JP5675201B2 - 熱媒体拡散部材及び冷暖房システム - Google Patents

Description

本発明は熱媒体拡散部材及び冷暖房システムに関し、特に輻射熱によって冷暖房を行う際に用いられる熱媒体拡散部材及びこれを備える冷暖房システムに関する。

近年、省エネルギーと快適性とを両立する冷暖房方式とされる輻射冷暖房システムの採用が増加してきている。輻射冷暖房システムは、天井面や床面等を形成する区画材を、冷房時は冷やし暖房時は温めて、冷却又は加熱した区画材からの輻射熱により冷暖房室の冷房や暖房を行うシステムである。区画材の温度を変化させる熱媒体に気体を用いる輻射冷暖房システムとして、区画材の裏側に設置された噴流ノズルであって、区画材の裏面に対して直角に流れてきた気体の方向を拡散する方向に変える変換部材を有すると共に、気体が流出する開口をスリット状に形成することで気体を噴流として拡散させ、気体が拡散する範囲を拡大させた噴流ノズルを用いたものがある（例えば、特許文献１参照。）。

特開２００７−１５５２０７号公報（図１〜図３等）

上述の噴流ノズルを用いた輻射冷暖房システムは、気体の熱媒体が噴流となって拡散するため、それまでのシステムよりも気体の熱媒体を拡散させる範囲を拡大することができた。しかしながら、気体の熱媒体が拡散する範囲をより大きくすることができれば、その分省エネルギー性や快適性を向上させることができる。

本発明は上述の課題に鑑み、気体の熱媒体が拡散する範囲をより大きくすることができる熱媒体拡散部材、及びこれを備える冷暖房システムを提供することを目的とする。

上記目的を達成するために、本発明の第１の態様に係る熱媒体拡散部材は、例えば図１及び図２に示すように、冷暖房室Ｒの内外を区画する区画材５１の裏側５５に設置される熱媒体拡散部材１０であって；気体の熱媒体Ｍを受け入れるチャンバー１１であって、区画材５１と対向する面に熱媒体Ｍを導出する導出開口１１ｋが形成されたチャンバー１１と；導出開口１１ｋから導出される熱媒体Ｍを、導出開口１１ｋの縁１１ｋｐに向かうように方向を変換する傾斜部材１６と；導出開口１１ｋの縁１１ｋｐに沿って間欠して設けられ、導出開口１１ｋの縁１１ｋｐからチャンバー１１の外への熱媒体Ｍの導出を妨げる間欠流動阻止部材１３とを備える。

このように構成すると、間欠流動阻止部材を備えるので、導出される熱媒体の重なりを抑制することができ、熱媒体の到達距離を延ばすことができて、１つあたりで区画材の温度を変化させることができる面積を増大させることが可能になって、伝熱効率を向上させることができる。

また、本発明の第２の態様に係る熱媒体拡散部材は、例えば図２に示すように、上記本発明の第１の態様に係る熱媒体拡散部材１０において、導出開口１１ｋから導出された熱媒体Ｍを間欠流動阻止部材１３の方へ拡散するのを防ぐ側壁１５ｓであって、区画材の面５１ｂ（例えば図１参照）と協働して熱媒体Ｍの流路１４ｒを形成する側壁１５ｓを備える。

このように構成すると、少なくとも熱媒体が側壁に沿って流れる間は導出される熱媒体の重なりを確実に抑制することができる。

また、本発明の第３の態様に係る熱媒体拡散部材は、例えば図３（ａ）に示すように、上記本発明の第２の態様に係る熱媒体拡散部材１０において、区画材５１の面５１ｂと側壁１５ｓとで形成された熱媒体Ｍの流路１４ｒを制限するフラップ１８を備える。

このように構成すると、熱媒体の流路の断面積が小さくなって導出される熱媒体の流速が上昇し、熱媒体の到達距離を長くすることができる。

また、本発明の第４の態様に係る熱媒体拡散部材は、例えば図２に示すように、上記本発明の第１の態様乃至第３の態様のいずれか１つの態様に係る熱媒体拡散部材１０において、チャンバー１１が、直方体状の角筒部分１１ａを含んで形成され、角筒部分１１ａの最長の辺を含む面に導出開口１１ｋが形成されて構成され；傾斜部材１６が、矩形の板状部材１５が所定の間隔で山折り、谷折り、谷折り、山折りの周期で折り曲げられて連続した凹凸１５ｄ、１５ｐが形成された凹凸部材１４の、谷折りと谷折りとの間の凹部１５ｄの一部が切り欠かれて山折りと山折りとの間の凸部１５ｐの方向に折り曲げられることにより形成され；間欠流動阻止部材１３と凸部１５ｐとが対応するようにチャンバー１１と凹凸部材１４とが接続されて構成されている。

このように構成すると、傾斜部材が凸部に挟まれて保護されることとなり、破損のおそれが低減される。また、山折りと谷折りとの間が側壁を兼ねることとすることができる。

また、本発明の第５の態様に係る冷暖房システムは、例えば図１に示すように、上記本発明の第１の態様乃至第３の態様のいずれか１つの態様に係る熱媒体拡散部材１０と；チャンバー１１に導入される熱媒体Ｍの温度を調節する温調機器６１とを備え；熱媒体拡散部材１０から導出された熱媒体Ｍが区画材５１の温度を変化させて冷暖房室Ｒの冷暖房を行う。なお、冷暖房とは、熱負荷に応じて行われる冷房及び暖房の総称である。

このように構成すると、効率よく冷暖房室の冷暖房を行うことができる。

本発明によれば、間欠流動阻止部材を備えるので、導出される熱媒体の重なりを抑制することができ、熱媒体の到達距離を延ばすことができて、１つあたりで区画材の温度を変化させることができる面積を増大させることが可能になって、伝熱効率を向上させることができる。

本発明の実施の形態に係る冷暖房システムの概略構成図である。 本発明の実施の形態に係る噴流ノズルの分解斜視図である。 本発明の実施の形態に係る噴流ノズルを説明する図である。（ａ）は側面断面図、（ｂ）は一部を切り欠いた平面図である。

以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。なお、各図において互いに同一又は相当する部材には同一あるいは類似の符号を付し、重複した説明は省略する。

まず図１を参照して、本発明の実施の形態に係る冷暖房システム１を説明する。図１は、冷暖房システム１の概略構成図である。冷暖房システム１は、本発明の実施の形態に係る熱媒体拡散部材としての噴流ノズル１０と、温調機器としての空調機６１とを備えている。冷暖房システム１は、空調機６１で冷却又は加熱された（温度が調節された）熱媒体としての空気Ｍを、冷暖房室Ｒの境界を形成する区画材としての板状の床材５１の裏側の面である区画裏面５１ｂに沿って拡散させることにより床材５１を冷却又は加熱し、冷却又は加熱された床材５１からの輻射熱により冷暖房室Ｒの冷房又は暖房を行うものである。冷暖房システム１は、噴流ノズル１０を用いることにより、従来よりも温度調節された空気Ｍの到達距離を伸ばすことができ、より広範囲に渡って空気Ｍを供給することが可能となっている。噴流ノズル１０は、本実施の形態では、床材５１とコンクリートスラブ５４との間に形成された床下空間５５内に設置されている。

ここで図２及び図３を参照して、噴流ノズル１０の構成について説明する。図２は、噴流ノズル１０の分解斜視図である。図３は、噴流ノズル１０の構成を説明する図であり、（ａ）は側面断面図、（ｂ）は一部を切り欠いた平面図である。噴流ノズル１０は、空気Ｍを受け入れるチャンバー１１と、チャンバー１１の外への空気Ｍの流出を部分的に妨げる間欠流動阻止部材１３と、チャンバー１１から導出される空気Ｍの流れ方向を案内する傾斜部材としての斜流ガイド１６が形成された凹凸部材１４とを備えている。

チャンバー１１は、角筒部分１１ａと台形部分１１ｂとから構成されている。角筒部分１１ａは、直方体の１組の対向する面が開口して形成されている。台形部分１１ｂは、六面体の対向する１組の側面が台形に形成され、それぞれの側面台形の平行の辺のうち長い方の辺を含む面が開口して形成されている。チャンバー１１は、角筒部分１１ａの一方の開口と、台形部分１１ｂの開口とが接続して構成されている。角筒部分１１ａの、台形部分１１ｂと接続する面とは反対側の面（対向する面）が、空気Ｍを導出する導出開口１１ｋとなっている。チャンバー１１は、角筒部分１１ａと台形部分１１ｂとに概念上区別しているが、両者は一体に形成されている。

チャンバー１１内の、角筒部分１１ａと台形部分１１ｂとの境界には、矩形平板状の中仕切板１２が設けられている。中仕切板１２には、台形部分１１ｂから角筒部分１１ａへ空気Ｍを流通させる中仕切開口１２ｈが形成されている。中仕切開口１２ｈは、中仕切板１２の長辺に沿って細長く形成され、１つの長辺当たりに２つが間隔を空けて長辺を切り欠くように形成され、合計４つ形成されている。図３（ｂ）では、１つの長辺当たりに１つの中仕切開口１２ｈが現れている。チャンバー１１の、台形部分１１ｂの一方の台形側面には、空気Ｍを導入する導入口１１ｈが形成されている。本実施の形態では、導入口１１ｈにフレキシブルダクト３９（図１参照）が接続され、フレキシブルダクト３９を介してチャンバー１１内に空気Ｍが流入するように構成されている。

間欠流動阻止部材１３は、長さが導出開口１１ｋの短辺の長さと同じで、幅が導出開口１１ｋの短辺の長さよりも短い、矩形板状に形成されている。間欠流動阻止部材１３は、導出開口１１ｋの縁１１ｋｐに沿って複数が適宜間隔を空けて（間欠して）、導出開口１１ｋの対向する長辺に渡すように設けられている。本実施の形態では、間欠流動阻止部材１３が導出開口１１ｋの一部を塞ぐように配設されていることで、縁１１ｋｐからチャンバー１１の外への空気Ｍの導出を妨げるように構成されている。このように間欠流動阻止部材１３が設けられていることにより、導出開口１１ｋから導出される空気Ｍは、間欠流動阻止部材１３が存在する部分からは流出されないようになっている。

凹凸部材１４は、本実施の形態では、導出開口１１ｋよりも縦横の長さが共に大きな矩形の板状部材１５が以下のように加工されて構成されている。まず、板状部材１５は、所定の間隔で、山折り、谷折り、谷折り、山折りの周期で、各折り曲げ線が相互に平行になるように折り曲げられる。所定の間隔は、本実施の形態では、間欠流動阻止部材１３の幅と等しい長さになっている。なお、板状部材１５の折り曲げ線の所定の間隔に合わせるように間欠流動阻止部材１３の幅が決められることとしてもよい。また、間欠流動阻止部材１３の複数が導出開口１１ｋに配設される際の間隔は、板状部材１５の折り曲げ線の所定の間隔と等しくなっている。板状部材１５が上記のように折り曲げられることにより、山折りと山折りとの間に頂面１５ｔが形成され、谷折りと谷折りとの間に底面１５ｂが形成される。また、山折りと谷折りとの間に側壁１５ｓが形成される。頂面１５ｔと側壁１５ｓとのなす角、及び底面１５ｂと側壁１５ｓとのなす角は、それぞれ直角になっている。側壁１５ｓから頂面１５ｔを経て反対側の側壁１５ｓに至る部分で凸部１５ｐが形成され、側壁１５ｓから底面１５ｂを経て反対側の側壁１５ｓに至る部分で凹部１５ｄが形成されている。このようにして、凹部１５ｄと凸部１５ｐとが交互に現れる連続した凹凸が形成されている。

板状部材１５が折り曲げられて形成された各底面１５ｂには、導出開口１１ｋの短辺方向Ｄｓに延びる底面１５ｂの長さの中央からやや外側に、両側壁１５ｓ側及び外側（導出開口１１ｋの縁１１ｋｐ側）の３辺に切り込みが入れられ、残りの連結している中央側の１辺から上方（頂面１５ｔ側）に折り曲げられることにより斜流ガイド１６が形成されている。斜流ガイド１６の底面１５ｂに対する角度は、空気Ｍの流量や噴流ノズル１０の大きさ等の諸条件に応じて適宜決定することができるが、区画裏面５１ｂ（図３（ａ）参照）へできる限り広範に空気Ｍを接触させる観点から、３０°〜６０°に形成されることが好ましく、本実施の形態では約４５°に形成されている。切り欠きが折り曲げられて斜流ガイド１６が形成された後の底面１５ｂには、空気Ｍが通過することができる斜流導出口１６ｈが形成されることとなる。そして、凹凸部材１４には、凹凸部材１４の頂面１５ｔが区画裏面５１ｂに接したときに、区画裏面５１ｂと両側壁１５ｓと底面１５ｂとで囲まれた部分に、斜流導出口１６ｈから導出されてきた空気Ｍの流路としての空気流路１４ｒが形成されることとなる。このように、凹凸部材１４は、流路形成部材として機能する。

また、各底面１５ｂの最外部には、両側壁１５ｓ側に切り込みが入れられて中央側の１辺から上方（頂面１５ｔ側）に折り曲げられることによりフラップ１８が形成されている。フラップ１８の長さは、側壁１５ｓの高さ方向の距離よりも短く形成されており、本実施の形態では側壁１５ｓの高さ方向の距離の１／３〜１／４程度に形成されている。このように、凹凸部材１４は、斜流ガイド１６、側壁１５ｓ、フラップ１８が一体に形成されている。

凹凸部材１４は、凸部１５ｐが間欠流動阻止部材１３の上方に位置する態様で、チャンバー１１に取り付けられている。このように取り付けられることにより、斜流導出口１６ｈが、間欠流動阻止部材１３に塞がれていない導出開口１１ｋ上に位置することとなり、チャンバー１１内と空気流路１４ｒとが連通することとなる。また、凹凸部材１４は、底面１５ｂ（あるいは頂面１５ｔ）の長手方向の中央部が、導出開口１１ｋの短辺方向Ｄｓの中央部と一致するように配設されている。上述のように、板状部材１５は、縦横の長さが導出開口１１ｋよりも共に大きく形成されているので、平面視において凹凸部材１４がチャンバー１１よりも短辺方向Ｄｓで突き出ることとなる。

図１に示すように、上述のように構成された噴流ノズル１０は、床下空間５５に敷設されたダクト３８から分岐したフレキシブルダクト３９に取り付けられている。ダクト３８は、典型的にはコンクリートスラブ５４上に載置されている。このことで、ダクト３８が空間内に吊り込まれる場合に比べて施工の省力化が図られている。ダクト３８は、適所でコンクリートスラブ５４に直接又は間接に固定されていることが好ましい。ダクト３８は、亜鉛鉄板製、硬質塩化ビニル製、又は合成樹脂製等の、丸ダクト又は角ダクトが用いられる。強度の観点からは丸ダクトを用いるのが好ましく、高さを抑制する観点からは角ダクトを用いるのが好ましい。

ダクト３８は、一端がチャンバ（不図示）や他のダクト（不図示）等を介して空調機６１に接続されており、他端（末端）は閉塞されている。噴流ノズル１０は、凹凸部材１４の頂面１５ｔ（図２参照）が区画裏面５１ｂに接する高さに設置されている。典型的には、床材５１が敷設される前は頂面１５ｔ（図２参照）が仕上げ面よりも冷暖房室Ｒ側に突出しており、床材５１が貼られる際に噴流ノズル１０が押されて頂面１５ｔ（図２参照）が区画裏面５１ｂに接する状態が維持されるように、板ばね（不図示）等を介して設置されているとよい。また、噴流ノズル１０は、互いに所定の間隔を空けて複数設けられている。所定の間隔は、噴流ノズル１０から噴出された空気Ｍが区画裏面５１ｂに沿って拡散したときに、冷やされ又は暖められた床材５１の温度ムラが許容範囲となる程度の間隔である。空調機６１とは反対側の床材５１には制気口６５が設けられており、床下空間５５内の空気Ｍを冷暖房室Ｒに吹き出すことができるように構成されている。

引き続き図１乃至図３を参照して、冷暖房システム１の作用を説明する。空調機６１で温度が調節された空気Ｍ（冷房時は冷風に、暖房時は温風にされる。）は、床下空間５５内を水平に敷設されたダクト３８の中を流れる。ダクト３８内を流れる空気Ｍは、フレキシブルダクト３９に達すると、一部はフレキシブルダクト３９に導入され、残りは引き続きダクト３８内を流れる。フレキシブルダクト３９に導入された空気Ｍは、噴流ノズル１０に向かって流れ、導入口１１ｈからチャンバー１１内の台形部分１１ｂに導入される。台形部分１１ｂに導入された空気Ｍは、中仕切板１２によって動圧が低減され、中仕切開口１２ｈを通って角筒部分１１ａに導入された後、導出開口１１ｋ上の凹凸部材１４に形成された斜流導出口１６ｈに向かって流れる。中仕切板１２が設けられていることにより、導出開口１１ｋの長手方向に間隔を空けて複数形成されている斜流導出口１６ｈの一部に空気Ｍがショートカットすることを抑制することができ、各斜流導出口１６ｈに極力均等に空気Ｍを分配することが可能になる。

斜流導出口１６ｈに至った空気Ｍは、斜流ガイド１６に沿って流れることにより、区画裏面５１ｂに対して垂直に向かう流れではなく、区画裏面５１ｂに対して垂直方向の成分を残しつつ区画裏面５１ｂに平行方向の成分を有する、導出開口１１ｋの縁１１ｋｐの方向に向かう流れとなる。このとき空気Ｍは、斜流ガイド１６に沿って流れるため、角筒部分１１ａから直接区画裏面５１ｂに垂直方向で衝突して拡散するよりも、圧力損失が小さく滑らかに流れ方向を変換することができる。なお、斜流導出口１６ｈから導出される空気は、間欠流動阻止部材１３の幅に相当する間隔を空けて形成された空気流路１４ｒを、縁１１ｋｐの方向に向かって流れることとなる。空気流路１４ｒを流れる空気Ｍは、両側壁１５ｓによって隣の空気流路１４ｒと区画されているため、隣の空気流路１４ｒを流れる空気Ｍとの重なりが確実に回避される。

空気流路１４ｒを縁１１ｋｐの方向に向かって流れる空気Ｍは、空気流路１４ｒから導出される手前でフラップ１８により流路が狭められて空気流路１４ｒから導出される。このように、空気Ｍの流路断面積が小さくなることにより、空気流路１４ｒから導出される空気Ｍの流速が増加する。つまり空気Ｍは、両側壁１５ｓに挟まれた空気流路１４ｒを通過することで隣の空気流路１４ｒを流れる空気Ｍとの重なりが回避され、さらにフラップ１８で流路が狭められることで噴出される空気Ｍの流速が増加されることにより、指向性が増し、噴流ノズル１０から噴き出された空気Ｍは従来の熱媒体拡散部材に比べて到達距離が長くなり、従来よりも少ない数のノズルで効果的な冷暖房を行うことが可能になる。

噴流ノズル１０から噴出された空気Ｍは、空気Ｍが保有する冷熱又は温熱により床材５１が効率よく冷やされ又は暖められる。そして、冷やされ又は暖められた床材５１から冷暖房室Ｒに冷熱又は温熱が輻射され、冷暖房室Ｒの冷房又は暖房が行われる。冷暖房システム１では、単に室内の温度を目標値にするだけでなく、効果温度（体感温度）が適正値になるように調節される。冷暖房を行っているとき実際に在室者が感じている温度（効果温度）は、効果温度＝（輻射表面温度＋室内空気温度）／２と言われている。ここで輻射表面温度は、輻射熱が放たれる面の温度である。このことから、冷暖房システム１では、冷房時に２４℃の体感温度を得ようとすれば、床材５１の温度を２０℃まで冷却することで、冷暖房室Ｒに供給される空気Ｍの温度は２８℃で足りる。仮に対流方式で冷暖房室Ｒ内の空気温度を２４℃にしようとすれば、空調機６１から吹き出される空気Ｍの温度は、一般的に採用される室内空気と吹出空気温度との差を１０℃とした場合は、１４℃まで冷却されることとなるが、冷暖房システム１では床材５１を２０℃に冷却する空気Ｍの温度は１８℃程度で足りるため、省エネルギーとなる。また、冷暖房システム１では、暖房時に２４℃の体感温度を得ようとすれば、床材５１の温度を２８℃まで加温することで、冷暖房室Ｒに供給される空気Ｍの温度は２０℃で足りる。

フレキシブルダクト３９に導入されずに引き続きダクト３８内を流れる空気Ｍは、さらに下流側に設けられたフレキシブルダクト３９に一部が導入され、残りはダクト３８内を流れる。これを繰り返し、ダクト３８内の空気Ｍは、各フレキシブルダクト３９に分配される。各フレキシブルダクト３９に導入された空気Ｍは、上述の要領で噴流ノズル１０から噴出され、床下空間５５に放出される。床下空間５５に放出された空気Ｍは、制気口６５から冷暖房室Ｒ内へ吹き出され、空気Ｍの対流によって冷暖房室Ｒ内の温度分布の偏りが緩和される。上述のように、冷暖房システム１では、所定の体感温度を得るために冷暖房室Ｒに供給される空気Ｍの温度は、対流方式の場合に比べて設定温度に近くて足りるため、床材５１を冷却又は加熱した後の空気Ｍを冷暖房室Ｒに供給することでも所定の体感温度を得ることが可能になる。冷暖房室Ｒ内に吹き出された空気Ｍは、空調機６１に導入されて温度が調節された後、再びダクト３８内に吹き出され、以後、上記のサイクルが繰り返される。

以上の説明では、噴流ノズル１０が設置される場所が床下であるとしたが、天井内や壁の中であってもよく、これらのうちの複数の場所であってもよい。また、空調機６１で温度が調節された空気Ｍの熱をコンクリートスラブ５４やコンクリート壁の躯体に蓄熱しておき、冷暖房室Ｒの冷暖房を行う際に躯体に蓄えられていた熱で温度が上昇又は低下した空気Ｍを噴流ノズル１０から噴き出して区画材を冷却又は加熱してもよい。

以上の説明では、チャンバー１１が角筒部分１１ａと台形部分１１ｂとから構成されていることとしたが、例えば、台形部分１１ｂを省いた角筒部分１１ａで構成され、導出開口１１ｋに対向する面を平板で塞いでその平板に導入口１１ｈを形成することとしてもよい。この場合も、複数の斜流導出口１６ｈから極力均一に空気Ｍが導出されるように、中仕切板１２を設けることが好ましい。

以上の説明では、間欠流動阻止部材１３が導出開口１１ｋの対向する長辺に渡すように設けられているとしたが、縁１１ｋｐから角筒部分１１ａの側面に沿って延ばして凹凸部材１４の凸部１５ｐの内側を塞ぐように設けられていてもよい。

以上の説明では、チャンバー１１が角筒部分１１ａを含んで形成され、凹凸部材１４が空気Ｍを二方向に噴出するように形成されていることとしたが、チャンバーが円筒状に形成されつつ傾斜部材が円錐状に形成され、円錐の頂部が円筒状のチャンバー内に入り込むように設置されて、空気Ｍを放射状に噴出するように形成されていてもよい。

１ 冷暖房システム
１０ 噴流ノズル
１１ チャンバー
１１ａ 角筒部分
１１ｋ 導出開口
１１ｋｐ 縁
１３ 間欠流動阻止部材
１４ 凹凸部材
１４ｒ 空気流路
１５ｄ 凹部
１５ｐ 凸部
１５ｓ 側壁
１６ 斜流ガイド
１８ フラップ
５１ 床材
５１ｂ 区画裏面
６１ 空調機
Ｍ 空気（熱媒体）
Ｒ 冷暖房室

Claims (5)

1. 冷暖房室の内外を区画する区画材の裏側に設置される熱媒体拡散部材であって；
   気体の熱媒体を受け入れるチャンバーであって、前記区画材と対向する面に前記熱媒体を導出する導出開口が形成されたチャンバーと；
   前記導出開口から導出される前記熱媒体を、前記導出開口の縁に向かうように方向を変換する傾斜部材と；
   前記導出開口の縁に沿って複数が間隔を空けて設けられ、前記導出開口の縁から前記チャンバーの外への前記熱媒体の導出を妨げる間欠流動阻止部材とを備え；
   前記チャンバーが、直方体状の角筒部分を含んで形成され、前記角筒部分の最長の辺を含む面に前記導出開口が形成されて構成され；
   前記傾斜部材が、矩形の板状部材が所定の間隔で山折り、谷折り、谷折り、山折りの周期で折り曲げられて連続した凹凸が形成された凹凸部材の、前記谷折りと谷折りとの間の凹部の一部が切り欠かれて山折りと山折りとの間の凸部の方向に折り曲げられることにより形成され；
   前記間欠流動阻止部材と前記凸部とが対応するように前記チャンバーと前記凹凸部材とが接続されて構成された；
   熱媒体拡散部材。
2. 冷暖房室の内外を区画する区画材の裏側に設置される熱媒体拡散部材であって；
   気体の熱媒体を受け入れるチャンバーであって、前記区画材と対向する面に前記熱媒体を導出する導出開口が形成されたチャンバーと；
   前記導出開口から導出される前記熱媒体を、前記導出開口の縁に向かうように方向を変換する傾斜部材と；
   前記導出開口の縁に沿って間欠して設けられ、前記導出開口の縁から前記チャンバーの外への前記熱媒体の導出を妨げる間欠流動阻止部材と；
   前記導出開口から導出された前記熱媒体を前記間欠流動阻止部材の方へ拡散するのを防ぐ側壁であって、前記区画材の面と協働して前記熱媒体の流路を形成する側壁とを備える；
   熱媒体拡散部材。
3. 前記区画材の面と前記側壁とで形成された前記熱媒体の流路を制限するフラップを備える；
   請求項２に記載の熱媒体拡散部材。
4. 前記チャンバーが、直方体状の角筒部分を含んで形成され、前記角筒部分の最長の辺を含む面に前記導出開口が形成されて構成され；
   前記傾斜部材が、矩形の板状部材が所定の間隔で山折り、谷折り、谷折り、山折りの周期で折り曲げられて連続した凹凸が形成された凹凸部材の、前記谷折りと谷折りとの間の凹部の一部が切り欠かれて山折りと山折りとの間の凸部の方向に折り曲げられることにより形成され；
   前記間欠流動阻止部材と前記凸部とが対応するように前記チャンバーと前記凹凸部材とが接続されて構成された；
   請求項２又は請求項３に記載の熱媒体拡散部材。
5. 請求項１乃至請求項４のいずれか１項に記載の熱媒体拡散部材と；
   前記チャンバーに導入される熱媒体の温度を調節する温調機器とを備え；
   前記熱媒体拡散部材から導出された前記熱媒体が前記区画材の温度を変化させて前記冷暖房室の冷暖房を行う；
   冷暖房システム。

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