前記燐光発光材料がＩｒ錯体又はＰｔ錯体である請求項４に記載の有機電界発光素子。
6. 前記燐光発光材料が３座以上の配位子を含むＰｔ錯体である請求項５に記載の有機電界発光素子。
7. 前記燐光発光材料が下記一般式（４）で表されるＰｔ錯体である請求項５に記載の有機電界発光素子。
   

   

   （式中、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³及びＸ⁴は、それぞれ独立に、炭素原子又は窒素原子を表す。Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³及びＸ⁴のうち、いずれか１つ以上は、窒素原子を表す。Ｘ⁵、Ｘ⁶、Ｘ⁷、Ｘ⁸、Ｘ⁹及びＸ¹⁰は、それぞれ独立に炭素原子又は窒素原子を表す。Ｘ¹¹、Ｘ¹²は、それぞれ独立に、炭素原子又は窒素原子を表し、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵は、それぞれ独立に、炭素原子、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を表し、Ｘ¹¹、Ｘ¹²、Ｘ¹³、Ｘ¹⁴及びＸ¹⁵により表される５員環骨格に含まれる窒素原子の数は、２以下である。Ｌは単結合又は２価の連結基を表す。）
8. 前記燐光発光材料の極大発光波長が５００ｎｍ以下である請求項４〜７のいずれかに記載の有機電界発光素子。