[go: up one dir, main page]
More Web Proxy on the site http://driver.im/

JP5104046B2 - 空気入りタイヤ - Google Patents

空気入りタイヤ Download PDF

Info

Publication number
JP5104046B2
JP5104046B2 JP2007145826A JP2007145826A JP5104046B2 JP 5104046 B2 JP5104046 B2 JP 5104046B2 JP 2007145826 A JP2007145826 A JP 2007145826A JP 2007145826 A JP2007145826 A JP 2007145826A JP 5104046 B2 JP5104046 B2 JP 5104046B2
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
land portion
narrow groove
groove
narrow
land
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Expired - Fee Related
Application number
JP2007145826A
Other languages
English (en)
Other versions
JP2008296769A (ja
Inventor
佳昌 橋本
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
Yokohama Rubber Co Ltd
Original Assignee
Yokohama Rubber Co Ltd
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by Yokohama Rubber Co Ltd filed Critical Yokohama Rubber Co Ltd
Priority to JP2007145826A priority Critical patent/JP5104046B2/ja
Publication of JP2008296769A publication Critical patent/JP2008296769A/ja
Application granted granted Critical
Publication of JP5104046B2 publication Critical patent/JP5104046B2/ja
Expired - Fee Related legal-status Critical Current
Anticipated expiration legal-status Critical

Links

Images

Landscapes

  • Tires In General (AREA)

Description

本発明は、陸部の接地面に細溝を設けた空気入りタイヤに関し、更に詳しくは、細溝に基づく氷上性能の改善効果を増大し、陸部の摩耗に伴う氷上性能の急激な変化を抑制することを可能にした空気入りタイヤに関する。
オールシーズンタイヤやスタッドレスタイヤでは、トレッド部にブロックやリブからなる複数の陸部が区画され、これら陸部にそれぞれ複数本のサイプが形成されている。このような空気入りタイヤにおいて、ゴム本来の特性が発揮されない新品時に十分な氷上性能を発揮させるために、陸部の接地面にサイプよりも浅い複数本の細溝を設けることが行われている(例えば、特許文献1参照)。
上記細溝は陸部の接地面において一定の方向に一定のピッチで配置され、一定の深さに設定されるのが一般的である。このような細溝を陸部の接地面に設けた場合、新品時に細溝のエッジ効果及び除水効果に基づいて優れた氷上性能を発揮し、全ての細溝が磨滅する頃にはゴム本来の特性に基づく優れた氷上性能を発揮するようになる。
しかしながら、ブロックやリブからなる陸部は端部領域が優先的に摩耗する傾向があり、その結果として、端部領域に位置する細溝が磨滅し、中央領域に位置する細溝だけが残存するような摩耗状態になると、細溝に基づく氷上性能の改善効果が低下するという問題がある。そして、摩耗初期における細溝に基づく氷上性能の改善効果が低下すると、更に摩耗が進んでゴム本来の特性が発現するようになったとき、氷上性能が急激に変化するという問題もある。
特開2006−151222号公報
本発明の目的は、細溝に基づく氷上性能の改善効果を増大し、陸部の摩耗に伴う氷上性能の急激な変化を抑制することを可能にした空気入りタイヤを提供することにある。
上記目的を達成するための本発明の空気入りタイヤは、トレッド部に溝によって区画された複数の陸部を備え、これら陸部の接地面にそれぞれ複数本の細溝を設けた空気入りタイヤにおいて、前記細溝を前記陸部の中央領域よりも端部領域で相対的に深くすると共に、前記細溝の深さを0.1mm〜1.0mmとし、前記細溝の最も浅い部分での深さを最も深い部分での深さの30%〜80%とし、前記細溝の幅を0.1mm〜0.8mmとし、前記細溝のピッチを0.5mm〜2.0mmとしたことを特徴とするものである。
本発明では、陸部の接地面に細溝を設けるにあたって、細溝を陸部の中央領域よりも端部領域で相対的に深くするので、陸部の端部領域が優先的に摩耗した場合であっても、細溝が陸部の全域に残存するようになる。そのため、摩耗初期における細溝に基づく氷上性能の改善効果を増大することができる。また、摩耗初期における細溝に基づく氷上性能の改善効果が増大するため、陸部の摩耗に伴う氷上性能の急激な変化を抑制することができる。
本発明において、細溝の深さは0.1mm〜1.0mmとし、細溝の最も浅い部分での深さを最も深い部分での深さの30%〜80%とする。また、細溝の幅は0.1mm〜0.8mmとし、細溝のピッチは0.5mm〜2.0mmとするこれにより、適度なトレッド剛性を確保しつつ、新品時及び摩耗初期における氷上性能を改善することができる。
細溝を浅くする中央領域の大きさについて、各陸部の接地面の面積に対して中央側の30%〜80%の領域を陸部の中央領域とすることが好ましい。陸部が溝によって囲まれたブロックから構成される場合、該ブロックのタイヤ周方向長さに対して中央側の30%〜80%かつタイヤ幅方向長さに対して中央側の30%〜80%の領域を陸部の中央領域とすることが好ましい。これにより、適度なトレッド剛性を確保しつつ、新品時及び摩耗初期における氷上性能を改善することができる。
陸部の中央領域での細溝の溝面積比率は40%〜60%にすることが好ましい。これにより、適度なトレッド剛性を確保しつつ、新品時及び摩耗初期における氷上性能を改善することができる。中央領域にある細溝は少なくとも片側の端部が陸部に隣接する溝に繋がっていることが好ましい。これにより、細溝による除水効果を高めることができる。
本発明は、オールシーズンタイヤを含む各種の空気入りタイヤに適用可能であるが、特に陸部にそれぞれ複数本のサイプを設けたスタッドレスタイヤを含む氷雪路用空気入りタイヤに適用することが望ましい。
以下、本発明の構成について添付の図面を参照しながら詳細に説明する。図1は本発明の実施形態からなる空気入りタイヤのトレッドパターンを示すものである。図1に示すように、トレッド部1には、タイヤ周方向に延びる複数本の縦溝2と、タイヤ幅方向に延びる複数本の横溝3とが形成され、これら縦溝2及び横溝3により複数のブロックからなる陸部4が区画されている。陸部4は、タイヤ周方向に連続的に延在するリブであっても良い。これら陸部4にはそれぞれジグザグ形状を有する複数本のサイプ5が設けられている。また、図1では描写が省略されているが、陸部4の接地面にはそれぞれ複数本の細溝が設けられている。
図2は本発明で採用されるブロックを拡大して示す平面図であり、図3は図2のX−X矢視断面図である。これら図2及び図3ではサイプの描写が省略されている。図2に示すように、陸部4の接地面にはサイプよりも浅い複数本の細溝6が設けられている。細溝6の平面視形状は、特に限定されるものではなく、直線、曲線、波状、ジグザグ状、円形、四角形、六角形等にすることができる。
陸部4をタイヤ周方向の中央に規定される中央領域Lcとタイヤ周方向の両端に規定される端部領域Le1,Le2とに区分し、タイヤ幅方向の中央に規定される中央領域Wcとタイヤ幅方向の両端に規定される端部領域We1,We2とに区分したとき、細溝6は陸部4の中央領域Lcよりも端部領域Le1,Le2で相対的に深く、かつ、陸部4の中央領域Wcよりも端部領域We1,We2で相対的に深くなっている。但し、細溝6が陸部4の中央領域Lcよりも端部領域Le1,Le2で相対的に深くなる関係、及び、細溝6が陸部4の中央領域Wcよりも端部領域We1,We2で相対的に深くなる関係の少なくとも一方を満足していれば良い。
細溝6の深さは、図3のように段差を付けて変化させても良く、或いは、図4のように中央領域から陸部4の周縁に向かって徐々に変化させても良い。その際、図4のように細溝6の深さを直線的に変化させても良く、或いは、円弧状や波状に変化させても良い。いずれにしても、細溝6の深さを陸部4の中央領域よりも端部領域で相対的に大きくすることが重要である。
上述のように構成される空気入りタイヤでは、陸部4の接地面にサイプよりも浅い複数本の細溝6を設けているので、ゴム本来の特性が発揮されない新品時に十分な氷上性能を発揮することができる。特に、陸部4の接地面に細溝6を設けるにあたって、細溝6を陸部4の中央領域よりも端部領域で相対的に深くしているので、陸部4の端部領域が優先的に摩耗した場合であっても、細溝6が陸部4の全域に残存するようになる。そのため、摩耗初期における細溝6に基づく氷上性能の改善効果を増大することができる。また、摩耗初期における細溝6に基づく氷上性能の改善効果が増大するため、陸部4の摩耗に伴う氷上性能の急激な変化を抑制することができる。
上記空気入りタイヤにおいて、細溝6の深さは0.1mm〜1.0mmとし、細溝6の最も浅い部分での深さaを最も深い部分での深さbの30%〜80%とする(図3参照)。細溝6の深さが0.1mm未満であると新品時の氷上性能が十分ではなく、逆に1.0mmを超えるとトレッド面の剛性が確保できず、ウェット制動性能や氷上制動性能が低下する。また、細溝6の最も浅い部分での深さaが最も深い部分での深さbの30%未満であると除水効果が不十分で新品時の氷上性能が低下し、逆に80%を超えると氷上性能の改善効果が不十分になり、更に陸部4の摩耗に伴う氷上性能の急激な変化を抑制する効果も不十分になる。
細溝6の幅は0.1mm〜0.8mm、より好ましくは、0.2mm〜0.5mmとし、細溝のピッチは0.5mm〜2.0mm、より好ましくは、0.7mm〜1.4mmにする細溝6の幅が0.1mm未満であると十分な除水効果を得ることができず、逆に0.8mmを超えると陸部4の接地部分が減少してブロック剛性が低下し、それを回避するには細溝6のピッチを広げる必要があり、その結果として除水効果が低下する。一方、細溝6のピッチが0.5mm未満であるとブロック剛性が低下し、逆に2.0mmを超えると除水効果が低下する。
ブロックからなる陸部4の中央領域のタイヤ周方向及びタイヤ幅方向の寸法(A)はそれぞれブロックのタイヤ周方向及びタイヤ幅方向の寸法(B)の30%〜80%、より好ましくは、45%〜65%に設定すると良い(図3参照)。特に、各陸部4の接地面の面積に対して中央側の30%〜80%の領域を陸部の中央領域とすることが好ましい。陸部4の中央領域が狭過ぎるとトレッド面のブロック剛性が低下するためドライ性能及びウェット性能を維持することが困難になり、逆に広過ぎると細溝6の浅い部分が必要以上に多くなるため除水効果が不十分になる。
陸部4の中央領域での細溝6の溝面積比率(中央領域の面積に対する中央領域に含まれる細溝の総面積の比率)は40%〜60%にすると良い。より具体的には、陸部4の端部領域での細溝6の溝面積比率(端部領域の面積に対する端部領域に含まれる細溝の総面積の比率)を25%〜40%にする一方で、陸部4の中央領域での細溝6の溝面積比率を陸部4の端部領域での細溝6の溝面積比率よりも大きくし、かつ、40%〜60%にすると良い。例えば、図5のように陸部4の中央領域において細溝6の密度を選択的に高くすれば良い。このように陸部4の中央領域での細溝6の溝面積比率を40%〜60%にすることで、中央領域での除水効果を高めることができる。但し、この比率が60%を超えるとブロック剛性の低下が大きくなるためドライ性能及びウェット性能の低下を招くことになる。
また、図5に示すように、中央領域に存在する細溝6は少なくとも片側の端部が陸部4に隣接する溝(縦溝2又は横溝3)に繋がっていると良い。これにより、細溝6による除水効果を高めることができる。
タイヤサイズ195/65R15で、トレッド部に溝によって区画された複数の陸部(ブロック)を備え、これら陸部にそれぞれ複数本のサイプを設けると共に、該陸部の接地面にそれぞれ複数本の細溝を設けた氷雪路用空気入りタイヤにおいて、陸部の中央領域における細溝の深さa(mm)、陸部の端部領域における細溝の深さb(mm)、細溝の深さ比率(a/b×100%)、細溝の幅(mm)、細溝のピッチ(mm)、ブロックの寸法Aに対する中央領域の寸法Bの比率(A/B×100%)を表1のように種々異ならせた従来例1、実施例1〜6及び比較例1のタイヤを作製した。
これらタイヤについて、下記の評価方法により、氷上制動性能(新品時、300km走行時、500km走行時)とウエット制動性能(新品時)を評価し、その結果を表1に併せて示した。
氷上制動性能:
試験タイヤをリムサイズ15×6 1/2Jのホイールに組み付けて排気量2000ccの後輪駆動車に装着し、空気圧200kPaの条件で、氷上を速度40km/hの走行状態からABS制動で停止するまでの制動距離を測定した。この測定はタイヤの新品時、300km走行時、500km走行時において行った。評価結果は、測定値の逆数を用い、従来例の新品時を100とする指数にて示した。この指数値が大きいほど氷上制動性能が優れていることを意味する。
ウエット制動性能:
試験タイヤをリムサイズ15×6 1/2Jのホイールに組み付けて排気量2000ccの後輪駆動車に装着し、空気圧200kPaの条件で、ウエット路面上を速度100km/hの走行状態からABS制動で停止するまでの制動距離を測定した。この測定はタイヤの新品時において行った。評価結果は、測定値の逆数を用い、従来例を100とする指数にて示した。この指数値が大きいほどウェット制動性能が優れていることを意味する。
Figure 0005104046
この表1から明らかなように、実施例1〜6のタイヤは、細溝の深さを一定にした従来例1との対比において、特に300km走行時の摩耗状態における氷上制動性能が改善され、摩耗に伴う氷上制動性能の急激な変化を抑制することができた。これに対して、比較例1では上記のような改善効果が見られなかった。
ここで、従来例1と実施例1における走行距離と氷上制動性能との関係を図6に示す。図6に示すように、実施例1のタイヤでは、新品状態から摩耗が進行してゴム本来の特性が発揮されるようになるまで氷上制動性能が徐々に高くなっている。これに対して、従来例1のタイヤでは、新品状態から摩耗の進行に伴って氷上制動性能が徐々に高くなるものの、陸部の端部領域が優先的に摩耗して当該部分の細溝が磨滅することに起因して氷上制動性能の上昇が一旦止まり、更に摩耗が進行すると氷上制動性能が急激に上昇することが判る。このような氷上制動性能の急激な変化は好ましくない。
次に、実施例1の変形例として実施例7〜9のタイヤを用意した。これら実施例7〜9は陸部の中央領域での細溝の溝面積比率を種々異ならせたものである(図5参照)。ここで、中央領域にある細溝は少なくとも片側の端部が陸部に隣接する溝に繋がるように構成されている。また、陸部の端部領域での細溝の溝面積比率は35%で共通にした。
これらタイヤについて、上記の評価方法により、氷上制動性能(新品時)とウエット制動性能(新品時)を評価し、その結果を表2に示した。
Figure 0005104046
この表2から明らかなように、陸部の中央領域での細溝の溝面積比率を大きくすることで新品時の氷上制動性能を高めることができる。特に、陸部の中央領域での細溝の溝面積比率を40%〜60%の範囲にすることにより、ウエット制動性能を許容レベルに維持しながら新品時の氷上制動性能を改善することができる。
本発明の実施形態からなる空気入りタイヤのトレッドパターンを示す展開図である。 本発明で採用されるブロックを拡大して示す平面図である。 図2のX−X矢視断面図である。 図3の変形例を示す断面図である。 本発明で採用されるブロック変形例を示す平面図である。 従来例1と実施例1における走行距離と氷上制動性能との関係を示すグラフである。
符号の説明
1 トレッド部
2 縦溝
3 横溝
4 陸部
5 サイプ
6 細溝
Lc 陸部のタイヤ周方向の中央領域
Le1,Le2 陸部のタイヤ周方向の端部領域
Wc 陸部のタイヤ幅方向の中央領域
We1,We2 陸部のタイヤ幅方向の端部領域

Claims (6)

  1. トレッド部に溝によって区画された複数の陸部を備え、これら陸部の接地面にそれぞれ複数本の細溝を設けた空気入りタイヤにおいて、前記細溝を前記陸部の中央領域よりも端部領域で相対的に深くすると共に、前記細溝の深さを0.1mm〜1.0mmとし、前記細溝の最も浅い部分での深さを最も深い部分での深さの30%〜80%とし、前記細溝の幅を0.1mm〜0.8mmとし、前記細溝のピッチを0.5mm〜2.0mmとしたことを特徴とする空気入りタイヤ。
  2. 各陸部の接地面の面積に対して中央側の30%〜80%の領域を前記陸部の中央領域としたことを特徴とする請求項に記載の空気入りタイヤ。
  3. 前記陸部が溝によって囲まれたブロックからなり、該ブロックのタイヤ周方向長さに対して中央側の30%〜80%かつタイヤ幅方向長さに対して中央側の30%〜80%の領域を前記陸部の中央領域としたことを特徴とする請求項1〜のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
  4. 前記陸部の中央領域での細溝の溝面積比率を40%〜60%にしたことを特徴とする請求項1〜のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
  5. 前記中央領域にある細溝は少なくとも片側の端部が前記陸部に隣接する溝に繋がっていることを特徴とする請求項1〜のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
  6. 前記陸部にそれぞれ複数本のサイプを設けたことを特徴とする請求項1〜のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
JP2007145826A 2007-05-31 2007-05-31 空気入りタイヤ Expired - Fee Related JP5104046B2 (ja)

Priority Applications (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2007145826A JP5104046B2 (ja) 2007-05-31 2007-05-31 空気入りタイヤ

Applications Claiming Priority (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2007145826A JP5104046B2 (ja) 2007-05-31 2007-05-31 空気入りタイヤ

Publications (2)

Publication Number Publication Date
JP2008296769A JP2008296769A (ja) 2008-12-11
JP5104046B2 true JP5104046B2 (ja) 2012-12-19

Family

ID=40170690

Family Applications (1)

Application Number Title Priority Date Filing Date
JP2007145826A Expired - Fee Related JP5104046B2 (ja) 2007-05-31 2007-05-31 空気入りタイヤ

Country Status (1)

Country Link
JP (1) JP5104046B2 (ja)

Families Citing this family (3)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP4378414B1 (ja) 2008-05-28 2009-12-09 横浜ゴム株式会社 空気入りタイヤ
JP6587910B2 (ja) * 2015-11-11 2019-10-09 Toyo Tire株式会社 空気入りタイヤ
JP7009850B2 (ja) * 2017-09-07 2022-02-10 横浜ゴム株式会社 空気入りタイヤ

Family Cites Families (4)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPS63137003A (ja) * 1986-11-29 1988-06-09 Yokohama Rubber Co Ltd:The 雪氷路用タイヤ
JPH02216304A (ja) * 1989-02-17 1990-08-29 Sumitomo Rubber Ind Ltd 雪氷路用タイヤ
JPH11301217A (ja) * 1998-04-24 1999-11-02 Bridgestone Corp 空気入りタイヤ
JP4650100B2 (ja) * 2005-05-23 2011-03-16 横浜ゴム株式会社 空気入りタイヤ

Also Published As

Publication number Publication date
JP2008296769A (ja) 2008-12-11

Similar Documents

Publication Publication Date Title
JP4378414B1 (ja) 空気入りタイヤ
JP5875814B2 (ja) 空気入りタイヤ
JP4223064B2 (ja) 空気入りタイヤ
JP4397956B1 (ja) 空気入りタイヤ
JP4316452B2 (ja) 空気入りタイヤ
US9180739B2 (en) Pneumatic tire
JP6092059B2 (ja) 空気入りタイヤ
JP2003118322A (ja) 空気入りタイヤ
JP2010167931A (ja) 空気入りタイヤ
JP2014227157A (ja) 空気入りタイヤ
WO2017043071A1 (ja) タイヤ
JP4996881B2 (ja) 空気入りタイヤ
JP4929466B2 (ja) 空気入りタイヤ
JP2008290521A (ja) 空気入りタイヤ
JP3954397B2 (ja) 空気入りタイヤ
JP5170416B2 (ja) 氷雪路用空気入りタイヤ
JP5104046B2 (ja) 空気入りタイヤ
JP4571482B2 (ja) 空気入りタイヤ
JP2019064481A (ja) タイヤ
JP2003237320A (ja) 空気入りタイヤ
JP2008049971A (ja) 空気入りタイヤ
JP4621012B2 (ja) 空気入りタイヤ
JP6186250B2 (ja) 空気入りタイヤ
JP4715343B2 (ja) 空気入りタイヤ
JP2008056206A (ja) 空気入りタイヤ

Legal Events

Date Code Title Description
A621 Written request for application examination

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621

Effective date: 20100315

A977 Report on retrieval

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007

Effective date: 20120118

A131 Notification of reasons for refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131

Effective date: 20120124

A521 Request for written amendment filed

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523

Effective date: 20120321

TRDD Decision of grant or rejection written
A01 Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model)

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01

Effective date: 20120904

A01 Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model)

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01

A61 First payment of annual fees (during grant procedure)

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61

Effective date: 20120917

R150 Certificate of patent or registration of utility model

Ref document number: 5104046

Country of ref document: JP

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150

FPAY Renewal fee payment (event date is renewal date of database)

Free format text: PAYMENT UNTIL: 20151012

Year of fee payment: 3

FPAY Renewal fee payment (event date is renewal date of database)

Free format text: PAYMENT UNTIL: 20151012

Year of fee payment: 3

R250 Receipt of annual fees

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250

R250 Receipt of annual fees

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250

R250 Receipt of annual fees

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250

R250 Receipt of annual fees

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250

R250 Receipt of annual fees

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250

R250 Receipt of annual fees

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250

LAPS Cancellation because of no payment of annual fees