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JP4960913B2 - プロペラシャフトおよび該プロペラシャフトの支持装置 - Google Patents

プロペラシャフトおよび該プロペラシャフトの支持装置 Download PDF

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Description

本発明は、車両のプロペラシャフトに関し、プロペラシャフトを中間ベアリングを介して車体に支持する支持装置に関する。
この種の従来のプロペラシャフトの支持装置としては、例えば以下の特許文献1に記載されているものが知られている。
概略を説明すれば、このプロペラシャフトの支持装置は、車体のフロア部材に取り付けられた環状部材と、該環状部材の内側に固定された弾性部材と、該弾性部材の内側にベアリングを介してプロペラシャフトを回転自在に支持する支持部材と、前記ベアリングの一側面に衝合して、該ベアリングを位置決め固定するストッパーピースと、前記ベアリングの少なくとも軸方向の一側部に配置されて、内周面が前記ストッパーピースの外周面に当接した環状シール部材と、から主として構成されている。
前記弾性部材は、車体後方側に開口する断面ほぼ折り返し状に形成され、外周環状部が前記環状部材の内周面に固定されていると共に、内周環状部が前記支持部材の外周面に固定されている。
前記ストッパーピースは、断面ほぼコ字形状に形成され、前記プロペラシャフトの外周に圧入された小径部と、該小径部の先端縁から径方向外側に形成されたフランジ部と、該フランジ部の外周端縁から前記ベアリング側へ軸方向に形成された大径部とから構成されている。
したがって、前記ストッパーピースは、前記プロペラシャフトが回転することによって、これと一体となって回転する。
また、前記弾性部材のストッパーピースと対向する内周環状部の側端面の外周に環状凹部が形成され、該環状凹部と連続して前記ストッパーピースの大径部の外周側に向けて拡径するテーパ状ガイドが設けられている。
さらに、前記側端面の内周縁に、前記ストッパーピースのフランジ部に向かって拡径するように突出した拡径部が形成されている。
つまり、前記拡径部の外周面の一部を前記ストッパーピースの大径部が包囲する形となっており、前記弾性部材の拡径部とストッパーピースの大径部により、いわゆるラビリンス構造が形成されている。このラビリンス構造によって、前記ストッパーピースの大径部の外周側から、該ストッパーピースの小径部への泥水や雨水または洗車水の浸入を防止するようになっている。
特開2006−250251号公報(図1、図2)
しかしながら、前記従来のプロペラシャフトの支持装置は、前記ラビリンス構造によって前記ストッパーピースの小径部への泥水などの浸入を防止しているが、前記ラビリンス構造を通じてわずかながらも泥水などが前記ストッパーピースの小径部へ浸入してしまうおそれがある。このため、前記ストッパーピースの小径部の外周面に、錆が発生するおそれがある。
そして、前述のようにストッパーピースは前記プロペラシャフトと一体となって回転するため、錆の発生した前記ストッパーピースの小径部の外周面が前記環状シール部材の内周面に摺動することから、前記環状シール部材の内周面が前記錆によって経時的に摩耗してしまう。
この結果、前記環状シール部材のシール性が低下し、これによって、ベアリング内部に泥水などや錆が浸入してしまうおそれがある。
本発明は、前述した従来の技術的課題に鑑みて案出されたもので、泥水などの付着による錆の発生を防止することによって、環状シール部材のシール性の低下を防止すると共に、前記ベアリング内部への泥水などの浸入を防止することを目的としている。
本発明は、前記従来の実情に鑑みて案出されたもので、請求項1に記載の発明は、車体のフロア部材に取り付けられた環状部材と、該環状部材の内側に固定された弾性部材と、該弾性部材の内側にベアリングを介してプロペラシャフトを回転自在に支持する支持部材と、前記ベアリングの少なくとも軸方向の一側部に配置されて、前記プロペラシャフトの軸部の外周面に回転摺動可能に当接した環状シール部材と、を備えたプロペラシャフトの支持装置において、
前記環状シール部材が当接する前記軸部の外周面に防錆部を形成すると共に、該防錆部を、前記軸部の外周面に嵌着した筒状防錆部材によって形成し、前記筒状防錆部材を、ステンレス材によって形成すると共に、該筒状防錆部材の一端部に、前記軸部に係合する係合部を形成し、該係合部を、前記筒状防錆部材の一端部を内方へ折曲させた折曲部によって形成すると共に、該折曲部を前記軸部の側端面と、該側端面と対向する前記ベアリングの一側面との間に狭持状態に配置したことを特徴としている。
本発明では、環状シール部材が当接する前記軸部の外周面または前記支持部材の内周面に防錆部を形成することにより、前記軸部の外周面または前記支持部材の内周面にたとえ泥水などが付着したとしても、錆の発生を防止できる。
したがって、前記プロペラシャフトが回転したときに、前記軸部の外周面または前記支持部材の内周面に当接する前記環状シール部材の当接面の経時的な摩耗を防止できる。このため、前記環状シール部材のシール性の低下が防止されて、ベアリング内部への泥水などの浸入を防止できる。
以下、本発明にかかるプロペラシャフトの支持装置の実施形態を図面に基づいて詳述する。
この実施形態に供される車両のプロペラシャフトは、四輪駆動やフロントエンジンリアドライブの駆動方式を用いる車両に適用され、図1〜図3に示すように、トランスミッションに接続された第1軸である駆動軸1と、デファレンシャルギアに接続された第2軸である従動軸2と、前記駆動軸1と従動軸2とを接続するジョイント部であるカルダンジョイント3と、前記従動軸2のカルダンジョイント3側に設けられて、図外の車体のフロア部材である、例えばクロスメンバの下部に固定された支持装置4とから主として構成されている。
前記駆動軸1は、鋼管製の駆動側チューブ1aの後端部に、前記カルダンジョイント3の一部を構成する入力側ヨーク8が溶接などによって軸方向から固定されている。
前記従動軸2は、鋼管製の従動側チューブ2aの前端部に、前記支持装置4が取り付けられるスタブ軸9が溶接などによって軸方向から固定されていると共に、該スタブ軸9の先端側に、前記入力側ヨーク8と接続される接続ヨークである従動側ヨーク13が固定されている。
前記スタブ軸9は、鉄系金属によってほぼ段差径状に形成され、前記従動側チューブ2aの前端部に固定された大径部10から軸方向へ漸次小径に形成された軸部である中径部11と小径部12を有している。また、前記大径部10と中径部11との間には、前記大径部10より小径であって、且つ前記中径部11より大径な大径軸部11aが形成され、該大径軸部11aと前記中径部11との間に、前記大径軸部11aより小径であって、且つ前記中径部11より大径な中径軸部11bが形成されている。
また、前記中径部11の外周に、前記支持装置4の一部を構成するベアリングであるラジアルボールベアリング22が設けられている。さらに、前記大径軸部11aの外周に、前記ラジアルボールベアリング22内への塵などの直接的な浸入を防止するほぼ円環状の第1ダストカバー27が圧入されていると共に、前記中径軸部11bの外周にゴム材で円環状に形成され、内部に芯材が埋設された環状シール部材21が設けられている。なお、前記小径部12の外周面に、セレーション凸部12aが形成されている。
前記第1ダストカバー27は、鉄系金属によって断面ほぼコ字形状に折曲形成され、前記大径軸部11aに圧入された内周部27aと、該内周部27aの後端縁から径方向の外側へ形成されたフランジ部27bと、該フランジ部27bの外周端縁から前記ラジアルボールベアリング22側へ軸方向に形成された外周部27cとから構成されている。なお、前記内周部27aと外周部27cは、前記ラジアルボールベアリング22側の端縁が径方向の外側へわずかに折曲されている。
つまり、第1ダストカバー27は、前記ラジアルボールベアリング22側に開口するように前記大径軸部11aの外周に固定されて、前記スタブ軸9と一体となって回転する。
前記従動側ヨーク13は、前記ラジアルボールベアリング22側に位置する端部に、内部軸方向へセレーション凹部13bが形成され、該セレーション凹部13bに前記セレーション凸部12aがセレーション結合すると共に、前記スタブ軸9の小径部12の先端に形成された雄ねじ部81に締結されたナット17及びプラグ18によって、該スタブ軸9に結合されている。
また、前記従動側ヨーク13は、前記ラジアルボールベアリング22側の外周に、該ラジアルボールベアリング22側から前記カルダンジョイント3側に向かって昇段する断面ほぼ階段状に形成されて、軸部であるほぼL字形状の小径段部14と、該小径段部14から連続して形成され、前記小径段部14の外径より大径なほぼL字形状の中径段部15と、該中径段部15から連続して形成され、前記中径段部15の外径より大径な大径段部16とを備えている。
前記小径段部14は、円環状の小径端部14aと、該小径端部14aから連続して形成され、前記小径端部14aより大径に形成された小径平面部14cと、該小径平面部14cの前端縁から立ち上がった背面部14dとからなり、前記小径平面部14cに、前記ラジアルボールベアリング22の前端側を閉塞して塵などの直接的な浸入を防止するほぼ円環状の第2ダストカバー28が固定され、該第2ダストカバー28の後述するフランジ部28bが前記背面部14dに当接している。
前記第2ダストカバー28は、鉄系金属によって断面ほぼコ字形状に折曲形成され、前記従動側ヨーク13の小径平面部14cに圧入された内周部28aと、該内周部28aの前端縁から径方向の外側へ形成された前記フランジ部28bと、該フランジ部28bの外周端縁から前記ラジアルボールベアリング22側へ軸方向に形成された外周部28cとから構成されている。なお、前記内周部28aと外周部28cは、前記ラジアルボールベアリング22側の端縁が径方向の外側へわずかに折曲されている。
つまり、前記第2ダストカバー28は、前記ラジアルボールベアリング22側に開口するように前記小径平面部14cの外周に固定されて、前記従動側ヨーク13と一体となって回転する。
また、前記従動側ヨーク13の小径端部14aの外周に、ゴム材で円環状に形成され、内部に芯材が埋設された環状シール部材20が設けられている。
前記各環状シール部材21,20は、内周面21a,20aに、周方向にわたって凹部21b,20bが形成され、該凹部21b,20bの内部にグリースGが充填されている。
つまり、前記各環状シール部材21,20が前記中径軸部11bと小径端部14aの外周に設けられることによって、前記ラジアルボールベアリング22の内部への泥水などの浸入を防止している。また、前記グリースGによって、前記各環状シール部材21,20の内周面21a,20aの摩耗を抑制している。
前記中径段部15は、円環状の中径平面部15aと該中径平面部15aの前端縁から立ち上がった背面部15bとから構成され、前記中径平面部15aに、車両走行時などに跳ね上げられた泥水などを遮断して前記ラジアルボールベアリング22への浸入を抑制する遮水板19が圧入されている。なお、前記中径平面部15aと背面部15bとの間の角部には、断面円弧状の溝15cが周方向へ形成されている。
前記カルダンジョイント3は、前記入力側ヨーク8と従動側ヨーク13との間に介装された十字軸31と、各ヨーク8,13の先端部に形成されたベアリング保持孔8a,13cにそれぞれ保持されて、内部に前記十字軸31の各ジャーナル軸を回転自在に支持するニードルベアリング32,32とから構成されている。
前記支持装置4は、図1及び図2に示すように、前記車体のフロア部材の下部に、左右一対の脚部6a,6aを介してスタッドボルトなどによって固定された環状部材である取付ブラケット6と、該取付ブラケット6の内側に弾性部材5を介して固定された支持部材であるケーシング7と、該ケーシング7の内部に保持された前記ラジアルボールベアリング22と、から主として構成されている。
前記脚部6a,6aは、ほぼU字形状に形成され、前記取付ブラケット6の外端部両側から前記クロスメンバ方向に延出して、この延出した端部よりほぼ折り返し状に水平方向に延出した車体取付面6b,6bが形成されている。また、各脚部6a,6aの両端部には、前記クロスメンバに固定される図示しない各スタッドボルトが挿通するボルト挿通孔6c,6cが貫通形成されている。
前記弾性部材5は、ゴム材によって前記従動軸2側に開口する形で断面ほぼ折り返し状に形成され、前記取付ブラケット6の内周に圧入固定された金属円環状の圧入固定部6dの内周面に加硫接着された外周環状部5aと、前記ケーシング7の外周面に加硫接着された内周環状部5bとから主として構成されている。
また、前記弾性部材5の内周環状部5bの前記第2ダストカバー28と対向する対向面に側面部5cが形成されていると共に、該側面部5cの内周縁に、前記第2ダストカバー28側へ軸方向に突出形成された小径筒状部5dが設けられている。
前記小径筒状部5dは、前記側面部5c側に位置する内周小径部5eと、該内周小径部5eの先端から連続して、該内周小径部5eより小径に形成された最小径部5fと、該最小径部5fの先端に径方向の外側へ突出形成された環状凸部5gとから構成されている。
したがって、前記第2ダストカバー28の外周部28cが、前記弾性部材5の小径筒状部5dの外周を、前記環状凸部5g側から前記側面部5c側へ軸方向に包囲することによって、前記第2ダストカバー28の外方からの泥水などの直接的な浸入を防止すると共に、前記弾性部材5の側面部5cと、該側面部5cと対向する前記第2ダストカバー28の外周部28cの端縁との間に、周方向にわたって形成される隙間Cから前記小径端部14aの外周面14bへの浸入経路が複雑化されることによって、いわゆるラビリンス構造が形成され、前記小径端部14aの外周面14bへの泥水などの浸入を抑制している。
前記ケーシング7は、薄肉な金属板を段差径のほぼ円筒状に形成され、前記従動軸2側に形成された大径環状部7aと、該大径環状部7aから前記従動側ヨーク13側へ軸方向に連続して形成され、内周面が前記ラジアルボールベアリング22の後述するアウターレース24の外周面に当接する中径環状部7bと、該中径環状部7bから連続して形成され、内周面が前記環状シール部材20の外周面に当接する小径環状部7cとから構成されている。
また、前記大径環状部7aの内周に、前記従動軸2側に開口するほぼ円環状の第3ダストカバー29が設けられている。
前記第3ダストカバー29は、鉄系金属によって断面ほぼコ字形状に折曲形成され、前記ケーシング7の大径環状部7aの内周に圧入された外周筒状部29aと、該外周筒状部29aの前記ラジアルボールベアリング22側の前端縁から径方向の内側に延びて前記第1ダストカバー27側に折曲され、内周面が前記環状シール部材21の外周面と当接する内周筒状部29bとから構成されている。
つまり、前記第3ダストカバー29は、前記第1ダストカバー27側に開口するように前記大径環状部7aの内周に固定され、前記外周筒状部29aが前記第1ダストカバー27の外周部27cの一部を包囲している。
したがって、前記第1ダストカバー27の外周部27cによって、車体後方側からの泥水などの直接的な浸入を防止すると共に、前記第3ダストカバー29が前記第1ダストカバー27の外周部27cを包囲する形で配置されて、該第1ダストカバー27の外周部27cの外周面と第3ダストカバー29の外周筒状部29aの内周面との間に、周方向にわたって形成される隙間C1から前記中径軸部11bの外周面11cへの浸入経路が複雑化されることによって、いわゆるラビリンス構造が形成され、前記中径軸部11bの外周面11cへの泥水などの浸入を抑制している。
前記ラジアルボールベアリング22は、前記スタブ軸9の中径部11の外周面に固定されたインナーレース23と、前記ケーシング7の中径環状部7bの内周側に保持された前記アウターレース24と、該両レース23,24の対向面のほぼ中央に形成された円弧状の保持溝の間に転動自在に保持された複数の鋼製ボール25とから主として構成されている。
また、前記従動側ヨーク13とラジアルボールベアリング22との間に円環プレート30が設けられている。
前記円環プレート30は、合成樹脂材などによって形成され、前記従動側ヨーク7の小径端部14aの側端面14eと、該側端面14eと対向する前記ラジアルボールベアリング22のインナーレース23の他側面23dとの間に挟持状態に保持されて、従動側ヨーク13とインナーレース23と一体となって回転する。また、前記円環プレート30は、従動側ヨーク13が回転したときに、該従動側ヨーク13に対してインナーレース23の回転がわずかに遅れて、該インナーレース23の他側面23dが従動側ヨーク13の小径端部14aの側端面14eに対して周方向へわずかに位置ずれすることによって発生する摩擦抵抗を低減して、振動や騒音の発生を抑制している。
また、前記ラジアルボールベアリング22の両側面と、該ラジアルボールベアリング22の両側面と対向する前記各環状シール部材21,20の対向面との間にグリースGが充填されている。
そして、前記環状シール部材21とスタブ軸9との間に防錆部である筒状防錆部材34が設けられていると共に、前記環状シール部材20と従動側ヨーク13との間に防錆部である筒状防錆部材33が設けられている。
一方の筒状防錆部材34は、図3及び図4(a),(b)に示すように、防錆材である、例えばステンレス材によって断面ほぼL字状に折曲形成され、前記スタブ軸9の中径軸部11bに圧入された筒状部34aと、該筒状部34aの前記ラジアルボールベアリング22側の一端部34cから径方向の内側へ折曲され、軸部の側端面である前記中径軸部11bの側端面11dに当接する係合部である折曲部34bとから構成されている。
他方の筒状防錆部材33は、図3及び図4(a),(b)に示すように、防錆材である、例えばステンレス材によって断面ほぼL字状に折曲形成され、前記従動側ヨーク13の小径端部14aに圧入された筒状部33aと、該筒状部33aの前記ラジアルボールベアリング22側の一端部33cから径方向の内側へ折曲され、軸部の側端面である前記小径端部14aの側端面14eに当接する係合部である折曲部33bとから構成されている。
つまり、前記各筒状防錆部材34,33は、前記スタブ軸9と従動側ヨーク13に取り付けられて、これと一体となって回転すると共に、該スタブ軸9と従動側ヨーク13が回転したときに、前記各筒状部34a,33aの外周面34d,33dが前記各環状シール部材21,20の内周面21a,20aと摺動するようになる。
また、前記筒状防錆部材34は、筒状部34aが前記中径軸部11bに取り付けられたときに、前記折曲部34bが前記中径軸部11bの側端面11dと、ベアリングの一側面である前記インナーレース23の一側面23cとの間に挟持状態に保持される。
また、前記筒状防錆部材33は、筒状部33aが小径端部14aに取り付けられたときに、前記折曲部33bが前記円環プレート30を介して、前記従動側ヨーク13の小径端部14aの側端面14eと、ベアリングの一側面である前記インナーレース23の他側面23dとの間に挟持状態に保持される。
このため、前記各筒状防錆部材34,33は、前記各折曲部34b,33bが前記中径軸部11bの側端面11dとインナーレース23の一側面23cとの間や、前記小径端部14aの側端面14eとインナーレース23の他側面23dとの間に強固に固定される。
したがって、前記各筒状防錆部材34,33は、前記スタブ軸9と従動側ヨーク13が回転したときや、該スタブ軸9と従動側ヨーク13に軸方向へ負荷が掛かったときなどに軸方向へ位置ずれしてしまうことが防止されて、前記各筒状部34a,33aの外周面34d,33dが各環状シール部材21,20の内周面21a,20aに当接した状態を維持することができる。
この結果、前記各筒状防錆部材34,33の軸方向の位置ずれによる前記各環状シール部材21,20の内周面21a,20aの摩耗が防止されて、前記各環状シール部材21,20の耐久性が向上する。
また、車両の走行中などで、泥水などが飛来して、前記各隙間C,C1から各ラビリンス構造の内部にわずかながらも泥水などが浸入して、前記各筒状防錆部材34,33の筒状部34a,33aの外周面34d,33dに泥水などが付着したとしても、錆の発生を防止できる。
したがって、前記各筒状防錆部材34,33が前記スタブ軸9と従動側ヨーク13と一体となって回転したときに、前記各筒状防錆部材34,33の筒状部34a,33aの外周面34d,33dが摺動する前記各環状シール部材21,20の内周面21a,20aの経時的な摩耗を防止することができる。
この結果、前記各環状シール部材21,20のシール性の低下が防止されて、前記ラジアルボールベアリング22の内部への泥水などの浸入を防止できる。
図5及び図6は本発明の第2の実施形態を示し、基本的な構成は第1の実施形態とほぼ同様であり、異なるところは、前記各筒状防錆部材34,33を、低摩擦材である、例えばポリアセタール樹脂材によって形成したものである。
また、前記筒状防錆部材33の折曲部33bとインナーレース23の他端面23dとの間に設けられていた前記円環プレート30が廃止されており、前記筒状防錆部材33の折曲部33bの一側面が前記インナーレース23の他側面23dに当接した状態となっている。
つまり、前記筒状防錆部材34,33の摩擦係数が前記ラジアルボールベアリング22のインナーレース23の両側面23c,23dの摩擦係数より小さくなる。
このため、例えば前記筒状防錆部材33が前記従動側ヨーク13と一体となって回転して、前記折曲部33bの一側面に対して前記インナーレース23の他側面23dが周方向へわずかに位置ずれしたとしても、前記折曲部33bの一側面とインナーレース23の他側面23dとの間に発生する摩擦抵抗を低減させることができる。
したがって、前記折曲部33bが前記円環プレート30と同様な作用効果を発揮するため、プロペラシャフトを構成する部品点数が減少して、コストを低減させることができる。
また、前記各筒状防錆部材34,33は、筒状部34a,33aの内周面の摩擦係数が前記中径軸部11bと小径端部14aの外周面11c,14bの摩擦係数より小さいとしても、前記折曲部34b,33bが前記中径軸部11bの側端面11dとインナーレース23の一側面23cとの間や、該インナーレース23の他側面23dと小径端部14aの側端面14eとの間に挟持状態に配置されて強固に固定されるため、軸方向へ位置ずれすることが防止される。
したがって、前記筒状部34a,33aの外周面34d,33dが各環状シール部材21,20の内周面21a,20aに当接した状態を維持することができる。
この結果、前記筒状防錆部材34,33の軸方向の位置ずれによる前記各環状シール部材21,20の内周面21a,20aの摩耗が防止されて、前記各環状シール部材21,20の耐久性が向上する。
また、前記各隙間C,C1から各ラビリンス構造の内部に泥水などが浸入して、前記各筒状防錆部材34,33の筒状部34a,33aの外周面34d,33dに泥水などが付着したとしても、錆の発生を防止できる。
したがって、前記各筒状防錆部材34,33が前記スタブ軸9と従動側ヨーク13と一体となって回転したときに、前記各環状シール部材21,20の内周面21a,20aの経時的な摩耗が防止され、前記各環状シール部材21,20のシール性の低下が防止されて、前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入を防止できる。
図7及び図8は本発明の第3の実施形態を示し、前記各筒状防錆部材34,33の他端部34e,33eに、径方向の外側へ突出した突出部34f,33fを設けたものである。
前記突出部34f,33fは、前記筒状部34a,33aの他端部34e,33eから径方向の外側に折曲して形成され、外周縁が前記第1,第2ダストカバー27,28の内周部27a,28aの端縁より外周側に位置して、前記各環状シール部材21,20の前記第1,第2ダストカバー27,28と対向する対向側面の一部を遮蔽する形となっている。
また、前記突出部34f,33fによって、前記内周筒状部29bの内周面29cと筒状部34aの外周面34dとの間の隙間や、前記小径環状部7cの内周面7dと筒状部33aの外周面33dとの間の隙間が小さくなる。
したがって、前記各ラビリンス構造がより複雑化されて、前記各隙間C,C1から筒状部34a,33aの外周面34d,33dへ泥水などが侵入することを抑制できる。
図9及び図10は本発明の第4の実施形態を示し、前記各筒状防錆部材34,33の突出部34f,33fの外周縁に環状部34g,33gを形成したものである。
前記環状部34g,33gは、前記突出部34f,33fの外周縁から第1,第2ダストカバー27,28のフランジ部27b,28b側へ軸方向に折曲形成され、該第1,第2ダストカバー27,28の内周部27a,28aの端縁を覆うように、前記第3ダストカバー29の内周筒状部29bの内周面29cと第1ダストカバー27の内周部27aの端縁との間や、前記ケーシング7の小径環状部7cの内周面7dと前記第2ダストカバー28の内周部28aの端縁との間に配置されている。
このため、前記環状部34g,33gによって、前記第3ダストカバー29の内周筒状部29bの内周面29cと第1ダストカバー27の内周部27aの端縁との間の隙間や、前記ケーシング7の小径環状部7cの内周面7dと第2ダストカバー28の内周部28aの端縁との間の隙間が小さくなる。
したがって、前記各ラビリンス構造がさらに複雑化されて、前記各隙間C,C1から各筒状部34a,33aの外周面34d,33dへ泥水などが侵入することをさらに抑制できる。
図11は本発明の第5の実施形態を示し、前記第3ダストカバー29の内周と環状シール部材21との間と、前記ケーシング7の小径環状部7cの内周と環状シール部材20の外周との間に、前記筒状防錆部材34,33を設けたものである。
つまり、前記筒状防錆部材34,33は、ほぼ円筒状に形成されて、前記第3ダストカバー29の内周筒状部29bの内周に圧入固定されていると共に、ケーシング7の小径環状部7cの内周に圧入固定されている。また、前記環状シール部材21は、前記中径軸部11bの外周に固定されていると共に、前記環状シール部材20は、前記小径端部14aの外周に固定されている。
このため、前記各環状シール部材21,20は、前記各筒状防錆部材34,33の内周面と当接する各外周面21e,20eに、前記各リップ部21c,20cが形成されている。
したがって、前記スタブ軸9と従動側ヨーク13とが一体となって回転したときに、前記各環状シール部材21,20の外周面21e,20eの経時的な摩耗が防止され、前記各環状シール部材21,20のシール性の低下が防止されて、前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入を防止できる。
図12及び図13は本発明の第6の実施形態を示し、前記第1,第2ダストカバー27,28を、防錆材である例えばステンレス材によって形成し、この第1,第2ダストカバー27,28の内周部27a,28aを前記ラジアルボールベアリング22側へ延出させて、前記環状シール部材21とスタブ軸9との間と、前記環状シール部材20と従動側ヨーク13の小径段部14との間に配置したものである。また、前記内周部27a,28aの延出された端縁に折曲部27e,28eが形成されている。
このため、前記スタブ軸9の前記大径軸部11aが前記中径軸部11bと同径に形成され、該同径となった前記大径軸部11aと中径軸部11bの外周を、前記第1ダストカバー27の内周部27aが包着している。また、前記従動側ヨーク13の小径平面部14cが前記小径端部14aと同径に形成され、該同径となった前記小径平面部14cと小径端部14aの外周を、前記第2ダストカバー28の内周部28aが包着している。
つまり、前記第1,第2ダストカバー27,28は、前記スタブ軸9と従動側ヨーク13と一体となって回転するときに、前記内周部27a,28aの外周面27d,28dが前記各環状シール部材21,20の内周面21a,20aに摺動するようになる。
前記折曲部27e,28eは、前記内周部27a,28aの延出された端縁から径方向の内側に折曲され、前記スタブ軸9の中径軸部11bの側端面11dとインナーレース23の一側面23cとの間や、該インナーレース23の他側面23dと前記従動側ヨーク13の小径端部14aの側端面14eとの間に挟持状態に配置されている。なお、前記折曲部28eとインナーレース23の他側面23dとの間には、前記円環プレート30が設けられている。
したがって、前記第1,第2ダストカバー27,28は、折曲部27e,28eが前記中径軸部11bの側端面11dとインナーレース23の一側面23cとの間や、該インナーレース23の他側面23dと小径端部14aの側端面14eとの間に強固に固定されて、軸方向へ位置ずれすることが防止されるため、前記内周部27a,28aの外周面27d,28dが各環状シール部材21,20の内周面21a,20aに当接した状態を維持することができる。
この結果、前記筒状防錆部材34,33の軸方向の位置ずれによる前記各環状シール部材21,20の内周面21a,20aの摩耗が防止されて、前記各環状シール部材21,20の耐久性が向上する。
つまり、ラビリンス構造を構成する前記第1,第2ダストカバー27,28に泥水などが付着しても錆の発生を防止することができる。
したがって、前記第1,第2ダストカバー27,28が前記スタブ軸9と前記従動側ヨーク13によって回転した際に前記環状シール部材21,20の内周面21a,20aの摩耗が防止され、前記環状シール部材21,20のシール性の低下が防止されて前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入を防止できる。
図14及び図15は本発明の第7の実施形態を示し、前記第1,第2ダストカバー27,28の前記フランジ部27b,28bに凸部である軸方向凸部27f,28fを形成したものである。
前記各軸方向凸部27f,28fは、前記フランジ部27b,28bの径方向のほぼ中間位置からラジアルボールベアリング22側へ軸方向に断面折り返し状に突出形成され、周方向に沿ってほぼ環状に形成されている。また、前記軸方向凸部27fは、前記第3ダストカバー29の内周筒状部29bの端縁よりわずかに内周側に配置されていると共に、前記軸方向凸部28fは、前記ケーシング7の小径環状部7cの先端縁と対向するように配置されている。
つまり、前記軸方向凸部27f,28fによって、前記内周筒状部29bの端縁と、該端縁と対向する前記フランジ部27bの対向側面との間の隙間や、前記小径環状部7cの先端縁と、該先端縁と対向する前記フランジ部28bの対向側面との間の隙間が小さくなるため、前記各ラビリンス構造が複雑化されて、前記各隙間C,C1から内周部27a,28aの外周面27d,28dへ泥水などの浸入を抑制することができる。
さらに、前記内周部27a,28aの外周面27d,28dに泥水などが付着したとしても、錆の発生を防止できる。
したがって、前記第1,第2ダストカバー27,28が前記スタブ軸9と従動側ヨーク13と一体となって回転したときに、前記環状シール部材21,20の内周面21a,20aの経時的な摩耗が防止され、前記環状シール部材21,20のシール性の低下が防止されて、前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入を防止できる。
図16及び図17は本発明の第8の実施形態を示し、前記第1,第2ダストカバー27,28の内周部27a,28aに、凸部である径方向凸部27g,28gを設けたものである。
前記径方向凸部27g,28gは、前記フランジ部27b,28b側の内周部27a,28aに、径方向の外側へ断面折り返し状に突出形成され、周方向に沿ってほぼ環状に形成されている。
このため、前記径方向凸部27g,28gによって、前記内周筒状部29bの内周面29cと前記内周部27aの外周面27dとの間や、前記小径環状部7cの内周面7dと前記内周部28aの外周面28dとの間の隙間が小さくなる。
したがって、前記各ラビリンス構造が複雑化されて、前記各隙間C,C1から前記第1,第2ダストカバー27,28の内周部27a,28aの前記環状シール部材21,20の内周面21a,20aと当接する外周面27d,28dへ泥水などの浸入を抑制することができる。
図18及び図19は本発明の第9の実施形態を示し、前記第1,第2ダストカバー27,28のフランジ部27b,28bに前記軸方向凸部27f,28fを設けると共に、内周部27a,28aに前記径方向凸部27g,28gを設けたものである。
したがって、前記各ラビリンス構造がより一層複雑化されて、前記各隙間C,C1から前記第1,第2ダストカバー27,28の前記環状シール部材21,20の内周面21a,20aと当接する内周部27a,28aの外周面27d,28dへ泥水などの浸入をより一層抑制することができる。
図20及び図21は本発明の第10の実施形態を示し、前記環状シール部材21,20の内周面21a,20aと当接する部位である前記従動側ヨーク13の小径端部14aの外周面14bと、前記スタブ軸9の中径軸部11bの外周面11cに例えばメッキ加工を施すことによって防錆処理がなされている。
したがって、この実施形態によれば、車両の走行中などで、泥水などが飛来して、前記第2ダストカバー28と前記弾性部材5の小径筒状部5dによって形成されたラビリンス構造の内部に、わずかながらも泥水などが浸入して前記小径端部14aの外周面14bに泥水などが付着したとしても、前記小径端部14aの外周面14bの錆の発生を防止できる。また、前記第1ダストカバー27と前記第3ダストカバー29によって形成された前記ラビリンス構造の内部に、わずかながらも泥水などが浸入して前記中径軸部11bの外周面11cに泥水などが付着したとしても、前記外周面11cの錆の発生を防止できる。
このため、前記従動側ヨーク13が回転すると共に前記スタブ軸9が回転した際に、前記小径端部14aの外周面14bと、中径軸部11bの外周面11cに摺動する前記環状シール部材21,20の内周面21a,20aの経時的な摩耗を防止することによって、シール性の低下を防止し、前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入を防止することができる。
図22及び図23は本発明の第11の実施形態を示し、前記従動側ヨーク13の小径端部14aの外周面14bから側端面14eや、前記スタブ軸9の中径軸部11bの外周面11cに、防錆処理であって、且つ、低摩擦処理である、例えば無電解ニッケルフッ素樹脂メッキ加工が施されている。
また、前記小径端部14aの側端面14eがインナーレース23の他側面23dに当接した状態となっており、前記小径端部14aの側端面14eとインナーレース23の他側面23dとの間に配置されていた前記円環プレート30が廃止されている。
つまり、前記小径端部14aの側端面14eの摩擦係数が前記インナーレース23の他側面23dの摩擦係数より小さくなっている。
このため、前記従動側ヨーク13が回転して、該従動側ヨーク13の側端面14eに対して前記インナーレース23の他側面23dが周方向へわずかに位置ずれしたとしても、前記側端面14eと他側面23dとの間に発生する摩擦抵抗を低減させることができる。
したがって、前記プロペラシャフトを構成する部品点数が減少して、コストを低減させることができる。
また、前記各隙間C,C1から各ラビリンス構造の内部に泥水などが浸入して、前記小径端部14aの外周面14bや、前記中径軸部11bの外周面11cに泥水などが付着したとしても、錆の発生を防止できる。
したがって、前記従動側ヨーク13とスタブ軸9が回転したときに、前記小径端部14aの外周面14bや、中径軸部11bの外周面11cに摺動する前記各環状シール部材21,20の内周面21a,20aの経時的な摩耗を防止することができる。
この結果、前記各環状シール部材21,20のシール性の低下を防止して、前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入を防止することができる。
図24は、本発明の第12の実施形態を示し、前記各環状シール部材21,20の外周面21e,20eと当接する前記第3ダストカバー29の内周小径部29bの内周面29cと、前記ケーシング7の小径環状部7cの内周面7dに例えばメッキ加工を施すことによって防錆処理がなされている。
したがって、この実施形態によれば、車両の走行中などで、泥水などが飛来して、前記第2ダストカバー28と前記弾性部材5の小径筒状部5dによって形成されたラビリンス構造の内部に、わずかながらも泥水などが浸入して前記小径環状部7cの内周面7dに泥水などが付着したとしても、前記小径環状部7cの内周面7dの錆の発生を防止できる。また、前記第1ダストカバー27と前記第3ダストカバー29によって形成された前記ラビリンス構造の内部に、わずかながらも泥水などが浸入して前記内周小径部29bの内周面29cに泥水などが付着したとしても、前記内周小径部29bの内周面29cの錆の発生を防止できる。
このため、前記従動側ヨーク13が回転すると共に前記スタブ軸9が回転した際に、前記小径環状部7cの内周面7dと、内周小径部29bの内周面29cに摺動する前記環状シール部材21,20の外周面21e,20eの経時的な摩耗を防止することによって、シール性の低下を防止し、前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入を防止することができる。
図25及び図26は本発明の第13の実施形態を示し、前記従動側ヨーク13の小径端部14aの外周に環状シール部材26を設けたものである。
つまり、前記小径端部14aの外周には、前記環状シール部材20,26が設けられているため、前記従動側ヨーク13の小径端部14aは軸方向に延出すると共に、小径平面部14cは軸方向へ短くなっている。また、前記弾性部材5の小径筒状部5d及び前記ケーシング7の小径環状部7cは、前記小径端部14aと同様に前端側に延出していると共に、前記弾性部材5の小径筒状部5dの最小径部5fは、前記内周小径部5eと同径に設定されている。
したがって、前記従動側ヨーク13の軸方向に延出した小径端部14aの外周面14bは、二重の環状シール部材20,26に覆われることによって、シール性が一層向上すると共に、前記小径端部14aの外周面14bの軸方向の広範囲にわたって錆の発生を防止できる。また、前記環状シール部材20,26の間にはグリースGが充填されているため、防水性が向上する。
このため、前記従動側ヨーク13が回転した際に、前記環状シール部材20,26の内周面20a,26aの摩耗を防止することによって、前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入をより確実に防止できる。
図27及び図28は本発明の第14の実施形態を示し、前記ラジアルボールベアリング22を構成する前記アウターレース24の内周面の軸方向両側に外側環状溝24a,24aと、インナーレース23の外周面の軸方向両側面に内側環状溝23a,23aを形成し、前記外側環状溝24a,24aと内側環状溝23a,23aとの間に前記摺動シール部材35,35を圧入したものである。
前記摺動シール部材35,35は、前記アウターレース24の外側環状溝24a,24aに固定された円環状の保持部材36,36と、該保持部材36,36に固定された円環状のシール部38,38と、前記インナーレース23の内側環状溝23a,23aに固定された円環状の封止部材37,37とから構成されている。
前記保持部材36,36は、鉄系金属によって断面ほぼL字状に折曲され、前記アウターレース24の内周面に固定された外周部36a,36aと、該外周部36a,36aの一端部から径方向内側に折曲形成されたフランジ部36b,36bとから構成されている。
前記シール部38,38は、ゴム材によって形成され、外周面と一端側の側面が、前記保持部材36,36の外周部36a,36aの内周面と、前記一端側の側面と対向する対向側面に加硫接着されて、他端側の側面に空間部39が設けられている。
前記封止部材37,37は、前記保持部材36,36と、前記シール部38,38を介して対向配置され、鉄系金属によって断面ほぼL字状に折曲され、前記インナーレース23の内側環状溝23a,23aに固定された内周部37a,37aと、該内周部37a,37aの一端部から径方向外側に折曲形成されたフランジ部37b,37bとから構成されている。
また、前記シール部38,38に設けられた空間部39のうち、前記封止部材37,37と対向する前記シール部38,38との間に形成された空間部39aにグリースGが充填されているため、前記スタブ軸9と一体となって回転する前記封止部材37,37と、該封止部材37,37と対向する前記シール部38,38との摩擦抵抗の増大を防止している。
したがって、前記環状シール部材21,20と前記摺動シール部材35,35によって二重のシール機能が発揮されるため、シール性が向上して前記ラジアルボールベアリング22への泥水などの浸入をより確実に防止できる。
図29及び図30は本発明の第15の実施形態を示し、前記アウターレース24の内周面の両側面に設けられた外側環状溝24a,24aの外側面に、断面段差形状の外周環状溝24b,24bを形成し、前記封止部材37,37のフランジ部37b,37bの外周端部37c,37cを前記保持部材36,36の外周部36a,36aより外方へ延出させた前記摺動シール部材35,35を圧入したものである。
前記封止部材37,37のフランジ部37b,37bの外周端部37c,37cと、該外周端部37c,37cと対向する前記アウターレース24の外周環状溝24b,24b及び前記保持部材36,36の外周部36a,36aによってラビリンス構造が形成される。
したがって、前記第14の実施形態と同様に前記環状シール部材21,20と前記摺動シール部材35,35によって二重のシール機能が発揮されると共に、前記摺動シール部材35,35の外周側の防水性がより向上し、前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入を防止できる。
図31及び図32は本発明の第16の実施形態を示し、前記封止部材37,37のフランジ部37b,37bの外周端部37c,37cを前記保持部材36,36の外周部36a,36aの外方へ折曲して被嵌状態に配置させた前記摺動シール部材35,35を前記ラジアルボールベアリング22の両側面に圧入したものである。
前記封止部材37,37のフランジ部37b,37bの外周端部37c,37cが折曲されることによって、前記第14の実施形態におけるラビリンス構造がより複雑化されると共に、前記フランジ部37b,37bの折曲部位にグリースGを充填できるため、防水性が向上する。
したがって、前記第14、第15の実施形態と同様に前記環状シール部材21,20と前記摺動シール部材35,35によって二重のシール機能が発揮されると共に、前記摺動シール部材35,35の外周側側面の防水性が一層向上し、前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入を防止できる。
図33及び図34は本発明の第17の実施形態を示し、前記アウターレース24の両側面の外周側に断面L字状に延出した環状凹溝24c,24cを形成すると共に、第14の実施形態における前記封止部材37,37のフランジ部37b,37bの外周端部37c,37cを外方に延出して内方へ折曲形成した摺動シール部材35,35を前記ラジアルボールベアリング22の両側面に圧入し、前記封止部材37,37のフランジ部37b,37bの折曲形成した外周端部37c,37cを前記環状凹溝24c,24cの外周部に嵌合させたものである。
前記アウターレース24の両側面の外周側に形成された前記環状凹溝24c,24cと、該環状凹溝24c,24cの内周側に形成され、軸方向に延出した外周側凸部24d,24d及び前記封止部材37,37のフランジ部37b,37bと、該フランジ部37b,37bと折曲された外周端部37c,37cによって、前記摺動シール部材35,35の外方側に、一層複雑なラビリンス構造が形成されると共に、前記封止部材37,37のフランジ部37b,37bと折曲された外周端部37c,37cとの間にグリースGを充填できる。
したがって、前記第14〜16の実施形態と同様に前記環状シール部材21,20と前記摺動シール部材35,35によって二重のシール機能が発揮されると共に、前記ラジアルボールベアリング22の両側面における前記アウターレース24の外方側側面の防水性がさらに向上し、より確実に前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入を防止できる。
図35及び図36は本発明の第18の実施形態を示し、前記インナーレース23の両側面に形成された内側環状溝23a,23aを深くすると共に、該内側環状溝23a,23aの側面に軸方向に延出した内周側凸部23b,23bを形成し、該内周側凸部23b,23bと対向する対向面に円環凹部35a,35aを設けた前記摺動シール部材35,35を、前記ラジアルボールベアリング22の両側面に形成された前記外側環状溝24a,24aと内側環状溝23a,23aとの間に圧入したものである。
前記円環凹部35a,35aは、前記保持部材36,36のフランジ部36b,36bの内周側端面と、前記封止部材37,37の内周部37a,37aの外周面との間に形成され、前記円環凹部35a,35aは前記内周側凸部23b,23bと遊嵌状態に嵌合している。
したがって、前記第14〜第17の実施形態と同様に前記環状シール部材21,20と前記摺動シール部材35,35によって二重のシール機能が発揮されると共に、前記内周側凸部23b,23bと円環凹部35a,35aとの間にラビリンス構造が形成され、前記ラジアルボールベアリング22の両側面の内方側のシール性が一層向上し、前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入を防止できる。
図37及び図38は本発明の第19の実施形態を示し、前記封止部材37,37とシール部38,38との間に形成される空間部39におけるグリースGが充填されていない空間部39bにグリースGを充填したものである。
したがって、前記空間部39bがグリースGによって密閉され、前記ラジアルボールベアリング22が回転した際の前記封止部材37,37とシール部38,38との摩擦抵抗の増大をより防止すると共に、防水性がさらに向上する。
図39、図40及び図41は本発明の第20の実施形態を示し、前記弾性部材5における前記車体のクロスメンバと前記スタブ軸9の小径部12との間の側面部5cと、該側面部5cの前記スタブ軸9の小径部12を介して対向する部位に一対の排出通路40,40を形成したものである。
前記排出通路40,40は、側面部5cから外方へ延出して、前記内周環状部5bの外周面を貫通するように設けられている。
したがって、前記排出通路40,40によって、前記側面部5cに飛来した泥水などを車体後方側へ案内することができると共に、泥水などの浸入が最も多い部位に前記排出通路40,40を形成したことによって、より効果的に泥水などを前記従動軸2側に案内できるため、前記スタブ軸9の小径段部14の外周面への泥水などの浸入を防止できる。
図42及び図43は本発明の第21の実施形態を示し、前記環状シール部材21,20の内周面21a,20aにリップ部21c,20cを形成したものである。また、各リップ部21c,20cの間に形成された凹部21d,20dにはグリースGが充填されている。
したがって、前記環状シール部材21,20の耐久性が向上すると共に、前記従動側ヨーク13と前記スタブ軸9が回転した際に、前記従動側ヨーク13の小径端部14aの外周面14bと、前記スタブ軸9の中径軸部11bの外周面11cと摺動する前記環状シール部材21,20の内周面21a,20aの摩擦抵抗を低減することによって、シール性の低下を防止することができる。
図44及び図45は本発明の第22の実施形態を示し、前記従動側ヨーク13の小径端部14aの側端面と、該側端面と対向する前記ラジアルボールベアリング22の側面との間に狭持状態に設けられた円環プレート30を外周側に延出したものである。
つまり、前記円環プレート30の外周面30aが、前記環状シール部材20の内周面20aと、該内周面20aに摺動する前記従動側ヨーク13の小径端部14aの外周面14bより外周に延出している。
したがって、前記弾性部材5の側面部5cと、該側面部5cと対向する前記第2ダストカバー28の外周部28cの対向端部との間から泥水などが浸入し、前記従動側ヨーク13の小径端部14aと摺動する環状シール部材26と、前記ラジアルボールベアリング22の前端側側面に泥水などが浸入したとしても、前記円環プレート30によって、前記ラジアルボールベアリング22内部への泥水などの浸入を阻止できる。
図46及び図47は本発明の第23の実施形態を示し、前記弾性部材5を軸方向に反転させて配置し、前記弾性部材5の外周環状部5aと内周環状部5bとの間の開口部5hを車体前方側に向けたものである。
前記ケーシング7は、前記駆動軸1側に昇段するように設けられると共に、前記第3ダストカバー29は前記車体前方に開口する形となっている。また、前記スタブ軸9の小径平面部14cの外周に前記第1ダストカバー27が圧入され、前記スタブ軸9の大径軸部11aの外周に前記第2ダストカバー28が圧入されている。また、前記開口部5hは、第1、第3ダストカバー27,29の設置位置より車体後方側に位置している。
したがって、車体前方から飛来した泥水などが、前記開口部5hに捕集された形で受け止められるようになる。このため、前記開口部5hより車体前方に設けられた前記第1ダストカバー27の外周部27cの外周面側への泥水などの逆流を抑制できると共に、前記第1ダストカバー27の外周部27cの外周面に付着した泥水などは、前記従動側ヨーク13の小径端部14aと一体となって回転することによって、遠心力により外周側へ飛散するため、前記従動側ヨーク13の小径端部14aの外周面14bへの泥水などの浸入を抑制できる。
図48、図49及び図50は、本発明の第24の実施形態を示し、前記第22の実施形態における前記弾性部材5の内周環状部5bの外周面に環状の遮蔽部50を設けたものである。
前記遮蔽部50は、前記弾性部材5の内周環状部5bの外周面より、前記外周環状部5aへ向かって先端先細状に形成され、外周端部50aが前記弾性部材5の外周環状部5aより外方へ延出している。
したがって、前記遮蔽部50は、前記開口部5hへの泥水などの浸入や異物の浸入を防止すると共に、泥水などの水圧によって車体後方側に弾性変形することによって、付着した泥水などを外方へ飛散させるため、内周側に設けられた前記第1ダストカバー27の外周部27cの外周面への泥水などの付着を抑制できる。また、前記第1ダストカバー27は前記従動側ヨーク13と一体となって回転するため、前記外周部27cの外周面に付着した泥水などを外周側に飛散させることによって、前記従動側ヨーク13の小径端部14aの外周面14bへの泥水などの浸入を抑制できる。
図51、図52及び図53は、本発明の第25の実施形態を示し、前記従動側ヨーク13の小径端部14aの外周に設けられていた第2ダストカバー28を廃止し、前記弾性部材5の小径筒状部5dの前端部5iから車体前方側へ延出した円環状の遮蔽体51を形成したものである。
前記遮蔽体51は、前記小径筒状部5dの前端部5iより、該前端部5iと対向する前記従動側ヨーク13の小径段部14の背面部14dの背面端部14fへ向かって先端先細状に形成され、外周端部51aが前記小径段部14の背面部14dより外方へ延出している。また、前記遮蔽体51を設けることによって、該遮蔽体51の外周側側面51bと前記側面部5cとの間に開口案内部52が形成されている。
そして、前記開口案内部52に浸入した泥水などを、前記遮蔽体51の外周側側面51bを介して外方へ案内する。このとき、前記遮蔽体51は、外周側側面51bに泥水などの水圧を受けることから、弾性変形して内周側側面51cが前記背面端部14fに当接するようになる。
したがって、前記小径筒状部5dの前端部5iと前記従動側ヨーク13の小径段部14の背面部14dとの間の隙間を遮蔽するため、前記小径端部14aの外周面14bへの泥水などの浸入を防止することによって、該外周面14bの錆の発生を防止できる。
図54及び図55は、本発明の第26の実施形態を示し、前記弾性部材5の小径筒状部5dを廃止すると共に、前記第2ダストカバー28を廃止し、前記ケーシング7の小径環状部7cの外周面に円環状のリテーナ53を設け、該リテーナ53と対向する前記従動側ヨーク13の小径段部14の背面部14dとの間に環状シール部54を設けたものである。
前記リテーナ53は鉄系金属によって断面L字状に形成され、前記ケーシング7の小径環状部7cの外周面に圧入固定される環状部53aと、該環状部53aの車体前方側の端部より外方へ延出したフランジ部53bから構成される。
前記環状シール部54は、例えば樹脂によって形成され、前記リテーナ53の一側面53cに固定されると共に、前記従動側ヨーク13の小径段部14の背面部14dと当接している。
つまり、前記環状シール部54によって、前記リテーナ53のフランジ部53bの一側面53cと、前記従動側ヨーク13の小径段部14の背面部14dとの間の隙間を遮蔽すると共に、前記従動側ヨーク13が回転し、前記従動側ヨーク13の小径段部14の背面部14dが前記環状シール部54の他側面を摺動する際の摩擦抵抗の増大を低減できる。
したがって、前記環状シール部54は、シール性の低下が防止され、前記従動側ヨーク13の小径段部14の外周面14bへの泥水などの浸入を防止することによって、前記従動側ヨーク13の小径段部14の外周面14bの錆の発生を防止できる。
なお、前記第14〜18の実施形態における摺動シール部材36,36の前記封止部材37,37とシール部38,38との間に形成される複数の空間部39におけるグリースGが充填されていない空間部39bにグリースGを充填することによって防水性が一層向上する。
本発明は、前実施形態の構成に限定されるものではなく、例えば前記各筒状防錆部材34,33を、他の合成樹脂材によって形成することや、メッキ加工を施した金属部材によって形成することも可能である。
また、前記第1、第2ダストカバー27,28を、ポリアセタール樹脂材や、他の合成樹脂材によって形成することや、メッキ加工を施した金属部材によって形成することも可能である。
また、前記リテーナ53を樹脂によって形成することや、該リテーナ53と前記環状シール部54を一体形成することも可能である。
また、前記環状シール部54を弾性部材によって形成することも可能である。
また、前記各筒状防錆部材34,33の、例えば折曲部34b,33bの前記インナーレース23の両側面23c,23dと対向する対向面などを研磨加工することによって、この対向面の摩擦係数を小さくすることも可能である。
また、前記第6〜9の実施形態における第1,第2ダストカバー27,28の、例えば折曲部27e,28eの前記インナーレース23の両側面23c,23dと対向する各一側面などを研磨加工することによって、この対向面の摩擦係数を小さくすることも可能である。
さらに、車両のプロペラシャフトの支持装置以外の回転軸の支持装置に適用することも可能である。
本発明の第1の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 本実施形態の支持装置の正面図である。 本実施形態の要部拡大図である。 (a)は、本発明の第1の実施形態に供される筒状防錆部材の全体図である。(b)は、本発明の第1の実施形態に供される筒状防錆部材のA−A線断面図である。 本発明の第2の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第2の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第3の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第3の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第4の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第4の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第5の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第6の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第6の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第7の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第7の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第8の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第8の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第9の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第9の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第10の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第10の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第11の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第11の実施形態の要部拡大図である。 第12の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第13の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第13の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第14の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第14の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第15の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第15の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第16の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第16の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第17の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第17の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第18の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第18の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第19の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第19の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第20の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第20の実施形態の支持装置の正面図である。 第20の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第21の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第21の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第22の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第22の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第23の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第23の実施形態の要部拡大図である。 本発明の第24の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第24の実施形態の要部拡大図である。 第24の実施形態の遮蔽部の作用説明図である。 本発明の第25の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第25の実施形態の要部拡大図である。 第25の実施形態の遮蔽体の作用説明図である。 本発明の第26の実施形態に供されるプロペラシャフトを一部断面して示す側面図である。 第26の実施形態の要部拡大図である。
符号の説明
1…駆動軸(第1軸)
2…従動軸(第2軸)
3…カルダンジョイント(ジョイント部)
4…支持装置
5…弾性部材
6…取付ブラケット(環状部材)
7…ケーシング(支持部材)
7d…内周面
11a…大径軸部(軸部)
11b…中径軸部(軸部)
11c…外周面
11d…側端面
14…小径段部(軸部)
14a…小径端部
14b…外周面
14c…小径平面部
14e…側端面
21,20…環状シール部材
21a,20a…内周面
22…ラジアルボールベアリング(ベアリング)
34,33…筒状防錆部材(防錆部)

Claims (6)

  1. 車体のフロア部材に取り付けられた環状部材と、
    該環状部材の内側に固定された弾性部材と、
    該弾性部材の内側にベアリングを介してプロペラシャフトを回転自在に支持する支持部材と、
    前記ベアリングの少なくとも軸方向の一側部に配置されて、前記プロペラシャフトの軸部の外周面に回転摺動可能に当接した環状シール部材と、を備えたプロペラシャフトの支持装置において、
    前記環状シール部材が当接する前記軸部の外周面に防錆部を形成すると共に、該防錆部を、前記軸部の外周面に嵌着した筒状防錆部材によって形成し、
    前記筒状防錆部材を、ステンレス材によって形成すると共に、該筒状防錆部材の一端部に、前記軸部に係合する係合部を形成し、
    該係合部を、前記筒状防錆部材の一端部を内方へ折曲させた折曲部によって形成すると共に、該折曲部を前記軸部の側端面と、該側端面と対向する前記ベアリングの一側面との間に狭持状態に配置したことを特徴とするプロペラシャフトの支持装置。
  2. 前記筒状防錆部材の他端部に、突出部を形成したことを特徴とする請求項1に記載のプロペラシャフトの支持装置。
  3. 前記突出部を、前記筒状防錆部材の他端部を径方向の外側へ折曲させることによって形成したことを特徴とする請求項2に記載のプロペラシャフトの支持装置。
  4. 前記防錆部を、前記ベアリングの少なくとも軸方向の一側部に配置されて、内周面が前記プロペラシャフトの軸部の外周面に当接したダストカバーによって形成したことを特徴とする請求項1に記載のプロペラシャフトの支持装置。
  5. 駆動源から終減速装置に駆動力を伝達するプロペラシャフトを車体に支持するプロペラシャフトの支持装置であって、
    車体のフロア部材に固定された環状部材と、
    該環状部材の内側に固定された弾性部材と、
    該弾性部材の内側にラジアルボールベアリングを介して前記プロペラシャフトを回転自在に支持する支持部材と、
    前記ラジアルボールベアリングの少なくとも軸方向の一側部に配置され、内周に前記プロペラシャフトの軸部の外周面に摺動回転可能に当接するシール部を有する環状シール部材と、を備え、
    前記軸部の外周に防錆部を形成し、前記環状シール部材を、前記ラジアルボールベアリングの軸方向の両側部に所定の間隔をもって配置すると共に、前記防錆部を、前記ラジアルボールベアリングの軸方向の両側部に設け、
    前記防錆部を、前記軸部の外周に嵌着した筒状防錆部材によって形成すると共に、
    該筒状防錆部材を、ステンレス材によって形成すると共に、該筒状防錆部材の一端部に、前記軸部に係合する係合部を形成し、
    該係合部を、前記筒状防錆部材の一端部を内方へ折曲させた折曲部によって形成すると共に、該折曲部を、前記軸部の側端面と、該側端面と対向する前記ラジアルボールベアリングの一側面との間に狭持状態に配置したことを特徴とするプロペラシャフトの支持装置。
  6. 前記筒状防錆部材の少なくとも前記折曲部を、前記ラジアルボールベアリングの一側面より摩擦係数を低く設定したことを特徴とする請求項5に記載のプロペラシャフトの支持装置。
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