JP5060248B2 - 平ベルト - Google Patents
平ベルト Download PDFInfo
- Publication number
- JP5060248B2 JP5060248B2 JP2007288809A JP2007288809A JP5060248B2 JP 5060248 B2 JP5060248 B2 JP 5060248B2 JP 2007288809 A JP2007288809 A JP 2007288809A JP 2007288809 A JP2007288809 A JP 2007288809A JP 5060248 B2 JP5060248 B2 JP 5060248B2
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- rubber
- rubber composition
- short fibers
- flat belt
- core wire
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Expired - Fee Related
Links
Images
Landscapes
- Belt Conveyors (AREA)
- Compositions Of Macromolecular Compounds (AREA)
Description
上記心線保持層は、ベースゴム100質量部に対する含有量が1〜20質量部であり且つベルト幅方向に配向するように分散して配された短繊維を含むゴム組成物で形成されている一方、
上記内側ゴム層は、短繊維を含まないゴム組成物で形成され、
また、上記心線保持層は、短繊維を含む未加硫ゴムの上に上記心線となる撚り糸が設けられ、その上に短繊維を含む別の未加硫ゴムが設けられ、そして、それらの未加硫ゴムの架橋反応が進行して形成されていることを特徴とする。
<心線保持層用のゴム組成物>
心線保持層用のゴム組成物として、以下のゴム組成物1〜14を混練調整した。詳細は表1にも示す。
ベースゴムであるEPDM(エチレンプロピレンジエンモノマーゴム)(The Dow Chemical Company製 商品名:Nordel IP 4640)と、このベースゴム100質量部に対して、カーボンブラックFEF(東海カーボン社製 商品名:シーストSO)70質量部、パラフィン系オイル(日本サン石油製 商品名:サンパー2280)10質量部、ステアリン酸(新日本理化社製 商品名:ステアリン酸50S)1質量部、酸化亜鉛(堺化学工業社製 商品名:酸化亜鉛3種)5質量部、架橋助剤(精工化学社製 商品名:ハイクロスM)2質量部及び有機過酸化物(日本油脂社製 商品名:パークミルD)5質量部からなる配合剤と、ベースゴム100質量部に対してパラアラミド短繊維(帝人製 商品名:テクノーラカットファイバーCFH3050、繊維長3mm)10質量部と、からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物1とした。
パラアラミド短繊維の配合量を1質量部としたことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物2とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ81であった。
パラアラミド短繊維の配合量を2質量部としたことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物3とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ82であった。
パラアラミド短繊維の配合量を5質量部としたことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物4とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ84であった。
パラアラミド短繊維の配合量を20質量部としたことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物5とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ94であった。
パラアラミド短繊維の代わりにメタアラミド短繊維(帝人製 商品名:コーネックスカットファイバーCFA3000、繊維長3mm)10質量部を配合したことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物6とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ86であった。
パラアラミド短繊維の代わりにビニロン短繊維(ユニチカ製 商品名:CFV3010、繊維長3mm)10質量部を配合したことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物7とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ85であった。
パラアラミド短繊維の代わりに綿短繊維(橋本株式会社製 商品名:デニムチッパー5、繊維長5mm)10質量部を配合したことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物8とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ82であった。
パラアラミド短繊維の代わりにナイロン短繊維(旭化成社製 商品名:ナイロン6,6、繊維長3mm)10質量部を配合したことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物9とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ84であった。
ベースゴムとしてEPDMの代わりにEBM(エチレンブテンモノマーゴム)(The Dow Chemical Company製 商品名:Engage ENR7380)を用いたことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物10とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ90であった。
ベースゴムとしてEPDMの代わりにEOM(エチレンオクテンモノマーゴム)(The Dow Chemical Company製 商品名:Engage 8180)を用いたことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物11とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ92であった。
ベースゴムとしてEPDMの代わりにH−NBR(水素添加ニトリルゴム)(日本ゼオン製 商品名:Zetpol 2010H)を用いたことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物12とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ86であった。
パラアラミド短繊維を配合しないことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物13とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ79であった。
パラアラミド短繊維の配合量を25質量部としたことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練し、得られたゴム組成物をゴム組成物14とした。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ96であった。
内側ゴム層及び外側ゴム層用のゴムとして、以下のゴム組成物15〜16を混練調整した。詳細は表1に示す。
内側及び外側ゴム層用のゴム組成物15として、パラアラミド短繊維を配合しないことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練した。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ79であった。なお、このゴム組成物15は、心線保持層用の上記ゴム組成物13と同一構成である。
内側及び外側ゴム層用のゴム組成物16として、パラアラミド短繊維の配合量を15質量部としたことを除いてゴム組成物1と同一構成からなる混練材料を密閉式混練機に投入して混練した。ゴム組成物1と同様に硬度を測定したところ90であった。
以下の実施例1〜12及び比較例1〜4のそれぞれの平ベルトを作製した。各構成は表2にも示す。
ゴム組成物1で心線保持層を形成し且つゴム組成物15で内側ゴム層及び外側ゴム層を形成した平ベルトを作製し、これを実施例1とした。
ゴム組成物2で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを実施例2とした。
ゴム組成物3で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを実施例3とした。
ゴム組成物4で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを実施例4とした。
ゴム組成物5で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを実施例5とした。
ゴム組成物6で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを実施例6とした。
ゴム組成物7で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを実施例7とした。
ゴム組成物8で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを実施例8とした。
ゴム組成物9で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを実施例9とした。
ゴム組成物10で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを実施例10とした。
ゴム組成物11で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを実施例11とした。
ゴム組成物12で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを実施例12とした。
ゴム組成物13で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを比較例1とした。これは、心線保持層、内側ゴム層及び外側ゴム層の全体が同一ゴム組成物で形成されたものである。
心線保持層の短繊維の配向方向をベルト長さ方向としたことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを比較例2とした。
ゴム組成物14で心線保持層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを比較例3とした。
ゴム組成物15で内側ゴム層及び外側ゴム層を形成したことを除いて実施例1と同一構成の平ベルトを作製し、これを比較例4とした。
図3は、試験評価に用いたベルト走行試験機30のプーリレイアウトを示す。
表2は、実施例1〜12及び比較例1〜4の試験評価の結果を表す。また、短繊維の含有量のみが異なる実施例1〜5、比較例1及び比較例3の結果を、別途まとめて表3に示す。
11 心線保持層
12 内側ゴム層
13 外側ゴム層
14 心線
15 短繊維
Claims (8)
- ベルト長さ方向に延びると共にベルト幅方向にピッチを有する螺旋を形成するように配された心線が埋設された心線保持層と、該心線保持層のベルト内周側に設けられたプーリ接触部たる内側ゴム層と、を有する平ベルトであって、
上記心線保持層は、ベースゴム100質量部に対する含有量が1〜20質量部であり且つベルト幅方向に配向するように分散して配された短繊維を含むゴム組成物で形成されている一方、
上記内側ゴム層は、短繊維を含まないゴム組成物で形成され、
また、上記心線保持層は、短繊維を含む未加硫ゴムの上に上記心線となる撚り糸が設けられ、その上に短繊維を含む別の未加硫ゴムが設けられ、そして、それらの未加硫ゴムの架橋反応が進行して形成されていることを特徴とする平ベルト。 - 請求項1に記載された平ベルトにおいて、
上記心線保持層を形成するゴム組成物は、ベースゴムがエチレン−α−オレフィンエラストマー又は水素添加ニトリルゴムであることを特徴とする平ベルト。 - 請求項1又は2に記載された平ベルトにおいて、
送風機、コンプレッサー若しくは発電機の駆動伝達用途又は搬送用途に用いられることを特徴とする平ベルト。 - 請求項1乃至3のいずれかに記載された平ベルトにおいて、
上記心線保持層のベルト外周側に設けられ短繊維を含まないゴム組成物で形成された外側ゴム層をさらに有することを特徴とする平ベルト。 - 請求項1乃至4のいずれかに記載された平ベルトにおいて、
上記短繊維がパラアラミド短繊維、メタアラミド短繊維、ビニロン短繊維、綿短繊維、又はナイロン短繊維であることを特徴とする平ベルト。 - 請求項1乃至5のいずれかに記載された平ベルトにおいて、
上記短繊維の繊維長が0.1〜5mmであることを特徴とする平ベルト。 - 請求項1乃至6のいずれかに記載された平ベルトにおいて、
上記内側ゴム層を形成するゴム組成物が、短繊維を含まないことを除いて上記心線保持層を形成するゴム組成物と同一であることを特徴とする平ベルト。 - 請求項4に記載された平ベルトにおいて、
上記外側ゴム層を形成するゴム組成物が、短繊維を含まないことを除いて上記心線保持層を形成するゴム組成物と同一であることを特徴とする平ベルト。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2007288809A JP5060248B2 (ja) | 2007-11-06 | 2007-11-06 | 平ベルト |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2007288809A JP5060248B2 (ja) | 2007-11-06 | 2007-11-06 | 平ベルト |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2009115207A JP2009115207A (ja) | 2009-05-28 |
JP5060248B2 true JP5060248B2 (ja) | 2012-10-31 |
Family
ID=40782567
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2007288809A Expired - Fee Related JP5060248B2 (ja) | 2007-11-06 | 2007-11-06 | 平ベルト |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP5060248B2 (ja) |
Families Citing this family (6)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP5416566B2 (ja) * | 2009-12-07 | 2014-02-12 | 三ツ星ベルト株式会社 | 摩擦伝動ベルト |
US20150367587A1 (en) * | 2013-02-20 | 2015-12-24 | Bridgestone Corporation | Tire, tire manufacturing apparatus, and tire manufacturing method |
JP2015031315A (ja) * | 2013-07-31 | 2015-02-16 | バンドー化学株式会社 | 平ベルト |
JP6161711B2 (ja) * | 2013-09-30 | 2017-07-12 | バンドー化学株式会社 | 平ベルト及びその製造方法 |
CN107383632B (zh) * | 2017-07-14 | 2020-02-21 | 浙江保尔力胶带有限公司 | 具有横向纤维束的免维护三角带的生产工艺 |
JP7475829B2 (ja) * | 2019-09-11 | 2024-04-30 | 三井化学株式会社 | 伝動ベルト用組成物 |
Family Cites Families (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH10103413A (ja) * | 1996-09-30 | 1998-04-21 | Bando Chem Ind Ltd | 伝動用ベルト |
JP4414673B2 (ja) * | 2003-04-25 | 2010-02-10 | バンドー化学株式会社 | 摩擦伝動ベルト |
JP2006292134A (ja) * | 2005-04-14 | 2006-10-26 | Bando Chem Ind Ltd | ベルト伝動システム |
JP5016239B2 (ja) * | 2006-03-07 | 2012-09-05 | バンドー化学株式会社 | 伝動ベルト |
-
2007
- 2007-11-06 JP JP2007288809A patent/JP5060248B2/ja not_active Expired - Fee Related
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JP2009115207A (ja) | 2009-05-28 |
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
WO2010109533A1 (ja) | 平ベルト | |
WO2010047051A1 (ja) | 摩擦伝動ベルト | |
JP4768893B2 (ja) | 摩擦伝動ベルト | |
JP5302074B2 (ja) | Vリブドベルト及びその製造方法 | |
JP6161711B2 (ja) | 平ベルト及びその製造方法 | |
JP6221011B1 (ja) | 歯付ベルト | |
WO2010007741A1 (ja) | 伝動ベルト | |
JP5060248B2 (ja) | 平ベルト | |
WO2014064879A1 (ja) | 伝動ベルト | |
KR20150029694A (ko) | 전동 벨트 | |
WO2015015689A1 (ja) | 平ベルト | |
WO2009150803A1 (ja) | 摩擦伝動ベルト及びそれを用いたベルト伝動装置 | |
WO2018008204A1 (ja) | 歯付ベルト及びその製造方法 | |
JP6227843B1 (ja) | 伝動ベルト | |
JPWO2019193902A1 (ja) | 歯付ベルト | |
JP2006194322A (ja) | 摩擦伝動ベルト | |
WO2016194371A1 (ja) | 伝動ベルト | |
JP4951574B2 (ja) | ダブルvリブドベルト | |
JP2018165514A (ja) | 歯付ベルト | |
JP6158465B1 (ja) | 歯付ベルト及びその製造方法 | |
JP6581892B2 (ja) | 摩擦伝動ベルト | |
JP6635753B2 (ja) | ベルト | |
WO2010004733A1 (ja) | 平ベルト | |
JP5881409B2 (ja) | 伝動ベルト |
Legal Events
Date | Code | Title | Description |
---|---|---|---|
A621 | Written request for application examination |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621 Effective date: 20101026 |
|
A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20111227 |
|
A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20111227 |
|
A521 | Request for written amendment filed |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20120202 |
|
RD02 | Notification of acceptance of power of attorney |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A7422 Effective date: 20120202 |
|
TRDD | Decision of grant or rejection written | ||
A01 | Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01 Effective date: 20120731 |
|
A01 | Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01 |
|
A61 | First payment of annual fees (during grant procedure) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61 Effective date: 20120803 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20150810 Year of fee payment: 3 |
|
R150 | Certificate of patent or registration of utility model |
Ref document number: 5060248 Country of ref document: JP Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 |
|
LAPS | Cancellation because of no payment of annual fees |