JP5047696B2 - 画像形成装置、画像形成方法、及びプロセスカートリッジ - Google Patents

Description

本発明は、高耐久性を有し、高画質化を実現できる画像形成装置、画像形成方法、及びプロセスカートリッジに関する。

近年、電子写真方式による情報処理システム機の発展には目覚ましいものがある。特に、情報をデジタル信号に変換して光によって情報記録を行なうレーザープリンタやデジタル複写機は、そのプリント品質、及び信頼性において向上が著しい。また、これらは高速化技術との融合によりフルカラー印刷が可能なレーザープリンタ又はデジタル複写機へと応用されてきている。このような背景から、要求される電子写真感光体（以下、「感光体」と称することもある）の機能としては、高画質化及び高耐久化を両立させることが特に重要な課題となっている。

このような電子写真方式のレーザープリンタやデジタル複写機等に使用される感光体としては、有機系の感光材料を用いたものが、コスト、生産性及び無公害性等の理由から一般に広く用いられている。この有機系感光体（ＯＰＣ）としては、例えば（１）ポリビニルカルバゾ−ル（ＰＶＫ）に代表される光導電性樹脂を用いたもの、（２）ＰＶＫ−ＴＮＦ（２，４，７−トリニトロフルオレノン）に代表される電荷移動錯体型、（３）フタロシアニン−バインダーに代表される顔料分散型、（４）電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とを組み合わせた機能分離型などがある。

一般に、電子写真方式を利用した画像形成装置は、感光体を帯電し（主帯電工程）、画像露光して静電潜像を形成し（露光工程）、この静電潜像をトナー現像し（現像工程）、形成されるトナー像を転写媒体に転写し（転写工程）、定着して画像形成を行なう。また、感光体上の残留トナーはクリーニングブレード等によりクリーニングされ（クリーニング工程）、感光体上の残留電荷は除電ランプ等により消去される（除電工程）。帯電工程で感光体に印加される帯電極性と同極性のトナーを使用して現像する反転現像方式は、デジタル画像形成装置に広く使用されている。

電子写真感光体を反転現像式デジタル画像形成装置に使用した場合、転写工程で感光体に印加される転写電圧の極性は感光体の帯電極性と逆極性となる。通常、転写工程では感光体に直接印加せず転写媒体（紙）を介して印加され、転写媒体が転写工程を通過しないときは印加されないが、転写電圧のＯＮ／ＯＦＦタイミングの制御が難しく、転写媒体の先後端部については感光体に直接印加される部分が発生してしまうことが多い。すなわち、転写媒体の先端が転写手段の位置に来る前に、転写電圧が印加され始め、また、転写媒体の後端の通過により転写手段の一部が露出されてもなお、転写電圧が印加され続けるため、当該部分は前記感光体に転写電圧が直接印加されることになる。

このため、例えば負帯電型感光体の場合、転写装置で印加される電圧の極性は正であるため、正電圧が印加された感光体部分は正帯電したり、正電荷の表面注入が起こって正の空間電荷が感光体表層に残存してしまう。
そのような場合、次工程の帯電で帯電電位が低下し、露光工程において露光後電位の電位低下が発生し、トナー現像後、当該部分の画像濃度が濃くなってしまうという画像不具合（転写残像）が発生しやすい。
また、転写条件が強い場合、転写工程において、感光体上のトナー現像部とトナー未現像部で転写による正帯電の影響に差が生じ、トナー未現像部で正電荷注入がおこり、次工程の帯電でトナー未現像部の帯電低下が起こり、画像濃度が濃くなる画像不具合（転写残像）が発生する場合がある。

近年、カラー電子写真装置では、複数の画像形成ユニット（所謂、タンデム型）、中間転写ベルトを用いて更なる高速化が図られている。このようなカラー画像形成装置では感光体の特性の変動が画像に影響しやすく、中間調の微妙な色味変化が生じやすい。
繰り返し画像形成により、一般に感光体の露光後電位の上昇が起こり、帯電電位と露光後電位の差つまりコントラスト電位が小さくなり、中間調画像やベタ画像の濃度を招く。繰り返し画像形成によるコントラスト電位差を維持するため、帯電電位を上昇させる方法があるが、帯電電位の上昇に伴い、感光体上のトナー像を転写媒体へ適切に転写するために転写手段の出力を上げる必要が生じる。その場合、転写工程で感光体が影響を受け、先述したような転写残像が発生しやすくなる。特にカラー画像形成装置では、このような画像不具合が目立ってしまうことが多い。

以上のような転写による転写残像に対して、転写手段を特定の構成、条件にして画像不具合を防止、低減する例（特許文献１〜５）も開示されているが、複雑な機構の転写手段を必要としコンパクト化、低コスト化が困難なものであったり、トナーの転写効率を犠牲にするものであったり、また、トナー転写チリが発生しやすいものであったりして、根本的な不具合防止技術として不十分であった。

以上、長期にわたり高画質を維持する場合の転写工程での課題を述べたが、次に感光体自体の高耐久化の課題について説明する。
有機系の感光体は、繰り返し使用によって膜削れが発生しやすく、感光層の膜削れが進むと、感光体の帯電電位の低下や光感度の劣化、感光体表面のキズなどによる地汚れ、画像濃度低下あるいは画質劣化が促進される傾向が強く、従来から感光体の耐摩耗性が大きな課題として挙げられていた。さらに、近年では電子写真装置の高速化あるいは装置の小型化に伴う感光体の小径化によって、感光体の高耐久化がより一層重要な課題となっている。

感光体の高耐久化を実現する方法としては、感光体の最表面に保護層を設け、その保護層に潤滑性を付与したり、硬化させたり、フィラーを含有させる方法が広く知られている。特に、保護層にフィラーを含有させる方法は、感光体の高耐久化に対して有効な方法の一つである。しかし、電気絶縁性の高いフィラーを含有させた場合には、抵抗が高くなり、残留電位の上昇が顕著に見られる。これらの残留電位上昇は、フィラーが含有されていることによって引き起こされる抵抗の増加や電荷トラップサイトの増加による影響が大きい。一方、導電性フィラーを用いた場合には、抵抗が低下し、残留電位の上昇の影響が比較的小さいが、画像の輪郭がぼやける、所謂画像ボケが発生し、画像品質への影響が強く現れる。

従って、従来技術では、絶縁性の高いフィラーは使用しにくく、比較的残留電位の影響が少ない絶縁性の低いフィラーを用い、それによって発生する画像ボケに対しては、感光体を加熱するドラムヒーターを搭載する手段が用いられている。感光体を加熱することによって画像ボケの発生は抑制できるものの、ドラムヒーターを搭載するには感光体の径が大きくなければならないため、電子写真装置の小型化に伴って、現在主流となりつつある小径感光体には適用できず、小径感光体の高耐久化が困難とされてきた。さらに、ドラムヒーターの搭載によって装置が大型にならざるを得ず、消費電力が顕著に増加する上、装置の立ち上げ時には多くの時間を要する等、多くの課題を残しているのが実状であった。

一方、絶縁性の高いフィラーを用いた場合に多く見られる残留電位の増加は、電子写真装置内では明部電位が高いことにつながり、画像濃度や階調性の低下を招くことになる。それを補うためには暗部電位を高くする必要があるが、暗部電位を高くすると電界強度が高くなり、地肌汚れ等の画像欠陥を生じさせるだけでなく、感光体の寿命をも低下させることにつながる。

従来技術において残留電位上昇を抑制させる方法としては、保護層を光導電層とする方法（特許文献６〜８）が開示されている。しかし、保護層による光の吸収によって感光層へ到達する光量が減少するため、感光体の感度が低下する問題が生じ、その効果はわずかであった。

それに対して、フィラーとして含有される金属あるいは金属酸化物の平均粒径を０．３μｍ以下にすることによって（特許文献９）、保護層が実質的に透明となり、残留電位蓄積を抑制する方法が開示されている。この方法は残留電位の増加を抑制する効果は認められるものの、その効果は不十分であり、課題を解決するには至っていないのが実状である。それは、フィラーを含有させた場合に引き起こされる残留電位の増加は、電荷発生効率よりもフィラーの存在による電荷トラップやフィラーの分散性に起因する可能性が高いことによる。フィラーの平均粒径が０．３μｍ以上であっても分散性を高めることによって透明性を得ることが可能であるし、平均粒径が０．３μｍ以下であってもフィラーがかなり凝集していれば膜の透明性は低下することになる。

また、保護層にフィラーとともに電荷輸送物質を含有させる方法（特許文献１０）により、機械的強度を備えつつ、残留電位増加を抑制させる方法が開示されている。この保護層への電荷輸送物質の添加は、電荷の移動度を向上させるのに効果を発揮し、残留電位を減少させるのに有効な方法である。しかし、フィラーが含有されたことによって引き起こされた残留電位の著しい増加は、フィラーの存在に起因する抵抗の増加あるいは電荷トラップサイトの増加によるとすると、電荷の移動度を向上させて残留電位上昇を抑制させるには限界がある。従って、保護層の膜厚や、フィラーの含有量を少なくせざるを得ず、要求される耐久性を満足させるに至っていないのが実状であった。

残留電位上昇を抑制する別の手段としては、保護層中にルイス酸等を添加する方法（特許文献１１）、保護層に有機プロトン酸を添加する方法（特許文献１２）、電子受容性物質を含有させる方法（特許文献１３）、酸価が５ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のワックスを含有させる方法（特許文献１４）が開示されている。これらの方法は、保護層／電荷輸送層界面での電荷の注入性を向上させ、また保護層に低抵抗部分が形成されることにより、電荷が表面にまで到達しやすくなることに起因していると考えられている。この方法は、残留電位の低減効果が認められるが、それによって画像ボケを引き起こしやすくなり、画像への影響が顕著に現れる副作用を有する。また、有機酸を添加した場合にはフィラーの分散性の低下を引き起こしやすくなるため、その効果は十分ではなく、課題の解決に至っていないのが実状である。

高耐久化のためにフィラーを含有させた電子写真感光体において、高画質化を実現するためには、前述の画像ボケの発生や残留電位上昇を抑制させるだけでなく、電荷が保護層中のフィラーによって進行を妨げられることなく、感光体の表面まで電荷が直線的に到達することも重要である。それには保護層膜中のフィラーの分散性が大きく影響する。フィラーが凝集した状態では、電荷輸送層より保護層へ注入された電荷が表面へ移動する際、フィラーによって進行が妨げられやすくなり、結果的にトナーにより形成されたドットが散った状態となって解像度が大きく低下する。また、保護層を設けた場合に、フィラーによって書き込み光が散乱され光透過性が低下する場合も、同様に解像度に大きな悪影響を与えることになるが、この光透過性に与える影響もまたフィラーの分散性と密接に関係している。さらに、フィラーの分散性は耐摩耗性に対しても大きく影響し、フィラーが強い凝集を起こし、分散性に乏しい状態では耐摩耗性が大きく低下する。従って、高耐久化のためにフィラーを含有させた保護層を形成した電子写真感光体において、同時に高画質化を実現するためには、画像ボケの発生や残留電位上昇を抑制させるだけでなく、保護層膜中のフィラーの分散性を高めることが重要である。

しかし、それらを同時に解決できる有効な手段は見出されておらず、高耐久化のために感光体の最表面層にフィラーを含有させた場合、画像ボケや残留電位上昇の影響が強く現れ、高画質化に対する課題が今もなお残されているのが実状である。さらに、それらの影響を軽減させるために、ドラムヒーターを搭載する必要があることから、最も耐久性が必要とされる小径感光体の高耐久化が実現されておらず、それに伴い装置の小型化や消費電力の低減に対しても大きな障害となっているのが実状であった。

以上のように、転写工程で発生する転写残像、高耐久化のために感光体の最表面の保護層にフィラーを含有させたときの画像ボケ、残留電位の上昇による転写残像の顕著化という課題に対して、長期にわたり高画質を維持できる画像形成技術としては十分ではなく、課題解決に至っていないのが実状である。

特開平１１−２４４４６号公報 特開２０００−２４２０８９号公報 特開２００１−２１５８１８号公報 特開２００２−４９１９４号公報 特許第３５３８３８９号公報 特公昭４４−８３４号公報 特公昭４３−１６１９８号公報 特公昭４９−１０２５８号公報 特開昭５７−３０８４５号公報 特開平４−２８１４６１号公報 特開昭５３−１３３４４４号公報 特開昭５５−１５７７４８号公報 特開平２−４２７５号公報 特開２０００−６６４３４号公報

本発明は、かかる現状に鑑みてなされたものであり、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、転写工程で発生する転写残像を抑制し、高耐久化のために感光体の最表面の保護層にフィラーを含有させた時の画像ボケを防止し、また、残留電位の上昇による転写残像の顕著化を防止し、画像濃度の再現性を向上させ、長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定に形成できる画像形成装置、画像形成方法、及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。

前述したように、繰り返し画像形成により、一般に感光体の露光後電位の上昇が起こり、帯電電位と露光後電位の差つまりコントラスト電位が小さくなり、中間調画像やベタ画像の濃度を招く。繰り返し画像形成によるコントラスト電位差を維持するため、帯電電位を上昇させる方法を取った場合、帯電電位の上昇に伴い、感光体上のトナー像を転写媒体へ適切に転写するために転写手段の出力を上げる必要が生じる。その際には、転写工程で感光体が逆極性に帯電したり、逆極性の電荷注入が起こり、次工程の帯電で帯電電位が低下し、露光工程において露光後電位の電位低下が発生し、転写残像を引き起こす可能性があった。
上記課題を解決するため、本発明者らが鋭意検討を重ねた結果、少なくとも帯電手段、露光手段、現像手段、電子写真感光体、現像手段、転写手段を有する画像形成装置において、該電子写真感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層に下記一般式（１）又は（２）で表わされる特定の化合物を含有させることにより、転写残像の発生を抑制でき、長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定して形成できる知見を得た。

［前記一般式（１）中、Ｒ^１及びＲ^２は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換基を有していてもよいアルキル基、及び置換基を有していてもよいアリール基のいずれかを表わし、該Ｒ^１及びＲ^２の少なくとも１つは置換基を有していてもよいアリール基である。なお、Ｒ^１とＲ^２とが互いに結合して、窒素原子を含む複素環を形成してもよく、該複素環は更に置換基により置換されていてもよい。Ａｒは、置換基を有していてもよいアリール基を表わす。］

［前記一般式（２）中、Ｒ^３及びＲ^４は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、芳香族炭化水素基置換又は無置換のアルキル基を表わし、該Ｒ^３とＲ^４とが互いに結合して、窒素原子を含む複素環を形成してもよく、該複素環は更に置換基により置換されていてもよい。Ａｒ^１及びＡｒ^２は、置換基を有していてもよいアリール基を表わす。ｌ及びｍは、それぞれ０〜３の整数を表わし、ｌとｍが同時に０となることはない。ｎは１又は２の整数を表わす。］

上記一般式（１）、（２）のいずれかの化合物を表層に含有させることが有効である理由については、現時点では明らかになっていないが、構造内に含まれる置換アミノ基が、転写工程での逆極性（正極性）の注入された電荷に対して有効なラジカル物質生成抑制を行っているものと推測される。また、一般式（１）、（２）で表わされる化合物は、電荷輸送能力も有しているため、それ自身が電荷トラップとして働かず、添加に伴う残留電位上昇等の電気的な特性劣化は殆どみられないものとなる。

また、非接触方式の帯電手段と組み合わせた高速なカラー電子写真装置（特にタンデム型）においては、帯電手段の帯電能力が更に必要とされ、放電電流量が増加して発生する酸化性ガスに対しても、感光体へ前記一般式（１）、（２）を含有させることにより、画像ボケの発生を防止することが可能となる。

上記に鑑み、更に検討を進めた結果、高耐久化を実現させるために感光体の最表層にフィラーを含有させた場合の残留電位の上昇、及び残留電位の上昇による転写残像の顕著化や画像ボケの発生等の画質劣化を引き起こすという問題も、最表層に下記一般式（１）又は（２）で表わされる特定の化合物を含有させることにより解決でき、更に高耐久で長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定して形成できることを見出した。

なお、本発明において用いる前記一般式（１）又は一般式（２）で示される特定の化合物としては、特開２００４−２３３９５５号公報及び特開２００４−２６４７８８号公報に開示されているものが使用できる。

本発明は、前記知見に基づくものであり、以下の（１）〜（１５）に記載する発明によって上記課題が解決される。以下、本発明について具体的に説明する。

（１）：前記課題は、少なくとも帯電手段、露光手段、現像手段、電子写真感光体、現像手段、転写手段を有する画像形成装置において、該電子写真感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層が下記一般式（１）又は（２）で表わされる化合物を含有することを特徴とする画像形成装置により解決する。

［前記一般式（１）中、Ｒ^１及びＲ^２は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換基を有していてもよいアルキル基、及び置換基を有していてもよいアリール基のいずれかを表わし、該Ｒ^１及びＲ^２の少なくとも１つは置換基を有していてもよいアリール基である。なお、Ｒ^１とＲ^２とが互いに結合して、窒素原子を含む複素環を形成してもよく、該複素環は更に置換基により置換されていてもよい。Ａｒは、置換基を有していてもよいアリール基を表わす。］

［前記一般式（２）中、Ｒ^３及びＲ^４は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、芳香族炭化水素基置換又は無置換のアルキル基を表わし、該Ｒ^３とＲ^４とが互いに結合して、窒素原子を含む複素環を形成してもよく、該複素環は更に置換基により置換されていてもよい。Ａｒ^１及びＡｒ^２は、置換基を有していてもよいアリール基を表わす。ｌ及びｍは、それぞれ０〜３の整数を表わし、ｌとｍが同時に０となることはない。ｎは１又は２の整数を表わす。］

（２）：上記（１）記載の画像形成装置において、前記電子写真感光体の露光後電位の繰り返し画像形成や環境変動による変化を検知する電位検知手段を有することを特徴とする。

（３）：上記（１）記載の画像形成装置において、前記電子写真感光体の露光後電位の繰り返し画像形成による上昇を、出力画像枚数、若しくは画像形成プロセス中の電子写真感光体の走行距離で予測することを特徴とする。

（４）：上記（１）〜（３）のいずれかに記載の画像形成装置において、前記帯電手段が前記電子写真感光体と非接触で放電を行なうことを特徴とする。上記（１）〜（４）のいずれかによれば、転写工程で発生する転写残像、画像濃度再現性の問題が解決され、例えば、高速、フルカラー印刷などの繰り返し使用に対しても安定して高画質画像が形成できる。

（５）：上記（１）〜（４）のいずれかに記載の画像形成装置において、前記電子写真感光体の最表層に含有されるフィラーが、金属酸化物から選択される少なくとも１種を含むことを特徴とする。金属酸化物は高い絶縁性を有し、熱安定性も高く、耐摩耗性の向上から特に有用である。

（６）：上記（１）〜（５）のいずれかに記載の画像形成装置において、前記電子写真感光体の最表層に含有されるフィラーの平均一次粒径が、０．０１〜１．０μｍであることを特徴とする。上記粒径範囲とすることにより、耐摩耗性の低下や、分散性の低下等が回避され、また、フィラーの沈降性が抑制されてトナーのフィルミング発生などが防止される。

（７）：上記（１）〜（６）のいずれかに記載の画像形成装置において、前記電子写真感光体の最表層におけるフィラーの含有量が、５〜５０質量％であることを特徴とする。上記フィラー含有量とすることにより、耐摩耗性が保持され、最表層の透明性が維持される。

（８）：上記（１）〜（７）のいずれかに記載の画像形成装置において、前記電子写真感光体の最表層が、酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物を含有することを特徴とする。酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物を含有することにより、残留電位の上昇を抑制し、また残留電位の上昇による転写残像の顕著化や画像ボケの発生などがなく、長期使用においても画像濃度再現性に優れる安定した高画質画像形成が可能である。

（９）：上記（１）〜（８）のいずれかに記載の画像形成装置において、前記電子写真感光体が、支持体と、該支持体上に感光層と、保護層とをこの順に有してなり、前記保護層が、最表層であることを特徴とする。保護層が最表層である上記構成は、非接触で放電を行なうコロナ方式の帯電手段を電子写真感光体に対向配置させてなる本発明の画像形成装置において、電子写真感光体の露光後電位の上昇とともに、感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御と相俟って特に好ましい態様であり、残留電位の上昇を抑制し、また残留電位の上昇による転写残像の顕著化や画像ボケの発生などのない画像濃度再現性に優れた高画質画像が形成できる。

（１０）：上記（１）〜（９）のいずれかに記載の画像形成装置において、前記画像形成装置が露光手段を備え、該露光手段が、半導体レーザ（ＬＤ）及び発光ダイオード（ＬＥＤ）のいずれかであり、該露光手段によりデジタル方式で電子写真感光体上に静電潜像の書き込みを行なうようにしたことを特徴とする。露光手段によりデジタル方式で電子写真感光体上に静電潜像の書き込みを行なうようにすれば、高速化、フルカラー印刷など最新の情報処理システム機、例えば、レーザプリンタやデジタル複写機などに適用することができる。

（１１）：上記（１）〜（１０）のいずれかに記載の画像形成装置において、前記電子写真感光体上に複数色の可視像を順次重ね合わせてカラー画像を形成する構成としたことを特徴とする。上記構成により、繰り返し使用に対しても残留電位の上昇による転写残像の顕著化や画像ボケの発生などがなく画像濃度再現性に優れるフルカラー印刷が可能となる。

（１２）：上記（１）〜（１１）のいずれかに記載の画像形成装置において、前記画像形成装置が複数の電子写真感光体を有し、それぞれの電子写真感光体に現像された単色の可視像を順次重ね合わせてカラー画像を形成する構成としたことを特徴とする。上記構成により、高速繰り返し使用に対しても、残留電位の上昇による転写残像の顕著化や画像ボケの発生などがなく画像濃度再現性に優れた色ずれなどのないフルカラー印刷が可能となる。

（１３）：上記（１）〜（１２）のいずれかに記載の画像形成装置において、前記電子写真感光体上に現像された可視像を中間転写体上に一次転写した後、該中間転写体上の可視像を記録媒体上に二次転写する中間転写手段を備え、複数色の可視像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録媒体上に一括で二次転写する構成としたことを特徴とする。さらに高速での印刷が可能であり、繰り返し使用に対しても、残留電位の上昇による転写残像の顕著化や画像ボケの発生などがなく画像濃度再現性に優れた高精細のフルカラー印刷ができる。

（１４）：上記課題は、少なくとも帯電手段、露光手段、現像手段、電子写真感光体、現像手段、転写手段を有する画像形成装置において、該電子写真感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層が下記一般式（１）又は（２）で表わされる化合物を含有することを特徴とする画像形成方法により解決する。

［前記一般式（１）中、Ｒ^１及びＲ^２は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換基を有していてもよいアルキル基、及び置換基を有していてもよいアリール基のいずれかを表わし、該Ｒ^１及びＲ^２の少なくとも１つは置換基を有していてもよいアリール基である。なお、Ｒ^１とＲ^２とが互いに結合して、窒素原子を含む複素環を形成してもよく、該複素環は更に置換基により置換されていてもよい。Ａｒは、置換基を有していてもよいアリール基を表わす。］

［前記一般式（２）中、Ｒ^３及びＲ^４は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、芳香族炭化水素基置換又は無置換のアルキル基を表わし、該Ｒ^３とＲ^４とが互いに結合して、窒素原子を含む複素環を形成してもよく、該複素環は更に置換基により置換されていてもよい。Ａｒ^１及びＡｒ^２は、置換基を有していてもよいアリール基を表わす。ｌ及びｍは、それぞれ０〜３の整数を表わし、ｌとｍが同時に０となることはない。ｎは１又は２の整数を表わす。］

（１５）：前記課題は、電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段から選択される少なくとも１つの手段を備え、（１）〜（１４）のいずれかに記載の画像形成装置に用いられることを特徴とするプロセスカートリッジにより解決する。

本発明の、少なくとも帯電手段、露光手段、現像手段、電子写真感光体、現像手段、転写手段を有する画像形成装置において、該電子写真感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層が一般式（１）又は（２）で表わされる化合物を含有することを特徴とする画像形成装置によれば、長期間の繰り返し使用（例えば、高速、フルカラー印刷など）に対しても、転写工程で発生する転写残像がなく、画像濃度再現性優れた高画質画像が安定して形成できる。
高耐久化のため感光体の最表層にフィラーを含有させた場合の残留電位上昇を低減でき、残留電位の上昇による転写残像の顕著化や画像ボケの発生等の画質劣化を引き起こす問題も、本発明の構成を取ることにより解決でき、更に高耐久で長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定して形成できる。
本発明の画像形成方法によれば、上記画像形成装置を用いて画像形成を行なうので、長期間の繰り返し使用に対して高品質の画像が安定して形成できる。
本発明のプロセスカートリッジによれば、上記画像形成装置に搭載されるので、長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定して形成できる。また、各プロセス手段の部材と電子写真感光体が一体となり、相対的な位置精度が高い構成とされるため、画像品質の向上が図れ、さらにメンテナンス性が向上し、コストダウンにつながる。

（画像形成装置及び画像形成方法）
前述のように本発明における画像形成装置は、少なくとも帯電手段、露光手段、現像手段、電子写真感光体、現像手段、転写手段を有する画像形成装置において、該電子写真感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層が一般式（１）又は（２）で表わされる化合物を含有することを特徴とするものである。

即ち、本発明の画像形成装置は、電子写真感光体と、帯電手段と、露光手段と、現像手段と、転写手段と、該電子写真感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を少なくとも有してなり、更に必要に応じて適宜選択したその他による手段、例えば、プロセス検知及び制御手段、クリーニング手段、定着手段、除電手段、潤滑剤付与手段、リサイクル手段等を有してなる。

また、本発明における画像形成方法は、少なくとも帯電手段、露光手段、現像手段、電子写真感光体、現像手段、転写手段を有する画像形成装置において、該電子写真感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層が前記一般式（１）又は（２）で表わされる化合物を含有することを特徴とするものである。

即ち、本発明の画像形成方法は、電子写真感光体と、帯電手段と、露光手段と、現像手段と、転写手段と、該電子写真感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を少なくとも有してなり、更に必要に応じて適宜選択したその他による手段、例えば、プロセス検知及び制御手段、クリーニング手段、定着手段、除電手段、潤滑剤付与手段、リサイクル手段を含んでなる。

本発明における画像形成方法は、本発明の画像形成装置により好適に実施することができ、前記帯電工程は前記帯電手段により行なうことができ、前記露光工程は前記露光手段により行なうことができ、前記現像工程は前記現像手段により行なうことができ、前記転写工程は前記転写手段により行なうことができ、前記クリーニング工程は前記クリーニング手段により行なうことができ、前記その他の工程は前記その他の手段により行なうことができる。
以下に、本発明の画像形成装置及び画像形成方法における電子写真感光体について詳しく説明する。

＜電子写真感光体＞
前記電子写真感光体は、その層構成について特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、第一の形態では、支持体上に単一の層構成である感光層（以下、「単層型感光層」と称することもある）を有してなり、更に必要に応じて、保護層、下引き層等のその他の層を有してなる。また、第二の形態では、支持体と、該支持体上に電荷発生層と、電荷輸送層とを積層した構成の感光層（以下、「積層型感光層」と称することもある）を有してなり、更に必要に応じて、保護層、下引き層等のその他の層を有してなる。なお、前記第二形態では、電荷発生層、及び電荷輸送層は逆に積層しても構わない。

ここで、前記電子写真感光体について、図面に基づいて説明する。図１〜図５は、本発明の電子写真感光体の一例を示す概略断面図である。図１は、支持体（２０１）上に電荷発生物質及び電荷輸送物質を含有する感光層（２０２）を有し、フィラー並びに前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物は感光層（２０２）に含有される。
図２は、支持体（２０１）上に電荷発生物質を含有する電荷発生層（２０３）と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層（２０４）とが積層され、前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物は電荷輸送層（２０４）に含有され、必要に応じてフィラー、その他の成分が含有される。
図３は、支持体（２０１）上に電荷発生物質及び電荷輸送物質を含有する感光層（２０２）を有し、更に感光層表面に保護層（２１０）を有する。フィラー及び前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物は保護層（２１０）に含有される。
図４は、支持体（２０１）上に電荷発生物質を含有する電荷発生層（２０３）と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層（２０４）とが積層され、更に電荷輸送層表面に保護層（２１０）を有する。前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物は保護層（２１０）に含有され、必要に応じてフィラー、その他の成分が含有される。
図５は、支持体（２０１）上に電荷輸送物質を含有する電荷輸送層（２０４）と、電荷発生物質を含有する電荷発生層（２０３）とが積層され、更に電荷発生層表面に保護層（２１０）を有する。前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物は保護層（２１０）に含有され、必要に応じてフィラー、その他の成分が含有される。

前記最表層としては、前記積層型感光体では電荷輸送層、又は保護層などが挙げられる。前記単層型感光体では、感光層、又は保護層などが好適に挙げられる。これらの中でも、電子写真感光体が、支持体と、該支持体上に電荷発生層と、電荷輸送層と、保護層とをこの順に有してなり、前記保護層が、最表層である態様が特に好ましい。
前記電子写真感光体における最表層は、少なくとも前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物を含有してなり、更に必要に応じてフィラーまたはその他の成分を含有してなる。

〔フィラー〕
前記フィラーとしては、有機フィラー及び無機フィラーのいずれかが用いられる。
前記有機性フィラーとしては、例えば、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂粉末、あるいはシリコーン樹脂粉末や、ａ−カーボン粉末などが挙げられる。
前記無機フィラーとしては、例えば、銅、スズ、アルミニウム、インジウム等の金属粉末；シリカ、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、酸化カルシウム、アンチモンをドープした酸化錫、錫をドープした酸化インジウム等の金属酸化物；フッ化錫、フッ化カルシウム、フッ化アルミニウム等の金属フッ化物；チタン酸カリウム、窒化硼素などが挙げられる。これらの中でも、フィラーの硬度の点から無機フィラーを用いることが耐摩耗性の向上に対して有利である。

また、いわゆる画像ボケが発生しにくいフィラーとしては、電気絶縁性が高いフィラーが好ましい。このようなフィラーとしては、ｐＨが５以上を示すフィラー又は誘電率が５以上を示すフィラーが特に有効であり、例えば、酸化チタン、アルミナ、酸化亜鉛、酸化ジルコニウムなどが挙げられる。また、ｐＨが５以上のフィラー又は誘電率が５以上のフィラーを単独で使用することもでき、ｐＨが５以下のフィラーとｐＨが５以上のフィラーとを２種類以上を混合したり、誘電率が５以下のフィラーと誘電率が５以上のフィラーとを２種類以上混合して用いることも可能である。また、これらのフィラーの中でも高い絶縁性を有し、熱安定性が高い上に、耐摩耗性が高い六方細密構造であるα型アルミナは、画像ボケの発生抑制や耐摩耗性の向上の点から特に有用である。

前記フィラーの分散性が低下すると残留電位の上昇だけでなく、最表層の透明性の低下や塗膜欠陥の発生、更には耐摩耗性の低下も引き起こすため、前記フィラーは少なくとも１種の表面処理剤で表面処理されてなることが好ましい。
前記表面処理剤としては、特に制限はなく、従来用いられている表面処理剤の中から目的に応じて適宜選択することができるが、フィラーの絶縁性を維持できる表面処理剤が好ましく、例えば、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤、高級脂肪酸、又はこれらとシランカップリング剤との混合処理；Ａｌ_２Ｏ_３、ＴｉＯ_２、ＺｒＯ_２、シリコン、ステアリン酸アルミニウム、又はこれらの混合処理がフィラーの分散性及び画像ボケの発生防止の点からより好ましい。前記シランカップリング剤による表面処理により、画像ボケの影響は強くなるが、上記の表面処理剤とシランカップリング剤との混合処理を施すことによりその影響を抑制できる場合がある。前記表面処理剤量については、用いるフィラーの平均一次粒径によって異なるが、３〜３０質量％が好ましく、５〜２０質量％がより好ましい。前記表面処理量がこれよりも少ないとフィラーの分散効果が得られず、また多すぎると残留電位の著しい上昇を引き起こすことがある。

前記フィラーの平均一次粒径は、０．０１〜１．０μｍが好ましく、０．０５〜０．８μｍがより好ましい。前記平均一次粒径が０．０１μｍ未満であると、耐摩耗性の低下、分散性の低下等を引き起こすことがあり、１．０μｍを超えると、フィラーの沈降性が促進されたり、トナーのフィルミングが発生したりする可能性がある。
前記フィラーの平均一次粒径は、例えば電子顕微鏡観察により直接粒径を測定することができる。

前記フィラーの前記最表層における含有量は、５〜５０質量％が好ましく、１０〜４０質量％がより好ましい。前記含有量が５質量％未満であると、耐摩耗性はあるものの十分なものではなく、５０質量％を超えると、最表層の透明性が損なわれてしまうことがある。この場合、感光層表面にフィラーを含有する場合には、感光層全体にフィラーを含有させることができるが、電荷輸送層の最表面側が最もフィラー濃度が高く、支持体側が低くなるようにフィラー濃度に傾斜を設けたり、電荷輸送層を複数層にして、支持体側から表面側に向かい、フィラー濃度を順次高くする構成にすることが好ましい。

〔酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物〕
前記感光体における最表層がフィラーを含有することによって、高耐久化の実現と共に、いわゆる画像ボケの発生を回避することが可能となるが、残留電位上昇の影響が増加することになる。この残留電位上昇を抑制するため、酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物を添加することが好ましい。

ここで、上記酸価とは、１ｇ中に含まれる遊離脂肪酸を中和するのに要する水酸化カリウムのミリグラム数で定義され、ＪＩＳ Ｋ２５０１などで定められている方法により測定することができる。
前記酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物としては、特に制限はなく、酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機脂肪酸、樹脂などが挙げられる。しかし、非常に低分子のマレイン酸、クエン酸、酒石酸、コハク酸等の有機酸、アクセプター等はフィラーの分散性を大幅に低下させてしまう可能性があるため、残留電位の低減効果が十分に発揮されないことがある。従って、感光体の残留電位を低減させ、かつフィラーの分散性を高めるためには、低分子量ポリマーや樹脂、共重合体等、更にはそれらを混合させて使用することが好ましい。また、前記有機化合物の構造としては、立体障害が少ないリニアの構造を有することがより好ましい。分散性を向上させるためにはフィラーとバインダー樹脂との双方に親和性を持たせることが必要であり、立体障害が大きな材料は、それらの親和性が低下することにより、分散性が低下し、前述のような多くの問題を発生させることにつながる。

この点から、酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物としては、ポリカルボン酸が好ましい。前記ポリカルボン酸としては、カルボン酸をポリマー又はコポリマー中に含む構造を有する化合物であって、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂、アクリル酸やメタクリル酸を用いた共重合体、スチレンアクリル共重合体等、カルボン酸を含む有機化合物又はその誘導体はすべて使用することが可能である。これらは２種以上混合して用いることが可能である。場合によっては、これらの材料と有機脂肪酸とを混合させることによって、フィラーの分散性あるいはそれに伴う残留電位の低減効果が高まることがある。

前記有機化合物の酸価としては、１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇが好ましく、３０〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇがより好ましい。前記酸価が高すぎると、抵抗が下がりすぎて画像ボケの影響が大きくなり、酸価が低すぎると添加量を多くする必要が生じる上、残留電位の低減効果が不十分となる。前記酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物の酸価は、その添加量とのバランスにより決めることが必要である。同じ添加量でも酸価が高ければ残留電位低減効果が高いというわけではなく、その効果は、酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物のフィラーへの吸着性にも大きく関係している。

前記酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物の含有量は、その酸価とフィラーの含有量によって決められる。即ち、前記酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物の含有量をＡ、前記酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物の酸価をＢ、前記フィラーの含有量をＣとしたときに、Ａ、Ｂ及びＣとの間に下記の関係式１を満たすことが好ましい。
０．２≦酸価当量（Ａ×Ｂ／Ｃ）≦２０ …関係式（１）

前記酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物の含有量が多すぎると、逆に分散不良を引き起こしたり、画像ボケの影響が強く現れることがあり、一方、前記含有量が少なすぎると、分散不良や残留電位低減効果が不十分となることがある。

前記フィラーは、少なくとも有機溶剤、及び酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物等とともにボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散することができる。これらの中でも、フィラーと酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物との接触効率を高くすることができ、外界からの不純物の混入が少ないボールミルによる分散が分散性の点からより好ましい。

使用されるメディアの材質については、従来使用されているジルコニア、アルミナ、メノウ等のすべてのメディアを使用することができるが、フィラーの分散性及び残留電位低減効果の点からアルミナが特に好ましい。ジルコニアは分散時のメディアの摩耗量が大きく、それらの混入によって残留電位が著しく増加する。更に、その摩耗粉の混入によって分散性が大きく低下し、フィラーの沈降性が促進される。一方、メディアにアルミナを使用した場合には、分散時にメディアは摩耗されるものの、摩耗量は低く抑えられる上に、混入した摩耗粉が残留電位に与える影響が非常に小さい。また、摩耗粉が混入しても分散性に対して悪影響が少ない。従って、分散に使用するメディアとしてはアルミナを使用することが特に好ましい。

前記酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物は、フィラーや有機溶剤とともに分散前より添加することによって、塗工液中のフィラーの凝集、更にはフィラーの沈降性を抑制し、フィラーの分散性が著しく向上することから、分散前より添加することが好ましい。一方、バインダー樹脂や電荷輸送物質は、分散前に添加することも可能であるが、その場合、分散性が若干低下する場合が見られる。従って、バインダー樹脂や電荷輸送物質は、有機溶剤に溶解された状態で、上記分散後に添加することが好ましい。

前記有機化合物は、その化学構造に由来してコロナ放電方式の帯電手段により生じるオゾンやＮＯｘなどの酸化性ガスが吸着しやすく、場合によっては、最表面の電気的な低抵抗化を招き、画像流れ等の問題を引き起こす可能性がある。
本発明においては、この問題を解決するとともに転写残像を防止するため、最表層が、下記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物を含有する。

［前記一般式（１）中、Ｒ^１及びＲ^２は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換基を有していてもよいアルキル基、及び置換基を有していてもよいアリール基のいずれかを表わし、該Ｒ^１及びＲ^２の少なくとも１つは置換基を有していてもよいアリール基である。なお、Ｒ^１とＲ^２とが互いに結合して、窒素原子を含む複素環を形成してもよく、該複素環は更に置換基により置換されていてもよい。Ａｒは、置換基を有していてもよいアリール基を表わす。］

［前記一般式（２）中、Ｒ^３及びＲ^４は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、芳香族炭化水素基置換又は無置換のアルキル基を表わし、該Ｒ^３とＲ^４とが互いに結合して、窒素原子を含む複素環を形成してもよく、該複素環は更に置換基により置換されていてもよい。Ａｒ^１及びＡｒ^２は、置換基を有していてもよいアリール基を表わす。ｌ及びｍは、それぞれ０〜３の整数を表わし、ｌとｍが同時に０となることはない。ｎは１又は２の整数を表わす。］

前記一般式（１）又は（２）におけるアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ウンデカニル基、ドデシル基、ビニル基、ベンジル基、フェネチル基、スチリル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロヘキセニル基などが挙げられる。

前記一般式（１）又は（２）におけるアリール基としては、例えば、フェニル基、トリル基、キシリル基、スチリル基、ナフチル基、アントリル基、ビフェニル基などが挙げられる。

前記一般式（２）における芳香族炭化水素基としては、例えば、ベンゼン、ビフェニル、ナフタレン、アントラセン、フルオレン、ピレン等の芳香族環基；ピリジン、キノリン、チオフェン、フラン、オキサゾール、オキサジアゾール、カルバゾール等の芳香族複素環基などが挙げられる。

Ｒ^１及びＲ^２、あるいはＲ^３及びＲ^４が互いに結合して窒素原子を含む複素環を形成する場合には、該複素環基としてはピロリジノ基、ピペリジノ基、ピペラジノ基などに芳香族炭化水素基が縮合した縮合複素環基を挙げることができる。
また、これらの置換基としては、上記アルキル基の具体例で挙げたもの、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等のアルコキシ基；フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子；前記芳香族炭化水素基；ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン等の複素環基などが挙げられる。

前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされるジアミン化合物は、例えば、文献（E.Elce and A.S.Hay,Polymer,Vol.37 No.9,1745(1996)）に記載の方法により容易に製造することができる。
具体的には、一般式（１）の場合には、下記一般式（ａ）で表わされるジハロゲン化物と、下記一般式（ｂ）で表わされる第二級アミン化合物とを塩基性化合物の存在下、室温〜１００℃の温度で反応させることにより得られる。なお、一般式（２）の場合も相当するジハロゲン化物と、相当する第二級アミン化合物とを塩基性化合物の存在下で反応させることにより同様にして得られる。
ＸＨ_２Ｃ−Ａｒ−ＣＨ_２Ｘ・・・一般式（ａ）
ただし、前記一般式（ａ）中、Ａｒは、上記一般式（１）と同じ意味を表わし、Ｘはハロゲン原子を表わす。

ただし、前記一般式（ｂ）中、Ｒ^１及びＲ^２は、前記一般式（１）と同じ意味を表わす。

前記塩基性化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水素化ナトリウム、ナトリウムメチラート、カリウム−ｔ−ブトキシドなどが挙げられる。
前記反応溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジオキサン、テトラヒドロフラン、トルエン、キシレン、ジメチルスルホキシド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリドン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、アセトニトリルなどが挙げられる。
以下、前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物の具体例（Ｎｏ．１〜Ｎｏ．１３）を挙げるが、これらの化合物に限定されるものではない。

前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物の前記最表層における含有量は、１〜６０質量％が好ましく、２〜５０質量％がより好ましい。

前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物を酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物と併用する構成において、塗工液の保存を必要とする場合には、相互作用による塩の生成を抑制するため、特定の酸化防止剤を含有させることが好ましい。この塩の生成は、塗工液の変色を引き起こすだけではなく、製造された電子写真感光体において、残留電位の上昇等の不具合を引き起こすことがある。

本発明で使用できる酸化防止剤としては、後述する一般の酸化防止剤が使用できるが、これらの中でも、ハイドロキノン系、及びヒンダードアミン系の化合物が特に好ましい。
但し、ここで用いられる酸化防止剤は、後述の添加目的と異なり、前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物の塗工液中での保護のために添加される。このため、前記酸化防止剤は、前記一般式（１）、及び（２）のいずれかで表わされる化合物を含有させる前の工程で塗工液に含有させておくことが好ましい。該酸化防止剤の添加量は、充分な塗工液の経時保存安定性を図るため、前記酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物１００質量部に対し、０．１〜２００質量部が好ましい。

以上のようにして得られた塗工液の塗工法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の従来の塗工方法を用いることができる。

［支持体］
前記支持体としては、体積抵抗１０^１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属；酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板又はそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも支持体として用いることができる。また、厚み５０〜１５０μｍのニッケル箔でもよく、あるいは厚み５０〜１５０μｍのポリエチレンテレフタレートフィルムの表面にアルミニウム蒸着等の導電加工を行なったものでもよい。

その他、前記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の支持体として用いることができる。
前記導電性粉体としては、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などが挙げられる。

前記導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。

更に、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、導電性支持体として良好に用いることができる。

［積層型感光層］
前記積層型感光層は、電荷発生層、及び電荷輸送層を少なくともこの順に有し、更に必要に応じて、保護層、中間層、その他の層を有してなる。

〔電荷発生層〕
前記電荷発生層は、少なくとも電荷発生物質を含んでなり、バインダー樹脂、更に必要に応じてその他の成分を含んでなる。

前記電荷発生物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、無機系材料及び有機系材料のいずれをも用いることができる。
前記無機系材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、結晶セレン、アモルファス−セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物、などが挙げられる。

前記有機系材料としては、特に制限はなく、公知の材料の中から目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シーアイピグメントブルー２５（カラーインデックスＣ．Ｉ．２１１８０）、シーアイピグメントレッド４１（Ｃ．Ｉ．２１２００）、シーアイシッドレッド５２（Ｃ．Ｉ．４５１００）、シーアイベーシックレッド３（Ｃ．Ｉ．４５２１０）、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルベンゼン骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料等のアゾ顔料；シーアイピグメントブルー１６（Ｃ．Ｉ．７４１００）等のフタロシアニン系顔料；シーアイバットブラウン（Ｃ．Ｉ．７３４１０）、シーアイバットダイ（Ｃ．Ｉ．７３０．５０）等のインジゴ系顔料；アルゴールスカーレット５（バイエル社製）、インダスレンスカーレットＲ（バイエル社製）等のペリレン系顔料；スクエリック染料、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。

前記バインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、セルロース系樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記バインダー樹脂の添加量は、前記電荷発生物質１００質量部に対し０〜５００質量部が好ましく、１０〜３００質量部がより好ましい。なお、前記バインダー樹脂の添加は分散前あるいは分散後のいずれでも構わない。

前記電荷発生層を形成する方法としては、真空薄膜作製法と、溶液分散系からのキャスティング法とが大きく挙げられる。
前者の方法としては、グロー放電重合法、真空蒸着法、ＣＶＤ法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、イオンプレーティング法、加速イオンインジェクション法等が挙げられる。この真空薄膜作製法は、上述した無機系材料又は有機系材料を良好に形成することができる。
また、後者のキャスティング法によって電荷発生層を設けるには、電荷発生層塗工液を用いて、浸漬塗工法やスプレーコート法、ビードコート法などの慣用されている方法を用いて行なうことができる。

前記電荷発生層塗工液に用いられる有機溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、ジクロロプロパン、トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、ブタノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、プロピルセロソルブ、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、沸点が４０〜８０℃のテトラヒドロフラン、メチルエチルケトン、ジクロロメタン、メタノール、エタノールは、塗工後の乾燥が容易であることから特に好適である。

前記電荷発生層塗工液は、上記有機溶媒中に前記電荷発生物質と、バインダー樹脂を分散、溶解して製造する。有機顔料を有機溶媒に分散する方法としては、例えば、ボールミル、ビーズミル、サンドミル、振動ミルなどの分散メディアを用いた分散方法、高速液衝突分散方法などが挙げられる。
前記電荷発生層の厚みは、通常、０．０１〜５μｍが好ましく、０．０５〜２μｍがより好ましい。

［電荷輸送層］
前記電荷輸送層は、帯電電荷を保持させ、かつ、露光により電荷発生層で発生分離した電荷を移動させて保持していた帯電電荷と結合させることを目的とする層である。帯電電荷を保持させる目的を達成するためには、電気抵抗が高いことが要求される。また、保持していた帯電電荷で高い表面電位を得る目的を達成するためには、誘電率が小さく、かつ電荷移動性がよいことが要求される。

前記電荷輸送層は、少なくとも電荷輸送物質を含んでなり、電荷輸送層が最表層となる場合には、上記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物を含有し、必要に応じて酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物、バインダー樹脂、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物、フィラー、並びに酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物としては、前記最表層において記載された化合物をすべて使用することができる。

前記電荷輸送物質としては、正孔輸送物質、電子輸送物質等の低分子型の電荷輸送物質が用いられ、更に必要に応じて高分子電荷輸送物質を添加することもできる。
前記電子輸送物質（電子受容性物質）としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。

前記正孔輸送物質（電子供与性物質）としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体、などが挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。

前記高分子電荷輸送物質としては、以下のような構造を有するものが挙げられる。
（ａ）カルバゾール環を有する重合体としては、例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、特開昭５０−８２０５６号公報、特開昭５４−９６３２号公報、特開昭５４−１１７３７号公報、特開平４−１７５３３７号公報、特開平４−１８３７１９号公報、特開平６−２３４８４１号公報に記載の化合物等が例示される。
（ｂ）ヒドラゾン構造を有する重合体としては、例えば、特開昭５７−７８４０２号公報、特開昭６１−２０９５３号公報、特開昭６１−２９６３５８号公報、特開平１−１３４４５６号公報、特開平１−１７９１６４号公報、特開平３−１８０８５１号公報、特開平３−１８０８５２号公報、特開平３−５０５５５号公報、特開平５−３１０９０４号公報、特開平６−２３４８４０号公報に記載の化合物等が例示される。
（ｃ）ポリシリレン重合体としては、例えば、特開昭６３−２８５５５２号公報、特開平１−８８４６１号公報、特開平４−２６４１３０号公報、特開平４−２６４１３１号公報、特開平４−２６４１３２号公報、特開平４−２６４１３３号公報、特開平４−２８９８６７号公報に記載の化合物等が例示される。
（ｄ）トリアリールアミン構造を有する重合体としては、例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−４−アミノポリスチレン、特開平１−１３４４５７号公報、特開平２−２８２２６４号公報、特開平２−３０４４５６号公報、特開平４−１３３０６５号公報、特開平４−１３３０６６号公報、特開平５−４０３５０号公報、特開平５−２０２１３５号公報に記載の化合物等が例示される。
（ｅ）その他の重合体としては、例えば、ニトロピレンのホルムアルデヒド縮重合体、特開昭５１−７３８８８号公報、特開昭５６−１５０７４９号公報、特開平６−２３４８３６号公報、特開平６−２３４８３７号公報に記載の化合物等が例示される。

また、前記高分子電荷輸送物質としては、上記以外にも、例えば、トリアリールアミン構造を有するポリカーボネート樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリウレタン樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエステル樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエーテル樹脂、などが挙げられる。前記高分子電荷輸送物質としては、例えば、特開昭６４−１７２８号公報、特開昭６４−１３０６１号公報、特開昭６４−１９０４９号公報、特開平４−１１６２７号公報、特開平４−２２５０１４号公報、特開平４−２３０７６７号公報、特開平４−３２０４２０号公報、特開平５−２３２７２７号公報、特開平７−５６３７４号公報、特開平９−１２７７１３号公報、特開平９−２２２７４０号公報、特開平９−２６５１９７号公報、特開平９−２１１８７７号公報、特開平９−３０４９５６号公報、等に記載の化合物が挙げられる。

また、電子供与性基を有する重合体としては、上記重合体だけでなく、公知の単量体との共重合体、ブロック重合体、グラフト重合体、スターポリマー、更には、例えば、特開平３−１０９４０６号公報に開示されているような電子供与性基を有する架橋重合体などを用いることもできる。

前記バインダー樹脂としては、例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、アルキッド樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、フェノキシ樹脂、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
なお、前記電荷輸送層は、架橋性のバインダー樹脂と架橋性の電荷輸送物質との共重合体を含むこともできる。
前記電荷輸送物質の含有量は、前記バインダー樹脂１００質量部に対し２０〜３００質量部が好ましく、４０〜１５０質量部がより好ましい。

前記電荷輸送層は、これらの電荷輸送物質及びバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解乃至分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。前記電荷輸送層には、更に必要に応じて、前記電荷輸送物質及びバインダー樹脂以外に、可塑剤、酸化防止剤、レベリング剤等などの添加剤を適量添加することもできる。
前記電荷輸送層の厚みは、解像度及び応答性の点から、２５μｍ以下が好ましく、下限値については使用するシステム（特に帯電電位等）に応じて異なるが５μｍ以上が好ましい。

［単層型感光層］
前記単層型感光層は、電荷発生物質、電荷輸送物質、バインダー樹脂、更に必要に応じてその他の成分を含んでなる。
前記電荷発生物質、電荷輸送物質、及びバインダー樹脂としては、上述した材料を用いることができる。前記その他の成分としては、例えば、可塑剤、微粒子、各種添加剤、などが挙げられる。前記電荷発生物質の添加量は前記バインダー樹脂１００質量部に対し５〜４０質量部が好ましい。また、前記電荷輸送物質の添加量は、前記バインダー樹脂１００質量部に対し０〜１９０質量部が好ましく、５０〜１５０質量部がより好ましい。

前記単層型感光層が最表層になる場合には、上記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物並びにフィラーを含有し、酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物を含有してなる。
前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物、必要に応じてフィラー、並びに酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物としては、前記最表層において記載された化合物をすべて使用することができる。
この場合、感光層全体にフィラーを含有させてもよいが、表面にフィラーを含有することが耐摩耗性向上の点から有効であるため、フィラーの濃度勾配を付けたり、フィラー濃度を変えた複数の感光層の傾斜構成としてもよい。
前記単層型感光層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、５〜２５μｍが好ましい。

［保護層］
前記電子写真感光体では、最表層として、前記感光層の保護及び耐久性の向上を目的として、フィラーを含有する保護層を感光層の上に形成することができる。前記保護層を有する場合には、上記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物含有し、必要に応じてフィラー、バインダー樹脂、酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物を含有してなる。
前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物、フィラー、並びに酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物としては、前記最表層において記載された化合物をすべて使用することができる。

前記バインダー樹脂としては、例えば、ＡＳ樹脂、ＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル樹脂、アリル樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアリルスルホン樹脂、ポリブチレン樹脂、ポリブチレンテレフタレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ポリエチン樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリイミド樹脂、アクリル樹脂、ポリメチルペンテン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリフェニレンオキシド樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、エポキシ樹脂などが挙げられる。
なお、保護層に前記電荷輸送層で挙げた低分子電荷輸送物質又は高分子電荷輸送物質を添加することは、残留電位の低減及び画質向上に対して有効かつ有用である。

前記フィラーは、少なくとも有機溶剤、酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物等とともにボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などの従来方法を用いて分散させることができる。これらの中でも、フィラーと酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物との接触効率を高くすることができ、外界からの不純物の混入が少ないボールミルによる分散が分散性の点からより好ましい。

前記酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物は、フィラーや有機溶剤とともに分散前より添加することによって、塗工液中のフィラーの凝集、更にはフィラーの沈降性を抑制し、フィラーの分散性が著しく向上することから、分散前より添加することがより好ましい。
一方、バインダー樹脂や電荷輸送物質は、分散前に添加することも可能であるが、その場合分散性が若干低下する場合が見られる。従って、バインダー樹脂や電荷輸送物質は、有機溶剤に溶解された状態で上記分散後に添加することが好ましい。

前記保護層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば浸漬塗工法、スプレーコート法、ビートコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法などが挙げられる。これらの中でも、塗膜の均一性の面からスプレーコート法が特に好ましい。また、前記保護層の必要厚みを一度で塗工し、保護層を形成することも可能であるが、２回以上重ねて塗工し、保護層を多層にする方が層中におけるフィラーの均一性の面からより好ましい。これによって、残留電位の低減、解像度の向上、及び耐摩耗性の向上に対してより一層の効果が得られる。

前記保護層の厚みは、通常０．１〜１０μｍが好ましい。前記酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物を添加することによって、残留電位が大幅に低減させることが可能となり、それによって保護層の厚みを自由に設定することが可能である。しかし、保護層厚みが著しく増加すると、画質が若干劣化する傾向が認められるため、必要最小限度の厚みに設定することが好ましい。

［下引き層］
前記支持体と前記感光層との間には、必要に応じて下引き層を設けてもよい。前記下引き層は、接着性を向上する、モアレなどを防止する、上層の塗工性を改良する、残留電位を低減する、などの目的で設けられる。
前記下引き層は、少なくとも樹脂、及び微粉末を含み、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂；共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂；ポリウレタン樹脂、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等の三次元網目構造を形成する硬化型樹脂、などが挙げられる。
前記微粉末としては、例えば酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物、金属硫化物、又は金属窒化物などが挙げられる。

また、下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤などを含むものを使用することもできる。更に、下引き層として、Ａｌ_２Ｏ_３を陽極酸化にて設けたもの、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物、ＳｉＯ_２、ＳｎＯ_２、ＴｉＯ_２、ＩＴＯ、ＣｅＯ_２等の無機物を真空薄膜作製法にて設けたものなども使用できる。
前記下引き層の厚みについては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、０．１〜１０μｍが好ましく、１〜５μｍがより好ましい。

前記感光体においては、必要に応じて前記基体上に、接着性、電荷ブロッキング性を向上させるために中間層を設けてもよい。該中間層は樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが好ましい。前記樹脂としては、上記下引き層と同様のものを適宜選択して用いることができる。

また、本発明の電子写真感光体においては、耐環境性の改善のため、特に、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、電荷発生層、電荷輸送層、下引き層、保護層、単層型感光層等の各層に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、低分子電荷輸送物質、レベリング剤などを添加することができる。

前記酸化防止剤として、例えば、フェノール系化合物、パラフェニレンジアミン類、有機硫黄化合物類、有機燐化合物類、などが挙げられる。
前記フェノール系化合物としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］クリコ−ルエステル、トコフェロール類などが挙げられる。

前記パラフェニレンジアミン類としては、例えば、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンなどが挙げられる。

前記ハイドロキノン類としては、例えば、２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノンなどが挙げられる。

前記有機硫黄化合物類としては、例えば、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネートなどが挙げられる。

前記有機燐化合物類としては、例えば、トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィンなどが挙げられる。

これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。
前記酸化防止剤の添加量は、添加する層の総質量に対して０．０１〜１０質量％が好ましい。

また、各層に添加できる可塑剤として、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、リン酸エステル系可塑剤、フタル酸エステル系可塑剤、芳香族カルボン酸エステル系可塑剤、脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤、脂肪酸エステル誘導体、オキシ酸エステル系可塑剤、エポキシ可塑剤、二価アルコールエステル系可塑剤、含塩素可塑剤、ポリエステル系可塑剤、スルホン酸誘導体、クエン酸誘導体、その他の可塑剤などが挙げられる。

前記リン酸エステル系可塑剤としては、例えば、リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロルエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ−２−エチルヘキシル、リン酸トリフェニルなどが挙げられる。

前記フタル酸エステル系可塑剤としては、例えば、フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチルなどが挙げられる。

前記芳香族カルボン酸エステル系可塑剤としては、例えば、トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ−ｎ−オクチル、オキシ安息香酸オクチルなどが挙げられる。

前記脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤としては、例えば、アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−ｎ−ヘキシル、アジピン酸ジ−２−エチルヘキシル、アジピン酸ジ−ｎ−オクチル、アジピン酸−ｎ−オクチル−ｎ−デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ−ｎ−オクチル、セバシン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジ−２−エトキシエチル、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ−ｎ−オクチルなどが挙げられる。

前記脂肪酸エステル誘導体としては、例えば、オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリンなどが挙げられる。

前記オキシ酸エステル系可塑剤としては、例えば、アセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチルなどが挙げられる。

前記エポキシ可塑剤としては、例えば、エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシルなどが挙げられる。

前記二価アルコールエステル系可塑剤としては、例えば、ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ−２−エチルブチラートなどが挙げられる。

前記含塩素可塑剤としては、例えば、塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチルなどが挙げられる。

前記ポリエステル系可塑剤としては、例えば、ポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセバケート、ポリエステル、アセチル化ポリエステルなど挙げられる。

前記スルホン酸誘導体としては、例えば、ｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンエチルアミド、ｏ−トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン−Ｎ−エチルアミド、ｐ−トルエンスルホン−Ｎ−シクロヘキシルアミドなどが挙げられる。

前記クエン酸誘導体としては、例えば、クエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ−２−エチルヘキシル、アセチルクエン酸−ｎ−オクチルデシルなどが挙げられる。

前記その他の可塑剤としては、例えば、ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、２−ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチル、などが挙げられる。

各層に添加できる滑剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、炭化水素系化合物、脂肪酸系化合物、脂肪酸アミド系化合物、エステル系化合物、アルコール系化合物、金属石けん、天然ワックス、その他の滑剤などが挙げられる。

前記炭化水素系化合物としては、例えば、流動パラフィン、パラフィンワックス、マイクロワックス、低重合ポリエチレンなどが挙げられる。

前記脂肪酸系化合物としては、例えば、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルチミン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸などが挙げられる。

前記脂肪酸アミド系化合物としては、例えば、ステアリルアミド、パルミチルアミド、オレインアミド、メチレンビスステアロアミド、エチレンビスステアロアミドなどが挙げられる。

前記エステル系化合物としては、例えば、脂肪酸の低級アルコールエステル、脂肪酸の多価アルコールエステル、脂肪酸ポリグリコールエステルなどが挙げられる。

前記アルコール系化合物としては、例えば、セチルアルコール、ステアリルアルコール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリグリセロールなどが挙げられる。

前記金属石けんとしては、例えば、ステアリン酸鉛、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウムなどが挙げられる。

前記天然ワックスとしては、例えば、カルナバロウ、カンデリラロウ、蜜ロウ、鯨ロウ、イボタロウ、モンタンロウなどが挙げられる。

前記その他の滑剤としては、例えば、シリコーン化合物、フッ素化合物、などが挙げられる。

各層に添加できる紫外線吸収剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばベンゾフェノン系紫外線吸収剤、サルシレート系紫外線吸収剤、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、シアノアクリレート系紫外線吸収剤、クエンチャー（金属錯塩系）紫外線吸収剤、ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）などが挙げられる。

前記ベンゾフェノン系紫外線吸収剤としては、例えば、２−ヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４，４’−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシ４−メトキシベンゾフェノンなどが挙げられる。

前記サルシレート系紫外線吸収剤としては、例えば、フェニルサルシレート、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンゾエートなどが挙げられる。

前記ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤としては、例えば、（２’−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ３’−ターシャリブチル５’−メチルフェニル）５−クロロベンゾトリアゾールなどが挙げられる。

前記シアノアクリレート系紫外線吸収剤としては、例えば、エチル−２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリレート、メチル２−カルボメトキシ３（パラメトキシ）アクリレートなどが挙げられる。

前記クエンチャー（金属錯塩系）紫外線吸収剤としては、例えば、ニッケル（２，２’チオビス（４−ｔ−オクチル）フェノレート）ノルマルブチルアミン、ニッケルジブチルジチオカルバメート、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェートなどが挙げられる。

前記ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）としては、例えば、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕エチル］−４−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕−２，２，６，６−テトラメチルピリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ〔４，５〕ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなどが挙げられる。

＜帯電工程及び帯電手段＞
前記帯電工程は、電子写真感光体表面を帯電させる工程であり、前記帯電手段により行なわれる。
前記帯電手段としては、前記電子写真感光体の表面に電圧を印加して一様に帯電させることができるものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電子写真感光体と非接触で帯電させる非接触方式の帯電手段が好適に用いられる。
前記非接触の帯電手段としては、例えば、コロナ放電を利用した非接触帯電器や、針電極デバイス、固体放電素子；電子写真感光体に対して微小な間隙をもって配設された導電性又は半導電性の帯電ローラなどが挙げられる。

前記非接触の帯電ローラを使用する場合には、帯電ローラに高電圧をかけるが、ＤＣ成分のみ、更にＡＣ重畳を加える場合もある。

前記コロナ放電は、空気中のコロナ放電によって発生した正又は負のイオンを電子写真感光体の表面に与える非接触な帯電方法であり、電子写真感光体に一定の電荷量を与える特性を持つコロトロン帯電器と、一定の電位を与える特性を持つスコロトロン帯電器とがある。

前記コロトロン帯電器は、放電ワイヤの周囲に半空間を占めるケーシング電極とそのほぼ中心に置かれた放電ワイヤとから構成される。

前記スコロトロン帯電器は、前記コロトロン帯電器にグリッド電極を追加したものであり、グリッド電極は電子写真感光体表面から１．０〜２．０ｍｍ離れた位置に設けられている。

感光体の露光後電位を検知したり、または、予め調べられた露光後電位の感光体走行距離や画像出力枚数依存性から推測し、露光後電位の上昇とともに、これらの帯電手段の高圧電源の出力を上げて、感光体の帯電電位を上昇させ、コントラスト電位を維持するように制御される。

＜露光工程及び露光手段＞
前記露光は、例えば、前記露光手段を用いて前記電子写真感光体の表面を像様に露光することにより行なうことができる。
前記露光における光学系は、アナログ光学系とデジタル光学系とに大別される。前記アナログ光学系は、原稿を光学系により直接電子写真感光体上に投影する光学系であり、前記デジタル光学系は、画像情報が電気信号として与えられ、これを光信号に変換して電子写真感光体を露光し作像する光学系である。

前記露光手段としては、前記帯電手段により帯電された前記電子写真感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行なうことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザ光学系、液晶シャッタ光学系、ＬＥＤ光学系、などの各種露光器が挙げられる。
なお、本発明においては、前記電子写真感光体の裏面側から像様に露光を行なう光背面方式を採用してもよい。

＜現像工程及び現像手段＞
前記現像工程は、前記静電潜像を、トナー乃至現像剤を用いて現像して可視像を形成する工程である。
前記可視像の形成は、例えば、前記静電潜像を前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することにより行なうことができ、前記現像手段により行なうことができる。
前記現像手段は、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、前記トナー乃至現像剤を収容し、前記静電潜像に該トナー乃至該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好適に挙げられる。

前記現像器は、乾式現像方式のものであってもよいし、湿式現像方式のものであってもよく、また、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよく、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有してなるもの、などが好適に挙げられる。

前記現像器内では、例えば、前記トナーと前記キャリアとが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。該マグネットローラは、前記電子写真感光体（感光体）近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された前記磁気ブラシを構成する前記トナーの一部は、電気的な吸引力によって該電子写真感光体の表面に移動する。その結果、前記静電潜像が該トナーにより現像されて該電子写真感光体の表面に該トナーによる可視像が形成される。

前記現像器に収容させる現像剤は、前記トナーを含む現像剤であるが、該現像剤としては一成分現像剤であってもよいし、二成分現像剤であってもよい。

＜転写工程及び転写手段＞
前記転写工程は、前記可視像を記録媒体に転写する工程であるが、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を前記記録媒体上に二次転写する態様が好ましく、前記トナーとして二色以上、好ましくはフルカラートナーを用い、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写工程と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写工程とを含む態様がより好ましい。

前記可視像の転写は、前記転写手段、例えば、転写帯電器により前記電子写真感光体を帯電することにより行なうことができる。前記転写手段としては、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有する態様が好ましい。
なお、前記中間転写体としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の転写体の中から適宜選択することができ、例えば、転写ベルト等が好適に挙げられる。

前記転写手段（前記第一次転写手段、前記第二次転写手段）は、前記電子写真感光体上に形成された前記可視像を前記記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。前記転写手段は、１つであってもよいし、２つ以上であってもよい。前記転写器としては、例えば、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器、などが挙げられる。
なお、記録媒体としては、代表的には普通紙であるが、現像後の未定着像を転写可能なものなら、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、ＯＨＰ用のＰＥＴベース等も用いることができる。

感光体の露光後電位を検知したり、または、予め調べられた露光後電位の感光体走行距離や画像出力枚数依存性から推測し、露光後電位の上昇とともに、感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の高圧電源出力を上げ、適切に感光体上のトナー像が転写媒体に転写されるように制御される。

＜定着工程及び定着手段＞
前記定着工程は、記録媒体に転写された可視像を定着装置を用いて定着させる工程であり、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行なってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行なってもよい。

前記定着手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、定着部材と該定着部材を加熱する熱源とを有するものが用いられる。
前記定着部材としては、例えば、無端状ベルトとローラとの組合せ、ローラとローラとの組合せ、などが挙げられるが、ウォームアップ時間を短縮することができ、省エネルギー化の実現の点で、また、定着可能幅の拡大の点で、熱容量が小さい無端状ベルトとローラとの組合せであるのが好ましい。

＜除電工程及び除電手段＞
前記除電工程は、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加して除電を行なう工程であり、除電手段により好適に行なうことができる。
前記除電手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加することができればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。

＜クリーニング工程及びクリーニング手段＞
前記クリーニング工程は、前記電子写真感光体上に残留する前記トナーを除去する工程であり、クリーニング手段により好適に行なうことができる。なお、クリーニング手段を用いることなく、摺擦部材で残留トナーの電荷を揃え、現像ローラで回収する方法を採用することもできる。

前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体上に残留する前記電子写真トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ等が好適に挙げられる。

＜潤滑剤付与工程及び潤滑剤付与手段＞
前記潤滑剤付与工程は、電子写真感光体表面に潤滑剤を付与する工程であり、潤滑剤付与手段により実施される。該潤滑剤付与手段は、電子写真感光体の回転方向におけるクリーニング手段の下流に設けられていることが好ましい。
前記潤滑剤付与手段は、潤滑剤を前記電子写真感光体上に供給する潤滑剤供給手段と、該供給された潤滑剤を前記電子写真感光体表面に塗布する潤滑剤塗布手段とを有する。

前記潤滑剤塗布手段としては、クリーニングブレードや別途設けた塗布ブレードが好ましい。
前記クリーニング及び塗布ブレードの材料としては、特に制限はなく、クリーニングブレード用材料として公知のものの中から目的に応じて適宜選択することができるが、例えばウレタンゴム、ヒドリンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴムなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらブレードは、電子写真感光体との接点部分を低摩擦係数材料で、コーティングや含浸処理してもよい。また、弾性体の硬度を調整するために、有機フィラー、無機フィラー等の充填材を分散させてもよい。

前記クリーニング及び塗布ブレードは、ブレード支持体に、先端部が感光体表面へ押圧当接できるように、接着や融着等の任意の方法によって固定される。前記ブレードの厚みについては、押圧で加える力との兼ね合いで一義的に規定できるものではないが、０．５〜５ｍｍが好ましく、１〜３ｍｍがより好ましい。
また、支持体から突き出し、たわみを持たせることができるブレードの長さ、いわゆる自由長についても同様に押圧で加える力との兼ね合いで一義的に規定できるものではないが、１〜１５ｍｍが好ましく、２〜１０ｍｍがより好ましい。

前記ブレードの他の構成としては、バネ板等の弾性金属ブレード表面に、必要に応じてカップリング剤やプライマー成分等を介して、樹脂、ゴム、エラストマー等の被覆層をコーティング、ディッピング等の方法で形成し、必要により熱硬化等を行ない、更に必要であれば表面研摩等を施して用いてもよい。

前記被覆層は、少なくともバインダー樹脂及び充填剤を含有してなり、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記バインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えばＰＦＡ、ＰＴＦＥ、ＦＥＰ、ＰＶｄＦ等のフッ素樹脂；フッ素系ゴム、メチルフェニルシリコーンエラストマー等のシリコーン系エラストマーなどが挙げられる。

前記弾性金属ブレードの厚みは、０．０５〜３ｍｍが好ましく、０．１〜１ｍｍがより好ましい。前記弾性金属ブレードでは、ブレードのねじれを抑止するために、取り付け後に支軸と略平行となる方向に、曲げ加工等の処理を施してもよい。

前記クリーニング及び塗布ブレードで感光体を押圧する力は、潤滑剤が延展し層の状態になる力で十分であり、バネ圧として１．０〜１０Ｎが好ましく、２．０〜８．０Ｎがより好ましい。

前記潤滑剤供給手段としては、電子写真感光体に接触して回転するブラシ状ローラであり、該ブラシ状ローラが潤滑剤を摺擦し掻き取って該電子写真感光体上に潤滑剤を供給することが好ましい。
この場合、感光体表面への機械的ストレスを抑制するためにはブラシ繊維は可撓性を有することが好ましい。前記可撓性のブラシ繊維の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、ポリオレフィン系樹脂（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン）；ポリビニル系樹脂又はポリビニリデン系樹脂（例えば、ポリスチレン、アクリル樹脂、ポリアクリロニトリル、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルエーテル、ポリビニルケトン）；塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体；スチレン−アクリル酸共重合体；スチレン−ブタジエン樹脂；フッ素樹脂（例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリクロロトリフルオロエチレン）；ポリエステル；ナイロン；アクリル；レーヨン；ポリウレタン；ポリカーボネート；フェノール樹脂；アミノ樹脂（例えば、尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、ユリア樹脂、ポリアミド樹脂）などが挙げられる。
なお、撓みの程度を調整するため、例えば、ジエン系ゴム、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、エチレンプロピレンゴム、イソプレンゴム、ニトリルゴム、ウレタンゴム、シリコーンゴム、ヒドリンゴム、ノルボルネンゴム等を複合してもよい。

前記潤滑剤供給手段の支持体としては、固定型と回動可能なロール状のものがある。ロール状の供給部材としては、例えば、ブラシ繊維をパイル地にしたテープを金属製の芯金にスパイラル状に巻き付けてロールブラシとしたものなどが挙げられる。前記ブラシ繊維としては繊維径１０〜５００μｍ程度、ブラシの繊維の長さは１〜１５ｍｍ、ブラシ密度は１平方インチ当たり１万〜３０万本（１平方メートル当たり１．５×１０７〜４．５×１０８本）が好適である。

前記潤滑剤供給手段は、供給の均一性、供給の安定性の面から、ブラシ密度の高いものを使用することが好ましく、１本の繊維を数本〜数百本の微細な繊維から作製することが好ましい。例えば、３３３デシテックス＝６．７デシテックス×５０フィラメント（３００デニール＝６デニール×５０フィラメント）のように６．７デシテックス（６デニール）の微細な繊維を５０本束ねて１本の繊維として植毛することが好適である。

また、ブラシ表面には必要に応じてブラシの表面形状や環境安定性等を安定化することを目的として、被覆層を設けてもよい。該被覆層を構成する成分としては、ブラシ繊維の撓みに応じて変形することが可能な被覆層成分を用いることが好ましい。前記被覆層成分としては、可撓性を保持し得る材料であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、塩素化ポリエチレン、クロロスルホン化ポリエチレン等のポリオレフィン系樹脂；ポリスチレン、アクリル（例えば、ポリメチルメタクリレート）、ポリアクリロニトリル、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルエーテル、ポリビリケトン等のポリビニル又はポリビニリデン系樹脂；塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体；オルガノシロキサン結合からなるシリコーン樹脂又はその変性品（例えば、アルキッド樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂等による変性品）；パーフルオロアルキルエーテル、ポリフルオロビニル、ポリフルオロビニリデン、ポリクロロトリフルオロエチレン等の弗素樹脂；ポリアミド；ポリエステル；ポリウレタン；ポリカーボネート；尿素−ホルムアルデヒド樹脂等のアミノ樹脂；エポキシ樹脂、又はこれらの複合樹脂などが挙げられる。

前記潤滑剤としては、金属石鹸が好適である。該金属石鹸としては、例えば、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸鉛、ステアリン酸鉄、ステアリン酸ニッケル、ステアリン酸コバルト、ステアリン酸銅、ステアリン酸ストロンチウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸マグネシウム、オレイン酸亜鉛、オレイン酸マンガン、オレイン酸鉄、オレイン酸コバルト、オレイン酸鉛、オレイン酸マグネシウム、オレイン酸銅、パルチミン酸、亜鉛パルチミン酸コバルト、パルチミン酸銅、パルチミン酸マグネシウム、パルチミン酸アルミニウム、パルチミン酸カルシウム、カプリル酸鉛、カプロン酸鉛、リノレン酸亜鉛、リノレン酸コバルト、リノレン酸カルシウム、リコリノレン酸カドミウム、キャンデリラワックス、カルナウバワックス、ライスワックス、木ろう、オオバ油、みつろう、ラノリンなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸カルシウムが特に好ましい。

前記潤滑剤を一定の形状、例えば、角柱状や円柱状に成型するための方法としては、固体物質の成型方法として公知の方法を用いることができ、例えば、溶融成型法、粉末成型法、熱プレス成型法、冷間等方圧プレス法（ＣＩＰ）、熱間等方圧プレス法（ＨＩＰ）などが挙げられる。

前記リサイクル工程は、前記クリーニング工程により除去した前記トナーを前記現像手段にリサイクルさせる工程であり、リサイクル手段により好適に行なうことができる。前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。

前記制御工程は、前記各工程を制御する工程であり、制御手段により好適に行なうことができる。
前記制御手段としては、前記各手段の動きを制御することができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。

（画像形成装置）
ここで、図６は、本発明の画像形成装置構成例を模式的に示す概略図である。
図６において、画像形成装置の電子写真感光体（感光体）（１）には少なくとも感光層が設けられ、最表層が前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物を含有し、必要に応じてフィラーを含有してなる。図６では感光体（１）はドラム形状であるが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。
帯電手段である帯電チャージャ（３）、転写前チャージャ（７）、転写チャージャ（１０）、分離チャージャ（１１）、及びクリーニング前チャージャ（１３）としては、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャ）等の非接触であるコロナ放電式の帯電手段が用いられている。
図示しないが、帯電手段として非接触の帯電ローラを使用しても良い。その場合には、帯電ローラに高電圧をかけるが、ＤＣ成分のみ、更にＡＣ重畳を加える場合もある。

転写手段としては、一般に上記の帯電器が使用できるが、図６に示すように転写チャージャ（１０）と分離チャージャ（１１）とを併用したものが効果的である。
また、露光手段である露光部（５）、及び除電ランプ（２）等の光源としては、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザ（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
光源等は、図６に示される工程の他に光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体に光が照射される。

次に、現像手段（６）により感光体（１）上に現像されたトナー像は、記録媒体（９）に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体（１）上に残存するトナーも生ずる。このような残存トナーは、ファーブラシ（１４）及びブレード（１５）からなるクリーニング手段（１６）により、感光体から除去される。クリーニングは、クリーニングブラシだけで行なわれることもあり、クリーニングブラシとしては、ファーブラシ、マグファーブラシを始めとする公知のものが用いられる。

電子写真感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。前記現像手段としては、公知の手段が用いられる。

除電手段としての除電ランプ（２）の波長は、感光体が光感度を有する波長領域内であればよく、感光体の実用的な光感度波長領域における長波長側のものが好ましい。

前記クリーニングブレードの各種条件として、ブレード当接角１０〜３０度、当接圧力０．３〜４ｇ／ｍｍ、ブレードとして用いるゴムのゴム硬度６０〜７０度、反発弾性、３０〜７０％、ヤング率３０〜６０ｋｇｆ／ｃｍ^２、厚み１．５〜３．０ｍｍ、自由長７〜１２ｍｍ、ブレードエッジの感光体への食い込み量０．２〜２ｍｍの範囲が好ましく、このような物性を満たす材質としてウレタンゴムブレードが特に好適である。

次に、従来の潤滑剤付与手段について説明する。転写効率の向上や、残留する未転写トナーのクリーニング性向上のため、図６におけるトナーのクリーニング手段（１６）内に、図７に示すように、感光体（１）に潤滑剤を付与する潤滑剤付与装置（３０）を設けている。この潤滑剤付与装置（３０）においては、感光体（１）の近くに固形潤滑剤（３３）を配設し、感光体（１）と固形潤滑剤（３３）の双方に接触する状態でブラシ状ローラ（３４）を配設している。そして、潤滑剤供給時に、ブラシ状ローラ（３４）を回転させて、固形潤滑剤（３３）をブラシ状ローラ（３４）で削り取り、ブラシ状ローラ（３４）に付着した固形潤滑剤（３３）を感光体（１）の表面に塗布するように構成されている。

図６に示す画像形成装置では、感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層が下記一般式（１）又は（２）で表わされる化合物を含有させ、必要に応じてフィラーを含有させることで、長期間の繰り返し使用（例えば、高速、フルカラー印刷など）に対しても、転写工程で発生する転写残像がなく、画像濃度再現性優れた高画質画像が安定して形成できる。

次に、図８は、本発明による電子写真プロセスの一例を示す概略図である。図示しないが、帯電手段として非接触の帯電ローラを使用しても良い。その場合には、帯電ローラに高電圧をかけるが、ＤＣ成分のみ、更にＡＣ重畳を加える場合もある。感光体（２１）は少なくとも感光層を有し、前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物を含有し、必要に応じてフィラーを含有してなる。感光体（２１）は駆動ローラ（２２ａ，２２ｂ）により駆動され、帯電器（２３）による帯電、光源（２４）による像露光、現像（不図示）、転写チャージャ（２５）を用いる転写、ブラシ（２７）によるクリーニング、光源（２８）による除電が繰返し行なわれる。

図８に示す電子写真プロセスでは、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、及びその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行なうこともできる。

この例においても、感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層が下記一般式（１）又は（２）で表わされる化合物を含有させ、必要に応じてフィラーを含有させることで、長期間の繰り返し使用（例えば、高速、フルカラー印刷など）に対しても、転写工程で発生する転写残像がなく、画像濃度再現性優れた高画質画像が安定して形成できる。

図９は、本発明における画像形成装置の更に他の一例を示す概略図である。この例においても、感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層が下記一般式（１）又は（２）で表わされる化合物を含有させ、必要に応じてフィラーを含有させることで、長期間の繰り返し使用（例えば、高速、フルカラー印刷など）に対しても、転写工程で発生する転写残像がなく、画像濃度再現性優れた高画質画像が安定して形成できる。

この図９において、感光体ドラム（感光体）（５６）は、図中反時計回りに回転駆動されながら、その表面がコロトロンやスコロトロンなどを用いる帯電チャージャ（５３）によって一様に帯電した後、図示を省略しているレーザ光学装置から発せられるレーザ光Ｌの走査を受けて静電潜像を担持する。図示しないが、帯電手段として非接触の帯電ローラを使用しても良い。

この走査はフルカラー画像をイエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの色情報に分解した単色の画像情報に基づいてなされるため、感光体ドラム（５６）上にはイエロー、マゼンタ、シアン、又はブラックという単色用の静電潜像が形成される。感光体ドラム（５６）の図中左側には、リボルバ現像ユニット（５０）が配設されている。これは、回転するドラム状の筺体の中にイエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、及びブラック現像器を有しており、回転によって各現像器を感光体ドラム（５６）に対向する現像位置に順次移動させる。なお、イエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、及びブラック現像器は、それぞれイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、及びブラックトナーを付着させて静電潜像を現像するものである。

感光体ドラム（５６）上には、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック用の静電潜像が順次形成される。これらはリボルバ現像ユニット（５０）の各現像器によって順次現像されてイエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像となる。

上記現像位置よりも感光体ドラム（５６）の回転下流側には中間転写ユニットが配設されている。これは、張架ローラ（５９ａ）、転写手段たる中間転写バイアスローラ（５７）、二次転写バックアップローラ（５９ｂ）、ベルト駆動ローラ（５９ｃ）によって張架している中間転写ベルト（５８）を、ベルト駆動ローラ（５９ｃ）の回転駆動によって図中時計回りに無端移動させる。
感光体ドラム（５６）上で現像されたイエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、及びブラックトナー像は、感光体ドラム（５６）と中間転写ベルト（５８）とが接触する中間転写ニップに進入する。そして、中間転写バイアスローラ（５７）からのバイアスの影響を受けながら、中間転写ベルト（５８）上に重ね合わせて中間転写されて、４色重ね合わせトナー像となる。

回転に伴って中間転写ニップを通過した感光体ドラム（５６）表面は、ドラムクリーニングユニット（５５）によって転写残トナーがクリーニングされる。このクリーニングユニット（５５）は、クリーニングバイアスが印加されるクリーニングローラによって転写残トナーをクリーニングするものであるがファーブラシ、マグファーブラシ等からなるクリーニングブラシ、クリーニングブレードなどを用いるものであってもよい。

転写残トナーがクリーニングされた感光体ドラム（５６）表面は、除電ランプ（５４）によって除電される。除電ランプ（５４）には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザ（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などが用いられている。また、上記レーザ光学装置の光源には半導体レーザが用いられている。これら発せられる光については、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターにより、所望の波長域だけを用いるようにしてもよい。

一方、図示しない給紙カセットから送られてきた記録媒体（６０）を２つのローラ間に挟み込んでいるレジストローラ対（６１）は、記録媒体（６０）を中間転写ベルト（５８）上の４色重ね合わせトナー像に重ね合わせ得るタイミングで上記二次転写ニップに向けて送り込む。中間転写ベルト（５８）上の４色重ね合わせトナー像は、二次転写ニップ内で紙転写バイアスローラ（６３）からの二次転写バイアスの影響を受けて記録媒体（６０）上に一括して二次転写される。この二次転写により、記録媒体（６０）上にはフルカラー画像が形成される。

フルカラー画像が形成された記録媒体（６０）は、転写ベルト（６２）によって紙搬送ベルト（６４）に送られる。搬送ベルト（６４）は、転写ユニットから受け取った記録媒体（６０）を定着装置（６５）内に送り込む。定着装置（６５）は、送り込まれた記録媒体（６０）を加熱ローラとバックアップローラとの当接によって形成された定着ニップに挟み込みながら搬送する。記録媒体（６０）上のフルカラー画像は、加熱ローラからの加熱や、定着ニップ内での加圧力の影響を受けて転写紙（６０）上に定着される。

なお、図示を省略しているが、転写ベルト（６２）や搬送ベルト（６４）には、記録媒体（６０）を吸着させるためのバイアスが印加されている。また、記録媒体（６０）を除電する紙除電チャージャや、各ベルト（中間転写ベルト（５８）、転写ベルト（６２）、搬送ベルト（６４））を除電する３つのベルト除電チャージャが配設されている。また、中間転写ユニットは、ドラムクリーニングユニット（５５）と同様の構成のベルトクリーニングユニットも備えており、これによって中間転写ベルト（５８）上の転写残トナーをクリーニングする。

次に、図１０は、本発明におけるタンデム型画像形成装置の一例を示す概略図である。
この画像形成装置は、いわゆるタンデム方式のプリンタであり、図９のように感光体ドラム（８０）を各色で共有させるのではなく、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）、及びブラック（Ｋ）の４色それぞれ用の感光体ドラム（８０Ｙ、８０Ｍ、８０Ｃ、８０Ｂｋ）を備えている。また、ドラムクリーニングユニット（８５）、除電ランプ（８３）、及び帯電チャージャ（８４）についても、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）、及びブラック（Ｋ）の４色のものを備えている。図示しないが、帯電手段として非接触の帯電ローラを使用しても良い。

前記タンデム型では、各色の静電潜像形成や現像を並行して行なうことができるため、前記リボルバ型よりも画像形成速度を遙かに高速化させることができる。
この例においても、感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層が下記一般式（１）又は（２）で表わされる化合物を含有させ、必要に応じてフィラーを含有させることで、長期間の繰り返し使用（例えば、高速、フルカラー印刷など）に対しても、転写工程で発生する転写残像がなく、画像濃度再現性優れた高画質画像が安定して形成できる。
以上説明した画像形成装置における画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、以下に説明するプロセスカートリッジの形で画像形成装置内に組み込まれてもよい。

（プロセスカートリッジ）
本発明のプロセスカートリッジは、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段から選択される少なくとも１つの手段と、電子写真感光体とを有し、本発明の前記画像形成装置に用いられる。

ここで、図１１は、本発明のプロセスカートリッジを備えた画像形成装置の構成を示す概略図である。感光体（１０１）は、支持体上に、少なくとも感光層を有し、かつ最表層が、前記一般式（１）及び（２）のいずれかで表わされる化合物を含有し、必要に応じてフィラーを含有してなる。（１０３）は帯電手段、（１０６）は現像手段、（１０７）は転写手段、（１０５）はクリーニング手段を示す。図示しないが、帯電手段として非接触の帯電ローラを使用しても良い。

本発明においては、上述の感光体（１０１）、帯電手段（１０３）、現像手段（１０６）、及びクリーニング手段（１０５）等の構成要素のうち、少なくとも感光体（１０１）及び現像手段（１０６）をプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このプロセスカートリッジを複写機やプリンタ等の画像形成装置本体に対して着脱可能に構成することができる。

以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明がこれらの実施例により制限されるものではない。

（製造例１：電子写真感光体１の作製）
アルミニウムシリンダー上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、及び電荷輸送層塗工液を浸漬塗工によって順次塗布し、乾燥させて、厚み３．５μｍの下引き層、厚み０．２μｍの電荷発生層、厚み２７μｍの電荷輸送層をそれぞれ形成し、電子写真感光体１を作製した。

＜下引き層塗工液の組成＞
・二酸化チタン粉末・・・４００質量部
・メラミン樹脂・・・６５質量部
・アルキッド樹脂・・・１２０質量部
・２−ブタノン・・・４００質量部

＜電荷発生層塗工液の組成＞
・下記構造式（Ｉ）で表わされるビスアゾ顔料・・・１２質量部
・ポリビニルブチラール・・・５質量部
・２−ブタノン・・・２００質量部
・シクロヘキサノン・・・４００質量部

＜電荷輸送層塗工液の組成＞
・ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成株式会社製）・・・１０質量部
・下記構造式（II）で表わされる電荷輸送物質・・・８質量部
・下記構造式（III）で表わされる電荷輸送物質・・・２質量部
・テトラヒドロフラン・・・１００質量部

（製造例２：電子写真感光体２の作製）
製造例１において、電荷輸送層塗工液を下記の組成の電荷輸送層塗工液に変更した以外は、製造例１と同様にして、電子写真感光体２を作製した。

＜電荷輸送層塗工液の組成＞
・ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成株式会社製）・・・１０質量部
・下記構造式（II）で表わされる電荷輸送物質・・・５質量部
・下記構造式（IＶ）で表わされる電荷輸送物質・・・５質量部
・テトラヒドロフラン・・・１００質量部

（製造例３：電子写真感光体３の作製）
アルミニウムシリンダー上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、及び電荷輸送層塗工液を浸漬塗工によって順次塗布し、乾燥させて、厚み３．５μｍの下引き層、厚み０．２μｍの電荷発生層、厚み２２μｍの電荷輸送層をそれぞれ形成した。

＜下引き層塗工液の組成＞
・二酸化チタン粉末・・・４００質量部
・メラミン樹脂・・・６５質量部
・アルキッド樹脂・・・１２０質量部
・２−ブタノン・・・４００質量部

＜電荷発生層塗工液の組成＞
・下記構造式（Ｉ）で表わされるビスアゾ顔料・・・１２質量部
・ポリビニルブチラール・・・５質量部
・２−ブタノン・・・２００質量部
・シクロヘキサノン・・・４００質量部

＜電荷輸送層塗工液の組成＞
・ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成株式会社製）・・・１０質量部
・下記構造式（II）で表わされる電荷輸送物質・・・１０質量部
・テトラヒドロフラン・・・１００質量部

次に、電荷輸送層上に、下記組成の保護層塗工液をスプレー塗工によって、厚み５．０μｍの保護層を形成した。以上により、電子写真感光体３を作製した。
＜保護層塗工液の組成＞
・アルミナフィラー（平均一次粒径＝０．３μｍ、スミコランダムＡＡ−０３、住友化学工業株式会社製）・・・２質量部
・不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液（酸価＝１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分５０質量％、ＢＹＫ−Ｐ１０４、ＢＹＫケミー社製）・・・０．０２質量部
・下記構造式（III）で表わされる例示化合物９・・・０．６質量部
・下記構造式（II）で表わされる電荷輸送物質・・・３質量部
・ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成株式会社製）・・・５質量部
・テトラヒドロフラン・・・２５０質量部
・シクロヘキサノン・・・７０質量部

（製造例４：電子写真感光体４の作製）
製造例３において、保護層塗工液を下記の組成の保護層塗工液に変更した以外は、製造例３と同様にして、電子写真感光体３を作製した。

＜保護層塗工液の組成＞
・アルミナフィラー（平均一次粒径＝０．３μｍ、スミコランダムＡＡ−０３、住友化学工業株式会社製）・・・２質量部
・不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液（酸価＝１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分５０質量％、ＢＹＫ−Ｐ１０４、ＢＹＫケミー社製）・・・０．０２質量部
・下記構造式（IＶ）で表わされる例示化合物２・・・１．８質量部
・下記構造式（II）で表わされる電荷輸送物質・・・１．８質量部
・ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成株式会社製）・・・５質量部
・テトラヒドロフラン・・・２５０質量部
・シクロヘキサノン・・・７０質量部

（製造例５：電子写真感光体５の作製）
製造例３において、保護層塗工液を下記の組成の保護層塗工液に変更した以外は、製造例３と同様にして、電子写真感光体５を作製した。
＜保護層塗工液の組成＞
・アルミナフィラー（平均一次粒径＝０．３μｍ、スミコランダムＡＡ−０３、住友化学工業株式会社製）・・・１質量部
・不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液（酸価＝１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分５０質量％、ＢＹＫ−Ｐ１０４、ＢＹＫケミー社製）・・・０．０１質量部
・下記構造式（III）で表わされる例示化合物９・・・０．６質量部
・下記構造式（II）で表わされる電荷輸送物質・・・３質量部
・ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成株式会社製）・・・５質量部
・テトラヒドロフラン・・・２５０質量部
・シクロヘキサノン・・・７０質量部

（製造例６：電子写真感光体６の作製）
製造例３において、保護層塗工液を下記の組成の保護層塗工液に変更した以外は、製造例３と同様にして、電子写真感光体６を作製した。
＜保護層塗工液の組成＞
・アルミナフィラー（平均一次粒径＝０．３μｍ、スミコランダムＡＡ−０３、住友化学工業株式会社製）・・・３質量部
・不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液（酸価＝１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分５０質量％、ＢＹＫ−Ｐ１０４、ＢＹＫケミー社製）・・・０．０３質量部
・下記構造式（III）で表わされる例示化合物９の電荷輸送物質・・・０．９質量部
・下記構造式（II）で表わされる電荷輸送物質・・・４質量部
・ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成株式会社製）・・・３質量部
・テトラヒドロフラン・・・２５０質量部
・シクロヘキサノン・・・７０質量部

（製造例７：電子写真感光体７の作製）
製造例３において、保護層塗工液を下記の組成の保護層塗工液に変更した以外は、製造例３と同様にして、電子写真感光体７を作製した。
＜保護層塗工液の組成＞
・アルミナフィラー（平均一次粒径＝０．５μｍ、スミコランダムＡＡ−０５、住友化学工業株式会社製）・・・３質量部
・不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液（酸価＝１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分５０質量％、ＢＹＫ−Ｐ１０４、ＢＹＫケミー社製）・・・０．０２質量部
・下記構造式（III）で表わされる例示化合物９の電荷輸送物質・・・０．９質量部
・下記構造式（II）で表わされる電荷輸送物質・・・４質量部
・ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成株式会社製）・・・３質量部
・テトラヒドロフラン・・・２５０質量部
・シクロヘキサノン・・・７０質量部

（製造例８：電子写真感光体８の作製）
製造例３において、保護層塗工液を下記の組成に変更した以外は、製造例３と同様にして、電子写真感光体８を作製した。
＜保護層塗工液＞
・アルミナフィラー（平均一次粒径＝０．３μｍ、スミコランダムＡＡ−０３、住友化学工業株式会社製）・・・２質量部
・不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液（酸価＝１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分５０質量％、ＢＹＫ−Ｐ１０４、ＢＹＫケミー社製）・・・０．０２質量部
・下記構造式（II）で表わされる電荷輸送物質・・・４質量部
・ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成株式会社製）・・・６質量部
・テトラヒドロフラン・・・２２０質量部
・シクロヘキサノン・・・８０質量部

（製造例９：電子写真感光体９の作製）
製造例１において、電荷輸送層塗工液を下記の組成の電荷輸送層塗工液に変更した以外は、製造例１と同様にして、電子写真感光体９を作製した。
＜電荷輸送層塗工液の組成＞
・ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成株式会社製）・・・１０質量部
・下記構造式（II）で表わされる電荷輸送物質・・・１０質量部
・テトラヒドロフラン・・・１００質量部

（画像形成装置）
帯電方式をコロナ帯電方式（スコロトロン型）、画像露光光源を６５５ｎｍの半導体レーザー変更したリコー製ｉｍａｇｉｏ ＭＦ２２００改造機を用い、以下のように、プロセス制御手段、及び帯電手段を改造した画像形成装置１〜４を用意した。

〔画像形成装置１〕
帯電−露光間に設けた電位センサで感光体の露光後電位を検知させ、繰り返し画像形成によって露光後電位が上昇した場合、初期露光後電位からの上昇分だけ、帯電手段の出力を調整して帯電電位を上昇させ、また、帯電電位の上昇とともに転写手段の出力を上げて適正なトナー像転写ができるよう制御させた。

〔画像形成装置２〕
予め測定した感光体の露光後電位の出力画像枚数依存性を画像形成装置に記憶させ、出力画像枚数毎の露光後電位を推測させ、初期露光後電位からの上昇分だけ、帯電手段の出力を調整して帯電電位を上昇させ、また、帯電電位の上昇とともに転写手段の出力を上げて適正なトナー像転写ができるよう制御させた。

〔画像形成装置３〕
帯電−露光間に設けた電位センサで感光体の露光後電位を検知させ、繰り返し画像形成によって露光後電位が上昇した場合、初期露光後電位からの上昇分だけ、帯電手段の出力を調整して帯電電位を上昇させるよう制御させた。転写手段の出力は一定とした。

〔画像形成装置４〕
帯電手段、転写手段の出力は一定とした。
図１０に概略を示す画像形成装置ｉｍａｇｉｏ Ｎｅｏ Ｃ６００（株式会社リコー製）を用い、以下のように、プロセス制御手段、及び帯電手段を改造した画像形成装置５〜９を用意した。

〔画像形成装置５〕
帯電手段を感光体と非接触の帯電ローラとし、ＡＣ重畳ＤＣ電圧を印加するようにした。帯電−露光間に設けた電位センサで感光体の露光後電位を検知させ、繰り返し画像形成によって露光後電位が上昇した場合、初期露光後電位からの上昇分だけ、帯電手段のＤＣ電圧を調整して帯電電位を上昇させ、また、帯電電位の上昇とともに転写手段の出力を上げて適正なトナー像転写ができるよう制御させた。

〔画像形成装置６〕
帯電手段をスコロトロン帯電に変更し、帯電−露光間に設けた電位センサで感光体の露光後電位を検知させ、繰り返し画像形成によって露光後電位が上昇した場合、初期露光後電位からの上昇分だけ、帯電手段の出力を調整して帯電電位を上昇させ、また、帯電電位の上昇とともに転写手段の出力を上げて適正なトナー像転写ができるよう制御させた。

〔画像形成装置７〕
帯電手段をスコロトロン帯電に変更し、予め測定した感光体の露光後電位の出力画像枚数依存性を記憶させ、出力画像枚数毎の露光後電位を推測させ、初期露光後電位からの上昇分だけ、帯電手段の出力を調整して帯電電位を上昇させ、また、帯電電位の上昇とともに転写手段の出力を上げて適正なトナー像転写ができるよう制御させた。

〔画像形成装置８〕
帯電手段をスコロトロン帯電に変更し、帯電−露光間に設けた電位センサで感光体の露光後電位を検知させ、繰り返し画像形成によって露光後電位が上昇した場合、初期露光後電位からの上昇分だけ、帯電手段の出力を調整して帯電電位を上昇させるよう制御させた。転写手段の出力は一定とした。

〔画像形成装置９〕
帯電手段をスコロトロン帯電に変更し、帯電手段、転写手段の出力は一定とした。

（実施例１〜４及び比較例１〜８）
−画像形成−
画像形成装置１〜４を用い、前記作製した電子写真感光体を下記表２示すように組み合わせて、初期帯電電位を６００（−Ｖ）に設定した後、トータルＡ４サイズ横５万枚の印刷を行ない、以下のようにして、初期及び５万枚印刷後の帯電電位、露光後電位、感光体摩耗量、印刷中の画像についての画像品質（転写残像、階調再現性、画像ボケ）の評価を行なった。

＜画像品質評価、明部電位及び感光体摩耗量＞
初期画像及び枚繰り返し試験後の画像について、以下の条件で目視観察により画像品質（転写残像、階調再現性）の評価を行なった。また、初期及び繰り返し試験後の明部電位を測定した。結果を下記表２に示す。

〔転写残像の評価〕
目視にて以下の基準で評価した。
○：転写残像が目視では確認できない
△：転写残像が少し確認できるが、使用上問題とならない。
×：転写残像が顕著。

〔階調再現性の評価〕
反射濃度計にて以下の基準で評価した。
○：階調再現性が良好
△：階調再現性が若干劣るが、使用上問題とならない。
×：階調再現性に問題有り。

〔画像ボケの評価〕
目視にて以下の基準で評価した。
○：画像ボケが目視では確認できない
△：画像ボケが少し確認できるが、使用上問題とならない。
×：画像ボケが顕著。

〔感光体の摩耗量〕
感光体の摩耗量は、初期の感光体の厚みから繰り返し試験後の感光体の厚みを引いて求めた。感光体の厚みは渦電流式膜厚計を用いて測定した。

（実施例５〜１９及び比較例９〜２３）
画像形成装置５〜９を用い、前記作製した電子写真感光体を下記表３示すように組み合わせて、初期帯電電位を６００（−Ｖ）に設定した後、トータルＡ４サイズ横１５万枚の印刷を行ない、以下のようにして、初期及び１５万枚印刷後の帯電電位、露光後電位、感光体摩耗量、印刷中の画像についての画像品質（転写残像、階調再現性、画像ボケ）の評価を行なった。それぞれの項目の評価方法、基準は先述した通りとした。結果を表３に示す。

表２〜３の結果から、該電子写真感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層が前記一般式（１）又は（２）で表わされる化合物を含有する実施例１〜１９の画像形成装置では、残留電位の上昇による転写残像の顕著化を防止し、画像濃度の再現性を向上させ、長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定に形成できることがわかった。一方、本発明の構成要件を満たさない比較例１〜２３の場合にはいずれも満足な結果が得られない。

本発明における単層型の電子写真感光体の一例を示す概略断面図である。 本発明における積層型の電子写真感光体の一例を示す概略断面図である。 本発明における単層型電子写真感光体の他の一例を示す概略断面図である。 本発明における積層型電子写真感光体の他の一例を示す概略断面図である。 本発明における積層型電子写真感光体の更に他の一例を示す概略断面図である。 本発明における画像形成装置構成例を模式的に示す概略図である。 潤滑剤付与装置の一例を示す概略図である。 本発明における電子写真プロセスを備えた画像形成装置の構成を示す概略図である。 本発明における画像形成装置の更に他の一例を示す概略図である。 本発明におけるタンデム型画像形成装置の一例を示す概略図である。 本発明におけるプロセスカートリッジの一例を示す概略図である。

符号の説明

１ 電子写真感光体（感光体）
２ 除電ランプ
３ 帯電チャージャ
５ 露光部
６ 現像手段
７ 転写前チャージャ
８ レジストローラ
９ 記録媒体
１０ 転写チャージャ
１１ 分離チャージャ
１２ 分離爪
１３ クリーニング前チャージャ
１４ ファーブラシ
１５ ブレード
１６ クリーニング手段
２１ 感光体
２２ａ、２２ｂ 駆動ローラ
２３ 帯電器
２４ 光源
２５ 転写チャージャ
２７ ブラシ
２８ 光源
３０ 潤滑剤付与装置
３３ 固形潤滑剤
３４ ブラシ状ローラ
４３ 潤滑剤付与装置
４８ クリーニング装置
５０ リボルバ現像ユニット
５３ 帯電チャージャ
５４ 除電ランプ
５５ ドラムクリーニングユニット
５６ 感光体ドラム
５７ 中間転写バイアスローラ
５８ 中間転写ベルト
５９ａ 張架ローラ
５９ｂ ２次転写ローラ
５９ｃ ベルト駆動ローラ
６０ 記録媒体
６１ レジストローラ対
６２ 転写ベルト
６３ 紙転写バイアスローラ
６４ 搬送ベルト
６５ 定着装置
８０ 感光体ドラム
８１ 露光
８２ 現像装置
８３ 除電ランプ
８４ 帯電チャージャ
８５ クリーニングユニット
８６ １次転写バイアスローラ
８７ 中間転写ベルト
８８ レジストローラ対
８９ 記録媒体
９０ 紙転写バイアスローラ
９１ 転写ベルト
９２ 搬送ベルト
９３ 定着装置
９４ 転写ベルトクリーニングブラシ
１０１ 感光体
１０２ 露光手段
１０３ 帯電手段
１０５ クリーニング手段
１０６ 現像手段
１０７ 転写手段
２０１ 支持体
２０２ 感光層
２０３ 電荷発生層
２０４ 電荷輸送層
２１０ 保護層

Claims (15)

1. 少なくとも帯電手段、露光手段、現像手段、電子写真感光体、現像手段、転写手段を有する画像形成装置において、該電子写真感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層が下記一般式（１）又は（２）で表わされる化合物を含有することを特徴とする画像形成装置。
   

   

   ［前記一般式（１）中、Ｒ^１及びＲ^２は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換基を有していてもよいアルキル基、及び置換基を有していてもよいアリール基のいずれかを表わし、該Ｒ^１及びＲ^２の少なくとも１つは置換基を有していてもよいアリール基である。なお、Ｒ^１とＲ^２とが互いに結合して、窒素原子を含む複素環を形成してもよく、該複素環は更に置換基により置換されていてもよい。Ａｒは、置換基を有していてもよいアリール基を表わす。］
   

   

   ［前記一般式（２）中、Ｒ^３及びＲ^４は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、芳香族炭化水素基置換又は無置換のアルキル基を表わし、該Ｒ^３とＲ^４とが互いに結合して、窒素原子を含む複素環を形成してもよく、該複素環は更に置換基により置換されていてもよい。Ａｒ^１及びＡｒ^２は、置換基を有していてもよいアリール基を表わす。ｌ及びｍは、それぞれ０〜３の整数を表わし、ｌとｍが同時に０となることはない。ｎは１又は２の整数を表わす。］
2. 前記電子写真感光体の露光後電位の繰り返し画像形成や環境変動による変化を電位検知手段で検知することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
3. 前記電子写真感光体の露光後電位の繰り返し画像形成による上昇を、出力画像枚数、若しくは画像形成プロセス中の電子写真感光体の走行距離で予測することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
4. 前記帯電手段が前記電子写真感光体と非接触で放電を行なうことを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の画像形成装置。
5. 前記電子写真感光体の最表層に含有されるフィラーが、金属酸化物から選択される少なくとも１種を含むことを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の画像形成装置。
6. 前記電子写真感光体の最表層に含有されるフィラーの平均一次粒径が、０．０１〜１．０μｍであることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の画像形成装置。
7. 前記電子写真感光体の最表層におけるフィラーの含有量が、５〜５０質量％であることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の画像形成装置。
8. 前記電子写真感光体の最表層が、酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物を含有することを特徴とする請求項１乃至７のいずれかに記載の画像形成装置。
9. 前記電子写真感光体が、支持体と該支持体上に感光層と保護層とをこの順に有してなり、前記保護層が、最表層であることを特徴とする請求項１乃至８のいずれかに記載の画像形成装置。
10. 前記画像形成装置が露光手段を備え、該露光手段が、半導体レーザ（ＬＤ）及び発光ダイオード（ＬＥＤ）のいずれかであり、該露光手段によりデジタル方式で電子写真感光体上に静電潜像の書き込みを行なうようにしたことを特徴とする請求項１乃至９のいずれかに記載の画像形成装置。
11. 前記電子写真感光体上に複数色の可視像を順次重ね合わせてカラー画像を形成する構成としたことを特徴とする請求項１乃至１０のいずれかに記載の画像形成装置。
12. 前記画像形成装置が複数の電子写真感光体を有し、それぞれの電子写真感光体に現像された単色の可視像を順次重ね合わせてカラー画像を形成する構成としたことを特徴とする請求項１乃至１１のいずれかに記載の画像形成装置。
13. 前記電子写真感光体上に現像された可視像を中間転写体上に一次転写した後、該中間転写体上の可視像を記録媒体上に二次転写する中間転写手段を備え、複数色の可視像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録媒体上に一括で二次転写する構成としたことを特徴とする請求項１乃至１２のいずれかに記載の画像形成装置。
14. 少なくとも帯電手段、露光手段、現像手段、電子写真感光体、現像手段、転写手段を有する画像形成装置において、該電子写真感光体の露光後電位の上昇とともに、電子写真感光体の帯電電位を上昇させ、転写手段の転写電流、若しくは転写電圧を変化させる画像形成プロセス制御手段を有し、該電子写真感光体の最表層が下記一般式（１）又は（２）で表わされる化合物を含有することを特徴とする画像形成方法。
    

    

    ［前記一般式（１）中、Ｒ^１及びＲ^２は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換基を有していてもよいアルキル基、及び置換基を有していてもよいアリール基のいずれかを表わし、該Ｒ^１及びＲ^２の少なくとも１つは置換基を有していてもよいアリール基である。なお、Ｒ^１とＲ^２とが互いに結合して、窒素原子を含む複素環を形成してもよく、該複素環は更に置換基により置換されていてもよい。Ａｒは、置換基を有していてもよいアリール基を表わす。］
    

    

    ［前記一般式（２）中、Ｒ^３及びＲ^４は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、芳香族炭化水素基置換又は無置換のアルキル基を表わし、該Ｒ^３とＲ^４とが互いに結合して、窒素原子を含む複素環を形成してもよく、該複素環は更に置換基により置換されていてもよい。Ａｒ^１及びＡｒ^２は、置換基を有していてもよいアリール基を表わす。ｌ及びｍは、それぞれ０〜３の整数を表わし、ｌとｍが同時に０となることはない。ｎは１又は２の整数を表わす。］
15. 電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段から選択される少なくとも１つの手段を備え、請求項１乃至１３のいずれかに記載の画像形成装置に用いられることを特徴とするプロセスカートリッジ。

Images