JP5288315B2 - シクロブチルプリン誘導体、血管新生促進剤、管腔形成促進剤、神経細胞成長促進剤および医薬品 - Google Patents

Description

本発明は、シクロブチルプリン誘導体、血管新生促進剤、管腔形成促進剤、神経細胞成長促進剤および医薬品に関する。

従来、４員環に核酸が結合したいくつかの誘導体は、抗ウイルス作用を有することが知られている。前記誘導体としては、例えば、シクロブチルプリン誘導体（例えば、特許文献１〜３参照）、オキセタン環に核酸が結合したオキセタノシン誘導体（例えば、特許文献４）等が挙げられる。

他方、血管新生、神経細胞成長等を促進する物質として、生体由来の成長因子である、線維芽細胞増殖因子（ＦＧＦ）、血小板由来増殖因子（ＰＤ−ＥＣＧＦ）、血管内皮細胞増殖因子（ＶＥＧＦ）、神経成長因子（ＮＧＦ）等が知られている。そこで、これらの成長因子の中には、創傷治癒薬、育毛剤等の有効成分として用いられているものもある。

特許第２６９４９９９号公報 特許第２５７７６４０号公報 特許第２９６２４９４号公報 特開平５−３２６９１号公報

しかしながら、前記成長因子は、いずれも分子量が１５０００〜３００００の高分子タンパク質であるため、低吸収性と安定性が課題となっている。そこで、本発明の目的は、血管新生促進活性、管腔形成促進活性および神経細胞成長促進活性の少なくとも一つを有し、化学的に安定な低分子物質であり、低分子量のため、吸収性が高く、安価に安定して供給可能な化合物を提供することである。

本発明は、下記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物である。

前記一般式（１）中、
Ｘ_１は、ハロゲノ基、アルキル基、アルキルチオ基、チオ基（チオール基）、アミノ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アルキニル基またはシアノ基であり、
Ｘ_２は、ハロゲノ基、アミノ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、チオ基（チオール基）またはアルキルチオ基であり、
Ｘ_３は、水素原子、ハロゲノ基またはアルコキシ基であり、
Ｒ_１およびＲ_２は、同一であるかまたは異なり、それぞれ、水素原子、ハロゲノ基、カルボキシル基、アルキル基、アシル基、カルバモイル基、アシルオキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、アルコキシアルキル基、ハロアルキル基またはホスホノオキシアルキル基であり、
Ｘ_１がアミノ基である場合は、
Ｘ_２およびＸ_３がともにハロゲノ基であるか、
Ｘ_２およびＸ_３がともにアルコキシ基であるか、または、
Ｘ_２がヒドロキシ基であり、Ｘ_３がハロゲノ基であり、かつ、Ｒ_１およびＲ_２がともにアシルオキシアルキル基であり、
前記Ｘ_１、Ｘ_２、Ｘ_３、Ｒ_１およびＲ_２において、前記アルキル基、前記アルキルチオ基、前記チオ基（チオール基）、前記ヒドロキシ基、前記アルコキシ基、前記アルキニル基、前記アミノ基、前記カルボキシル基、前記アシル基、前記カルバモイル基、前記アシルオキシ基、前記ヒドロキシアルキル基、前記アシルオキシアルキル基、前記アルコキシアルキル基および前記ホスホノオキシアルキル基は、それぞれの一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。

前記目的を達成するために、本発明者らは一連の研究を重ねたところ、血管新生促進活性、管腔形成促進活性および神経細胞成長促進活性の少なくとも一つを有する、前記一般式（１）で表される新規なシクロブチルプリン誘導体を見出し、本発明に到達した。本発明のシクロブチルプリン誘導体は、化学的に安定な低分子物質であり、低分子量のため、吸収性が高く、安価に安定して供給可能である。そして、本発明のシクロブチルプリン誘導体は、血管新生促進活性、管腔形成促進活性および神経細胞成長促進活性の少なくとも一つを利用した、種々の医薬品、医薬部外品等に利用可能である。

図１は、実施例１および比較例１〜８における管腔形成測定の結果を示すグラフである。 図２は、実施例１、比較例７および比較例８における細胞増殖測定の結果を示すグラフである。 図３（Ａ）〜（Ｆ）は、実施例１、比較例７および比較例８における管腔形成測定の結果を示す写真である。 図４（Ａ）〜（Ｈ）は、実施例１、比較例７〜１０における細胞遊走性測定の結果を示す写真である。 図５（Ａ）〜（Ｈ）は、実施例１、比較例７〜１０における細胞遊走性測定の結果を示す写真である。 図６は、実施例１、比較例７〜１０における細胞遊走性測定の結果を示すグラフである。 図７（Ａ）は、実施例３における、経時的なｐＥＲＫおよびＥＲＫ量を示すイムノブロット写真であり、図７（Ｂ）は、ｐＥＲＫ相対値のグラフである。 図８は、実施例３における、経時的なｐＡｋｔ、Ａｋｔ、ｐＪＮＫおよびｐｐ３８量を示すイムノブロット写真である。 図９（Ａ）は、本発明の実施例４における、２−Ｃｌ−ＯＣＴ．Ａ添加濃度によるｐＥＲＫ量への影響を示すイムノブロット写真であり、図９（Ｂ）は、ｐＥＲＫ相対値のグラフである。 図１０（Ａ）は、実施例５における、経時的なｐＭＥＫおよびＭＥＫ量を示すイムノブロット写真であり、図１０（Ｂ）は、ｐＭＥＫ相対値のグラフである。 図１１（Ａ）は、実施例６における、ＰＤ９８０５９によるＥＲＫ活性化阻害を示すイムノブロット写真であり、図１１（Ｂ）は、ｐＥＲＫ相対値のグラフである。 図１２は、本発明の実施例７における、ＰＤ９８０５９による管腔形成阻害を示す管腔面積相対値のグラフである。 図１３（Ａ）は、実施例８における、ＳＵ５４１６によるＥＲＫ活性化阻害を示すイムノブロット写真であり、図１３（Ｂ）は、ｐＥＲＫ相対値のグラフである。 図１４は、本発明の実施例９における、ＳＵ５４１６による管腔形成阻害を示す管腔面積相対値のグラフである。 図１５は、実施例１０におけるＰＣ１２細胞の顕微鏡写真である。図１５（Ａ）はＰＢＳ、図１５（Ｂ）はＮＧＦ、図１５（Ｃ）は２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ ５０μｍｏｌ／Ｌ、図１５（Ｄ）は２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ １００μｍｏｌ／Ｌを添加したＰＣ１２細胞の顕微鏡写真である。 図１６は、実施例１０におけるＡＣｈＥ活性の測定結果を示すグラフである。 図１７は、実施例１１における、ウサギ角膜法による血管新生試験結果を示す写真である。図１７（Ａ）は、生理食塩水投与後の結果を示す写真であり、図１７（Ｂ）は、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＣＴ−Ａ投与後の結果を示す写真である。

本発明のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物は、前記一般式（１）において、例えば、前記Ｘ_１が、クロロ基であるのが好ましい。

本発明のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物は、前記一般式（１）において、例えば、前記Ｘ_２が、アミノ基であるのが好ましい。

本発明のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物は、前記一般式（１）において、例えば、前記Ｒ_１およびＲ_２が、ヒドロキシメチル基であるのが好ましい。

本発明のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物は、前記一般式（１）において、例えば、前記Ｘ_１が、クロロ基であり、前記Ｘ_２が、アミノ基であり、前記Ｒ_１およびＲ_２が、ヒドロキシメチル基であってもよい。

本発明のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物は、例えば、６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス-トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリンもしくは６−アミノ−２−メチルチオ−９−［トランス-トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物であってもよい。

本発明の促進剤は、下記一般式（１′）で表されるシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含み、血管新生促進機能、管腔形成促進機能および神経細胞成長促進機能からなる群から選択される少なくとも一つの機能を有する促進剤である。

前記一般式（１′）中、
Ｘ_１′は、ハロゲノ基、アルキル基、アルキルチオ基、チオ基（チオール基）、アミノ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アルキニル基またはシアノ基であり、
Ｘ_２′は、ハロゲノ基、アミノ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、チオ基（チオール基）またはアルキルチオ基であり、
Ｘ_３′は、水素原子、ハロゲノ基、アルキル基、アルキルチオ基、アミノ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、ヒドロキシフェニル基またはカルバモイル基であり、
Ｒ_１′およびＲ_２′は、同一であるかまたは異なり、それぞれ、水素原子、ハロゲノ基、カルボキシル基、アルキル基、アシル基、カルバモイル基、アシルオキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、アルコキシアルキル基、ハロアルキル基またはホスホノオキシアルキル基であり、
Ｘ_１′がアミノ基かつＸ_３′が水素原子である場合は、Ｒ_１′およびＲ_２′は、ヒドロキシアルキル基以外の原子または置換基であり、
前記Ｘ_１′、Ｘ_２′、Ｘ_３′、Ｒ_１′およびＲ_２′において、前記アルキル基、前記アルキルチオ基、前記チオ基（チオール基）、前記ヒドロキシ基、前記アルコキシ基、前記アルキニル基、前記アミノ基、前記ヒドロキシフェニル基、前記カルバモイル基、前記カルボキシル基、前記アシル基、前記アシルオキシ基、前記ヒドロキシアルキル基、前記アシルオキシアルキル基、前記アルコキシアルキル基および前記ホスホノオキシアルキル基は、それぞれの一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。

本発明の促進剤は、前記一般式（１′）において、例えば、前記Ｘ_１′が、クロロ基であってもよい。

本発明の促進剤は、前記一般式（１′）において、例えば、前記Ｘ_２′が、アミノ基であってもよい。

本発明の促進剤は、前記一般式（１′）において、例えば、前記Ｒ_１′およびＲ_２′が、ヒドロキシメチル基であってもよい。

本発明の促進剤は、前記一般式(１’)において、例えば、前記Ｘ_１’が、クロロ基またはメチルチオ基であり、前記Ｘ_２’が、アミノ基であり、前記Ｘ_３’が、水素原子であり、前記Ｒ_１’およびＲ_２’が、ヒドロキシメチル基であってもよい。

本発明の促進剤は、例えば、６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス-トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリンもしくは６−アミノ−２−メチルチオ−９−［トランス-トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含んでいてもよい。

本発明の医薬品は、本発明のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体および立体異性体、およびそれらの塩、溶媒和物および水和物、ならびに本発明の促進剤からなる群から選択される少なくとも一つを含み、血管新生促進用、管腔形成促進用および神経細胞成長促進用からなる群から選択される少なくとも一つの用途を有する。

本発明の医薬品は、例えば、創傷治癒薬、アルツハイマー治療薬、アルツハイマー予防薬、梗塞性疾患治療薬、梗塞性疾患予防薬および育毛剤からなる群から選択される少なくとも一つであってもよい。

つぎに、本発明について、さらに詳しく説明する。

本発明において、ハロゲノ基とは、特に限定されないが、例えば、フルオロ基（フッ素原子）、クロロ基（塩素原子）、ブロモ基（臭素原子）およびヨード基（ヨウ素原子）等が挙げられる。なお、前記ハロゲノ基とは、置換基としてのハロゲン原子の名称である。

本発明において、アルキル基としては、特に限定されないが、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基等が挙げられ、アルキルアミノ基、アルコキシ基等のアルキル基を構造中に含む基においても同様である。本発明において、前記アルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基等が挙げられる。

本発明において、アルキルチオ基としては、特に制限されないが、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、イソプロピルチオ基等が挙げられる。本発明において、前記アルキルチオ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキルチオ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基等が挙げられる。

本発明において、チオ基（チオール基）は、例えば、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記チオ基（チオール基）における置換基としては、特に制限されないが、例えば、メチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ベンジル基、ｐ−メトキシベンジル基、メトキシメチル基、アセチル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、ジメトキシトリチル基、モノメトキシトリチル基、ピクシル基等が挙げられる。

本発明において、ヒドロキシ基は、例えば、異性化し、オキソ基（＝Ｏ）として存在してもよく、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記ヒドロキシ基における置換基としては、酸で脱保護することが可能なものを含み、特に制限されないが、例えば、メチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ベンジル基、ｐ−メトキシベンジル基、メトキシメチル基、アセチル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、ジメトキシトリチル基、モノメトキシトリチル基、ピクシル基等が挙げられる。

本発明において、アルコキシ基としては、特に制限されないが、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等が挙げられる。本発明において、前記アルコキシ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルコキシ基における置換基としても、特に制限されないが、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基等が挙げられる。

本発明において、アルキニル基としては、特に制限されないが、例えば、下記一般式（２）で表される置換基（式中のＲは、水素原子または直鎖もしくは分枝アルキル基）等が挙げられ、具体的には、例えば、エチニル基、プロパルギル基等が挙げられる。本発明において、前記アルキニル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキニル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基等が挙げられる。

本発明において、アミノ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アミノ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、メチル基、エチル基等のアルキル基；アセチル基、エチルカルボニル等の炭素数が１〜６のアルキルカルボニル基；炭素数が１〜６のアルキルスルホニル基；メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等の炭素数が１〜６のアルコキシカルボニル基；フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基等のアリールカルボニル基；フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基等のアリールスルホニル基；ベンジルカルボニル基等の炭素数が７〜１０のアラルキルカルボニル基；ベンジル基、ジフェニルメチル基、トリチル基等のアラルキル基；オキシカルボニル基；ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル基；ベンジルオキシカルボニル基；アリルオキシカルボニル基；フルオレニルメチルオキシカルボニル基；トリフルオロアセチル基；ホルミル基等が挙げられる。これらの置換基は、１〜３個のハロゲノ基、ニトロ基等で置換されていてもよい。その具体例としては、例えば、ｐ−ニトロベンジルオキシカルボニル基、ｐ−クロロベンジルオキシカルボニル基、ｍ−クロロベンジルオキシカルボニル基、ｐ−メトキシベンジルオキシカルボニル基等が挙げられる。

本発明において、カルボキシル基は、例えば、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記カルボキシル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、メチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ベンジル基、ｐ−メトキシベンジル基、メトキシメチル基、アセチル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、ジメトキシトリチル基、モノメトキシトリチル基、ピクシル基等が挙げられる。

本発明において、アシル基としては、特に限定されないが、例えば、ホルミル基、アセチル基、プロピオニル基、イソブチリル基、バレリル基、イソバレリル基、ピバロイル基、ヘキサノイル基、シクロヘキサノイル基、ベンゾイル基、エトキシカルボニル基等が挙げられ、アシル基を構造中に含む基（アシルオキシ基、アルカノイルオキシ基等）においても同様である。また、本発明において、アシル基の炭素数にはカルボニル炭素を含み、例えば、炭素数１のアシル基とはホルミル基を指すものとする。本発明において、前記アシル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アシル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基等が挙げられる。

本発明において、カルバモイル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記カルバモイル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、メチル基、エチル基等のアルキル基；アセチル基、エチルカルボニル等の炭素数が１〜６のアルキルカルボニル基；炭素数が１〜６のアルキルスルホニル基；メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等の炭素数が１〜６のアルコキシカルボニル基；フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基等のアリールカルボニル基；フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基等のアリールスルホニル基；ベンジルカルボニル基等の炭素数が７〜１０のアラルキルカルボニル基；ベンジル基、ジフェニルメチル基、トリチル基等のアラルキル基；オキシカルボニル基；ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル基；ベンジルオキシカルボニル基；アリルオキシカルボニル基；フルオレニルメチルオキシカルボニル基；トリフルオロアセチル基；ホルミル基等が挙げられる。これらの置換基は、１〜３個のハロゲノ基、ニトロ基等で置換されていてもよい。その具体例としては、例えば、ｐ−ニトロベンジルオキシカルボニル基、ｐ−クロロベンジルオキシカルボニル基、ｍ−クロロベンジルオキシカルボニル基、ｐ−メトキシベンジルオキシカルボニル基等が挙げられる。

本発明において、アシルオキシ基としては、特に限定されないが、例えば、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、ブタノイルオキシ基、３−クロロブチリルオキシ基等が挙げられる。本発明において、前記アシルオキシ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アシルオキシ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基が挙げられる。

本発明において、ヒドロキシアルキル基としては、特に限定されないが、例えば、ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、ヒドロキシプロピル基等が挙げられる。本発明において、前記ヒドロキシアルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記ヒドロキシアルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基等が挙げられる。

本発明において、アシルオキシアルキル基としては、特に限定されないが、例えば、前記アシルオキシ基で置換した前記アルキル基等が挙げられる。前記アシルオキシアルキル基としては、例えば、アセトキシエチル基、プロピオニルオキシエチル基、ブタノイルオキシエチル基、３−クロロブチリルオキシエチル基等が挙げられる。本発明において、前記アシルオキシアルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アシルオキシアルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基等が挙げられる。

本発明において、アルコキシアルキル基としては、特に限定されないが、例えば、メトキシメチル基、エトキシメチル基、メトキシエチル基、エトキシエチル基、プロポキシエチル基等が挙げられる。本発明において、前記アルコキシアルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルコキシアルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基等が挙げられる。

本発明において、ハロアルキル基としては、特に限定されないが、例えば、前記ハロゲノ基で置換した前記アルキル基等が挙げられる。前記ハロアルキル基としては、具体的には、例えば、クロロメチル基、クロロエチル基、クロロブチル基、ジクロロメチル基、トリフルオロメチル基、ブロモメチル基、ブロモエチル基、フルオロメチル基、トリフルオロエチル基等が挙げられる。

本発明において、ホスホノオキシアルキル基としては、特に限定されないが、例えば、ホスホノオキシメチル基、ホスホノオキシエチル基、ホスホノオキシプロピル基等が挙げられる。本発明において、前記ホスホノオキシアルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記ホスホノオキシアルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基等が挙げられる。

本発明において、ヒドロキシフェニル基は、例えば、ヒドロキシ基が、異性化し、オキソ基（＝Ｏ）として存在してもよく、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記ヒドロキシフェニル基における置換基としては、酸で脱保護することが可能なものを含み、特に制限されないが、例えば、メチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ベンジル基、ｐ−メトキシベンジル基、メトキシメチル基、アセチル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、ジメトキシトリチル基、モノメトキシトリチル基、ピクシル基等が挙げられる。

＜シクロブチルプリン誘導体＞
本発明において、前記一般式（１）中の前記Ｘ_１は、ハロゲノ基、アルキル基、アルキルチオ基、チオ基（チオール基）、アミノ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アルキニル基またはシアノ基であり、好ましくは、ハロゲノ基である。
前記Ｘ_１が前記ハロゲノ基である場合、前記ハロゲノ基としては、特に制限されないが、例えば、フルオロ基（フッ素原子）、クロロ基（塩素原子）、ブロモ基（臭素原子）、ヨード基（ヨウ素原子）等が挙げられ、好ましくは、クロロ基（塩素原子）である。
そして、前記Ｘ_１が前記アルキル基である場合、前記アルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルキル基等が挙げられる。前記アルキル基としては、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基等が挙げられ、好ましくは、メチル基である。前記アルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が、任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルキル基における置換基等が挙げられる。
また、前記Ｘ_１が前記アルキルチオ基である場合、前記アルキルチオ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルキルチオ基等が挙げられる。前記アルキルチオ基としては、具体的には、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、イソプロピルチオ基等が挙げられ、好ましくは、メチルチオ基である。前記アルキルチオ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキルチオ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルキルチオ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_１が前記チオ基（チオール基）である場合、前記チオ基（チオール基）は、例えば、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記チオ基（チオール基）における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のチオ基（チオール基）における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_１が前記アミノ基である場合、前記アミノ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が別の置換基に置換されていてもよい。アミノ基における前記置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアミノ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_１がアミノ基である場合は、Ｘ_２およびＸ_３がともにハロゲノ基であるか、Ｘ_２およびＸ_３がともにアルコキシ基であるか、または、Ｘ_２がヒドロキシ基であり、Ｘ_３がハロゲノ基であり、かつ、Ｒ_１およびＲ_２がともにアシルオキシアルキル基である。
前記Ｘ_１が前記ヒドロキシ基である場合、前記ヒドロキシ基は、例えば、異性化し、オキソ基（＝Ｏ）として存在してもよく、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記ヒドロキシ基における前記置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のヒドロキシ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_１が前記アルコキシ基である場合、前記アルコキシ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルコキシ基等が挙げられる。前記アルコキシ基としては、具体的には、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等が挙げられる。前記アルコキシ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルコキシ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルコキシ基における置換基等が挙げられる。 前記Ｘ_１が前記アルキニル基である場合、前記アルキニル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルキニル基等が挙げられる。前記アルキニル基としては、具体的には、例えば、エチニル基、プロパルギル基等が挙げられる。前記アルキニル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキニル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルキニル基における置換基等が挙げられる。

本発明において、前記一般式（１）中の前記Ｘ_２は、ハロゲノ基、アミノ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、チオ基（チオール基）またはアルキルチオ基であり、好ましくは、アミノ基である。
前記Ｘ_２が前記ハロゲノ基である場合、前記ハロゲノ基としては、特に制限されないが、例えば、フルオロ基（フッ素原子）、クロロ基（塩素原子）、ブロモ基（臭素原子）、ヨード基（ヨウ素原子）等が挙げられ、好ましくは、クロロ基（塩素原子）である。
前記Ｘ_２が前記アミノ基である場合、前記アミノ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が別の置換基に置換されていてもよい。アミノ基における前記置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアミノ基における置換基等が挙げられる。
また、前記Ｘ_２が前記ヒドロキシ基である場合、前記ヒドロキシ基は、例えば、異性化し、オキソ基（＝Ｏ）として存在してもよく、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記ヒドロキシ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のヒドロキシ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_２が前記アルコキシ基である場合、前記アルコキシ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルコキシ基等が挙げられる。前記アルコキシ基としては、具体的には、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等が挙げられる。前記アルコキシ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルコキシ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルコキシ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_２が前記チオ基（チオール基）である場合、前記チオ基（チオール基）は、例えば、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記チオ基（チオール基）における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のチオ基（チオール基）における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_２が前記アルキルチオ基である場合、前記アルキルチオ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルキルチオ基等が挙げられる。前記アルキルチオ基としては、具体的には、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、イソプロピルチオ基等が挙げられ、好ましくは、メチルチオ基である。前記アルキルチオ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキルチオ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルキルチオ基における置換基等が挙げられる。

本発明において、前記一般式（１）中の前記Ｘ_３は、水素原子、ハロゲノ基またはアルコキシ基である。

前記Ｘ_３が前記ハロゲノ基である場合、前記ハロゲノ基としては、特に制限されないが、例えば、フルオロ基（フッ素原子）、クロロ基（塩素原子）、ブロモ基（臭素原子）、ヨード基（ヨウ素原子）等が挙げられ、好ましくは、クロロ基（塩素原子）である。

前記Ｘ_３が前記アルコキシ基である場合、前記アルコキシ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルコキシ基等が挙げられる。前記アルコキシ基としては、具体的には、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等が挙げられる。前記アルコキシ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルコキシ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルコキシ基における置換基等が挙げられる。

本発明において、前記一般式（１）中の前記Ｒ_１およびＲ_２は、同一であるかまたは異なり、それぞれ、水素原子、ハロゲノ基、カルボキシル基、アルキル基、アシル基、カルバモイル基、アシルオキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、アルコキシアルキル基、ハロアルキル基またはホスホノオキシアルキル基であり、好ましくは、ヒドロキシアルキル基である。
前記Ｒ_１およびＲ_２の少なくとも一方が、前記ヒドロキシアルキル基である場合、前記ヒドロキシアルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖または分枝ヒドロキシアルキル基等が挙げられる。前記ヒドロキシアルキル基としては、具体的には、例えば、ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、ヒドロキシプロピル基、ホスホノオキシアルキル基等が挙げられ、好ましくは、ヒドロキシメチル基である。また、前記ヒドロキシアルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記ヒドロキシアルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のヒドロキシアルキル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１およびＲ_２の少なくとも一方が、前記ハロゲノ基である場合、前記ハロゲノ基としては、特に制限されないが、例えば、フルオロ基（フッ素原子）、クロロ基（塩素原子）、ブロモ基（臭素原子）、ヨード基（ヨウ素原子）等が挙げられる。
前記Ｒ_１およびＲ_２の少なくとも一方が、前記カルボキシル基である場合、前記カルボキシル基は、例えば、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記カルボキシル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のカルボキシル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１およびＲ_２の少なくとも一方が、前記アルキル基である場合、前記アルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルキル基等が挙げられる。前記アルキル基としては、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基等が挙げられる。また、前記アルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。アルキル基における前記置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルキル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１およびＲ_２の少なくとも一方が、前記アシル基である場合、前記アシル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖または分枝アシル基等が挙げられる。前記アシル基としては、具体的には、例えば、ホルミル基、アセチル基、プロピオニル基、イソブチリル基、バレリル基、イソバレリル基、ピバロイル基、ヘキサノイル基、シクロヘキサノイル基、ベンゾイル基、エトキシカルボニル基等が挙げられる。また、前記アシル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。アシル基における前記置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアシル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１およびＲ_２の少なくとも一方が、前記カルバモイル基である場合、前記カルバモイル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記カルバモイル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のカルバモイル基における置換基等が挙げられる。前記水素原子が置換基に置換されたカルバモイル基としては、具体的には、例えば、前述の置換カルバモイル基等が挙げられる。
前記Ｒ_１およびＲ_２の少なくとも一方が、前記アシルオキシ基である場合、前記アシルオキシ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖または分枝アシルオキシ基等が挙げられる。前記アシルオキシ基としては、具体的には、例えば、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、ブタノイルオキシ基、３−クロロブチリルオキシ基等が挙げられる。また、前記アシルオキシ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アシルオキシ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアシルオキシ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１およびＲ_２の少なくとも一方が、前記アシルオキシアルキル基である場合、前記アシルオキシアルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が２〜８の直鎖または分枝アシルオキシアルキル基等が挙げられる。前記アシルオキシアルキル基としては、例えば、前記アシルオキシ基で置換した前記アルキル基等が挙げられる。前記アシルオキシアルキル基としては、具体的には、例えば、アセトキシエチル基、プロピオニルオキシエチル基、ブタノイルオキシエチル基、３−クロロブチリルオキシエチル基等が挙げられる。また、前記アシルオキシアルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アシルオキシアルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアシルオキシアルキル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１およびＲ_２の少なくとも一方が、前記アルコキシアルキル基である場合、前記アルコキシアルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が２〜８の直鎖または分枝アルコキシアルキル基等が挙げられる。前記アルコキシアルキル基としては、具体的には、例えば、メトキシメチル基、エトキシメチル基、メトキシエチル基、エトキシエチル基、プロポキシエチル基等のアルコキシ基で置換した前記アルキル基等が挙げられる。また、前記アルコキシアルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルコキシアルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルコキシアルキル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１およびＲ_２の少なくとも一方が、前記ハロアルキル基である場合、前記ハロアルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖または分枝ハロアルキル基等が挙げられる。前記ハロアルキル基としては、具体的には、例えば、クロロメチル基、クロロエチル基、クロロブチル基、ジクロロメチル基、トリフルオロメチル基、ブロモメチル基、ブロモエチル基、フルオロメチル基、トリフルオロエチル基等の前記ハロゲノ基で置換したアルキル基等が挙げられる。
前記Ｒ_１およびＲ_２の少なくとも一方が、前記ホスホノオキシアルキル基である場合、前記ホスホノオキシアルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖または分枝ホスホノオキシアルキル基等が挙げられる。前記ホスホノオキシアルキル基としては、具体的には、例えば、ホスホノオキシメチル基、ホスホノオキシエチル基、ホスホノオキシプロピル基等が挙げられる。また、前記ホスホノオキシアルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記ホスホノオキシアルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のホスホノオキシアルキル基における置換基等が挙げられる。

本発明のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物は、前記一般式（１）において、例えば、前記Ｘ_１が、クロロ基であり、前記Ｘ_２が、アミノ基であり、前記Ｒ_１およびＲ_２が、ヒドロキシメチル基であってもよい。このようなシクロブチルプリン誘導体としては、例えば、６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス-トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリンもしくは６−アミノ−２−メチルチオ−９−［トランス-トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン等が挙げられる。

本発明において、前記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体の理論上可能なすべての互変異性体もしくは立体異性体は、本発明の範囲内である。以下、本明細書においては、一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体、そのすべての互変異性体および立体異性体を総称して、単に一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体ということもある。

本発明において、前記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体の塩としては、特に制限されないが、例えば、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩；カルシウム塩、マグネシウム塩等のアルカリ土類金属塩；アンモニウム塩；トリメチルアミン塩、トリエチルアミン塩、ジクロヘキシルアミン塩、エタノールアミン塩、ジエタノールアミン塩、トリエタノールアミン塩、ブロカイン塩等の脂肪族アミン塩、Ｎ，Ｎ−ジベンジルエチレンジアミン等のアラルキルアミン塩；ピリジン塩、ピコリン塩、キノリン塩、イソキノリン塩等の複素環芳香族アミン塩；テトラメチルアンモニウム塩、テトラエチルアンモニウム塩、ベンジルトリメチルアンモニウム塩、ベンジルトリブチルアンモニウム塩、メチルトリオクチルアンモニウム塩、テトラブチルアンモニウム塩等の第４級アンモニウム塩；アルギニン塩、リジン塩、アスパラギン酸塩、グルタミン酸塩等のアミノ酸塩；塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩、炭酸塩、炭酸水素塩、過塩素酸塩等の無機酸塩；酢酸塩、プロピオン酸塩、乳酸塩、マレイン酸塩、フマール酸塩、酒石酸塩、リンゴ酸塩、クエン酸塩、アスコルビン酸塩等の有機酸塩、メタンスルホン酸塩、イセチオン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩等のスルホン酸塩等が挙げられる。また、本発明において、前記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体の溶媒和物もしくは水和物も、本発明の範囲内である。

前記一般式（１）で表される本発明のシクロブチルプリン誘導体の製造方法は、特に限定されないが、例えば、以下のとおりである。

＜製造例１＞
Ｘ_１がハロゲノ基の場合、前記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体の製造方法は、特に限定されないが、例えば、下記（ａ）および（ｂ）工程を含む製造方法等が挙げられる。

（ａ）まず、Ｂａｓａｃｃｈｉらの方法（Ｇ．Ｓ．Ｂａｓａｃｃｈｉ，Ａ．Ｂｒａｉｔｍａｎ，Ｃ．Ｗ．Ｃｉａｎｃｉ，Ｊ．Ｍ．Ｃｌａｒｋ，Ａ．Ｋ．Ｆｉｅｌｄ，Ｍ．Ｅ．Ｈａｇｅｎ，Ｄ．Ｒ．Ｈｏｃｋｓｔｅｉｎ，Ｍ．Ｆ．Ｍａｌｌｅｙ，Ｔ．Ｍｉｔｔ，Ｗ．Ａ．Ｓｌｕｓａｒｃｈｙｋ，Ｊ．Ｅ．Ｓｕｎｄｅｅｎ，Ｂ．Ｊ．Ｔｅｒｒｙ，Ａ．Ｖ．Ｔｕｏｍａｒｉ，Ｅ．Ｒ．Ｗｅａｖｅｒ，Ｍ．Ｇ．Ｙｏｕｎｇ ａｎｄ Ｒ．Ｚａｈｌｅｒ，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．，１９９１，３４，１４１５）等により、下記一般式（３）に示すシクロブタノール誘導体を合成する。

（ｂ）つぎに、前記シクロブタノール誘導体に、下記一般式（４）で表されるプリン誘導体（Ｈａｌｏはハロゲノ基）を反応させ、さらに、Ｘ_２の置換基に応じた置換反応を実施し、下記一般式（５）で表されるＸ_１がハロゲノ基である化合物（Ｈａｌｏはハロゲノ基）を得る。前記プリン誘導体の反応に用いる溶媒としては、特に限定されないが、例えば、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジエチルエーテル、１，４−ジオキサン、トルエン、ジクロルメタン等が挙げられ、好ましくは、ＴＨＦである。そして、前記プリン誘導体の反応温度としては、特に制限されないが、例えば、３０〜１００℃の範囲が挙げられ、好ましくは、４５〜５５℃の範囲である。また、前記プリン誘導体の反応時間としては、特に制限されないが、例えば、５〜５０時間の範囲であり、好ましくは、１２〜１８時間の範囲である。Ｘ_２の置換基に応じた置換反応における前記置換基としては、前述のＸ_２の置換基であれば、特に制限されない。また、Ｘ_２の置換基に応じた置換反応における溶媒、反応温度および反応時間は、前記置換基により適宜設定でき、特に制限されない。例えば、前記Ｘ_２の置換基がアミノ基の場合には、前記プリン誘導体の反応後に、アンモニアで飽和したメタノールを反応させてもよい。なお、これらの反応前には、例えば、官能基Ｒ_１およびＲ_２に対する保護反応を適宜実施し、反応後には、脱保護反応、脱水反応等の反応を適宜実施してもよい。

下記工程反応式１に、前記（ｂ）工程のスキームを示す。

（工程反応式１）

本製造例により製造されるシクロブチルプリン誘導体としては、特に限定されないが、例えば、下記化学式（６）に示す６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン（Ｃ_１１Ｈ_１４ＣｌＮ_５Ｏ_２）等が挙げられる。

＜製造例２＞
本発明のシクロブチルプリン誘導体の製造方法において、Ｘ_１は、前記製造例１のように、最初から導入してもよいが、例えば、前記製造例１のような方法が困難である場合等には、目的のＸ_１とは別の置換基をカップリング反応後にＸ_１に変換してもよい。例えば、Ｘ_１がアルキルチオ基の場合、前記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体の製造方法は、特に限定されないが、例えば、以下の工程を含む製造方法等が挙げられる。下記工程反応式２に、本製造例のスキームを示す。なお、下記工程反応式２において、Ｈａｌｏは、ハロゲノ基であり、Ｒ_３は、アルキル基である。

（工程反応式２）

まず、製造例１の製造方法を用いて、Ｘ_１がハロゲノ基である前記一般式（７）で表される化合物を得る。そして、前記化合物を、溶媒存在下で、チオアルキル化剤と反応させ、前記一般式（８）で表される化合物（Ｒ_３はアルキル基）を得る。前記チオアルキル化剤としては、特に制限されないが、例えば、チオメトキシドナトリウム、チオエトキシドナトリウム、チオフェノキシドナトリウム等が挙げられ、好ましくは、チオメトキシドナトリウムである。前記溶媒としては、特に限定されないが、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、１、４−ジオキサン等が挙げられ、好ましくは、ＤＭＦである。そして、前記反応温度としては、特に制限されないが、例えば、１０〜８０℃の範囲が挙げられ、好ましくは、１５〜２５℃の範囲である。また、前記反応時間としては、特に制限されないが、例えば、１０〜４８時間の範囲であり、好ましくは、１２〜１８時間の範囲である。なお、前記反応前には、例えば、官能基Ｒ_１およびＲ_２に対する保護反応を適宜実施し、前記反応後には、脱保護反応、脱水反応等の反応を適宜実施してもよい。

本製造例により製造されるシクロブチルプリン誘導体としては、特に限定されないが、例えば、下記化学式（９）に示す６−アミノ−２−メチルチオ−９−［トランス-トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン（Ｃ_１２Ｈ_１７Ｎ_５Ｏ_２Ｓ）等が挙げられる。

本発明のシクロブチルプリン誘導体の製造方法は、例えば、前記製造例の工程に加えて、さらに、各工程で得られた反応生成物の分離工程、精製工程等の他の工程を含んでいてもよい。前記分離工程および前記精製工程としては、特に制限されず、例えば、カラムクロマトグラフィー、ゲル浸透クロマトグラフィー等の従来公知の方法を適宜用いることができる。このように、本発明のシクロブチルプリン誘導体は、工業的に生産可能であり、かつ低分子であるため、安価に安定して供給できる。

本発明において、前記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体の塩、溶媒和物もしくは水和物の製造方法としては、特に制限されず、前述の製造方法例等により得られたシクロブチルプリン誘導体等を用いて、従来公知の方法を適宜使用することができる。

＜促進剤＞
本発明の促進剤は、前述のように、前記一般式（１′）で表されるシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含み、血管新生促進機能、管腔形成促進機能および神経細胞成長促進機能からなる群から選択される少なくとも一つの機能を有する促進剤である。

本発明において、前記一般式（１′）中のＸ_１′は、ハロゲノ基、アルキル基、アルキルチオ基、チオ基（チオール基）、アミノ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アルキニル基またはシアノ基である。
前記Ｘ_１′が前記ハロゲノ基である場合、前記ハロゲノ基としては、特に制限されず、例えば、フルオロ基（フッ素原子）、クロロ基（塩素原子）、ブロモ基（臭素原子）およびヨード基（ヨウ素原子）等が挙げられ、好ましくは、クロロ基（塩素原子）である。
前記Ｘ_１′が前記アルキル基である場合、前記アルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルキル基等が挙げられる。前記アルキル基としては、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基等が挙げられ、好ましくは、メチル基である。また、前記アルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が、任意の置換基に置換されていてもよい。アルキル基における前記置換基としては、とくに制限されないが、例えば、前述のアルキル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_１′が前記アルキルチオ基である場合、前記アルキルチオ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルキルチオ基等が挙げられる。前記アルキルチオ基としては、具体的には、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、イソプロピルチオ基等が挙げられ、好ましくは、メチルチオ基である。前記アルキルチオ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキルチオ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルキルチオ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_１′が前記チオ基（チオール基）である場合、前記チオ基（チオール基）は、例えば、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記チオ基（チオール基）における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のチオ基（チオール基）における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_１′が前記アミノ基である場合、前記アミノ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が、任意の置換基に置換されていてもよく、特に制限されない。アミノ基における前記置換基としては、特に制限されず、例えば、前述のアミノ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_１′が前記ヒドロキシ基である場合、前記ヒドロキシ基は、例えば、異性化し、オキソ基（＝Ｏ）として存在してもよく、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記ヒドロキシ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のヒドロキシ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_１′が前記アルコキシ基である場合、前記アルコキシ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルコキシ基等が挙げられる。前記アルコキシ基としては、具体的には、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等が挙げられる。前記アルコキシ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルコキシ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルコキシ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_１′が前記アルキニル基である場合、前記アルキニル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルキニル基等が挙げられる。前記アルキニル基としては、具体的には、例えば、エチニル基、プロパルギル基等が挙げられる。前記アルキニル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキニル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルキニル基における置換基等が挙げられる。

前記一般式（１′）中の
Ｘ_２′は、ハロゲノ基、アミノ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、チオ基（チオール基）またはアルキルチオ基である。
前記Ｘ_２′が前記ハロゲノ基である場合、前記ハロゲノ基としては、特に制限されず、例えば、フルオロ基（フッ素原子）、クロロ基（塩素原子）、ブロモ基（臭素原子）およびヨード基（ヨウ素原子）等が挙げられ、好ましくは、クロロ基（塩素原子）である。
前記Ｘ_２′が前記アミノ基である場合、前記アミノ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が、任意の置換基に置換されていてもよく、特に制限されない。アミノ基における前記置換基としては、特に制限されず、例えば、前述のアミノ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_２′が前記ヒドロキシ基である場合、前記ヒドロキシ基は、例えば、異性化し、オキソ基（＝Ｏ）として存在してもよく、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。ヒドロキシ基における前記置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のヒドロキシ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_２′が前記アルコキシ基である場合、前記アルコキシ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルコキシ基等が挙げられる。前記アルコキシ基としては、具体的には、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等が挙げられる。前記アルコキシ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルコキシ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルコキシ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_２′が前記チオ基（チオール基）である場合、前記チオ基（チオール基）は、例えば、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記チオ基（チオール基）における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のチオ基（チオール基）における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_２′が前記アルキルチオ基である場合、前記アルキルチオ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルキルチオ基等が挙げられる。前記アルキルチオ基としては、具体的には、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、イソプロピルチオ基等が挙げられ、好ましくは、メチルチオ基である。前記アルキルチオ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキルチオ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルキルチオ基における置換基等が挙げられる。

本発明において、前記一般式（１′）中のＸ_３′は、水素原子、ハロゲノ基、アルキル基、アルキルチオ基、アミノ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、ヒドロキシフェニル基またはカルバモイル基である。
前記Ｘ_３′が前記ハロゲノ基である場合、前記ハロゲノ基としては、特に制限されず、例えば、フルオロ基（フッ素原子）、クロロ基（塩素原子）、ブロモ基（臭素原子）およびヨード基（ヨウ素原子）等が挙げられる。
前記Ｘ_３′が前記アルキル基である場合、前記アルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルキル基等が挙げられる。前記アルキル基としては、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基等が挙げられ、好ましくは、メチル基である。また、前記アルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が、任意の置換基に置換されていてもよい。アルキル基における前記置換基としては、とくに制限されないが、例えば、前述のアルキル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_３′が前記アルキルチオ基である場合、前記アルキルチオ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルキルチオ基等が挙げられる。前記アルキルチオ基としては、具体的には、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、イソプロピルチオ基等が挙げられる。前記アルキルチオ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキルチオ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルキルチオ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_３′が前記アミノ基である場合、前記アミノ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。アミノ基における前記置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアミノ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_３′が前記ヒドロキシ基である場合、前記ヒドロキシ基は、例えば、異性化し、オキソ基（＝Ｏ）として存在してもよく、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記ヒドロキシ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のヒドロキシ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_３′が前記アルコキシ基である場合、前記アルコキシ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルコキシ基等が挙げられる。前記アルコキシ基としては、具体的には、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等が挙げられる。前記アルコキシ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルコキシ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルコキシ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_３′が前記ヒドロキシフェニル基である場合、前記ヒドロキシフェニル基内のヒドロキシ基は、例えば、異性化し、オキソ基（＝Ｏ）として存在してもよく、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記ヒドロキシフェニル基における置換基としては、酸で脱保護することが可能なものを含み、特に制限されないが、例えば、前述のヒドロキシフェニル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｘ_３′が前記カルバモイル基である場合、前記カルバモイル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記カルバモイル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のカルバモイル基における置換基等が挙げられる。前記水素原子が置換基に置換されたカルバモイル基としては、具体的には、例えば、前述の置換カルバモイル基等が挙げられる。

前記一般式（１′）中のＲ_１′およびＲ_２′は、同一であるかまたは異なり、それぞれ、水素原子、ハロゲノ基、カルボキシル基、アルキル基、アシル基、カルバモイル基、アシルオキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、アルコキシアルキル基、ハロアルキル基またはホスホノオキシアルキル基である。
前記Ｒ_１′およびＲ_２′の少なくとも一方が、前記ハロゲノ基である場合、前記ハロゲノ基としては、特に制限されず、例えば、フルオロ基（フッ素原子）、クロロ基（塩素原子）、ブロモ基（臭素原子）およびヨード基（ヨウ素原子）等が挙げられる。
前記Ｒ_１′およびＲ_２′の少なくとも一方が、前記カルボキシル基である場合、前記カルボキシル基は、例えば、水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記カルボキシル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のカルボキシル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１′およびＲ_２′の少なくとも一方が、前記アルキル基である場合、前記アルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝アルキル基等が挙げられる。前記アルキル基としては、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基等が挙げられ、好ましくは、メチル基である。また、前記アルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が、任意の置換基に置換されていてもよい。アルキル基における前記置換基としては、とくに制限されないが、例えば、前述のアルキル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１′およびＲ_２′の少なくとも一方が、前記アシル基である場合、前記アシル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖または分枝アシル基等が挙げられる。前記アシル基としては、具体的には、例えば、ホルミル基、アセチル基、プロピオニル基、イソブチリル基、バレリル基、イソバレリル基、ピバロイル基、ヘキサノイル基、シクロヘキサノイル基、ベンゾイル基、エトキシカルボニル基等が挙げられる。また、前記アシル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。アシル基における前記置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアシル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１′およびＲ_２′の少なくとも一方が、前記カルバモイル基である場合、前記カルバモイル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記カルバモイル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のカルバモイル基における置換基等が挙げられる。前記水素原子が置換基に置換されたカルバモイル基としては、具体的には、例えば、前述の置換カルバモイル基等が挙げられる。
前記Ｒ_１′およびＲ_２′の少なくとも一方が、前記アシルオキシ基である場合、前記アシルオキシ基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖または分枝アシルオキシ基等が挙げられる。前記アシルオキシ基としては、具体的には、例えば、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、ブタノイルオキシ基、３−クロロブチリルオキシ基等が挙げられる。また、前記アシルオキシ基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アシルオキシ基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアシルオキシ基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１′およびＲ_２′の少なくとも一方が、前記ヒドロキシアルキル基である場合、前記ヒドロキシアルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖または分枝ヒドロキシアルキル基等が挙げられる。前記ヒドロキシアルキル基としては、具体的には、例えば、ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、ヒドロキシプロピル基等が挙げられ、好ましくは、ヒドロキシメチル基である。また、前記ヒドロキシアルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。ヒドロキシアルキル基における前記置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のヒドロキシアルキル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１′およびＲ_２′の少なくとも一方が、前記アシルオキシアルキル基である場合、前記アシルオキシアルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が２〜８の直鎖または分枝アシルオキシアルキル基等が挙げられる。前記アシルオキシアルキル基としては、例えば、前記アシルオキシ基で置換した前記アルキル基等が挙げられる。前記アシルオキシアルキル基としては、具体的には、例えば、アセトキシエチル基、プロピオニルオキシエチル基、ブタノイルオキシエチル基、３−クロロブチリルオキシエチル基等が挙げられる。また、前記アシルオキシアルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アシルオキシアルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアシルオキシアルキル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１′およびＲ_２′の少なくとも一方が、前記アルコキシアルキル基である場合、前記アルコキシアルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が２〜８の直鎖または分枝アルコキシアルキル基等が挙げられる。前記アルコキシアルキル基としては、具体的には、例えば、メトキシメチル基、エトキシメチル基、メトキシエチル基、エトキシエチル基、プロポキシエチル基等のアルコキシ基で置換した前記アルキル基等が挙げられる。また、前記アルコキシアルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルコキシアルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のアルコキシアルキル基における置換基等が挙げられる。
前記Ｒ_１′およびＲ_２′の少なくとも一方が、前記ハロアルキル基である場合、前記ハロアルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖または分枝ハロアルキル基等が挙げられる。前記ハロアルキル基としては、具体的には、例えば、クロロメチル基、クロロエチル基、クロロブチル基、ジクロロメチル基、トリフルオロメチル基、ブロモメチル基、ブロモエチル基、フルオロメチル基、トリフルオロエチル基等の前記ハロゲノ基で置換したアルキル基等が挙げられる。
前記Ｒ_１′およびＲ_２′の少なくとも一方が、前記ホスホノオキシアルキル基である場合、前記ホスホノオキシアルキル基としては、特に制限されないが、例えば、炭素数が１〜８の直鎖または分枝ホスホノオキシアルキル基等が挙げられる。前記ホスホノオキシアルキル基としては、具体的には、例えば、ホスホノオキシメチル基、ホスホノオキシエチル基、ホスホノオキシプロピル基等が挙げられる。また、前記ホスホノオキシアルキル基は、例えば、その一つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記ホスホノオキシアルキル基における置換基としては、特に制限されないが、例えば、前述のホスホノオキシアルキル基における置換基等が挙げられる。

なお、Ｘ_１′がアミノ基かつＸ_３′が水素原子である場合は、Ｒ_１′およびＲ_２′は、ヒドロキシアルキル基以外の原子または置換基である。

本発明の促進剤は、前記一般式(１’)において、例えば、前記Ｘ_１’が、クロロ基であり、前記Ｘ_２’が、アミノ基であり、前記Ｒ_１’およびＲ_２’が、ヒドロキシメチル基であってもよい。このような促進剤としては、例えば、６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス-トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリンもしくは６−アミノ−２−メチルチオ−９−［トランス-トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン、それらの互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含み、血管新生促進機能、管腔形成促進機能および神経細胞成長促進機能からなる群から選択される少なくとも一つの機能を有する促進剤等が挙げられる。

本発明において、前記一般式（１′）で表されるシクロブチルプリン誘導体の理論上可能なすべての互変異性体もしくは立体異性体を含み、血管新生促進機能、管腔形成促進機能および神経細胞成長促進機能からなる群から選択される少なくとも一つの機能を有する促進剤は、本発明の範囲内である。以下、本明細書においては、一般式（１′）で表されるシクロブチルプリン誘導体、そのすべての互変異性体および立体異性体を総称して、単に一般式（１′）で表されるシクロブチルプリン誘導体ということもある。

本発明において、前記一般式（１′）で表されるシクロブチルプリン誘導体の塩としては、特に制限されないが、例えば、前述の、前記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体の塩等が挙げられる。また、本発明において、前記一般式（１′）で表されるシクロブチルプリン誘導体の塩、溶媒和物もしくは水和物を含み、血管新生促進機能、管腔形成促進機能および神経細胞成長促進機能からなる群から選択される少なくとも一つの機能を有する促進剤も、本発明の範囲内である。

前記一般式（１′）で表される本発明のシクロブチルプリン誘導体の製造方法は、特に制限されず、例えば、前述の、前記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体と同様の製造方法等が挙げられる。本発明において、前記一般式（１′）で表されるシクロブチルプリン誘導体の塩、溶媒和物もしくは水和物の製造方法も、特に制限されず、前記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体の製造方法等により得られたシクロブチルプリン誘導体等を用いて、従来公知の方法を適宜使用することができる。

本発明の促進剤は、前述のように、血管新生促進機能、管腔形成促進機能および神経細胞成長促進機能からなる群から選択される少なくとも一つの機能を有する促進剤である。前記促進剤としては、具体的には、例えば、血管新生促進剤、管腔形成促進剤、神経細胞成長促進剤等が挙げられる。前記血管新生促進剤は、血管新生を促進させる機能を有し、例えば、血管内皮細胞の細胞増殖促進機能、血管内皮細胞の細胞遊走促進機能等を有していてもよい。前記管腔形成促進剤としては、特に制限されないが、例えば、血管内皮細胞による管腔形成促進剤、消化管由来細胞による管腔形成促進剤、肝臓由来細胞による管腔形成促進剤、リンパ管形成促進剤等が挙げられ、好ましくは、血管内皮細胞による管腔形成促進剤である。前記神経細胞成長促進剤としては、特に制限されないが、例えば、神経細胞増殖促進剤、神経細胞分化促進剤等が挙げられ、好ましくは、神経細胞増殖促進剤である。なお、本発明の促進剤は、前記血管新生促進機能、管腔形成促進機能および神経細胞成長促進機能からなる群から選択される少なくとも一つの機能を有するが、同時に、前記血管新生促進機能、管腔形成促進機能および神経細胞成長促進機能以外の他の機能を有していてもよい。本発明の促進剤の有する前記他の機能としては、特に制限されない。

＜医薬品＞
本発明の医薬品は、前述のように、本発明のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体および立体異性体、およびその塩、溶媒和物および水和物、ならびに本発明の促進剤からなる群から選択される少なくとも一つを含み、血管新生促進用、管腔形成促進用および神経細胞成長促進用からなる群から選択される少なくとも一つの用途を有する。なお、本発明において、医薬品とは、医薬品、医薬部外品を含む。本発明の医薬品としては、特に制限されないが、例えば、外傷治療薬、火傷治療薬、瘢痕治療薬、褥瘡治療薬等の創傷治癒薬、アルツハイマー治療薬、アルツハイマー予防薬、梗塞性疾患治療薬、梗塞性疾患予防薬、育毛剤等が挙げられる。

本発明の医薬品は、経口的または非経口的に投与可能である。経口的に投与する場合、本発明の医薬品の剤形としては、特に限定されないが、例えば、散剤、細粒剤、顆粒剤、錠剤、被覆錠剤、カプセル剤、トローチ剤、液剤等が挙げられる。非経口的に投与する場合、本発明の医薬品の剤形としては、特に限定されないが、例えば、注射剤、点鼻剤、軟膏剤、貼付剤、パップ剤、ローション剤、坐剤等が挙げられる。また、前記医薬品の組成は、特に制限されず、前記促進剤以外に、例えば、賦形剤、結合剤、滑沢剤、崩壊剤、吸収促進剤、乳化剤、安定化剤、防腐剤等の各種添加剤等を含んでいてもよい。また、前記医薬品は、通常用いられる製剤化技術等により製造可能である。

本発明の医薬品において、本発明のシクロブチルプリン誘導体の投与量は、剤形、投与方法、対象疾患、投与する患者等により適宜設定でき、特に制限されない。

つぎに、本発明の実施例について説明する。ただし、本発明は、下記の実施例により限定および制限されない。

（実施例１）
本例では、前記化学式（６）に示す６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン（Ｃ_１１Ｈ_１４ＣｌＮ_５Ｏ_２、以下、「２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ」という。）が、血管内皮細胞の細胞増殖、管腔形成および細胞遊走性に与える影響を調べた。

＜２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ．Ａの合成＞
前記２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ．Ａは、以下の工程１〜３により合成した。なお、本例において、^１Ｈ ＮＭＲおよび^１３Ｃ ＮＭＲスペクトルは、Ｕｌｔｒａｓｈｉｅｌｄ^ＴＭ ４００ Ｐｌｕｓ ＦＴ ＮＭＲ Ｓｙｓｔｅｍ（ＢＲＵＫＥＲ社製）を用いて測定した。ケミカルシフトは、δで表し、カップリング定数（Ｊ）は、Ｈｚで表した。融点は、微量融点測定装置 ＭＰ−５００Ｄ（ヤナコ機器開発研究所製）により測定した。元素分析は、２４００ Ｓｅｒｉｅｓ ＩＩ ＣＨＮＳ／Ｏ（Ｐｅｒｋｉｎ Ｅｌｍｅｒ社製）を用いて測定した。高分解能質量分析は、ＡＰＥＸ ＩＶ ｍａｓｓ ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｅｒ（ＢＲＵＫＥＲ社製）を用い、エレクトロスプレイイオン化質量分析（ＥＳＩ−ＭＳ）法により測定した。

（工程１：シス−トランス−２，３−ビス(ベンゾイルオキシメチル)−１−シクロブタノールの合成）
本例において、シス−トランス−２，３−ビス(ベンゾイルオキシメチル)−１−シクロブタノールは、Ｂａｓａｃｃｈｉらの方法（Ｇ．Ｓ．Ｂａｓａｃｃｈｉ，Ａ．Ｂｒａｉｔｍａｎ，Ｃ．Ｗ．Ｃｉａｎｃｉ，Ｊ．Ｍ．Ｃｌａｒｋ，Ａ．Ｋ．Ｆｉｅｌｄ，Ｍ．Ｅ．Ｈａｇｅｎ，Ｄ．Ｒ．Ｈｏｃｋｓｔｅｉｎ，Ｍ．Ｆ．Ｍａｌｌｅｙ，Ｔ．Ｍｉｔｔ，Ｗ．Ａ．Ｓｌｕｓａｒｃｈｙｋ，Ｊ．Ｅ．Ｓｕｎｄｅｅｎ，Ｂ．Ｊ．Ｔｅｒｒｙ，Ａ．Ｖ．Ｔｕｏｍａｒｉ，Ｅ．Ｒ．Ｗｅａｖｅｒ，Ｍ．Ｇ．Ｙｏｕｎｇ ａｎｄ Ｒ．Ｚａｈｌｅｒ，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．，１９９１，３４，１４１５）に基づき、以下のようにして合成した。まず、トランス−２，３−ビス(ベンゾイルオキシメチル)−１−シクロブタノン １４．００ｇ（４１．４０ｍｍｏｌ）を、乾燥ＴＨＦ３５０ｍＬに溶解し、窒素気流下で−７８℃に冷却した。冷却後、撹拌しながら、１ｍｍｏｌ／ＬのＬＳ−セレクトリドＴＨＦ溶液４２ｍＬを前記溶液に滴下し、２時間後、さらに酢酸６ｍＬを滴下した。この溶液を、室温に戻るまで静置後、２０ｍＬに濃縮した。前記濃縮液に、トルエン２５０ｍＬおよび水１００ｍＬを加え、分液ロート中で震盪した。得られた有機層を水１００ｍＬで洗浄後、硫酸マグネシウムを用いて乾燥した。乾燥後、ろ過により固形物を除き、ろ液を２０ｍＬに濃縮した。この濃縮液（残渣液）を、シリカゲルカラムを用いたクロマトグラフィー法により分離し、あめ状のシス−トランス−２，３−ビス(ベンゾイルオキシメチル)−１−シクロブタノール（１０．１５ｇ、収率７２％）を得た。

（工程２：２，６−ジクロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ベンゾイルオキシメチル）シクロブチル］プリンの合成）
つぎに、前記シス−トランス−２，３−ビス(ベンゾイルオキシメチル)−１−シクロブタノール（５．２０ｇ、１５．２８ｍｍｏｌ）および２，６−ジクロロプリン（４．３３ｇ、２２．９ｍｍｏｌ）を、ＴＨＦ１００ｍＬに溶解し、氷冷下、トリフェニルフォスフィリン（７．８７ｇ、３０ｍｍｏｌ）を添加した。添加後、さらに、ジイソプロピルアゾジカルボキシレート（５．９ｍＬ、３０ｍｍｏｌ）を加え、一晩、５０℃に保持した。この溶液を濃縮した後、残渣液を、シリカゲルカラムを用いたクロマトグラフィー法により分離し、下記化学式（１０）に示す２，６−ジクロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ベンゾイルオキシメチル）シクロブチル］プリンの白い結晶（４．４４ｇ、収率５７％）を得た。

以下に、この化合物の物性値を示す。

Ｍｐ １４６．８−１４７．４℃，ＭＳ ｍ／ｚ＝５１０，５１２，５１４（Ｍ^＋）．ＨＲ−ＭＳ．ｃａｌｃｄ．ｆｏｒ Ｃ_２５Ｈ_２０Ｃｌ_２Ｎ_４Ｏ_４：５１０．０８６２．Ｆｏｕｎｄ；５１０．０８４６．Ａｎａｌ．ｃａｌｃｄ．ｆｏｒ Ｃ_２５Ｈ_２０Ｃｌ_２Ｎ_４Ｏ_４・０．３Ｈ_２Ｏ．Ｃ；５８．１１，Ｈ；４．０２，Ｎ；１０．８４．Ｆｏｕｎｄ．Ｃ；５７．７９，Ｈ；３．９４，Ｎ；１０．８７．

（工程３：６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリンの合成）
前記２，６−ジクロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ベンゾイルオキシメチル）シクロブチル］プリン（３．７３ｇ、７．２９ｍｍｏｌ）を、ＭｅＯＨ５０ｍＬに懸濁し、アンモニアで飽和させた。この溶液を、２００ｍＬの鋼鉄製封菅内で、一晩、１００℃に加熱した。加熱終了後、溶液を氷冷し、エバポレーターを用いて減圧下で溶媒を留去した。得られた残渣に水５０ｍＬを加え、ＣＨＣｌ_３３０ｍＬで２度洗浄した。洗浄後、水層を採取し、１０ｍＬに濃縮し、前記化学式（６）に示す６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン（２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ）の白い結晶（１．４９ｇ、７２％）を得た。以下に、この化合物の物性値を示す。

^１Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ_６）：δ ８．２５（１ Ｈ，ｓ），７．６８（２ Ｈ，ｂｒ ｓ），４．６３（１ Ｈ，ｄｄ，Ｊ ５．２ ａｎｄ ４．６），４．５３−４．６０（２ Ｈ，ｍ），３．４６−３．５６（４ Ｈ，ｍ），２．７２−２．８２（１ Ｈ，ｍ），２．３８−２．４６（１ Ｈ，ｍ），２．１４（１ Ｈ，ｄｄ，Ｊ １９．２ ａｎｄ ９．６），２．０３−２．１２（１ Ｈ，ｍ）；^１３Ｃ ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ_６）：δ １５６．７，１５２．６，１５０．４，１４０．２，１１８．０，６３．５，６１．４，４７．６，４７．３，３３．０，２９．４．Ｍｐ １７２−１７３．５℃．Ａｎａｌ．ｃａｌｃｄ．ｆｏｒ Ｃ_１１Ｈ_１４ＣｌＮ_５Ｏ_２・０．２Ｈ_２Ｏ．Ｃ；４５．９８，Ｈ；５．０５，Ｎ；２４．３７．Ｆｏｕｎｄ．Ｃ；４５．８３，Ｈ；５．０１，Ｎ；２４．２３．

＜細胞増殖測定＞
前記２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを、所定濃度（０．５、１、５、１０、５０、１００ｍｍｏｌ／Ｌ）になるように生理食塩水に溶解し、試料液を調製した。そして、前記所定濃度の試料液を、それぞれ１０ｖ／ｖ％濃度になるように、２ｖ／ｖ％非働化ウシ胎児血清（ＦＢＳ）を添加したＨｕＭｅｄｉａ−ＥＢ２培地（クラボウ社製）に加え、細胞増殖用培地を調製した。なお、前記細胞増殖用培地中の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの最終濃度は、５０、１００、５００μｍｏｌ／Ｌ、１、５および１０ｍｍｏｌ／Ｌであった。

ゼラチンコートした９６ウェルプレートの各ウェルに、ＨｕＭｅｄｉａ−ＥＧ２培地（クラボウ社製）に懸濁したヒト臍帯静脈内皮細胞(ＨＵＶＥＣ)を、３×１０^３細胞ずつ播種し、２４時間培養した。培養開始２４時間後に、培地を除去し、各ウェルに前記細胞増殖用培地１００μＬを加え、さらに４８時間培養した。培養終了後、Ｃｅｌｌ Ｃｏｕｎｔｉｎｇ Ｋｉｔ−８（同仁化学研究所社製）を用いて呈色反応を行い、反応開始２時間後に、マイクロプレートリーダーを用いて４５０ｎｍにおける吸光度を測定した。なお、前記細胞増殖用培地に代えて、２ｖ／ｖ％非働化ウシ胎児血清（ＦＢＳ）を添加したＨｕＭｅｄｉａ−ＥＢ２培地（クラボウ社製）を用いて培養し、前述と同様に呈色反応を行い、吸光度を測定したものを、コントロールとした。そして、下記式（Ｉ）を用いて、前記各濃度の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを添加した細胞増殖用培地を用いた培養における相対吸光度を、それぞれ算出した。

＜管腔形成測定＞
管腔形成測定は、ヒト臍帯静脈内皮細胞(ＨＵＶＥＣ)および正常ヒト皮膚線維芽細胞から構成された市販の血管新生キット（クラボウ社製）を用い、以下のようにして行った。まず、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを、所定濃度（１、１０、１００、５００μｍｏｌ／Ｌ、１、５、１０、５０ｍｍｏｌ／Ｌ）になるように生理食塩水に溶解し、試料液を調製した。そして、前記所定濃度の試料液を、それぞれ１０ｖ／ｖ％濃度になるように、前記キット付属の培地に添加し、管腔形成用培地を調製した。なお、前記管腔形成用培地中の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの最終濃度は、０．１、１、１０、５０、１００、５００μｍｏｌ／Ｌ、１および５ｍｍｏｌ／Ｌであった。

前記管腔形成用培地を用いて、ヒト臍帯静脈内皮細胞(ＨＵＶＥＣ）および正常ヒト皮膚線維芽細胞を１０日間培養した。培養後、管腔染色キット（ＣＤ３１染色用、クラボウ社製）を用いて、ヒト臍帯静脈内皮細胞(ＨＵＶＥＣ）の免疫染色を行った。そして、ＮＩＨ ｉｍａｇｅ（画像処理解析ソフトウェア）を用いて、前記免疫染色による染色部分の面積（管腔面積）を測定した。なお、前記管腔形成用培地に代えて、前記キット付属の培地を用いて培養し、前述と同様に免疫染色して管腔面積を測定したものを、コントロールとした。そして、下記式（ＩＩ）を用いて、前記各濃度の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを添加した管腔形成用培地を用いた培養における管腔面積相対値を、それぞれ算出した。

＜細胞遊走性測定＞
細胞遊走性測定は、ＣｙｔｏＳｅｌｅｃｔ ２４−ｗｅｌｌ Ｃｅｌｌ Ｍｉｇｒａｔｉｏｎ Ａｓｓａｙ（ＣＢＡ−１００、Ｃｅｌｌ Ｂｉｏｌａｂｓ社製）キットを用いて、以下のようにして行った。まず、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを、所定濃度（０．１、０．５、１ｍｍｏｌ／Ｌ）になるように生理食塩水に溶解し、試料液を調製した。そして、前記所定濃度の試料液を、それぞれ１０ｖ／ｖ％濃度になるように、２ｖ／ｖ％非働化ウシ胎児血清（ＦＢＳ）を添加したＨｕＭｅｄｉａ−ＥＢ２培地（クラボウ社製）に加え、細胞遊走用培地を調製した。なお、前記細胞遊走用培地中の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの最終濃度は、１０、５０、１００μｍｏｌ／Ｌであった。

２ｖ／ｖ％非働化ウシ胎児血清（ＦＢＳ）を添加したＨｕＭｅｄｉａ−ＥＢ２培地（クラボウ社製）に、ヒト臍帯静脈内皮細胞(ＨＵＶＥＣ)を、０．５×１０^６細胞／ｍＬの密度で懸濁し、細胞懸濁液を調製した。前記キット付属のポリカーボネート膜プレートの上段（インサート内）に、前記細胞懸濁液３００μＬを加え、前記プレートの下段（ウェル内）に、前記細胞遊走用培地５００μＬを加え、３７℃で２４時間培養した。培養終了後、綿棒を用いて前記インサート内部底面の膜上を拭い、膜上の細胞を除去した。そして、前記膜の裏側（インサート外部底面の膜上）に遊走した細胞を、キット付属の染色液を用いて染色し、インサート下方から写真撮影した。撮影後、キット付属の抽出液で色素を抽出し、マイクロプレートリーダーを用いて５６０ｎｍにおける吸光度を測定した。なお、前記細胞遊走用培地に代えて、２ｖ／ｖ％非働化ウシ胎児血清（ＦＢＳ）を添加したＨｕＭｅｄｉａ−ＥＢ２培地（クラボウ社製）を用いて培養し、前述と同様に染色して吸光度を測定したものを、コントロールとした。そして、前記式（Ｉ）を用いて、前記各濃度の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを添加した細胞遊走用培地を用いた培養における相対吸光度を、それぞれ算出した。

（比較例１）
本例では、下記化学式（１１）に示す６−アミノ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン（以下、「Ｃ．ＯＸＴ−Ａ」という。）による血管内皮細胞の管腔形成への影響を調べた。前記管腔形成の測定は、前記２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａに代えて、Ｃ．ＯＸＴ−Ａを用い、前記管腔形成用培地中のＣ．ＯＸＴ−Ａの最終濃度を、１、５、１０、５０、および１００μｍｏｌ／Ｌとしたこと以外は、実施例１と同様にして行った。

（比較例２）
本例では、下記化学式（１２）に示す２−アミノ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］−３Ｈ−プリン−６−オン（以下、「Ｃ．ＯＸＴ−Ｇ」という。）による血管内皮細胞の管腔形成への影響を調べた。前記管腔形成の測定は、前記２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａに代えて、Ｃ．ＯＸＴ−Ｇを用い、前記管腔形成用培地中のＣ．ＯＸＴ−Ｇの最終濃度を、１、５、１０、５０、および１００μｍｏｌ／Ｌとしたこと以外は、実施例１と同様にして行った。

（比較例３）
本例では、下記化学式（１３）に示す２−クロロ−６−アミノ−９−［３、４−ジヒドロキシ−５−（ヒドロキシメチル）オキソラン−２−イル］プリン（以下、「２−Ｃｌ−ＡＤＮ」という。）による血管内皮細胞の管腔形成への影響を調べた。前記管腔形成の測定は、前記２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａに代えて、２−Ｃｌ−ＡＤＮを用い、前記管腔形成用培地中の２−Ｃｌ−ＡＤＮの最終濃度を、５００ｎｍｏｌ／Ｌ、１、５、および１０μｍｏｌ／Ｌとしたこと以外は、実施例１と同様にして行った。

（比較例４）
本例では、下記化学式（１４）に示す２−クロロ−６−アミノ−９−［４−ヒドロキシ−５−（ヒドロキシメチル）オキソラン−２−イル］プリン（以下、「２−Ｃｌ−ＤＡＤ」という。）による血管内皮細胞の管腔形成への影響を調べた。前記管腔形成の測定は、前記２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａに代えて、２−Ｃｌ−ＤＡＤを用い、前記管腔形成用培地中の２−Ｃｌ−ＤＡＤの最終濃度を、５００ｎｍｏｌ／Ｌ、１、５および１０μｍｏｌ／Ｌとしたこと以外は、実施例１と同様にして行った。

（比較例５）
本例では、アデノシンによる血管内皮細胞の管腔形成への影響を調べた。前記管腔形成の測定は、前記２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａに代えて、アデノシンを用い、前記管腔形成用培地中のアデノシンの最終濃度を、１００μｍｏｌ／Ｌ、１、２．５および５ｍｍｏｌ／Ｌとしたこと以外は、実施例１と同様にして行った。

（比較例６）
本例では、デオキシアデノシンによる血管内皮細胞の管腔形成への影響を調べた。前記管腔形成の測定は、前記２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａに代えて、デオキシアデノシンを用い、前記管腔形成用培地中のデオキシアデノシンの最終濃度を、１００、５００μｍｏｌ／Ｌ、１および２．５ｍｍｏｌ／Ｌとしたこと以外は、実施例１と同様にして行った。

（比較例７）
本例では、前記２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａに代えて、ポジティブコントロールとしてＶＥＧＦを用い、前記細胞増殖用培地、前記管腔形成用培地および前記遊走性測定用培地中のＶＥＧＦの最終濃度を、１０ｎｇ／ｍＬとしたこと以外は、実施例１と同様にして、血管内皮細胞の細胞増殖、管腔形成および細胞遊走性への影響を調べた。

（比較例８）
本例では、前記試料液に代えて、生理食塩水を、前記細胞増殖用培地、前記管腔形成用培地および前記遊走性測定用培地へ添加したこと以外は、実施例１と同様にして、血管内皮細胞の細胞増殖、管腔形成および細胞遊走性への影響を調べた。

（比較例９）
本例では、前記試料液に代えて、牛胎児血清（ＦＢＳ）を前記遊走性測定用培地に添加し、ＦＢＳの前記培地中の最終濃度を５ｖ／ｖ％としたこと以外は、実施例１と同様にして、血管内皮細胞の細胞遊走性への影響を調べた。

（比較例１０）
本例では、前記試料液に代えて、牛胎児血清（ＦＢＳ）を前記遊走性測定用培地に添加し、ＦＢＳの前記培地中の最終濃度を１０ｖ／ｖ％としたこと以外は、実施例１と同様にして、血管内皮細胞の細胞遊走性への影響を調べた。

＜細胞増殖の測定結果＞
図２に、細胞増殖測定における前記相対吸光度を比較したグラフを示す。同図のグラフにおいて、縦軸は、前記相対吸光度であり、各バーは、左から順に、比較例８（生理食塩水）、比較例７（ＶＥＧＦ）、実施例１（２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ）の結果である。なお、横軸下に記載した各濃度は、実施例１における細胞増殖用培地中の試料の最終濃度を示す。

図２のグラフに示すように、実施例１では、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの最終濃度が５０μｍｏｌ／Ｌから１ｍｍｏｌ／Ｌの範囲において、相対吸光度がほぼ１より高く、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａにより増殖がやや促進され、５ｍｍｏｌ／Ｌ以上の高濃度範囲において、濃度依存的に増殖が抑制された。

＜管腔形成の測定結果＞
図３（Ａ）〜（Ｆ）に、管腔形成測定における免疫染色の写真を示す。図３（Ａ）は、比較例８（生理食塩水）の写真であり、図３（Ｂ）は、比較例７（ＶＥＧＦ）の写真であり、図３（Ｃ）は、実施例１（２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ １μｍｏｌ／Ｌ）の写真であり、図３（Ｄ）は、実施例１（２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ １０μｍｏｌ／Ｌ）の写真であり、図３（Ｅ）は、実施例１（２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ １００μｍｏｌ／Ｌ）の写真であり、図３（Ｆ）は、実施例１（２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ １ｍｍｏｌ／Ｌ）の写真である。同図において、各写真の横幅は、１．６ｍｍである。同図の各写真において、黒色の線状物が免疫染色されたヒト臍帯静脈内皮細胞（ＨＵＶＥＣ）であり、黒色部分の面積が大きい程、管腔形成が促進されていることを示している。

図３（Ｄ）〜（Ｆ）の写真に示すように、前記管腔形成用培地中の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの最終濃度が１０μｍｏｌ／Ｌから１ｍｍｏｌ／Ｌの範囲において、染色された面積がコントロールより大きく、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａによる管腔形成の促進活性が確認された。そして、同図（Ｄ）および（Ｅ）に示すように、前記最終濃度が１０および１００μｍｏｌ／Ｌにおいて、ＶＥＧＦを添加した比較例７よりも高い管腔形成促進活性を示した。

図１に、管腔面積相対値を比較したグラフを示す。同図のグラフにおいて、縦軸は、前記管腔面積相対値であり、各バーは、左から順に、比較例８（生理食塩水）、比較例７（ＶＥＧＦ）、実施例１（２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ）、比較例１（Ｃ．ＯＸＴ−Ａ）、比較例２（Ｃ．ＯＸＴ−Ｇ）、比較例３（２−Ｃｌ−ＡＤＮ）、比較例４（２−Ｃｌ−ＤＡＤ）、比較例５（アデノシン）、比較例６（デオキシアデノシン）の結果である。なお、横軸下に記載した各濃度は、各例における管腔形成培養用培地中の試料の最終濃度を示す。

図１のグラフに示すように、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの前記最終濃度が１００ｎｍｏｌ／Ｌから１ｍｍｏｌ／Ｌの範囲において、管腔面積相対値がコントロールより高く、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａによる管腔形成の促進活性が確認された。そして、前記最終濃度が１０〜５００μｍｏｌ／Ｌの範囲において、ＶＥＧＦを添加した比較例７よりも高い管腔形成促進活性を示した。特に、前記最終濃度１００μｍｏｌ／Ｌにおいて、前記管腔面積相対値が３．８となり、最も高い管腔形成促進活性を示した。

＜細胞遊走性の測定結果＞
図４（Ａ）〜（Ｈ）および図５（Ａ）〜（Ｈ）に、細胞遊走測定における染色写真を示す。図４（Ａ）および図５（Ａ）は、コントロールの写真であり、図４（Ｂ）および図５（Ｂ）は、比較例８（生理食塩水）の写真であり、図４（Ｃ）および図５（Ｃ）は、比較例９（５ｖ／ｖ％ＦＢＳ）の写真であり、図４（Ｄ）および図５（Ｄ）は、比較例１０（１０ｖ／ｖ％ＦＢＳ）の写真であり、図４（Ｅ）および図５（Ｅ）は、比較例７（ＶＥＧＦ）の写真であり、図４（Ｆ）および図５（Ｆ）は、実施例１（２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ １０μｍｏｌ／Ｌ）の写真であり、図４（Ｇ）および図５（Ｇ）は、実施例１（２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ ５０μｍｏｌ／Ｌ）の写真であり、図４（Ｈ）および図５（Ｈ）は、実施例１（２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ １００μｍｏｌ／Ｌ）の写真である。両図において、各写真の横幅は、１．６ｍｍである。両図の各写真において、黒色染色部分が、遊走したヒト臍帯静脈内皮細胞（ＨＵＶＥＣ）であり、黒色部分の面積が大きい程、細胞遊走が促進されていることを示している。

図４（Ｆ）〜（Ｈ）および図５（Ｆ）〜（Ｈ）の写真に示すように、培養液中の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの最終濃度が１０μｍｏｌ／Ｌから１００μｍｏｌ／Ｌの範囲において、染色された面積がコントロールより大きく、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａによる細胞遊走の促進活性が確認された。

図６に、細胞遊走性測定における相対吸光度を比較したグラフを示す。同図のグラフにおいて、縦軸は、前記相対吸光度であり、各バーは、左から順に、コントロール（細胞遊走用培地）、比較例８（生理食塩水）、比較例９（５ｖ／ｖ％ＦＢＳ）、比較例１０（１０ｖ／ｖ％ＦＢＳ）、比較例７（ＶＥＧＦ）および実施例１（２−ＣＩ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ）の結果である。なお、実施例１の結果を示すバーにおいて、横軸下に記載した各濃度は、細胞遊走用培地中の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの最終濃度を示す。

図６のグラフに示すように、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの前記最終濃度が１０〜１００μｍｏｌ／Ｌの範囲において、相対吸光度がコントロールより高く、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａによる細胞遊走性の促進活性が確認された。そして、前記最終濃度が５０および１００μｍｏｌ／Ｌの場合に、生理食塩水を添加した比較例８に比べて有意に高い細胞遊走促進活性を示した（ｐ＜０．０２）。特に、前記最終濃度５０μｍｏｌ／Ｌにおいて、前記相対吸光度が２．１となり、ＶＥＧＦを添加した比較例７よりも高い細胞遊走促進活性を示した。

（実施例２）
本例では、前記化学式（９）に示す６−アミノ−２−メチルチオ−９−［トランス-トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン（Ｃ_１２Ｈ_１７Ｎ_５Ｏ_２Ｓ）、以下、「２−ＳＭｅ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ」という。)を合成した。なお、前記化学式（９）において、ＳＭｅは、メチルチオ基である。

＜２−ＳＭｅ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの合成＞
本例では、実施例１と同様にして、前記工程１〜３を行い、６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン（２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ）を合成した。そして、前記２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを用いて、さらに下記工程４〜６を実施し、前記２−ＳＭｅ−Ｃ．ＯＸＴ．Ａを合成した。なお、本例では、実施例１と同様にして、各化合物を測定した。

（工程４：６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（トリフェニルメトキシメチル）シクロブチル］プリンの合成）
前記６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン（１７０．４ｍｇ、０．６０ｍｍｏｌ）溶液、トリチルクロライド（５０１．８ｍｇ、１．８０ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（０．４ｍＬ）および４−ジメチルアミノピリジン（１１．６ｍｇ、０．０６ｍｍｏｌ）をＤＭＦ２．０ｍＬに溶解させ、室温で一晩撹拌した。撹拌開始１２時間後、得られた黄濁液を、氷水に加え、酢酸エチルで抽出した。この有機抽出物を、飽和塩化アンモニウム溶液および水で洗浄し、硫酸ナトリウムを用いて乾燥させた。溶媒留去後、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、下記化学式（１５）に示す６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（トリフェニルメトキシメチル）シクロブチル］プリンの白い結晶（２７３．９ｍｇ、収率５９％）を得た。なお、下記化学式（１５）において、Ｔｒは、トリチル基である。

以下に、この化合物の物性値を示す。

^１Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ_３）：δ ７．９１（１ Ｈ，ｓ），７．１５−７．４１（３０ Ｈ，ｍ），５．７０（２ Ｈ，ｂｒ ｓ），４．７３（１ Ｈ，ｄｄ，Ｊ １７．２ ａｎｄ ９．２），３．７０（１ Ｈ，ｄｄ，Ｊ １０．０ ａｎｄ ４．８），３．１８−３．３０（４ Ｈ，ｍ），２．８７−２．９０（１ Ｈ，ｍ），２．５３−２．６７（１ Ｈ，ｍ），２．２０−２．３３（２ Ｈ，ｍ）．

(工程５：６−アミノ−２−メチルチオ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（トリフェニルメトキシメチル）シクロブチル］プリンの合成)
前記６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（トリフェニルメトキシメチル）シクロブチル］プリン（９２．２ｍｇ、０．１２ｍｍｏｌ）およびチオメトキシドナトリウム（８４．１ｍｇ、１．２０ｍｍｏｌ）をＤＭＦ３．１ｍＬに溶解し、１１０℃で３．５時間加熱した。加熱終了後、減圧下で溶媒を留去し、得られた残渣を酢酸エチルで抽出した。得られた有機抽出物を、水および飽和塩化ナトリウム溶液で洗浄し、硫酸ナトリウムを用いて乾燥後、減圧下で溶媒を留去した。得られた残渣を、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（エチルアセテート：ヘキサン＝１：１）により精製し、下記化学式（１６）に示す６−アミノ−２−メチルチオ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（トリフェニルメトキシメチル）シクロブチル］プリンの黄色味を帯びた結晶（６６．３ｍｇ、収率７１％）を得た。なお、下記化学式（１６）において、ＳＭｅは、メチルチオ基であり、Ｔｒは、トリチル基である。

以下に、この化合物の物性値を示す。

^１Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ_３）：δ ７．６８（１ Ｈ，ｓ），７．１４−７．４１（３０ Ｈ，ｍ），５．４３（２ Ｈ，ｂｒ ｓ），４．７４（１ Ｈ，ｄｄ，Ｊ １７．６ ａｎｄ ８．８），３．１８−３．３３（４ Ｈ，ｍ），２．９０−３．０３（１ Ｈ，ｍ），２．５３−２．６５（１ Ｈ，ｍ），２．３３−２．４８（２ Ｈ，ｍ），２．２９（３ Ｈ，ｓ）．

（工程６：２−ＳＭｅ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの合成）
前記６−アミノ−２−メチルチオ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（トリフェニルメトキシメチル）シクロブチル］プリン（６５．０ｍｇ、０．０８ｍｍｏｌ）を、ギ酸１．７ｍＬおよびジエチルエーテル１．７ｍＬの混合液に溶解し、室温で１５分間撹拌した。撹拌終了後、この混合液を酢酸エチルに溶解し、抽出した。得られた有機抽出物を、飽和炭酸水素ナトリウム溶液および飽和塩化ナトリウム溶液で洗浄し、硫酸ナトリウムを用いて乾燥させた。有機溶媒留去後、残渣を薄層クロマトグラフィー（ジクロロメタン：エタノール＝５：１）により精製し、前記化学式（９）に示す２−ＳＭｅ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ（６−アミノ−２−メチルチオ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン）の黄色味を帯びた結晶（９．４ｍｇ、収率３８％）を得た。以下に、この化合物の物性値を示す。

^１Ｈ ＮＭＲ （４００ＭＨｚ，ＭｅＯＨ−ｄ_４）：δ ８．０４（１ Ｈ，ｓ），４．６４（１ Ｈ，ｄｄ，Ｊ １７．６ ａｎｄ ８．８），３．６２−３．８７（４ Ｈ，ｍ），２．８５−３．００（１ Ｈ，ｍ），２．５４（１ Ｈ，ｓ），２．４２−２．６１（２ Ｈ，ｍ），２．１８−２．２４（１ Ｈ，ｍ）；^１３Ｃ ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＭｅＯＨ−ｄ_４）：δ １６７．５，１６５．５，１５５．２，１３８．９，１１８．２，６４．１，６２．２，４８．６，３３．５，２９．３，２８．２，１３．１．Ｍｐ ２０９．４−２１１．０℃．ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）Ｃａｌｃｄ ｆｏｒ Ｃ_１２Ｈ_１７Ｎ_５ＮａＯ_２Ｓ［Ｍ＋Ｎａ］^＋：３１８．０９９５．Ｆｏｕｎｄ ３１８．１０５２．

本例の２−ＳＭｅ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａについて、実施例１と同様にして、血管内皮細胞の細胞増殖、管腔形成および細胞遊走性への影響を調べた。その結果、２−ＳＭｅ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａは、血管内皮細胞の細胞増殖促進活性、管腔形成促進活性および細胞遊走性促進活性を示した。

（実施例３）
本例では、実施例１で用いた２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａが、ＥＲＫ、Ａｋｔ、ＪＮＫおよびｐ３８の酵素の活性化（リン酸化）に与える影響を調べた。なお、これらのタンパク質は、前記ＥＲＫは、内皮細胞における最も代表的な血管新生促進系タンパク質リン酸化酵素の一つである。前記Ａｋｔは、ＥＲＫ経路と並ぶ、内皮細胞における最も代表的な血管新生促進系タンパク質リン酸化酵素の一つである。また、ＪＮＫおよびｐ３８は、ＥＲＫ経路以外の、代表的なＭＡＰキナーゼタンパク質リン酸化酵素である。

まず、２ｖ／ｖ％非働化ウシ胎児血清（ＦＢＳ）を添加したＨｕＭｅｄｉａ−ＥＢ２培地（クラボウ社製）に、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを１００μｍｏｌ／Ｌとなるように添加し、培地を調製した。前記培地を用いて、ヒト臍帯静脈内皮細胞(ＨＵＶＥＣ）を所定時間（０、１０、２０、３０、４５および６０分間）培養した。

培養後、細胞を回収し、Ｃｅｌｌ ｌｙｓｉｓ ｂｕｆｆｅｒ（ＳＤＳ−ｌｙｓｉｓ ｂｕｆｆｅｒ）を加えて溶解し、９５℃で５分間熱変性させた。熱変性させた細胞溶解液の５ｖ／ｖ％に相当する分量の可溶化タンパク質を、１０％ ＳＤＳ−ポリアクリルアミドゲルにより電気泳動し、ニトロセルロースメンブレン（Ａｍｅｒｓｈａｍ Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ社製）にトランスファーした。下記組成のＴＢＳ−Ｔ ２０ｍｌに、スキムミルク（ワコー社製）を５％となるように添加し、ブロッキング液を調製した。前記ブロッキング液に、得られたニトルセルロースメンブレンを浸漬し、室温で１時間振とうした。

（ＴＢＳ−Ｔの組成）
１０ｍｍｏｌ／Ｌ Ｔｒｉｓ
０．１５ｍｏｌ／Ｌ ＮａＣｌ
０．１％ Ｔｗｅｅｎ（登録商標）−２０

下記に示す１次抗体を、５％ ウシ血清アルブミン（Ｓｉｇｍａ社製）含有ＴＢＳ−Ｔに添加して１０００倍希釈し、１次抗体液を調製した。ブロッキング後のニトロセルロースメンブレンを、前記１次抗体液に浸漬し、室温で１時間振とうした。得られたニトロセルロースメンブレンを、前記ＴＢＳ−Ｔに浸漬し、１０分間振とうして洗浄した。この洗浄操作を、合わせて３回行った。

（１次抗体）
抗ｐｈｏｓｐｈｏ ＥＲＫポリクローナル抗体（カタログ番号９１０１、Ｃｅｌｌ Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製）
抗ｐｈｏｓｐｈｏ Ａｋｔポリクローナル抗体（カタログ番号９２７１、ＣｅｌｌＳｉｇｎａｌｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製）
抗ｐｈｏｓｐｈｏ ｐ３８ポリクローナル抗体（カタログ番号９２１１、ＣｅｌｌＳｉｇｎａｌｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製）
抗ｐｈｏｓｐｈｏ ＪＮＫポリクローナル抗体（カタログ番号９２５１、ＣｅｌｌＳｉｇｎａｌｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製）
抗総ＥＲＫモノクローナル抗体（カタログ番号６１０４０８、ＢＤ Ｔｒａｎｓｄｕｃｔｉｏｎ Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ社製）
抗総Ａｋｔポリクローナル抗体（カタログ番号９２７２、Ｃｅｌｌ Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製）

下記に示す２次抗体を、ＴＢＳ−Ｔに添加して２００００倍希釈し、２次抗体液を調製した。１次抗体反応後のニトロセルロースメンブレンを、前記２次抗体液に浸漬し、室温で１時間振とうした。得られたニトロセルロースメンブレンを、前記ＴＢＳ−Ｔに浸漬し、１０分間振とうして洗浄した。この洗浄操作を、合わせて３回行った。

（２次抗体）
ＥＲＫ：
ヒツジＨＲＰ標識抗マウスＩｇＧ抗体（Ｐｉｅｒｃｅ社製）
ｐＥＲＫ、Ａｋｔ、ｐＡｋｔ、ｐＪＮＫ、およびｐｐ３８：
ヒツジＨＲＰ標識抗ラビットＩｇＧ抗体（Ｐｉｅｒｃｅ社製）

ＳｕｐｅｒＳｉｇｎａｌ（登録商標） Ｗｅｓｔ Ｐｉｃｏ Ｃｈｅｍｉｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ Ｓｕｂｓｔｒａｔｅ（Ｐｉｅｒｃｅ社製）により発色し、ＲＸ−Ｕ Ｘ線フィルム（富士フイルム社製）に露光して検出した。検出されたバンドから、ＮＩＨイメージソフトウェアを用いて、各リン酸化型酵素と総酵素とをそれぞれ定量した。また、リン酸化型酵素の測定値を下記式（ＩＩＩ）に代入し、リン酸化型酵素相対値（倍）を算出した。
リン酸化型酵素相対値（倍）＝（Ｂ／Ｄ）／（Ａ／Ｃ）・・・（ＩＩＩ）
Ａ＝添加前における各リン酸化型酵素の測定値
Ｂ＝各添加後時間における各リン酸化型酵素の測定値
Ｃ＝添加前における各総酵素の測定値
Ｄ＝各添加後時間における各総酵素の測定値

図７および図８に、経時的にＥＲＫ、Ａｋｔ、ＪＮＫおよびｐ３８のリン酸化型酵素量を測定した結果を示す。図７（Ａ）は、上から順に、リン酸化ＥＲＫ（ｐＥＲＫ）、ＥＲＫのイムノブロットの写真であり、左から順に、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ添加０、１０、２０、３０、４５および６０分後の測定結果である。図７（Ｂ）は、図７（Ａ）に示すｐＥＲＫの定量結果を示すグラフである。図７（Ｂ）において、横軸は、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ添加後の培養時間（分）であり、縦軸は、ｐＥＲＫ相対値（倍）である。また、図８は、上から順に、リン酸化Ａｋｔ（ｐＡｋｔ）、Ａｋｔ、リン酸化ＪＮＫ（ｐＪＮＫ）およびリン酸化ｐ３８（ｐｐ３８）のイムノブロットの写真であり、左から順に、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ添加０、１０、２０、３０、４５および６０分後の測定結果である。

図７に示すように、ｐＥＲＫは、培養時間と共に増加し、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ添加２０分後には、約１１倍に増加した。これに対して、図８に示すように、ｐＡｋｔ、ｐＪＮＫおよびｐｐ３８は、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ添加により変化しなかった。このように、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａにより、血管新生のシグナル伝達物質であるＥＲＫの活性化（リン酸化）が促進された。

（実施例４）
本例では、実施例１の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａおよび比較例２のＣ．ＯＸＴ−Ｇが、ＥＲＫ活性化（リン酸化）に与える影響を調べた。本例では、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを所定濃度（０、１０および１００μｍｏｌ／Ｌ）で添加した培地と、１００μｍｏｌ／Ｌ Ｃ．ＯＸＴ−Ｇを添加した培地とを用い、添加後の培養時間を ２０分とし、１次抗体として、抗ｐｈｏｓｐｈｏ ＥＲＫポリクローナル抗体（カタログ番号９１０１、Ｃｅｌｌ Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製）および抗総ＥＲＫモノクローナル抗体（カタログ番号６１０４０８、ＢＤ Ｔｒａｎｓｄｕｃｔｉｏｎ Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ社製）のみを用い、ＥＲＫの２次抗体として、ヒツジＨＲＰ標識抗マウスＩｇＧ抗体（Ｐｉｅｒｃｅ社製）を用い、ｐＥＲＫの２次抗体として、ヒツジＨＲＰ標識抗ラビットＩｇＧ抗体（Ｐｉｅｒｃｅ社製）を用いた以外は、実施例３と同様にして、各酵素量を測定し、リン酸化型酵素相対値（倍）を算出した。

図９に、各添加濃度におけるリン酸化ＥＲＫの測定結果を示す。図９（Ａ）は、上段がリン酸化ＥＲＫ（ｐＥＲＫ）、下段がＥＲＫのイムノブロットの写真であり、左から順に、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ ０、１０および１００μｍｍｏｌ／Ｌ、ならびにＣ．ＯＣＴ−Ｇの結果である。図９（Ｂ）は、図９（Ａ）に示すｐＥＲＫの定量結果を示すグラフである。図９（Ｂ）において、縦軸は、ｐＥＲＫ相対値（倍）であり、左から順に、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ ０、１０および１００μｍｍｏｌ／Ｌ、ならびにＣ．ＯＣＴ−Ｇの結果である。

図９に示すように、ｐＥＲＫは、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの添加濃度に依存して増加し、１００μｍｏｌ／Ｌ濃度添加により、約１０倍に増加した。これに対して、前記Ｃ．ＯＣＴ−Ｇ添加により、ｐＥＲＫ量は増加しなかった。このように、１０μｍｍｏｌ／Ｌまたは１００μｍｍｏｌ／Ｌ濃度の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ添加により、血管新生のシグナル伝達物質であるＥＲＫが活性化された。

（実施例５）
本例では、実施例１で用いた２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａが、ＭＥＫのリン酸化に与える影響を調べた。なお、前記ＭＥＫは、実施例３において測定したＥＲＫの上流側に位置する、血管新生のシグナル伝達経路のタンパク質リン酸化酵素であり、血管新生促進に作用する。本例では、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ添加後の培養時間を、所定時間（０、５、１０、１５および２０分）とし、１次抗体として、抗ｐｈｏｓｐｈｏ ＭＥＫポリクローナル抗体（カタログ番号９１２１、ＣｅｌｌＳｉｇｎａｌｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製）および抗総ＭＥＫポリクローナル抗体（カタログ番号９１２２、Ｃｅｌｌ Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製）を用い、２次抗体として、ヒツジＨＲＰ標識抗ラビットＩｇＧ抗体（Ｐｉｅｒｃｅ社製）を用いた以外は、実施例３と同様にして、各酵素量を測定し、リン酸化型酵素相対値（倍）を算出した。

図１０（Ａ）は、上段がｐＭＥＫ（リン酸化ＭＥＫ）、下段がＭＥＫのイムノブロットの写真であり、左から順に、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ添加０、５、１０、１５および２０分後の測定結果である。図１０（Ｂ）は、図１０（Ａ）に示すｐＭＥＫの定量結果を示すグラフである。図１０（Ｂ）において、横軸は、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ添加後の培養時間（分）であり、縦軸は、ｐＭＥＫ相対値（倍）である。図１０に示すように、ｐＭＥＫは、培養時間と共に増加し、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ添加１５分後には、約３．５倍に増加した。このように、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａにより、血管新生のシグナル伝達物質であるＭＥＫの活性化（リン酸化）が促進された。

（実施例６）
本例では、ＭＥＫ阻害剤であるＰＤ９８０５９が、実施例１で用いた２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−ＡによるＥＲＫ活性化（リン酸化）に与える影響を調べた。本例では、２ｖ／ｖ％非働化ウシ胎児血清（ＦＢＳ）を添加したＨｕＭｅｄｉａ−ＥＢ２培地（クラボウ社製）に、下記表１に示す濃度で２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−ＡおよびＰＤ９８０５９を添加した培地Ｎｏ．１〜４を用いた以外は、実施例４と同様にして、各酵素量を測定し、リン酸化型酵素相対値（倍）を算出した。

（表１）
培地 ２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ ＰＤ９８０５９
Ｎｏ． （μｍｏｌ／Ｌ） （ｎｍｏｌ／Ｌ）
１ ０ ０
２ １００ ０
３ ０ １００
４ １００ １００

図１１に、ＰＤ９８０５９による、ＥＲＫ活性化（リン酸化）の阻害効果の測定結果を示す。図１１（Ａ）は、上段がｐＥＲＫ（リン酸化ＥＲＫ）、下段がＥＲＫ全体のイムノブロットの写真であり、左から順に、培地Ｎｏ．１、Ｎｏ．２、Ｎｏ，３およびＮｏ．４の測定結果である。図１１（Ｂ）は、図１１（Ａ）に示すｐＥＲＫの定量結果を示すグラフである。図１１（Ｂ）において、縦軸は、ｐＥＲＫ（ｐＥＲＫ１およびｐＥＲＫ２）相対値（倍）であり、左から順に、培地Ｎｏ．１、Ｎｏ．２、Ｎｏ，３およびＮｏ．４の測定結果である。

図１１に示すように、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを添加したＮｏ．２では、ｐＥＲＫが増加したが、ＰＤ９５０５９を共存させたＮｏ．４では、ｐＥＲＫの増加は認められなかった。また、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ無添加のＮｏ．１、およびＰＤ９５０５９のみ添加したＮｏ．３においても、ｐＥＲＫの増加は認められなかった。このように、ＰＤ９５０５９により、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−ＡによるＥＲＫ活性化が阻害された。このことから、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−ＡによるＥＲＫ活性化は、ＭＥＫを介した特異的なＭＡＰキナーゼ経路を介していることが示唆された。

（実施例７）
本例では、ＭＥＫ阻害剤であるＰＤ９８０５９が、実施例１で用いた２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａによる管腔形成に与える影響を調べた。

本例では、前記血管新生キット（クラボウ社製）付属の培地に、下記表２に示す濃度で２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−ＡおよびＰＤ９８０５９を添加した培地Ｎｏ．５〜８を用いた４群について測定した以外は、実施例１の管腔形成測定と同様にして、管腔面積相対値を算出した。また、Ｎｏ．７群では、培養１〜３日目はＮｏ．７を用い、培養４〜１０日目はＮｏ．５を用いて培養し、Ｎｏ．８群では、培養１〜３日目はＮｏ．８を用い、培養４〜１０日目はＮｏ．６を用いて培養した。

（表２）
培地 ２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ ＰＤ９８０５９
Ｎｏ． （μｍｏｌ／Ｌ） （ｎｍｏｌ／Ｌ）
５（コントロール） ０ ０
６ １０ ０
７ ０ １０
８ １０ １０

図１２に、管腔面積相対値を比較したグラフを示す。図１２において、縦軸は、管腔面積相対値であり、左から順に、培地Ｎｏ．５、Ｎｏ．６、Ｎｏ．７およびＮｏ．８群の測定結果である。２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａのみを添加したＮｏ．６群では、管腔面積相対値が、Ｎｏ．５群（コントロール）の約３倍になったが、前記ＰＤ９８０５９の併用により、約１倍に抑制された。このように、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａによる管腔形成促進は、前述のＥＲＫの活性化と同様に、ＰＤ９５０５９により阻害されることが示された。

（実施例８）
本例では、ＶＥＧＦＲ阻害剤であるＳＵ５４１６が、実施例１で用いた２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−ＡによるＥＲＫ活性化（リン酸化）に与える影響を調べた。本例では、２ｖ／ｖ％非働化ウシ胎児血清（ＦＢＳ）を添加したＨｕＭｅｄｉａ−ＥＢ２培地（クラボウ社製）に、下記表３に示す濃度で２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−ＡおよびＰＤ９８０５９を添加した培地Ｎｏ．９〜１４を用いた以外は、実施例４と同様にして、各酵素量を測定し、リン酸化型酵素相対値（倍）を算出した。

（表３）
培地 ２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ ＶＥＧＦ ＳＵ５４１６
Ｎｏ． （μｍｏｌ／Ｌ） （ｎｇ／ｍＬ） （ｎｍｏｌ／Ｌ）
９ ０ ０ ０
１０ ０ ０ １００
１１ １００ ０ ０
１２ １００ ０ １００
１３ ０ １０ ０
１４ ０ １０ １００

図１３に、ＳＵ５４１６による、ＥＲＫ活性化（リン酸化）の阻害効果の測定結果を示す。図１３（Ａ）は、ｐＥＲＫ（リン酸化ＥＲＫ）のイムノブロットの写真であり、左から順に、培地Ｎｏ．９、Ｎｏ．１０、Ｎｏ．１１、Ｎｏ．１２、Ｎｏ．１３およびＮｏ．１４の測定結果である。図１３（Ｂ）は、図１３（Ａ）に示すｐＥＲＫ（ｐＥＲＫ１およびｐＥＲＫ２）の定量結果を示すグラフである。図１３（Ｂ）において、縦軸は、ｐＥＲＫ（ｐＥＲＫ１およびｐＥＲＫ２）相対値（倍）であり、左から順に、培地Ｎｏ．９、Ｎｏ．１０、Ｎｏ．１１、Ｎｏ．１２、Ｎｏ．１３およびＮｏ．１４の測定結果である。

図１３に示すように、ｐＥＲＫは、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを添加したＮｏ．１１において増加し、ＳＵ５４１６を共存させたＮｏ．１２においても増加した。また、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ無添加のＮｏ．９、およびＳＵ５４１６のみ添加したＮｏ．１０において、ｐＥＲＫは増加しなかった。一方、ｐＥＲＫは、ポジティブコントロールであるＶＥＧＦを添加したＮｏ．１３において増加したが、ＳＵ５４１６を共存させたＮｏ．１４においては増加が抑制された。このように、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−ＡによるＥＲＫ活性化は、ＳＵ５４１６により阻害されなかった。このことから、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−ＡによるＥＲＫ活性化機構は、ポジティブコントロールのＶＥＧＦと異なり、ＶＥＧＦ受容体の活性には依存しないことが示された。

（実施例９）
本例では、ＶＥＧＦＲ阻害剤であるＳＵ５４１６が、実施例１で用いた２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａによる管腔形成に与える影響を調べた。

本例では、前記血管新生キット（クラボウ社製）付属の培地に、下記表４に示す濃度で２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ、ＶＥＧＦ（ポジティブコントロール）およびＳＵ５４１６を添加した培地Ｎｏ．１５〜２０を用いた６群について測定した以外は、実施例１の管腔形成測定と同様にして、管腔面積相対値を算出した。また、Ｎｏ．１６群では、培養１〜３日目はＮｏ．１６を用い、培養４〜１０日目はＮｏ．１５を用いて培養し、Ｎｏ．１８群では、培養１〜３日目はＮｏ．１８を用い、培養４〜１０日目はＮｏ．１７を用いて培養し、Ｎｏ２０群では、培養１〜３日目はＮｏ．２０を用い、培養４〜１０日目はＮｏ．１９を用いて培養した。

（表４）
培地 ２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ ＶＥＧＦ ＳＵ５４１６
Ｎｏ． （μｍｏｌ／Ｌ） （ｎｇ／ｍＬ） （μｍｏｌ／Ｌ）
１５（コントロール） ０ ０ ０
１６ ０ ０ ２．５
１７ １０ ０ ０
１８ １０ ０ ２．５
１９ ０ １０ ０
２０ ０ １０ ２．５

図１４に、管腔面積相対値を比較したグラフを示す。図１４において、縦軸は、管腔面積相対値であり、左から順に、培地Ｎｏ．１５、Ｎｏ．１６、Ｎｏ．１７、Ｎｏ．１８、Ｎｏ．１９およびＮｏ．２０群の測定結果である。図１４に示すように、ＶＥＧＦを添加したＮｏ．１９において、管腔面積は増加したが、ＶＥＧＦとＳＵ５４１６とを併用したＮｏ．２０においては、減少した。これに対して、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを添加したＮｏ．１７において、管腔面積は著しく増加し、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−ＡとＳＵ５４１６とを併用したＮｏ．１８においては、前記Ｎｏ．１７と比べると増加率は低いが、増加した。このように、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａによる管腔形成促進は、ＳＵ５４１６により阻害されなかった。なお、ＳＵ５４１６のみを添加しているＮｏ．１６の管腔形成は、無添加のＮｏ．１５（コントロール）に比べて減少した。この理由は、この評価系に用いた線維芽細胞由来のＶＥＧＦによる管腔形成促進が、ＳＵ５４１６添加により抑制されたためと考えられる。したがって、Ｎｏ．１８における増加抑制は、線維芽細胞由来ＶＥＧＦによる管腔形成が抑制されていることによると推察される。このように、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａによる管腔形成促進機構は、ＥＲＫの活性化促進機構と同様に、ＶＥＧＦ受容体の活性に依存しないことが示された。

（実施例１０）
本例では、理化学研究所バイオリソースセンターより入手した、神経細胞モデル細胞であるラット副腎髄質由来株化細胞ＰＣ１２を用いて、実施例１の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａが、ＰＣ１２細胞の分化に与える影響を調べた。

ＰＢＳに、下記表５に示す添加物を所定濃度となるように添加し、３つのサンプルを調製した。ＤＭＥＭ（無血清）に、各サンプルまたはＰＢＳを１０ｖ／ｖ％となるように添加し、評価用培地を調製した。また、コントロール用培地として、ＤＭＥＭ（無血清）のみの培地を調製した。前記ＰＣ１２細胞を、５×１０^４細胞／ｍＬとなるように、５ｖ／ｖ％ウシ血清および１０ｖ／ｖ％ウマ血清添加ＤＭＥＭに懸濁し、細胞懸濁液を調製した。前記細胞懸濁液３ｍＬを、６ｃｍシャーレに播種し、培養２日目に、前記評価用培地に交換し、４日間培養した。培養６日目に、顕微鏡下で細胞を写真撮影し、エルマン法（Ｅｌｌｍａｎ，Ｇ．Ｌ．，ｅｔ ａｌ．、Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．、７、８８−９５、（１９６１））を用いて、ＡＣｈＥ活性を測定した。前記ＡＣｈＥ活性は、具体的には、以下のようにして測定した。培養後、ＰＣ１２細胞を、セルスクレーパを用いて剥がし、回収した。回収した細胞を、軽く遠心分離（１２００ｒｐｍ、１５分）し、上清を除去したのち、０.１ｗ／ｖ％ Ｔｒｉｔｏｎ（登録商標）Ｘ−１００水溶液 １５０μＬを添加し、試料溶液を調製した。７５μＬ吸光度測定用のキュベットに、前記試料溶液、１０ｍｍｏｌ／Ｌ ＤＴＮＢ ７５μＬ、０．１ｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ８．０）３．０ｍＬを加え、最後に、１００ｍｍｏｌ／Ｌ アセチルチオコリン５０μＬを添加して反応させ、添加直後から５分間、４１２ｎｍにおける前記反応液の吸光度を測定した。前記吸光度から、１分あたりの吸光度の増加量（Ｃ）を求めた。また、ＰＩＥＲＣＥ（登録商標）ＢＣＡ Ｐｒｏｔｅｉｎ Ａｓｓａｙ Ｋｉｔ（Ｔｈｅｒｍｏ
Ｆｉｓｈｅｒ Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製）を用いて、前記試料溶液のタンパク質濃度（Ｄ）を測定した。前記吸光度増加量（Ｃ）およびタンパク質濃度（Ｄ）を、下記式（ＩＶ）に代入して、ＡＣｈＥ活性を算出した。なお、１Ｕは、１分あたりに１μｍｏｌの反応生成物を産生する酵素量（μｍｏｌ／分）である。そして、ＡＣｈＥの測定値を下記式（Ｖ）に代入し、ＡＣｈＥ活性相対値（倍）を算出した。
ＡＣｈＥ活性（Ｕ／ｍｇ）＝３．１４×（Ｃ／Ｄ） ・・・（ＩＶ）
ＡＣｈＥ相対値（倍）＝Ｆ／Ｅ ・・・（Ｖ）
Ｅ＝コントロール用培地におけるＡＣｈＥの測定値
Ｆ＝各添加物含有培地におけるＡＣｈＥの測定値

（表５）
サンプル 添加物 濃度
サンプル１ ＮＧＦ １μｇ／ｍＬ
サンプル２ ２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ ５００μｍｏｌ／Ｌ
サンプル３ ２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ １ｍｍｏｌ／Ｌ

＜形態変化＞
図１５（Ａ）〜（Ｄ）に、ＰＣ１２細胞の顕微鏡写真を示す。図１５（Ａ）は、ＰＢＳ、図１５（Ｂ）は、ＮＧＦ（神経成長因子、ポジティブコントロール）、図１５（Ｃ）は、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ ５０μｍｏｌ／Ｌ、図１５（Ｄ）は、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ １００μｍｏｌ／Ｌを添加して培養した細胞の写真である。図１５（Ａ）に示すバーの長さは、１００μｍである。図１５において、線状の軸策が伸長した細胞は、ＰＣ１２細胞が神経細胞様に分化した細胞である。図１５（Ａ）に示すように、コントロールでは、線状の軸策が伸長した細胞はほぼ観察されなかった。これに対して、図１５（Ｃ）および（Ｄ）に示すように、図１５（Ｂ）のＮＧＦと同様に、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ添加により、線状の軸策が伸長した細胞が観察された。

＜ＡＣｈＥ活性＞
図１６に、ＡＣｈＥ（アセチルコリンエステラーゼ）活性の測定結果を示す。ＡＣｈＥ活性はＰＣ１２細胞の分化のマーカーである。図１６において、縦軸は、ＡＣｈＥ活性相対値であり、各バーは、左から順に、ＰＢＳ、ＮＧＦ（ポジティブコントロール）、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ ５０μｍｏｌ／Ｌおよび２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａ １００μｍｏｌ／Ｌの結果である。図１６に示すように、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａにより、ＮＧＦと同様に、ＡＣｈＥ酵素活性が増加した。このように、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａによる神経細胞様への分化促進活性が示され、神経細胞成長促進活性が確認された。

（実施例１１）
本例では、ウサギ角膜法による、実施例１の２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａが、血管新生に与える影響を調べた。

３０μＬの生理食塩水に、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａを１６ｍｍｏｌ／Ｌとなるように添加し、試料を調製した。セボフルラン麻酔下で、日本白色家兎（雄、２．８ｋｇ）の角膜内に前記試料を注射し、７日後に観察した。

図１７に、ウサギ眼球の観察結果を示す。図１７（Ａ）は、生理食塩水、図１７（Ｂ）は、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの投与結果を示す写真である。図１７（Ａ）に示すように、生理食塩水投与により、血管新生は確認されなかった。これに対して、図１７（Ｂ）に示すように、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａの投与により、角膜内に、多くの血管新生が確認された。このように、ウサギ角膜法によるｉｎ ｖｉｖｏ試験において、２−Ｃｌ−Ｃ．ＯＸＴ−Ａによる血管新生促進活性が確認された。

以上の実施例１〜１１および比較例１〜１０から明らかなように、本発明のシクロブチルプリン誘導体による細胞増殖促進活性、血管新生促進活性、管腔形成促進活性、細胞遊走促進活性および神経細胞成長促進活性が確認された。

（実施例１２）
下記化学式（１７）に示す９−［トランス−トランス−２，３−ビス（アセチルオキシメチル）シクロブチル］グアニンについて、実施例１と同様にして、血管内皮細胞の細胞増殖、管腔形成および細胞遊走性への影響を調べた。その結果、下記化学式（１７）の化合物は、血管内皮細胞の細胞増殖促進活性、管腔形成促進活性および細胞遊走性促進活性を示した。

なお、前記化学式（１７）に示す９−［トランス−トランス−２，３−ビス（アセチルオキシメチル）シクロブチル］グアニンは、公知の方法により適宜合成できる。具体的には、例えば、前記化学式（１２）に示すＣ．ＯＸＴ−Ｇ（２−アミノ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］−３Ｈ−プリン−６−オン、すなわち９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］グアニン）を、アセトニトリル溶媒中、トリエチルアミンおよび４−ジメチルアミノピリジンの存在下、無水酢酸でアセチル化して得ることができる。この合成方法は、例えば、特開平０３−０４７１６９号公報、米国特許第５１５３３５２号公報（ＵＳ５１５３３５２Ａ）、および欧州特許出願公開第０３６６０５９号明細書（ＥＰ０３６６０５９Ａ２）に記載されている。また、前記化学式（１２）のＣ．ＯＸＴ−Ｇ（２−アミノ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］−３Ｈ−プリン−６−オン、すなわち９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］グアニン）も、公知の方法により適宜合成可能であり、例えば、前記特開平０３−０４７１６９号公報、米国特許第５１５３３５２号公報（ＵＳ５１５３３５２Ａ）、および欧州特許出願公開第０３６６０５９号明細書（ＥＰ０３６６０５９Ａ２）に合成法が記載されている。

（実施例１３）
本例では、下記化学式（１８）に示す８−ブロモ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（アセチルオキシメチル）シクロブチル］グアニンを合成した。

まず、前記化学式（１７）で表される９−［トランス−トランス−２，３−ビス（アセチルオキシメチル）シクロブチル］グアニン１７５ｍｇ(０．５ｍｍｏｌ)を酢酸３．５ｍＬに溶かし、さらに酢酸ナトリウム１７５ｍｇを加えて溶かした。この溶液を、Ａ液とする。一方、Ｎ−ブロムコハク酸イミド１１０ｍｇ(０．６２ｍｍｏｌ)を２ｍＬの酢酸に溶かした。この溶液をＢ液とする。前記Ａ液に、撹拌しながらＢ液を滴下した。この混合溶液を室温で３０分放置し、さらに４℃で一晩放置した。その後、溶媒を減圧下で留去し、残渣を酢酸エチル２０ｍＬと水１０ｍＬの混液に溶かした。この混合液から水層を分離し、有機層を濃縮すると、結晶が析出した。また、分離した水層からも結晶が析出した。前記有機層および水相から析出した結晶を、それぞれろ過により採取し、乾燥させて、目的の８−ブロモ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（アセチルオキシメチル）シクロブチル］グアニン（１８）を、収量１５４ｍｇ(０．４０ｍｍｏｌ、収率８０％)で得た。以下に、この化合物の物性値を示す。

ＦＴ−ＭＳ ｍ／ｚ＝４５０、４５２（Ｍ^＋＋Ｎａ）；^１Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ_６）：δ１０．７６（１Ｈ，ｂｒ ｓ），６．４８（２Ｈ，ｂｒ ｓ），４．５８（１Ｈ，ｍ），４．２１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），４．０７（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ），３．４２（１Ｈ，ｍ），２．８１（１Ｈ，ｍ），２．３５（１Ｈ，ｍ），２．２２（１Ｈ，ｍ），２．０２（３Ｈ，ｓ），１．９２（３Ｈ，ｓ）

この８−ブロモ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（アセチルオキシメチル）シクロブチル］グアニン（化学式（１８））について、実施例１と同様にして、血管内皮細胞の細胞増殖、管腔形成および細胞遊走性への影響を調べた。その結果、この化合物は、血管内皮細胞の細胞増殖促進活性、管腔形成促進活性および細胞遊走性促進活性を示した。

（実施例１４）
下記化学式（１９）で表される８−ブロモ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］グアニンを合成した。

前記化学式（１８）で表される８−ブロモ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（アセチルオキシメチル）シクロブチル］グアニン３９ｍｇ(０．０９１ｍｍｏｌ)を、５ｍＬの２Ｍアンモニアメタノール溶液に溶かし、２５℃で１日放置した。この溶液を濃縮すると、目的物の８−ブロモ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］グアニン（１９）が、やや黄色みがかった結晶として得られた。収量は、２１ｍｇ(０．０６１ｍｍｏｌ，収率６７％)であった。以下に、この化合物の物性値を示す。

ＦＴ−ＭＳ ｍ／ｚ＝３６６、３６８（Ｍ^＋＋Ｎａ）；^１Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ_６）：δ８．５２（１Ｈ，ｂｒ ｓ），６．４７（２ Ｈ，ｂｒ ｓ），４．６０（２Ｈ，ｍ），４．５０（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．２Ｈｚ），３．５９（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．６Ｈｚ），３．４３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝４．８Ｈｚ），３．２５（１Ｈ，ｍ），２．５７（１Ｈ，ｑ，Ｊ＝１０．０Ｈｚ），２．２６（１Ｈ，ｍ），２．０２（１Ｈ，ｍ）．

この８−ブロモ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］グアニン（化学式（１９））について、実施例１と同様にして、血管内皮細胞の細胞増殖、管腔形成および細胞遊走性への影響を調べた。その結果、この化合物は、血管内皮細胞の細胞増殖促進活性、管腔形成促進活性および細胞遊走性促進活性を示した。

（実施例１５）
下記化学式（２０）で表される２−アミノ−６，８−ジクロル−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（アセチルオキシメチル）シクロブチル］プリンを合成した。

まず、前記化学式（１８）で表される８−ブロモ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（アセチルオキシメチル）シクロブチル］グアニン１５４ｍｇ(０．４ｍｍｏｌ)およびテトラエチルアンモニウムクロリド１５０ｍｇを、５ｍＬのアセトニトリルに溶かした。この溶液に、さらにＮ，Ｎ−ジメチルアニリン０．１６ｍＬ(１．３ｍｍｏｌ)およびオキシ塩化リン０．７ｍＬ(７．７ｍｍｏｌ)を加え、室温で３０分放置後、１００℃で３０分加熱還流して反応させた。その後、前記反応溶液を氷水中に滴下し、１５分間撹拌した後、クロロホルムで目的物を抽出した。前記クロロホルム層を、５％炭酸水素ナトリウム水、および水で洗浄後、濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）で分離し、目的物の２−アミノ−６，８−ジクロル−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（アセチルオキシメチル）シクロブチル］プリン（２０）を白色結晶として得た。収量は８６ｍｇ(０．２１ｍｍｏｌ、収率５３％)であった。以下に、この化合物の物性値を示す。

ＦＴ−ＭＳ ｍ／ｚ＝４２４，４２６，４２８（Ｍ^＋＋Ｎａ）；^１Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ_３）：δ５．１６（２Ｈ，ｂｒ ｓ），４．７０（１Ｈ，ｍ），４．３５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．４Ｈｚ），４．１７（２Ｈ，ｍ），３．６２（１Ｈ，ｍ），２．８９（１Ｈ，ｍ），２．５２（１Ｈ，ｍ），２．３３（１Ｈ，ｍ），２．１０（３Ｈ，ｓ），２．０２（３Ｈ，ｓ）．

この２−アミノ−６，８−ジクロル−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（アセチルオキシメチル）シクロブチル］プリン（化学式（２０））について、実施例１と同様にして、血管内皮細胞の細胞増殖、管腔形成および細胞遊走性への影響を調べた。その結果、この化合物は、血管内皮細胞の細胞増殖促進活性、管腔形成促進活性および細胞遊走性促進活性を示した。

（実施例１６）
下記化学式（２１）で表される２−アミノ−６，８−ジメトキシ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリンを合成した。

まず、前記化学式（２０）で表される２−アミノ−６，８−ジクロル−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（アセチルオキシメチル）シクロブチル］プリン７５ｍｇ(０．１８６ｍｍｏｌ)を、６ｍＬのメタノールに懸濁させた。この懸濁液に、さらに２３％ナトリウムメトキシド０．５ｍＬを加えて撹拌し、前記原料化合物（２０）をメタノールに溶解させた。この溶液を６０℃で一晩加熱し、反応させた。反応後、前記溶液を酢酸で中和し、濃縮後、シリカゲルカラム（酢酸エチル：メタノール＝１２：１）で分離し、溶媒を留去した。得られた残渣を酢酸エチルから結晶化（再結晶）し、目的物の２−アミノ−６，８−ジメトキシ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン（２１）を、白色結晶として得た。収量は、３４．４ｍｇ（０．１１１ｍｍｏｌ、収率６０％）であった。以下に、この化合物（２１）の物性値を示す。

ＦＴ−ＭＳ ｍ／ｚ＝３１０（Ｍ^＋＋Ｈ）；^１Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ_６）：δ４．４４−４．５５（３Ｈ，ｍ），３．９９（３Ｈ，ｓ），３．８８（３Ｈ，ｓ），３．５２（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．０Ｈｚ），３．４０（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．２Ｈｚ），３．０１（１Ｈ，ｍ），２．３１（１Ｈ，ｍ），２．２０（１Ｈ，ｍ），１．９８（１Ｈ，ｍ）．

この２−アミノ−６，８−ジメトキシ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリン（化学式（２１））について、実施例１と同様にして、血管内皮細胞の細胞増殖、管腔形成および細胞遊走性への影響を調べた。その結果、この化合物は、血管内皮細胞の細胞増殖促進活性、管腔形成促進活性および細胞遊走性促進活性を示した。

本発明のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物は、化学的に安定な低分子物質であり、低分子量のため、吸収性が高い。また、本発明のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物は、工業的に生産可能なため、安価に安定して供給可能である。そして、本発明のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物は、細胞増殖促進活性、血管新生促進活性、管腔形成促進活性、細胞遊走促進活性および神経細胞成長促進活性の少なくとも一つを利用した、種々の医薬品、医薬部外品等に利用可能であり、適用分野は制限されず広い。

Claims (18)

1. 下記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異
   性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物。
   

   

   
   前記一般式（１）中、
   Ｘ_１は、ハロゲノ基、炭素数１−４のアルキルチオ基または炭素数１−４のアルコキシ基であり、
   Ｘ_２は、アミノ基であり、
   Ｘ_３は、水素原子、ハロゲノ基またはアルコキシ基であり、
   Ｒ_１およびＲ_２は、同一であるかまたは異なり、それぞれ、炭素数１−４のヒドロキシアルキル基である。
   ただし、前記一般式（１）において、
   Ｘ _１ がフルオロ基であり、
   Ｘ _２ がアミノ基であり、
   Ｘ _３ が水素原子であり、
   Ｒ _１ およびＲ _２ がともにヒドロキシメチル基である場合を除く。
2. 前記一般式（１）において、前記Ｘ_１が、クロロ基である請求項１記載のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物。
3. 前記一般式（１）において、前記Ｘ _１ が、メチルチオ基である請求項１記載のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物。
4. 前記一般式（１）において、前記Ｒ_１およびＲ_２が、ヒドロキシメチル基である請求項１から３のいずれか一項に記載のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物。
5. 前記一般式（１）において、前記Ｘ_１が、クロロ基であり、前記Ｘ_２が、アミノ基であり、前記Ｒ_１およびＲ_２が、ヒドロキシメチル基である、請求項１記載のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物。
6. ６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリンである請求項５記載のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物。
7. 前記一般式（１）において、前記Ｘ_１が、メチルチオ基であり、前記Ｒ _１ およびＲ _２ が、ヒドロキシメチル基である請求項１記載のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物。
8. ６−アミノ−２−メチルチオ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリンである請求項７記載のシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物。
9. 下記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物からなる群から選択される少なくとも１つを含み、血管新生促進機能、管腔形成促進機能および神経細胞成長促進機能からなる群から選択される少なくとも一つの機能を有する促進剤。
   

   

   前記一般式（１）中、
   Ｘ_１は、ハロゲノ基、炭素数１−４のアルキルチオ基または炭素数１−４のアルコキシ基であり、
   Ｘ_２は、アミノ基であり、
   Ｘ_３は、水素原子、ハロゲノ基アルコキシ基であり、
   Ｒ_１およびＲ_２は、同一であるかまたは異なり、それぞれ、炭素数１−４のヒドロキシアルキル基である。
10. 前記一般式（１）において、前記Ｘ _１ が、クロロ基である、請求項９記載の促進剤。
11. 前記一般式（１）において、前記Ｘ _１ が、メチルチオ基である、請求項９記載の促進剤。
12. 前記一般式（１）において、前記Ｒ _１ およびＲ _２ が、ヒドロキシメチル基である、請求項９から１１のいずれか一項に記載の促進剤。
13. 前記一般式（１）において、前記Ｘ _１ が、クロロ基であり、前記Ｘ _２ が、アミノ基であり、前記Ｘ _３ が、水素原子であり、前記Ｒ _１ およびＲ _２ が、ヒドロキシメチル基である、請求項９記載の促進剤。
14. 前記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体が、６−アミノ−２−クロロ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリンである請求項１３記載の促進剤。
15. 前記一般式（１）において、前記Ｘ _１ が、メチルチオ基であり、前記Ｒ _１ およびＲ _２ が、ヒドロキシメチル基である請求項９記載の促進剤。
16. 前記一般式（１）で表されるシクロブチルプリン誘導体が、６−アミノ−２−メチルチオ−９−［トランス−トランス−２，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロブチル］プリンである請求項１５記載の促進剤。
17. 請求項９から１６のいずれか一項に記載の促進剤からなる群から選択される少なくとも一つを含み、血管新生促進用、管腔形成促進用および神経細胞成長促進用からなる群から選択される少なくとも一つの用途を有する医薬品。
18. 創傷治癒薬、アルツハイマー治療薬、アルツハイマー予防薬、梗塞性疾患治療薬および梗塞性疾患予防薬からなる群から選択される少なくとも一つである請求項１７記載の医薬品。
    

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