JP5523023B2 - 路面状態の推定方法とその装置、及び、車両制御方法 - Google Patents
路面状態の推定方法とその装置、及び、車両制御方法 Download PDFInfo
- Publication number
- JP5523023B2 JP5523023B2 JP2009195593A JP2009195593A JP5523023B2 JP 5523023 B2 JP5523023 B2 JP 5523023B2 JP 2009195593 A JP2009195593 A JP 2009195593A JP 2009195593 A JP2009195593 A JP 2009195593A JP 5523023 B2 JP5523023 B2 JP 5523023B2
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- road surface
- state
- vibration
- tire
- sound pressure
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Active
Links
Images
Landscapes
- Control Of Driving Devices And Active Controlling Of Vehicle (AREA)
- Regulating Braking Force (AREA)
Description
一方、タイヤ発生音から路面状態を推定する方法では、路面が浅いWET路面であるか否かについては精度よく推定できるが、水深の深いWET路面では、音検出装置へ水が飛散することを防ぐことが困難であるだけでなく、図7に示すように、深いWET路面では水の跳ね上げが大きいため、波形がホワイトノイズに埋もれてしまい、路面に特徴的な音を観測することができないといった問題点があった。
このように、路面温度とタイヤ振動とタイヤ発生音とから路面状態を推定するようにしたので、タイヤ振動のみによる推定もしくはタイヤ発生音のみによる推定に比較して、路面がハイドロプレーニング現象の発生が予測される状態にあるか否かを正確に推定することができる。また、路面のWET状態を、水深が深くハイドロプレーニング現象の発生し易い第1の路面状態と、水深が浅くハイドロプレーニング現象の発生が予測されない第2の路面状態とを明確に区別できるので、ハイドロプレーニング現象の発生の予測を確実に行うことができる。
なお、タイヤ振動は走行中の路面からタイヤに入力する振動であり、タイヤ発生音はタイヤが路面に接地する際にタイヤ接地面付近に発生する音をいう。
また、ハイドロプレーニング現象は、水膜が形成された路面を車両が高速で走行した場合に、タイヤと路面との間に水が入り込んでしまって、ハンドルやブレーキが効きにくくなる現象で、ハイドロプレーニング現象の発生が予測されるWET状態とは、水膜の厚さである水深が所定の値(1mm〜3mm)を超えている路面の状態を指す。
このような構成を採ることにより、ハイドロプレーニング現象の発生が予測されるか否かを精度よく推定することができる。
路面状態推定装置10は、路面温度計測手段としての赤外線温度センサー11と、振動検出手段としての加速度センサー12と、音圧信号検出手段としてのマイクロフォン13と、回転速度検出手段としての車輪速センサー14と、振動レベル算出手段15と、音圧レベル算出手段16と、路面状態推定手段17と、警報手段18とを備える。
赤外線温度センサー11と加速度センサー12とマイクロフォン13と車輪速センサー14とは路面状態推定装置10のセンサー部10Aを構成する。振動レベル算出手段15と音圧レベル算出手段16と路面状態推定手段17とは演算処理部10Bを構成する。
加速度センサー12は、図2(b)に示すように、前輪22Fのタイヤ22Tのインナーライナー部23のタイヤ気室24側のほぼ中央部に配置されて、当該タイヤ22Tのトレッド25に入力する振動を検出する。なお、本例では、上記加速度センサー12の検出方向をタイヤ周方向になるように配置して、路面から入力するタイヤ周方向のトレッド振動を検出する。加速度センサー12の出力は、振動レベル算出手段15に入力される。
本例では、加速度センサー12の出力を車体側の演算処理部10Bに送信する送信機12zを設けるとともに、演算処理部10Bに受信機10zを設けることで、タイヤ22Tに取付けられた加速度センサー12の出力であるタイヤ振動のデータを無線伝送により、演算処理部10Bの振動レベル算出手段15に送信するようにしている。
送信機12zは加速度センサー12と一体にインナーライナー部23に配置されるが、送信機12zをタイヤ22Tのバルブ22vに取付ける構成としてもよい。
車輪速センサー14は、車輪の回転速度(以下、車輪速という)を検出するもので、本例では、外周部に歯車が形成され車輪とともに回転するローターと、このローターと磁気回路を構成するヨークと、磁気回路の磁束変化を検出するコイルとを備え、車輪(ここでは、前輪22F)の回転角度を検出する周知の電磁誘導型の車輪速センサーを用いている。ヨークとコイルとは図示しないナックルに装着される。車輪速センサー14の出力は、振動レベル算出手段15と路面状態推定手段17とに入力される。
なお、車輪速センサー14としては、リング多極マグネットと磁気抵抗素子とを組み合わせたものなど、他の構成の車輪速センサーを用いてもよい。あるいは、図示しないトランスミッションの回転速度を検出し、これを車輪速としてもよい。
振動レベル算出手段15は、振動波形検出部151と、振動レベル分布演算部152と、時間領域信号抽出部153と、周波数分析部154と、振動レベル算出部155と、振動レベル比演算部156とを備え、送信機12zから送信され受信機10zで受信した加速度センサー12の出力であるタイヤ振動のデータから、振動レベル演算値を求めて、これを路面状態推定手段17に出力する。
振動レベル分布演算部152は、車輪速センサー14からの出力パルスを用いて、前記振動波形をタイヤの所定の位置に対応する振動波形に変換し、図3に示すような、タイヤ振動レベルの分布を求める。
時間領域信号抽出部153は、タイヤ接地面近傍に現れるタイヤ振動のピーク位置から、当該タイヤ22Tの正確な踏み込み点Aと蹴り出し点Bとを特定するとともに、振動レベル分布のデータを、踏み込み前領域、接地面領域、蹴り出し後領域の3つの領域のデータに分割し、これらの領域のうち、踏み込み前領域における振動レベルの時系列波形を抽出する。
深いWET路面が第1の路面状態に対応する路面状態で、浅いWET路面が第2の路面状態に対応する路面状態である。
振動レベル算出部155は、図4に示す踏み込み前領域における周波数スペクトルから、低周波帯域(例えば、1〜2kHz帯域)の振動成分の大きさGLと高周波帯域(例えば、3〜5kHz帯域)での振動成分の大きさGHとを算出する。
振動レベル比演算部156は、低周波帯域の振動成分の大きさGLと高周波帯域の振動成分の大きさGHとから振動レベル演算値を算出する。本例では、振動レベル演算値を、低周波帯域の振動成分の大きさGLに対する高周波帯域の振動成分の大きさGHとの比である振動レベル比Rとした。R=(GH/GL)である。
なお、GLとGHとをデシベル単位(dBG)で表した時には、振動レベル比Rは、GLのdBG値とGHのdBG値との差になる。
周波数分析部161は、タイヤ発生音の音圧信号をN分の1オクターブ分析して、図5〜図7に示すような、音圧信号の分布波形(オクターブ分布波形)を求める。オクターブ分布波形は、N分の1オクターブの帯域に区切ったオクターブバンド毎に音圧レベル(バンドパワー)を測定して求めるもので、本例では、N=3とした。
オクターブ分布波形の横軸は周波数(Hz)で、縦軸はバンドパワー(dB)である。図5が乾燥路面走行時、図6がセミウェット路面(浅いWET路面)走行時、図7が水深2mm路面(深いWET路面)走行時のオクターブ分布波形である。
音圧レベル比演算部163は、低周波帯域のバンドパワー値PAと高周波帯域のバンドパワー値PBとから音圧レベル演算値を算出する。本例では、音圧レベル演算値を、低周波帯域のバンドパワー値PAに対する高周波帯域のバンドパワー値PBとの比である音圧レベル比Qとした。Q=(PB/PA)である。
なお、PAとPBとをデシベル単位(dB)で表した場合、音圧レベル比QはPBのdB値とPAのdB値との差になる。
また、路面状態推定手段17が、路面が深いWET状態であると判定した時には、車輪速度と予め設定された警告速度とを比較し、ハイドロプレーニング現象の発生が予測されるか否かを判定し、この判定結果を警報手段18に出力する。
なお、判定の手順については、後述する。
なお、警報用のブザーを駆動し、警報音により、ドライバーにハイドロプレーニング現象の発生が予測されることを認識させるようにしてもよいし、警報用のブザーとLEDとを併用してもよい。
また、注意用のLEDや警告用のLEDを設けて、路面が浅いWET状態であるという信号が入力されたときには注意用のLEDを点灯させて注意を促し、路面が深いWET状態であるという信号が入力されたときには警告用のLEDを点灯させて警告を発するようにしてもよい。
まず、センサー部10Aの各センサー(赤外線温度センサー11,加速度センサー12,マイクロフォン13,車輪速センサー14)により、走行中の路面温度T、タイヤ22Tの振動、タイヤ発生音、及び、車輪速Vをそれぞれ計測する。
路面温度Tのデータは直接路面状態推定手段17に出力される。
タイヤ22Tの振動のデータである加速度センサー12の出力は、送信機12zから送信され、演算処理部10Bの受信機10zで受信されて振動レベル算出手段15に入力される。
タイヤ発生音を含むタイヤ接地面付近の音のデータであるマイクロフォン13の出力は音圧レベル算出手段16に出力される。
車輪速Vのデータは振動レベル算出手段15と路面状態推定手段17とに出力される。
以下、路面状態推定手段17における路面状態の推定方法について、図8のフローチャート(以下、フロー1という)を参照して説明する。
始めに、路面上の水分が凍っているか否かを判断する。具体的には、路面温度Tのデータと予め設定された基準温度T0とを比較する(ステップS11)。本例では、基準温度T0をT0=−3℃とした。
計測された路面温度Tが基準温度T0以下の場合には、路面が凍っている状態、すなわち、WET状態ではないと判定する。
計測された路面温度Tが基準温度T0を超えている場合には、ステップS12に進む。
本例では、図4のグラフに示すように、低周波帯域の振動成分の大きさGLと高周波帯域の振動成分の大きさGHとをともにdBG単位としているので、振動レベル比Rに代えて、振動レベル差R’(dBG)=GH(dBG)−GL(dBG)と振動閾値Kpとを比較し、振動レベル差R’と振動閾値KpのdBG値との差が0を超えたときに深いWET状態である判定する。本例では、KpのdBG値を−20(dBG)とした。
すなわち、車両が、水深が2mm以上である深いWET状態の路面を走行すると、タイヤの排水能力が低下して、タイヤ22Tと裏面との間に水が入り込んでしまうため、ハンドルやブレーキが効きにくくなる、いわゆる、ハイドロプレーニング現象(アクアプレーニング現象ともいう)が発生する恐れがある。このハイドロプレーニング現象は、車輪速Vが大きくなるほど発生しやすいことが知られている。
そこで、ステップS13では、計測された車輪速Vと予め設定された基準となる車輪速である警告速度V0とを比較する。本例では、警告速度V0をV0=40km/hとした。
計測された車輪速Vが警告速度V0を超えた場合には、ハイドロプレーニング現象の発生は予測されると判定し、ハイドロプレーニング現象の発生が予測されるという信号を警報手段18に出力して、警報用のLEDを点灯もしくは点滅させるなどしてドライバーにハイドロプレーニング現象の発生が予測されることを認識させる。
一方、計測された車輪速Vが警告速度V0以下の場合には、路面状態が深いWET状態にはあるが、ハイドロプレーニング現象の発生は予測されないと判定する。但し、運転者がスピードを上げる可能性もあるので、路面が深いWET状態であるという信号を警報手段に出力して、警告用のLEDを点灯させて警告を発するようにすることが好ましい。
路面が乾燥アスファルト路面の場合には、図5に示すように、基準点A(500Hz)のバンドパワー値PAが基準点B(8000Hz)のバンドパワー値PBよりも高いので、音圧レベル比Qは1以上になる。一方、セミウェット路面走行時には、図6に示すように、音圧レベル比Qは1未満となる。したがって、音圧レベル比Qから、路面が浅いWET路面であるか否かを判定することができる。
なお、路面が深いWET路面である場合には、図7に示すように、スペクトルがホワイトノイズで満たされるため、正しい判定はできない。
路面状態が浅いWET状態にある場合でも、雨が降り続くと路面状態が深いWET状態に移行する可能性があるので、路面が浅いWET状態であるという信号を警報手段に出力して、注意用のLEDを点灯させて注意を促すようにすることが好ましい。
また、路面状態が深いWET状態にないと判定された場合には、タイヤ発生音から、路面が浅いWET路面であるか否かを判定する。
したがって、本発明の路面状態推定装置10で推定された路面状態の情報を車両制御手段30に出力して、車両の走行状態を制御するようにすれば、ABSブレーキのより高度な制御等が可能になり、車両の安全性を更に高めることができる。
また、上記例では、踏み込み前領域の周波数スペクトルから算出した1〜2kHz帯域の振動成分の大きさGLと3〜5kHz帯域での振動成分の大きさGHとから路面状態を推定したが、路面状態の推定に用いる周波数帯域はこれに限るものではない。また、路面状態の推定に用いる周波数帯域を3つ以上してもよい。この場合も、予め、3つ以上の周波数帯域の振動成分の大きさと路面状態との関係を求めておいて、これらの周波数帯域の振動成分の大きさの比などから路面状態を推定してもよい。
また、前記例では、タイヤ振動の時系列波形から、踏み込み前領域の時系列波形を抽出して路面状態を推定したが、踏み込み位置より後の踏み込み領域に対応する時間範囲の信号を抽出して路面状態を推定してもよい。あるいは、踏み込み前領域と接地面領域に対応する時間範囲の信号を抽出して路面状態を推定してもよい。
また、上記例では、2つの基準点のバンドパワー値から路面状態を推定したが、3個以上のバンドパワー値の比から路面状態を推定してもよい。
なお、基準点を1個とした場合には、音圧レベルは車輪速Vにより変化するので、閾値Krは、車輪速Vに応じて可変とすることが好ましい。
また、オクターブ分布波形を求める際のNとしては、N=3に限定されるものではないが、音圧分布の均一性と分解能との関係から、N=3とすることが好ましい。
このフロー2では、まず、路面温度Tのデータと予め設定された基準温度T0とを比較して、路面がWET状態にあるか否かを判定する(ステップS21)。
路面がWET状態にあると判定された場合には、ステップS22に進んで、音圧レベル比Qと予め設定された音圧閾値Kqとを比較し、路面状態が浅いWET状態にあるか否かを判定する。
路面状態が浅いWET状態にないと判定された場合には、ステップS23に進んで、タイヤ振動から路面が深いWET状態であるか否かを判定する。そして、路面状態が深いWET状態である場合には、ハイドロプレーニング現象が発生する可能性があるので、ステップS24に進んで、計測された車輪速Vと予め設定された基準となる車輪速である警告速度V0とを比較し、計測された車輪速Vが警告速度V0を超えた場合には、ハイドロプレーニング現象の発生は予測されると判定し、ハイドロプレーニング現象の発生が予測されるという信号を警報手段18に出力して、警報用のLEDを点灯もしくは点滅させるなどしてドライバーにハイドロプレーニング現象の発生が予測されることを認識させる。
一方、計測された車輪速Vが警告速度V0以下の場合には、路面状態が深いWET状態にあると判定する。
また、ステップS23で、路面が深いWET状態にはないと判定された場合には、路面が凍っている状態でもなく、また、浅いWET状態でも深いWET状態でもない(ここでは、乾燥路面)であるので、WET以外の状態と判定する。
なお、判定方法の詳細については、フロー1の場合と同様であるので、省略した。
[実施例]
乾燥路面及び浅いWET路面(セミウェット路)は、北海道の一般道で、深いWET路面は、水深2mmのテストコースを用いた。
各図において、浅いWET路面を走行したときの計測ポイント数は216ポイント、深いWET路面を走行したときの計測ポイント数は157ポイント、WET以外の路面(乾燥路面)を走行したときの計測ポイント数は251ポイントである。また、これらの計測ポイントで推定した推定結果が正しかった確率を示す判定率(%)を図13(a)の表にまとめた。また、参考のため、図12のフロー2を用いて推定した推定結果を図13(b)の表に示す。
図10に示すセミウェット路面走行時においては、タイヤ振動から求めた振動レベル差R’と振動閾値KpのdBG値との差は殆どが0dBG以下であり、音圧レベル差Q’は全て0dBG以下である。これを図13(a)の表で見ると、浅いWETを正しく判定した判定率は97.7%であり、路面が浅いWET状態であることを正確に推定できることが確認された。なお、フロー2を用いて推定した場合には、判定率は100%であった。
一方、先に浅いWET状態か否かを判定するフロー2では、図13(b)の表に示すように、深いWET状態の判定率が88.5%と、フロー1に比較して推定精度が低かったことから、先に深いWET状態か否かを判定する方が好ましいことがわかる。
図14(a)の表に示すように、音のみの判定では浅いWET状態については確実に判定できるが、深いWET状態については、判定率が88.5%と低かった。
一方、図14(b)の表に示すように、タイヤ振動のみの判定では深いWET状態については確実に判定できるが、浅いWET状態については、判定率が97.7%であった。したがって、音のみの判定、もしくは、タイヤ振動のみの判定よりは、音とタイヤ振動の両方を用いて路面状態を推定することで推定精度が向上することが確認された。
10z 受信機、11 赤外線温度センサー、12 加速度センサー、12z 送信機、13 マイクロフォン、14 車輪速センサー、15 振動レベル算出手段、
151 振動波形検出部、152 振動レベル分布演算部、
153 時間領域信号抽出部、154 周波数分析部、155 振動レベル算出部、
156 振動レベル比演算部、16 音圧レベル算出手段、161 周波数分析部、
162 音圧レベル算出部、163 音圧レベル比演算部、17 路面状態推定手段、
18 警報手段、20 車体、21 バンパー、22F 前輪、22R 後輪、
22T タイヤ、23 インナーライナー部、24 タイヤ気室、25 トレッド、
26 フレーム、30 車両制御装置。
Claims (9)
- 走行中の路面温度と、タイヤ振動の大きさと、タイヤ発生音の大きさとから、路面がハイドロプレーニング現象の発生が予測される状態にあるか否かを推定する方法であって、
前記路面温度が予め設定された基準温度を超えており、かつ、前記タイヤ振動の2kHz〜10kHz帯域の振動成分の大きさが予め設定された振動閾値を超えている場合には、路面がハイドロプレーニング現象の発生が予測されるWET状態である第1の路面状態にあると判定し、
路面温度が予め設定された前記基準温度を超えており、かつ、前記タイヤ発生音の10Hz〜10kHz帯域の音圧成分の大きさが予め設定された音圧閾値を超えている場合には、路面がハイドロプレーニング現象の発生が予測されないWET状態である第2の路面状態にあると判定することを特徴とする路面状態の推定方法。 - 第1の路面状態は、路面に2mmを超えた厚さの水膜が形成されている状態であり、第2の路面状態は、路面に厚さが2mm以下の水膜が形成されている状態であることを特徴とする請求項1に記載の路面状態の推定方法。
- 車輪速度を計測するとともに、路面が第1の路面状態にあると判定された場合には、前記車輪速度と予め設定された警告速度とを比較し、前記車輪速度が前記警告速度を超えている場合に、ハイドロプレーニング現象の発生が予測されると判定することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の路面状態の推定方法。
- 路面が第1の路面状態にあるか否かを判定した後に、第2の路面状態にあるか否かを判定することを特徴とする請求項1〜請求項3のいずれかに記載の路面状態の推定方法。
- 前記タイヤ振動の2kHz〜10kHz帯域の振動成分の大きさは、
走行中のタイヤの振動の振動波形の踏み込み位置より前の踏み込み前領域に対応する時間範囲の信号を抽出し、この抽出された時間範囲の信号を周波数解析して得られる周波数スペクトルを用いて算出されることを特徴とする請求項1〜請求項4のいずれかに記載の路面状態の推定方法。 - 前記タイヤ発生音の10Hz〜10kHz帯域の音圧成分の大きさは、
前記音圧信号をN分の1オクターブ解析して得られる周波数スペクトルを用いて算出されることを特徴とする請求項1〜請求項4のいずれかに記載の路面状態の推定方法。 - 車両の走行状態を制御する際に、請求項1〜請求項6のいずれかに記載の路面状態の推定方法により推定した路面状態に基づいて車両の走行状態を制御することを特徴とする車両制御方法。
- 走行中の路面の状態を推定する装置であって、
走行中の路面温度を計測する路面温度計測手段と、
タイヤ発生音を検出するタイヤ発生音検出手段と、
タイヤ振動を検出するタイヤ振動検出手段と、
車輪速度を検出する車輪速検出手段と、
前記タイヤ振動の2kHz〜10kHz帯域の振動成分の大きさを算出する振動成分算出手段と、
前記タイヤ発生音の10Hz〜10kHz帯域の音圧成分の大きさを算出する音圧成分算出手段と、
前記計測された路面温度と、前記振動成分の大きさと、前記音圧成分の大きさとから、路面がハイドロプレーニング現象の発生が予測される状態にあるか否かを推定する路面状態推定手段と、
ハイドロプレーニング現象の発生が予測されるか否かを推定する予測手段と、
を備え、
前記路面状態推定手段は、
路面温度が予め設定された基準温度を超えており、かつ、前記タイヤ振動の2kHz〜10kHz帯域の振動成分の大きさが予め設定された振動閾値を超えている場合には、路面がハイドロプレーニング現象の発生が予測されるWET状態である第1の路面状態にあると判定し、
路面温度が予め設定された前記基準温度を超えており、かつ、前記タイヤ発生音の10Hz〜10kHz帯域の音圧成分の大きさが予め設定された音圧閾値を超えている場合には、路面がハイドロプレーニング現象の発生が予測されないWET状態である第2の路面状態にあると判定し、
前記予測手段は、
路面が前記第1の路面状態にあると判定された場合には、前記車輪速検出手段で検出した車輪速度と予め設定された警告速度とを比較して、ハイドロプレーニング現象の発生が予測されるか否かを推定することを特徴とする路面状態の推定装置。 - ハイドロプレーニング現象の発生が予測されると推定された場合に、運転者に警報を発する警報装置を備えたことを特徴とする請求項8に記載の路面状態の推定装置。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2009195593A JP5523023B2 (ja) | 2009-08-26 | 2009-08-26 | 路面状態の推定方法とその装置、及び、車両制御方法 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2009195593A JP5523023B2 (ja) | 2009-08-26 | 2009-08-26 | 路面状態の推定方法とその装置、及び、車両制御方法 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2011046256A JP2011046256A (ja) | 2011-03-10 |
JP5523023B2 true JP5523023B2 (ja) | 2014-06-18 |
Family
ID=43833038
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2009195593A Active JP5523023B2 (ja) | 2009-08-26 | 2009-08-26 | 路面状態の推定方法とその装置、及び、車両制御方法 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP5523023B2 (ja) |
Cited By (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2017167048A (ja) * | 2016-03-17 | 2017-09-21 | 株式会社デンソー | ハイドロプレーニング判定装置 |
Families Citing this family (17)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
KR101507136B1 (ko) | 2013-08-08 | 2015-03-31 | 서강대학교산학협력단 | 유한요소와 예측방법을 이용하여 얇은 수막에서의 수막현상에 대한 물리량 획득 방법 |
JP6273937B2 (ja) * | 2014-03-18 | 2018-02-07 | 株式会社Soken | 路面状況推定装置 |
CN104554273B (zh) * | 2014-12-23 | 2017-09-15 | 上海语知义信息技术有限公司 | 通过噪音识别路面信息的系统及方法 |
JP6025273B2 (ja) | 2015-03-17 | 2016-11-16 | 富士重工業株式会社 | 車両の走行制御装置 |
JP6822131B2 (ja) * | 2016-12-22 | 2021-01-27 | 三菱自動車工業株式会社 | 車両用走行支援装置 |
US11498570B2 (en) * | 2017-03-24 | 2022-11-15 | Compagnie Generale Des Etablissements Michelin | Method and system for real-time estimation of road conditions and vehicle behavior |
IT201700058879A1 (it) * | 2017-05-30 | 2018-11-30 | Faiveley Transport Italia Spa | Sistema e procedimento acustico per il controllo di trazione/frenatura di un convoglio ferroviario. |
JP2019001367A (ja) * | 2017-06-16 | 2019-01-10 | 株式会社ブリヂストン | 路面状態判別方法及び路面状態判別装置 |
JP2019006351A (ja) * | 2017-06-28 | 2019-01-17 | 株式会社ブリヂストン | 路面状態推定方法及び路面状態推定装置 |
DE102017122979A1 (de) * | 2017-10-04 | 2019-04-04 | HELLA GmbH & Co. KGaA | Verfahren zur Erfassung von Feuchtigkeit auf einer Fahrbahn |
JP6766798B2 (ja) * | 2017-12-15 | 2020-10-14 | 株式会社デンソー | 道路地図生成システム及び道路地図生成方法 |
JP2020032897A (ja) * | 2018-08-30 | 2020-03-05 | 株式会社ブリヂストン | 路面状態推定方法及び路面状態推定装置並びにタイヤ |
TWI692638B (zh) * | 2019-01-04 | 2020-05-01 | 益力半導體股份有限公司 | 利用聲音檢測胎皮厚度的裝置、方法及非暫存電腦可讀取記錄媒體 |
JP7248477B2 (ja) * | 2019-03-28 | 2023-03-29 | 本田技研工業株式会社 | 車両制御装置、端末装置、サーバ装置、車両、車両制御システム及び車両制御方法 |
EP4007889B1 (fr) * | 2019-08-01 | 2023-08-30 | Compagnie Generale Des Etablissements Michelin | Méthode d'estimation de la hauteur d'eau sur une chaussée lors du roulage d'un pneumatique |
CN112393740B (zh) * | 2020-12-03 | 2022-09-09 | 吉林大学 | 一种路面舒适性指数的确定方法及系统 |
US12043263B2 (en) | 2021-01-13 | 2024-07-23 | Baidu Usa Llc | Audio-based technique to sense and detect the road condition for autonomous driving vehicles |
Family Cites Families (7)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP3549119B2 (ja) * | 1993-12-07 | 2004-08-04 | 本田技研工業株式会社 | ブレーキペダル反力発生装置 |
JP2002039854A (ja) * | 2000-07-21 | 2002-02-06 | Bridgestone Corp | タイヤ振動検知装置 |
JP3892722B2 (ja) * | 2001-12-21 | 2007-03-14 | 株式会社ブリヂストン | 路面状態及びタイヤ走行状態推定装置及び車両制御装置 |
JP4046059B2 (ja) * | 2002-11-08 | 2008-02-13 | 株式会社豊田中央研究所 | 路面状態推定装置 |
JP2006351000A (ja) * | 2005-05-13 | 2006-12-28 | Tohoku Regional Bureau Ministry Of Land Infrastructure & Transport | 路面状況判定方法およびその装置 |
US9046457B2 (en) * | 2005-06-17 | 2015-06-02 | Kabushiki Kaisha Bridgestone | Road surface condition estimating method, road surface condition estimating tire, road surface condition estimating apparatus, and vehicle control apparatus |
FR2909946B1 (fr) * | 2006-12-13 | 2010-09-17 | Soc Tech Michelin | Procede d'estimation d'un risque de defaut de liaison au sol d'un vehicule automobile |
-
2009
- 2009-08-26 JP JP2009195593A patent/JP5523023B2/ja active Active
Cited By (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2017167048A (ja) * | 2016-03-17 | 2017-09-21 | 株式会社デンソー | ハイドロプレーニング判定装置 |
WO2017159012A1 (ja) * | 2016-03-17 | 2017-09-21 | 株式会社デンソー | ハイドロプレーニング判定装置 |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JP2011046256A (ja) | 2011-03-10 |
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
JP5523023B2 (ja) | 路面状態の推定方法とその装置、及び、車両制御方法 | |
JP5072463B2 (ja) | タイヤの摩耗検知方法及びタイヤの摩耗検知装置 | |
JP5657917B2 (ja) | 路面状態推定方法 | |
JP5878612B2 (ja) | 路面状態推定方法 | |
US9043112B2 (en) | Method and system for signaling an aquaplaning condition of a tyre fitted on a vehicle | |
JP5121452B2 (ja) | 路面状態推定方法、路面状態推定用タイヤ、路面状態推定装置、及び、車両制御装置 | |
JP5165603B2 (ja) | タイヤ走行状態推定方法、定常走行状態推定装置、タイヤ摩耗推定方法とその装置 | |
WO2008072453A1 (ja) | タイヤ摩耗量推定装置、及びタイヤ摩耗量推定装置を搭載した車両 | |
JP5806278B2 (ja) | タイヤ偏摩耗推定方法及びタイヤ偏摩耗推定装置 | |
CN106061761B (zh) | 路面状态估计方法 | |
JP2007153034A (ja) | タイヤ摩耗状態判定装置 | |
JP2007055284A (ja) | 路面状態推定方法、路面状態推定用タイヤ、路面状態推定装置、及び、車両制御装置 | |
JP2011203017A (ja) | 路面状態推定方法 | |
JP2008143460A (ja) | タイヤ摩耗量推定装置、及びタイヤ摩耗量推定装置を搭載した車両 | |
JP2002240520A (ja) | タイヤ走行状態の検出方法とタイヤ走行状態検出装置、及び路面状態の推定方法と路面状態推定装置 | |
US6584427B2 (en) | Method and apparatus for estimating tire air pressure | |
JP2005249525A (ja) | 路面荒さ推定装置及び路面荒さ推定方法 | |
JP5100095B2 (ja) | タイヤ摩耗量の推定方法及びタイヤ摩耗量推定装置 | |
WO2017187927A1 (ja) | 路面状態検出装置 | |
KR20170052856A (ko) | 수막현상 예방 장치 | |
JP2016217065A (ja) | 路面粗さの計測装置 | |
JP4946174B2 (ja) | タイヤの接地長算出方法及びタイヤの接地長算出装置 | |
JP2008039769A (ja) | 車両走行安全性評価装置および車両走行安全性評価方法 | |
JP5908953B2 (ja) | 車両制御方法及び路面状態警告方法 | |
JP3892723B2 (ja) | Abs制動制御方法とその装置 |
Legal Events
Date | Code | Title | Description |
---|---|---|---|
A621 | Written request for application examination |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621 Effective date: 20120809 |
|
A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20130628 |
|
A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20130702 |
|
A521 | Request for written amendment filed |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20130902 |
|
TRDD | Decision of grant or rejection written | ||
A01 | Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01 Effective date: 20140408 |
|
A61 | First payment of annual fees (during grant procedure) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61 Effective date: 20140408 |
|
R150 | Certificate of patent or registration of utility model |
Ref document number: 5523023 Country of ref document: JP Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |