JP4775800B2 - 水溶性キシランによる、難溶性または不溶性の物質の溶媒への親和性向上 - Google Patents

Description

本発明は、溶媒に難溶性または不溶性の物質の表面への溶媒の親和性を向上させる方法に関する。本発明はまた、添加された水溶性キシランと難溶性または不溶性の物質と溶媒とを含む溶液に関する。本発明はまた、添加された水溶性キシランと難溶性物質とを含む成型物に関する。本発明はまた、水溶性キシランが添加された穀類加工食品に関する。本発明はまた、物質表面の溶媒への親和性を向上させるための親和性向上剤に関する。本発明はまた、不快な味質を与える成分を含む食品の味質を改良するための味質改良剤に関する。本発明はまた、不快な味質を与える成分を含む食品の不快な味質を軽減する方法に関する。

医薬品、化粧品、食品、農薬などの分野において、有用物質が水難溶性を示すことが多い。このことが、有用物質の利用を制限している。通常、この水難溶性の物質を可溶化するために、機械的な微細化、可溶化剤の添加などの方法が採られる。可溶化剤としては、多くの場合、水に溶解する有機溶媒、乳化剤、界面活性剤、シクロデキストリンなどが利用される。しかしながら、これら可溶化剤を用いても、可溶化できない水難溶性物質も存在する。

カーボンナノチューブは、その化学的、電子的および力学的に優れた特性が理論的に予測されており、近年それらの性質が実験により確認されつつある。これらの優れた性質を利用して、カーボンナノチューブは、例えば電子放出素子、燃料電池、複合材料、半導体、走査型プローブ顕微鏡探針、電磁波遮蔽材料、医療材料等において利用研究がなされており、一部実用化もなされている。カーボンナノチューブには、１つのグラファイト層のみで形成される単層カーボンナノチューブと、複数のグラファイト層が同軸円筒状に重なったような形で形成される多層カーボンナノチューブとがある。この中で、特に単層カーボンナノチューブは、多くの溶媒に不溶であり、その表面が強い疎水性を有するため、水に全く溶解しない。このことが、溶媒へ溶解または分散を必要条件とする、カーボンナノチューブ、中でも単層カーボンナノチューブの化学的な利用を大きく制限しており、結果としてカーボンナノチューブの利用分野を限定している要因の一つとなっている。

カーボンナノチューブを溶媒に分散させる方法はこれまでにもいくつか開示されている。そのひとつに、カーボンナノチューブ表面を化学的に修飾する方法がある（非特許文献１参照）。しかし、この方法によって得られる化学修飾されたカーボンナノチューブは、化学的な修飾が原因となり、化学修飾前のカーボンナノチューブと化学的、電子的および力学的な特性が異なる。そのため、カーボンナノチューブ本来の優れた特性を利用できない。

カーボンナノチューブ本来の性質を保持したまま分散する方法として、非共有結合的にポリマーで包み込む方法（すなわち、ポリマーラッピング法）がある。この方法による有機溶媒への分散は、非特許文献２および３などで開示されており、この方法による水への分散は、特許文献１および非特許文献４に開示されている。

水への分散に関してはさらに、界面活性剤などの両親媒性化合物をカーボンナノチューブの側壁に吸着させて分散する方法が開示されている。このような両親媒性化合物としては、例えば、両親媒性アンモニウム塩化合物（非特許文献５）、界面活性剤（非特許文献６）、合成ペプチド（非特許文献７）、カチオン性脂質とＤＮＡ（特許文献２）、デンプン（アミロースおよびアミロペクチン）（非特許文献８、９、１０）、ＤＮＡ（非特許文献１１）、シクロデキストリン（非特許文献１２）、β−１，３グルカン（非特許文献１３）および、水溶性多糖類（特許文献３および４）が開示されている。

ところで、米、麦、そば、およびこれらの加工品である米飯、パン、麺等の穀類加工食品を喫食する際には、予め加熱調理することにより、含有する澱粉をα化しておくことが一般的である。穀類加工食品は加熱調理直後に最も好ましい色、光沢、ほぐれ易さ等の物性を有するが、その後は乾燥、澱粉の老化等の原因により、色調が変化したり、表面の光沢が失われたり、付着性が増して結着したりして、物性が経時的に劣化する。

なお、本明細書中で用語「付着」とは、穀類加工食品中の食材同士が結着してほぐれにくくなることをいう。具体的には、穀類の粒、麺、もしくは皮が互いに結着することをいう。さらに具体的には例えば、ご飯中の米粒と米粒とが結着してほぐれにくくなること、スパゲッティ中の麺と麺とが結着してほぐれにくくなること、餃子の皮どうしが結着して複数の餃子がくっついてしまってほぐれにくくなることなどをいう。穀類加工食品中の食材同士が結着してしまうと、その食品を食べにくくなり、さらにその食品の食感が低下して食品としての価値が著しく低下してしまう。

穀類加工食品を喫食するにあたっては、加熱調理後可能な限り早く喫食することが望ましいが、外食店舗、流通店舗等において販売される穀類加工食品の場合は、製造、流通に時間を要するため喫食までにより長時間が経過する。この間に穀類加工食品は、加熱調理直後の好ましい物性を失い、価値が著しく低下する。

穀類加工食品についてのこれらの課題を解決するため、さまざまな方法が提案されている。

特許文献５には、水溶性ヘミセルロースからなる穀類加工食品用ほぐれ改良剤およびこのほぐれ改良材を穀類食品または穀類加工食品（例えば米飯、パスタ）に添加または表面処理した穀類加工食品が記載されている。特許文献６には、有機酸または有機酸塩のうち少なくとも１種と水溶性ヘミセルロースとを含有する製麺用製剤が記載されている。特許文献７には、乾燥前に麺を水溶性ヘミセルロースで処理することを特徴とする、即席乾燥麺類の製造法が記載されている。特許文献８には、水溶性ヘミセルロースおよび酢酸モノグリセリドを含むことを特徴とする穀類加工食品用品質改良剤が記載されている。特許文献９には、油脂と、増粘多糖類と、水溶性ヘミセルロースとを含む混合物を乳化して得られるほぐれ改良剤が記載されている。特許文献５〜９に記載の水溶性ヘミセルロースは、油糧種子（大豆、パームヤシ、コーン、綿実）、穀類（麦、米）などの草本植物から得られた水溶性ヘミセルロースである。油糧種子の水溶性ヘミセルロースの主成分はガラクトースの重合体を主鎖とするポリガラクタンである。例えば、特許文献８の実施例では、商品名「ソヤファイブ」という水溶性ヘミセルロースを使用している。ソヤファイブＳの主成分は、ガラクトース、ガラクツロン酸、アラビノース、ラムノースから主になるポリガラクタンである。ポリガラクタンの構造は、本発明の水溶性キシランとは全く異なっている。
特表２００４−５０６５３０号公報第２頁 特開２００４−８２６６３号公報第１頁 特開２００５−１４３３２号公報第１頁 特表２００４−５３１４４２号公報第２頁 特開平６−１２１６４７号公報第２頁 特開２０００−１３９３８５号公報第２頁 特開２０００−１３９３８７号公報第２頁 特開２０００−２２２５５０号公報第２頁 特開２００５−１３１３５号公報第２頁 「Ｓｃｉｅｎｃｅ」、ｖｏｌ．２８２、Ｐ９５（１９９８） 「Ｊ．Ｐｈｙｓ．Ｃｈｅｍ．Ｂ．」、ｖｏｌ．１０４、Ｐ１００１２（２０００） 「Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．」、ｖｏｌ．１２４、Ｐ９０３４（２００２） 「Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｐｈｙｓｉｃｓ Ｌｅｔｔｅｒｓ」、ｖｏｌ．３４２、Ｐ２６５（２００１） 「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ Ｌｅｔｔｅｒｓ」、Ｐ６３８（２００２） 「Ａｐｐｌｉｅｄ Ｐｈｙｓｉｃｓ Ａ」、ｖｏｌ．６９、Ｐ２６９（１９９８） 「Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．」、ｖｏｌ．１２５、Ｐ１７７０（２００３） 「Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ Ｉｎｔ．Ｅｄ．」、ｖｏｌ．４１、Ｐ２５０８（２００２） 「Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ Ｐｏｌｙｍｅｒｓ」、ｖｏｌ．５１、Ｐ９３（２００３） 「Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ Ｐｏｌｙｍｅｒｓ」、ｖｏｌ．５１、Ｐ３１１（２００３） 「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ Ｌｅｔｔｅｒｓ」、ｖｏｌ．３２、Ｐ４５６（２００３） 「Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．」、Ｐ９８６（２００３） 「Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．」、ｖｏｌ．１２７、Ｐ５８７５（２００５）

環境への影響、生体への適合性などを考慮した場合、水は最も適した溶媒である。水難溶性物質を溶解させるために用いる可溶化剤も、環境にやさしい、または生体に適合することが好ましい。そのため、可溶化剤は、天然物または生分解性を有する化合物であることが好ましい。一方、水難溶性物質を溶解または分散させた溶液を、フィルムなどの成型物の原料として利用する場合、成形に用いるポリマー等の物質と溶液中の成分との相溶性、重量あたりの水難溶性物質量が少なくなることが問題になることが多い。そのため、水難溶性物質を溶解させるときに用いる可溶化剤は低濃度である方が、多量の水難溶性または水不溶性物質を溶解させ得る。低濃度で可溶化に有効な可溶化剤はまた、従来溶解できなかった水難溶性または不溶性の物質を溶解させることができるため、成形に用い得る物質の種類が多くなり、広い利用範囲を有するという利点を有する。

上記開示されている、カーボンナノチューブの可溶化技術のうち、溶媒として水を利用できるものは、デンプン（アミロースおよびアミロペクチン）（非特許文献８、９、１０）、ＤＮＡ（非特許文献１１）、シクロデキストリン（非特許文献１２）、β−１，３グルカン（非特許文献１３）または水溶性多糖類（特許文献３および４）を用いた可溶化技術である。しかしながら、これらの技術を用いた場合、例えば以下に挙げる問題のいずれかがあることが分かった：（１）溶解されるカーボンナノチューブの量が少ない；（２）水溶液の安定性が悪く、長期間（例えば、３日間以上）貯蔵すると、時間の経過に伴ってカーボンナノチューブが沈澱する；（３）カーボンナノチューブを分散させるためのデンプンなど可溶化剤の濃度が高く、成型物に用いるポリマー等の物質との相溶性が問題となり、成型物が得られない。これらの問題は、特に純度の高い単層カーボンナノチューブの溶解に用いた場合、顕著である。

本発明は、これらの問題点の解決を意図するものであり、従来技術と比較して、より低い可溶化剤の濃度で、難溶性または不溶性の物質を溶媒に溶解させる方法を提供することを目的とする。本発明はさらに、難溶性または不溶性の物質の表面への溶媒の親和性を向上させる方法を提供することを目的とする。本発明はさらに、難溶性または不溶性の物質の溶液を用いて、難溶性または不溶性の物質を含有した成型物を提供することを目的とする。難溶性または不溶性の物質がカーボンナノチューブの場合、カーボンナノチューブが高濃度でかつ長期間安定に溶解した溶液（特に水溶液）、および、その溶液を用いたカーボンナノチューブ含有成型物が提供される。本発明の技術はまた、カーボンナノチューブ以外の難溶性または不溶性の物質にも利用でき、特に水難溶性または水不溶性の物質に有効に利用できる。

本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、水溶性キシランを用いることにより、難溶性または不溶性の物質の表面への溶媒の親和性を向上させることができることを見出し、これに基づいて本発明を完成させた。本発明者らは特に、広葉樹由来の水溶性キシランを用いることにより、水難溶性または水不溶性の物質の表面への溶媒の親和性を劇的に向上させることができ、それによりこの物質の溶液を得ることができることを見出した。本発明者らはまた、水溶性キシランが、穀類加工食品のほぐれを改良するという顕著な効果および味質改良効果もまた有することを見出した。

上記目的を達成するために、本発明は、例えば、以下の手段を提供する：
項目１．
物質表面の溶媒への親和性を向上させる方法であって、
物質表面と水溶性キシランと該溶媒とを接触させる工程
を包含し、該物質は、該水溶性キシランの不存在下で該溶媒に難溶性または不溶性である、方法。

項目２．
前記水溶性キシランの主鎖の数平均重合度が６以上５０００以下である、項目１に記載の方法。

項目３．
前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、アラビノース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、項目１に記載の方法。

項目４．
前記水溶性キシランにおいて、アラビノース残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が２０〜１００の割合である、項目３に記載の方法。

項目５．
前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、項目１に記載の方法。

項目６．
前記水溶性キシランにおいて、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１〜２０の割合である、項目５に記載の方法。

項目７．
前記水溶性キシランの数平均分子量が７，０００以上１００万以下である、項目１に記載の方法。

項目８．
前記水溶性キシランが、木本性植物由来のキシランである、項目１に記載の方法。

項目９．
前記水溶性キシランが、広葉樹由来のキシランである、項目８に記載の方法。

項目１０．
前記接触させる工程により、前記物質が前記溶媒に可溶化した溶液が得られる、項目１に記載の方法。

項目１１．
前記溶液を濃縮する工程をさらに包含する、項目１０に記載の方法。

項目１２．
前記接触させる工程において、前記物質と前記水溶性キシランと前記溶媒との混合物に超音波を投射する、項目１に記載の方法。

項目１３．
前記接触させる工程において、前記水溶性キシランおよび前記溶媒を含む溶液に前記物質を添加する、項目１に記載の方法。

項目１４．
前記接触させる工程において、前記水溶性キシランと前記物質とを混合した後に前記溶媒を添加する、項目１に記載の方法。

項目１５．
前記物質がカーボンナノチューブである、項目１に記載の方法。

項目１６．
前記カーボンナノチューブが単層カーボンナノチューブである、項目１５に記載の方法。

項目１７．
前記物質がフラーレンである、項目１に記載の方法。

項目１８．
前記溶媒が水である、項目１に記載の方法。

項目１９．
前記物質がカーボンナノチューブであり、前記溶液中のカーボンナノチューブの濃度が５０ｍｇ／Ｌ以上である、項目１１に記載の方法。

項目２０．
前記物質がカーボンナノチューブであり、前記溶液中のカーボンナノチューブの濃度が１ｇ／Ｌ以上である、項目１１に記載の方法。

項目２１．
前記物質が、穀類加工食品であり、前記接触させる工程により、該穀類加工食品のほぐれが改善する、項目１に記載の方法。

項目２２．
前記穀類加工食品が、米飯類である、項目２１に記載の方法。

項目２３．
前記穀類加工食品が、麺類である、項目２１に記載の方法。

項目２４．
前記物質が、不快な味質を与える成分であり、該成分は食品に含まれており、前記接触させる工程により、該食品の不快な味質が軽減される、項目１に記載の方法。

項目２５．
前記不快な味質が苦味である、項目２４に記載の方法。

項目２６．
前記食品が、茶飲料である、項目２４に記載の方法。

項目２７．
添加された水溶性キシラン、物質および溶媒を含む、溶液であって、該物質は、該水溶性キシランの不存在下で該溶媒に難溶性または不溶性である、溶液。

項目２８．
前記水溶性キシランの主鎖の数平均重合度が６以上５０００以下である、項目２７に記載の溶液。

項目２９．
前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、アラビノース残基と、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、項目２７に記載の溶液。

項目３０．
前記水溶性キシランにおいて、アラビノース残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が２０〜１００の割合である、項目２９に記載の溶液。

項目３１．
前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、項目２７に記載の溶液。

項目３２．
前記水溶性キシランにおいて、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１〜２０の割合である、項目３１に記載の溶液。

項目３３．
前記水溶性キシランの数平均分子量が７，０００以上１００万以下である、項目２７に記載の溶液。

項目３４．
前記水溶性キシランが、木本植物由来のキシランである、項目２７に記載の溶液。

項目３５．
前記水溶性キシランが、広葉樹由来のキシランである、項目３４に記載の溶液。

項目３６．
前記物質がカーボンナノチューブである、項目２７に記載の溶液。

項目３７．
前記カーボンナノチューブが単層カーボンナノチューブである、項目３６に記載の溶液。

項目３８．
前記物質がフラーレンである、項目２７に記載の溶液。

項目３９．
前記溶媒が水である、項目２７に記載の溶液。

項目４０．
カーボンナノチューブの濃度が５０ｍｇ／Ｌ以上である、項目３６に記載の溶液。

項目４１．
カーボンナノチューブの濃度が１ｇ／Ｌ以上である、項目３６に記載の溶液。

項目４２．
添加された水溶性キシランと難溶性物質とを含む、成型物。

項目４３．
前記水溶性キシランの主鎖の数平均重合度が６以上５０００以下である、項目４２に記載の成型物。

項目４４．
前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、アラビノース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、項目４２に記載の成型物。

項目４５．
前記水溶性キシランにおいて、アラビノース残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が２０〜１００の割合である、項目４４に記載の成型物。

項目４６．
前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、項目４２に記載の成型物。

項目４７．
前記水溶性キシランにおいて、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１〜２０の割合である、項目４６に記載の成型物。

項目４８．
前記水溶性キシランの数平均分子量が７，０００以上１００万以下である、項目４２に記載の成型物。

項目４９．
前記水溶性キシランが、木本性植物由来のキシランである、項目４２に記載の成型物。

項目５０．
前記水溶性キシランが、広葉樹由来のキシランである、項目４９に記載の成型物。

項目５１．
前記難溶性物質がカーボンナノチューブである、項目４２に記載の成型物。

項目５２．
前記カーボンナノチューブが単層カーボンナノチューブである、項目５１に記載の成型物。

項目５３．
前記難溶性物質がフラーレンである、項目４２に記載の成型物。

項目５４．
前記成型物が、水のみを溶媒とした溶液から成型される、項目４２に記載の成型物。

項目５５．
前記成型物の形状が、フィルムまたは繊維の形状である、項目４２に記載の成型物。

項目５６．
前記成型物が、延伸フィルムである、項目４２に記載の成型物。

項目５７．
前記成型物が、ゲル状である、項目４２に記載の成型物。

項目５８．
前記成型物が生分解性である、項目４２に記載の成型物。

項目５９．
水溶性キシランが添加された穀類加工食品であって、該水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、穀類加工食品。

項目６０．
前記穀類加工食品が、米飯類である、項目５９に記載の穀類加工食品。

項目６１．
前記穀類加工食品が、麺類である、項目５９に記載の穀類加工食品。

項目６２．
前記水溶性キシランが、穀類加工食品の表面に接触している、項目５９に記載の穀類加工食品。

項目６３．
前記水溶性キシランの主鎖の数平均重合度が６以上５０００以下である、項目５９に記載の穀類加工食品。

項目６４．
前記水溶性キシランにおいて、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１〜２０の割合である、項目５９に記載の穀類加工食品。

項目６５．
前記水溶性キシランの数平均分子量が７，０００以上１００万以下である、項目５９に記載の穀類加工食品。

項目６６．
前記水溶性キシランが、木本性植物由来のキシランである、項目５９に記載の穀類加工食品。

項目６７．
前記水溶性キシランが、広葉樹由来のキシランである、項目６６に記載の穀類加工食品。

項目６８．
物質表面の溶媒への親和性を向上させるための親和性向上剤であって、該親和性向上剤は、水溶性キシランを含み、該物質は、該水溶性キシランの不存在下で該溶媒に難溶性または不溶性である、親和性向上剤。

項目６９．
前記水溶性キシランの主鎖の数平均重合度が６以上５０００以下である、項目６８に記載の親和性向上剤。

項目７０．
前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、アラビノース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、項目６８に記載の親和性向上剤。

項目７１．
前記水溶性キシランにおいて、アラビノース残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が２０〜１００の割合である、項目７０に記載の親和性向上剤。

項目７２．
前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、項目６８に記載の親和性向上剤。

項目７３．
前記水溶性キシランにおいて、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１〜２０の割合である、項目７２に記載の親和性向上剤。

項目７４．
前記水溶性キシランの数平均分子量が７，０００以上１００万以下である、項目６８に記載の親和性向上剤。

項目７５．
前記水溶性キシランが、木本性植物由来のキシランである、項目６８に記載の親和性向上剤。

項目７６．
前記水溶性キシランが、広葉樹由来のキシランである、項目７５に記載の親和性向上剤。

項目７７．
水難溶性物質を溶媒に溶解するための可溶化剤として使用するための、項目６８に記載の親和性向上剤。

項目７８．
穀類加工食品用品質改良剤として使用するための、項目６８に記載の親和性向上剤。

項目７９．
ほぐれ改善剤として使用するための、項目６８に記載の親和性向上剤。

項目８０．
不快な味質を与える成分を含有する食品の味質を改良するための味質改良剤であって、該味質改良剤は、水溶性キシランを含む、味質改良剤。

項目８１．
前記不快な味質が苦味である、項目８０に記載の味質改良剤。

項目８２．
前記水溶性キシランの主鎖の数平均重合度が６以上５０００以下である、項目８０に記載の味質改良剤。

項目８３．
前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、アラビノース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、項目８０に記載の味質改良剤。

項目８４．
前記水溶性キシランにおいて、アラビノース残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が２０〜１００の割合である、項目８３に記載の味質改良剤。

項目８５．
前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、項目８０に記載の味質改良剤。

項目８６．
前記水溶性キシランにおいて、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１〜２０の割合である、項目８５に記載の味質改良剤。

項目８７．
前記水溶性キシランの数平均分子量が７，０００以上１００万以下である、項目８０に記載の味質改良剤。

項目８８．
前記水溶性キシランが、木本性植物由来のキシランである、項目８０に記載の味質改良剤。

項目８９．
前記水溶性キシランが、広葉樹由来のキシランである、項目８８に記載の味質改良剤。

項目９０．
前記食品が生理活性物質を含有し、該生理活性物質は苦味を有し、該食品の苦味が、前記水溶性キシランの不存在下と比較して軽減される、項目８０に記載の味質改良剤。

項目９１．
前記食品が、茶飲料である、項目８０に記載の味質改良剤。

本発明の親和性向上剤を用いることにより、従来技術よりも低い親和性向上剤濃度で、難溶性または不溶性の物質（例えば、水難溶性物質）を可溶化することができる。これにより、難溶性または不溶性の（例えば、水難溶性の）有用物質が、医薬品、化粧品、食品などの分野で利用可能となる。

更に、好ましい実施形態では、本発明の溶液を用いることにより、難溶性または不溶性の（例えば、水難溶性）物質を均一に含有した塗料（水性塗料を除く）（例えば、溶剤系塗料など）、ゲルなどを得ることができ、さらにはフィルム、繊維などの成型物を得ることができる。

本発明の方法によれば、従来よりもほぐれがよく、保存後の食感に優れた穀類加工食品が得られる。

本発明の方法によれば、食品の不快な味質を軽減することができる。特に、苦味物質を含む食品の苦味を軽減することができる。

以下、本発明を詳細に説明する。本発明は、物質表面の溶媒への親和性を向上させる方法を提供する。本発明はまた、添加された水溶性キシラン、物質および溶媒を含む溶液を提供する。本発明はまた、添加された水溶性キシランと難溶性物質とを含む成型物を提供する。本発明はまた、水溶性キシランが添加された穀類加工食品を提供する。本発明はまた、物質表面の溶媒への親和性を向上させるための親和性向上剤を提供する。本発明はまた、不快な味質を与える成分を含有する食品の味質を改良するための味質改良剤を提供する。本発明はまた、不快な味質を与える成分を含有する食品の不快な味質を軽減する方法を提供する。

（１．水溶性キシラン）
本明細書中で用いられる場合、用語「キシラン」とは、β−１，４結合によって連結された２以上のキシロース残基を含む分子をいう。本明細書中では、キシロース残基のみから構成される分子（すなわち、純粋なキシロースポリマー）に加えて、それらの修飾された分子、およびアラビノース残基などの他の残基が純粋なキシロースポリマーに結合した分子をも「キシラン」という。純粋なキシロースポリマーは、重合度５までは６ｍｇ／ｍＬ以上の濃度で水に溶解する。しかし、重合度６以上では水への溶解度は６ｍｇ／ｍＬ未満である。

本明細書中で用いられる場合、用語「水溶性キシラン」とは、β−１，４結合によって連結された６以上のキシロース残基を含む分子であって、２０℃の水に６ｍｇ／ｍＬ以上溶解する分子をいう。水溶性キシランは、純粋なキシロースポリマーではなく、キシロースポリマー中の少なくとも一部の水酸基が他の置換基（例えば、アセチル基、グルクロン酸残基、アラビノース残基など）に置き換わっている分子である。キシロース残基のみからなるキシランの水酸基が他の置換基に置き換わることにより、キシロース残基のみからなるキシランよりも水溶性が高くなることがある。キシロース残基のみからなるキシランの水酸基が他の置換基に置き換わっている分子は、キシロースポリマーに置換基が結合した分子、または修飾されたキシロースポリマーということもできる。なお、本明細書中で用語「修飾された」とは、基準分子と比較して修飾されている分子をいい、人為的操作によって製造された分子だけでなく、天然に存在する分子をも包含する。キシロースポリマーに４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基およびアセチル基が結合したものは、一般に、グルクロノキシランと呼ばれる。キシロースポリマーにアラビノース残基および４−Ｏ−メチルグルクロン酸が結合したものは、一般に、アラビノグルクロノキシランと呼ばれる。

水溶性キシランは、その主鎖にキシロース残基またはその修飾物のみを含むことが好ましく、その主鎖にキシロース残基またはアセチル化キシロース残基のみを含むことがより好ましい。本明細書中では、用語「主鎖」とは、β−１，４−結合によって連結された最も長い鎖をいう。水溶性キシロースが直鎖状である場合、その分子自体が主鎖であり、水溶性キシロースが分枝状である場合、β−１，４−結合によって連結された最も長い鎖が主鎖である。本発明で用いられる水溶性キシランの主鎖の数平均重合度は、好ましくは約６以上であり、より好ましくは約７以上であり、さらに好ましくは約８以上であり、特に好ましくは約９以上であり、最も好ましくは約１０以上である。本発明で用いられる水溶性キシランの主鎖の数平均重合度は、好ましくは約５０００以下であり、より好ましくは約１０００以下であり、さらに好ましくは約５００以下であり、特に好ましくは約１００以下であり、最も好ましくは約５０以下である。水溶性キシランの主鎖の数平均重合度が高すぎると水溶性が低すぎる場合がある。

親水基は、キシロース残基の１位、２位、３位または４位のいずれの位置においても結合し得る。１つのキシロース残基に対する親水基の結合箇所は、４箇所の全てであり得るが、３箇所以下が好ましく、２箇所以下がより好ましく、１箇所であることが最も好ましい。親水基は、キシロースポリマーの全てのキシロース残基に結合していてもよいが、好ましくは一部のキシロース残基にのみ結合している。親水基の結合の割合は、好ましくはキシロース残基１０個あたり１個以上であり、より好ましくはキシロース残基１０個あたり２個以上であり、さらに好ましくはキシロース残基１０個あたり３個以上であり、特に好ましくはキシロース残基１０個あたり４個以上であり、最も好ましくはキシロース残基１０個あたり５個以上である。親水基の例としては、アセチル基、４−Ｏ−メチル−α−Ｄ−グルクロン酸残基、Ｌ−アラビノフラノース残基、α−Ｄ−グルクロン酸残基が挙げられる。

本発明の特定の実施形態では、キシロース残基の２位に、他の糖残基が結合している水溶性キシランが好ましい。この水溶性キシランにおいて、キシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計と他の糖残基との割合は、他の糖残基１モルに対し、キシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が２０モル以下であることが好ましく、１０モル以下であることがより好ましく、６モル以下であることがさらに好ましい。キシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計と他の糖残基との割合は、他の糖残基１モルに対し、キシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１モル以上であることが好ましく、２モル以上であることがより好ましく、５モル以上であることがさらに好ましい。

本発明の特定の実施形態では、キシロース残基の２位に４−Ｏ−メチル−α−Ｄ−グルクロン酸残基がα−１，２−結合している水溶性キシランが好ましい。この水溶性キシランにおいて、キシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計と４−Ｏ−メチル−α−Ｄ−グルクロン酸残基との割合は、４−Ｏ−メチル−α−Ｄ−グルクロン酸残基１モルに対し、キシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１００モル以下であることが好ましく、５０モル以下であることがより好ましく、２０モル以下であることがさらに好ましい。キシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計と４−Ｏ−メチル−α−Ｄ−グルクロン酸残基との割合は、４−Ｏ−メチル−α−Ｄ−グルクロン酸残基１モルに対し、キシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１モル以上であることが好ましく、５モル以上であることがより好ましく、９モル以上であることがより好ましく、１０モル以上であることがより好ましく、１４モル以上であることがさらに好ましい。

水溶性キシランの数平均分子量は、好ましくは約１００万以下であり、より好ましくは約５０万以下であり、さらにより好ましくは約１０万以下であり、特に好ましくは約５万以下であり、最も好ましくは約２万以下である。水溶性キシランの数平均分子量は、好ましくは約１５００以上であり、より好ましくは約２０００以上であり、さらにより好ましくは約４０００以上であり、特に好ましくは約５０００以上であり、格別好ましくは約６０００以上であり、最も好ましくは約１万以上である。

本発明で用いられる好適な水溶性キシランは、好ましくは木本性植物由来である。水溶性キシランは、植物の細胞壁部分に多く含まれる。木材は特に、水溶性キシランを多く含む。水溶性キシランの構造は、由来する植物の種類に依存して様々である。広葉樹の木材に含まれるヘミセルロースの主成分はグルクロノキシランであることが公知である。広葉樹に含まれるグルクロノキシランは、キシロース残基１０：４−Ｏ−メチルグルクロン酸１：アセチル基６の割合で構成されることが多い。針葉樹の木材に含まれるヘミセルロースの主成分はグルコマンナンであり、針葉樹の木材はまたグルクロノキシランおよびアラビノグルクロノキシランも含むことが公知である。なお、グルコマンナンは主鎖がマンノース残基とグルコース残基とから構成されており、その比は一般に、マンノース残基３〜４：グルコース残基１である。本発明で用いられる水溶性キシランはより好ましくは広葉樹由来であり、より好ましくはブナ、カバ、アスペン、ニレ、ビーチまたはオーク由来であり、より好ましくはグルクロノキシランである。広葉樹のヘミセルロース成分は、本発明で用いられる水溶性キシランを多く含む。広葉樹由来の水溶性キシランは、アラビノース残基をほとんど含まないため特に好適である。当然のことながら、天然由来の水溶性キシランは、異なる分子量を有する種々の分子の混合物である。天然由来の水溶性キシランは、その効果を発揮し得る限り、夾雑物を含んだ状態で使用されてもよく、広い分子量分布を有する集団として使用されてもよく、より狭い分子量分布を有する集団になるように、より高純度に精製されてから使用されてもよい。

少量ではあるが、針葉樹、トウモロコシ、イネ、麦などのイネ科の草本植物などにも水溶性キシランは含まれる。これら由来の水溶性キシランは、４−Ｏ−メチル−α−Ｄ−グルクロン酸残基以外に、α−Ｌ−アラビノース残基がキシロース残基に共有結合している。α−Ｌ−アラビノース残基の含量が高すぎると親和性向上効果が得られない場合があるので、α−Ｌ−アラビノース残基の含量が高いキシランは本発明の目的に好適ではない。穀類（麦、米）、熊笹などから抽出されるヘミセルロースは、キシロース、４−Ｏ−メチルグルクロン酸およびアラビノースから主になるアラビノグルクロノキシランであり、本発明の水溶性キシランと異なり、アラビノースの含量が高い。これらアラビノグルクロノキシランは、アラビノースの含量が高いため、穀類加工食品用ほぐれの改良効果が比較的低い。草本性植物由来の水溶性キシランであっても、Ｌ−アラビノース残基を少なくとも一部除去することにより、本発明で利用され得る。Ｌ−アラビノース残基は、化学的方法または酵素的方法などの公知の方法によって除去され得る。

本発明の特定の実施形態では、水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、アラビノース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなることが好ましい。この実施形態において、水溶性キシラン中のＬ−アラビノース残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計は、好ましくは約７以上であり、より好ましくは約１０以上であり、さらに好ましくは約２０以上である。この実施形態において、水溶性キシラン中のＬ−アラビノース残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計は、好ましくは約１００以下であり、より好ましくは約６０以下であり、さらに好ましくは約４０以下である。

水溶性キシランは、例えば木材から、公知の方法に従って精製される。水溶性キシランの精製方法としては、例えば、脱リグニン処理した木材を原料として、１０％程度の水酸化カリウム溶液で抽出する方法などが挙げられる。水溶性キシランはまた、木材から製造された粉末セルロースを水に分散し、この溶液を濾紙、０．４５μｍフィルター、０．２μｍフィルターで順次濾過して得られる濾液を乾燥することによっても得られる。

本発明で用いられる水溶性キシランにおいて、キシロース残基とＬ−アラビノース残基との割合は、Ｌ−アラビノース残基１モルに対し、キシロース残基が７モル以上であることが好ましく、１０モル以上であることがより好ましく、２０モル以上であることがさらに好ましい。Ｌ−アラビノース残基１モルに対するキシロース残基の比に上限はなく、Ｌ−アラビノース残基１モルに対して、キシロース残基は例えば、１００残基以下、６０残基以下、４０残基以下などである。

本発明の特に好ましい実施形態では、水溶性キシランは好ましくはＬ−アラビノース残基を含まない。水溶性キシランは、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる。この実施形態において、水溶性キシラン中の４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計は、好ましくは約１以上であり、より好ましくは約５以上であり、さらに好ましくは約９以上であり、さらに好ましくは約１０以上であり、さらにより好ましくは約１４以上である。この実施形態において、水溶性キシラン中の４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計は、好ましくは約１００以下であり、より好ましくは約５０以下であり、さらに好ましくは約２０以下である。

（２．難溶性または不溶性の物質）
本発明では、難溶性または不溶性の物質の表面の、溶媒への親和性の向上が目的とされる。

本明細書中では、用語「難溶性」とは、溶媒に少量しかとけないことをいう。例えば、難溶性とは、室温（約２０℃）で、ある溶媒１リットルに、例えば、約１０ｇ未満しか溶けないことをいう。用語「水難溶性」とは、室温（約２０℃）で水１リットルに、例えば、約１０ｇ未満しか溶けないことをいう。

本明細書中では、用語「不溶性」とは、溶媒にほとんど溶けないことをいう。例えば、不溶性とは、室温（約２０℃）で、ある溶媒１リットルに、例えば、約１．０ｇ未満しか溶けないことをいう。用語「水不溶性」とは、室温（約２０℃）で水１リットルに、例えば、約１．０ｇ未満しか溶けないことをいう。

難溶性または不溶性の物質は好ましくは分子性物質である。用語「分子性物質」とは、それ以上分割するとその物質の性質が失われてしまう分子を単位として存在する物質をいう。金属などは分子性物質ではない。一般的には分子性物質の分子中の全ての原子間の結合は共有結合である。

難溶性または不溶性の物質は、様々な形態であり得、例えば、米飯などの穀粒、麺類などの物質塊であってもよい。

この物質が難溶性または不溶性である溶媒は、好ましくは水溶性キシランが溶解できる溶媒であり、より好ましくは水溶性キシランが室温（約２０℃）で１リットルあたり約１０ｇ以上溶解できる溶媒である。このような溶媒は好ましくは、水および水と混和性の任意の有機溶媒であり、最も好ましくは水である。有機溶媒の例としては、メタノール、エタノール、イソプロパノール、アセトン、アセトニトリル、プロピオニトリル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、メチルイソブチルケトン、メチルエチルケトン、γ−ブチルラクトン、プロピレンカーボネート、スルホラン、ニトロメタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、ジメチルスルホン、Ｎ−メチルピロリドン、ベンゼン、トルエン、キシレン、塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタンが挙げられる。

この物質は好ましくは、水難溶性または水不溶性であり、より好ましくは水難溶性である。

難溶性または不溶性の物質の例としては、炭素化合物、薬剤、食品成分および色素が挙げられる。ここで、炭素化合物とは、複数の炭素原子が共有結合により互いに結合して化合物を形成しているものをいう。

炭素化合物の例としては、カーボンナノチューブおよびフラーレンが挙げられる。カーボンナノチューブは、単層カーボンナノチューブまたは多層カーボンナノチューブであり得る。

カーボンナノチューブとは、炭素の同素体であり、複数の炭素原子が結合して筒状に並んだものをいう。カーボンナノチューブとしては、任意のカーボンナノチューブを用いることができる。カーボンナノチューブの例としては、単層カーボンナノチューブおよび多層カーボンナノチューブ、およびこれらがコイル状になったものが挙げられる。単層カーボンナノチューブは、グラファイト状炭素原子が一重で並んでいるものであり、多層カーボンナノチューブは、グラファイト状炭素原子が２層以上同心円状に重なったものである。本発明で用いられるカーボンナノチューブは、多層カーボンナノチューブでも単層カーボンナノチューブでもよいが、より好ましくは単層カーボンナノチューブである。カーボンナノチューブの片側が閉じた形をしたカーボンナノホーン、その頭部に穴があいたコップ型のナノカーボン物質、両側に穴があいたカーボンナノチューブなども用いることができる。

カーボンナノチューブは、任意の直径（すなわち、外径）のものであり得る。カーボンナノチューブの直径は好ましくは約０．４ナノメートル以上であり、さらに好ましくは約０．５ナノメートル以上であり、さらに好ましくは約０．６ナノメートル以上であり、さらに好ましくは約１．０ナノメートル以上であり、最も好ましくは約１．２ナノメートル以上である。カーボンナノチューブの直径は好ましくは約１００ナノメートル以下であり、より好ましくは約６０ナノメートル以下であり、さらに好ましくは約４０ナノメートル以下であり、さらに好ましくは約３０ナノメートル以下であり、さらに好ましくは約２０ナノメートル以下であり、さらに好ましくは約１０ナノメートル以下であり、さらに好ましくは５ナノメートル以下であり、さらに好ましくは約４ナノメートル以下であり、さらに好ましくは約３ナノメートル以下であり、さらに好ましくは約２ナノメートル以下であり、最も好ましくは約１．５ナノメートル以下である。

特に、単層カーボンナノチューブの場合、その直径は好ましくは約０．４ナノメートル以上であり、さらに好ましくは約０．５ナノメートル以上であり、さらに好ましくは約０．６ナノメートル以上であり、さらに好ましくは約１．０ナノメートル以上であり、最も好ましくは約１．２ナノメートル以上である。単層カーボンナノチューブの場合、その直径は好ましくは約５ナノメートル以下であり、より好ましくは約４ナノメートル以下であり、より好ましくは約３ナノメートル以下であり、より好ましくは約２ナノメートル以下であり、最も好ましくは約１．５ナノメートル以下である。

特に、多層カーボンナノチューブの場合、その直径は好ましくは約１ナノメートル以上であり、より好ましくは約２ナノメートル以上であり、より好ましくは約３ナノメートル以上であり、より好ましくは約４ナノメートル以上であり、より好ましくは約５ナノメートル以上であり、より好ましくは約１０ナノメートル以上であり、より好ましくは約２０ナノメートル以上であり、より好ましくは約３０ナノメートル以上であり、より好ましくは約４０ナノメートル以上であり、最も好ましくは約６０ナノメートル以上である。多層カーボンナノチューブの場合、その直径は好ましくは約１００ナノメートル以下であり、より好ましくは約６０ナノメートル以下であり、より好ましくは約４０ナノメートル以下であり、より好ましくは約３０ナノメートル以下であり、より好ましくは約２０ナノメートル以下であり、最も好ましくは約１０ナノメートル以下である。本明細書中で、多層ナノチューブについて直径という場合、最も外側のカーボンナノチューブの直径をいう。

カーボンナノチューブは、任意の長さ（すなわち、軸方向長さ）のものであり得る。カーボンナノチューブの長さは、好ましくは約０．６マイクロメートル以上であり、より好ましくは約１マイクロメートル以上であり、さらに好ましくは約２マイクロメートル以上であり、最も好ましくは約３マイクロメートル以上である。カーボンナノチューブの長さは、好ましくは約１０００マイクロメートル以下であり、より好ましくは約５００マイクロメートル以下であり、より好ましくは約２００マイクロメートル以下であり、より好ましくは約１００マイクロメートル以下であり、より好ましくは約５０マイクロメートル以下であり、より好ましくは約２０マイクロメートル以下であり、より好ましくは約１５マイクロメートル以下であり、さらに好ましくは約１０マイクロメートル以下であり、最も好ましくは約５マイクロメートル以下である。

本発明に用いられるカーボンナノチューブは、市販のものであっても、当該分野で公知の任意の方法によって製造されてもよい。カーボンナノチューブは例えば、シンセンナノテクポート社（Ｓｈｅｎｚｈｅｎ Ｎａｎｏｔｅｃｈ Ｐｏｒｔ Ｃｏ．，Ｌｔｄ．）、ＣＡＲＢＯＮ ＮＡＮＯＴＥＣＨＮＯＬＯＧＩＥＳ ＩＮＣ．、ＳＥＳ ＲＥＳＥＡＲＣＨ、昭和電工社などから販売されている。

カーボンナノチューブの製造方法の例としては、二酸化炭素の接触水素還元法、アーク放電法（例えば、Ｃ．Ｊｏｕｒｎｅｔら、Ｎａｔｕｒｅ（ロンドン），３８８（１９９７），７５６を参照のこと）、レーザー蒸発法（例えば、Ａ．Ｇ．Ｒｉｎｚｌｅｒら、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ａ，１９９８，６７，２９を参照のこと）、ＣＶＤ法、気相成長法、一酸化炭素を高温高圧化で鉄触媒と共に反応させて気相で成長させるＨｉＰｃｏ法（例えば、Ｐ．Ｎｉｋｏｌａｅｖら、Ｃｈｅｍ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．，１９９９，３１３，９１を参照のこと）などが挙げられる。

カーボンナノチューブは、洗浄、遠心分離、ろ過、酸化、クロマトグラフィーなどによって精製されたものであっても、未精製のものであってもよい。精製されたものであることが好ましい。用いられるカーボンナノチューブの純度は、任意であり得るが、好ましくは約５％以上、より好ましくは約１０％以上、さらに好ましくは約２０％以上、さらに好ましくは約３０％以上、さらに好ましくは約４０％以上、さらに好ましくは約５０％以上、さらに好ましくは約６０％以上、さらに好ましくは約７０％以上、さらに好ましくは約８０％以上、さらに好ましくは約９０％以上、最も好ましくは約９５％以上である。カーボンナノチューブの純度が高いほど、特有の機能が発現されやすい。なお、本明細書中でカーボンナノチューブの純度という場合、特定の分子量の１種類のカーボンナノチューブとしての純度ではなく、カーボンナノチューブ全体としての純度をいう。すなわち、カーボンナノチューブ粉末がＡという特定の分子量のカーボンナノチューブ３０重量％と、Ｂという特定の分子量のカーボンナノチューブ７０重量％とからなっている場合、この粉末の純度は１００％である。もちろん、用いられるカーボンナノチューブは、特定の直径、特定の長さ、特定の構造（単層か多層か）などについて選択されたものであってもよい。

本発明に用いられるカーボンナノチューブは、ボールミル、振動ミル、サンドミル、ロールミルなどのボール型混練装置等を用いて粉砕したもの、または化学的処理もしくは物理的処理によって短く切断されたものであってもよい。

フラーレンは、六角形および五角形で配置されたｓｐ^２混成炭素のみで構成される閉じたかご形分子である。フラーレン（例えば、Ｃ_６０、Ｃ_７０）は、蒸発した炭素から凝縮によって製造された閉じた回転楕円体のかご形として最初に同定された。フラーレンの炭素数は通常６０〜１２０であり、具体的には炭素数６０、７０、７６、７８、８２、８４、９０、９４、９６及びそれより大きなものの存在が確認されている。これらは単一でも混合物であってもよい。

本発明に用いられるフラーレンは、市販のものであっても、当該分野で公知の任意の方法によって製造されてもよい。フラーレンは例えば、フロンティアカーボン株式会社から販売されている。

薬剤とは、医薬品として用いられる化合物またはその化合物を含む製剤をいう。薬剤の例としては、コルチコイド、アンドロゲン、エストロゲン、プロゲストゲン、プロトンポンプ阻害剤、５−ＨＴ１アンタゴニスト、交感神経遮断薬、交感神経興奮薬、抗コリン作動薬、トランキライザー、抗不安薬、解毒薬、鎮痛薬、カルシウムアンタゴニスト、制吐薬、下垂体・視床下部ホルモン、抗パーキンソン薬、抗ヒスタミン薬、アンギオテンシンＩＩアンタゴニスト、リドカイン、ニトログリセリン、ニューロキノン拮抗剤などが挙げられる。

食品成分とは、食品に用いられる任意の材料をいう。なお、便宜上、本明細書中では色素は食品成分に含まない。食品成分の例としては、食品に添加され得る生理活性物質、炭水化物（糖質、繊維）、脂質、タンパク質、無機質、食物繊維などが挙げられる。食品に添加され得る生理活性物質の例としては、ポリフェノール（例えば、カテキン、タンニン、ウーロン茶ポリフェノール、クロロゲン酸、カカオマスポリフェノール、フラボノイド（例えば、アントシアニン、ヘスペリジン、ネオヘスペリジン、ルチン、ナリンジン、ケルセチン、イソフラボンおよびナリンゲニン））、アルカロイド（例えば、カプサイシン）、酸（例えば、酢酸、クエン酸、リンゴ酸、乳酸、フマル酸、酒石酸、アジピン酸）、ビタミン類（ビタミンＡ、ビタミンＢ_１、ビタミンＢ_２、ビタミンＢ_６、ビタミンＣ、ビタミンＤ、ビタミンＥ、ニコチン酸、ニコチン酸アミド、パントテン酸）などが挙げられる。生理活性物質は好ましくはカテキン、タンニン、カカオマスポリフェノール、ヘスペリジン、ネオヘスペリジン、ルチンまたはイソフラボンであり、最も好ましくはカテキンである。

色素とは、物品（例えば、食品または成型材料など）に着色するために添加される添加剤をいう。例えば、含量および染料に分類されるものが使用可能である。色素の例としては、クチナシ色素、ベニバナ色素、ウコン色素、ベニコウジ色素、カロテン、アナトー色素、パプリカ色素、デュナリエラ色素、パーム油色素、シタン色素、ビートレッド、コチニール色素、ラック色素、シソ色素、アカカヤベツ色素、アカダイコン色素、ムラサキイモ色素、ムラサキトウモロコシ色素、ブドウ果皮色素、ブドウ果汁色素、ブルーベリー色素、エルダーベリー色素、クロロフィル、スピルリナ色素、カカオ色素、タマリンド色素、カキ色素、コウリャン色素、炭末色素、アカネ色素、ボイセンベリー色素、ハイビスカス色素、タマネギ色素、食用合成色素（黄色４号、黄色５号、赤色２号、赤色３号、赤色４０号、赤色１０２号、赤色１０４号、赤色１０５号、赤色１０６号、青色１号、青色２号）が挙げられる。色素は可食性であっても、可食性でなくてもよい。

（３．溶媒）
本発明の方法に用いられる溶媒としては、水溶性キシランを溶解できる溶媒が挙げられる。溶媒は好ましくは、水または水と混和性の任意の有機溶媒であり、最も好ましくは水である。有機溶媒の例としては、メタノール、エタノール、イソプロパノール、アセトン、アセトニトリル、プロピオニトリル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、メチルイソブチルケトン、メチルエチルケトン、γ−ブチルラクトン、プロピレンカーボネート、スルホラン、ニトロメタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、ジメチルスルホン、Ｎ−メチルピロリドン、ベンゼン、トルエン、キシレン、塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタンが挙げられる。

水と有機溶媒とを混合する場合、溶媒全体のうちの水の割合は、約５０容積％以上であることが好ましく、約６０容積％以上であることが好ましく、約７０容積％以上であることが好ましく、約８０容積％以上であることが好ましく、約９０容積％以上であることが好ましく、約９５容積％以上であることが最も好ましい。水と混合される有機溶媒は、１種類であっても２種類以上であってもよい。環境への影響および人体への影響などを考慮すると、溶媒は水であるかまたは主に水からなることが好ましい。用語「主に水からなる」とは、溶媒の約８０容積％以上が水であることをいう。

（４．物質表面の溶媒への親和性を向上させる方法）
本発明の方法は、物質表面の溶媒への親和性を向上させる方法である。本発明の方法は、物質表面と水溶性キシランと溶媒とを接触させる工程を包含する。詳細な理論は不明であるが、水溶性キシランが、難溶性または不溶性の物質の表面と溶媒との間で作用して、難溶性または不溶性の物質の表面の、溶媒への親和性を向上させる。

難溶性または不溶性の物質が分子性物質である場合、物質表面と水溶性キシランと溶媒とを接触させる工程により、この物質は、この溶媒中に可溶化する。そのため、この場合、本発明の方法は、物質の可溶化方法であるともいえる。用語「可溶化」とは、難溶性または不溶性であった物質が可溶性になるかもしくは可溶性物質と同様の挙動をするようになることをいう。難溶性または不溶性の物質が可溶化すると、この物質が溶媒に可溶化した溶液が得られる。この溶液は、そのままの濃度で用いられてもよく、濃縮または希釈して用いられてもよい。例えば、難溶性または不溶性の物質の溶液を作製した後、この溶液を濃縮して、濃縮溶液を作製し得る。

１つの実施形態では、本発明の方法は、接触させる工程において、難溶性または不溶性の物質（例えば、カーボンナノチューブ）と水溶性キシランと溶媒との混合物に超音波を投射することを包含する。

別の実施形態では、本発明の方法は、接触させる工程において、水溶性キシランおよび溶媒を含む溶液に、難溶性または不溶性の物質（例えば、カーボンナノチューブ）を添加することを包含する。

別の実施形態では、本発明の方法は、添加された水溶性キシランと難溶性または不溶性の物質（例えば、カーボンナノチューブ）とを混合した後に溶媒を添加することにより混合物を得てもよい。この混合物においては、水溶性キシランとこの物質と溶媒とが接触している。

本発明の方法で用いられる水溶性キシランについては上記「１．水溶性キシラン」に記載の通りであり、難溶性または不溶性の物質については上記「２．難溶性または不溶性の物質」に記載の通りであり、そして溶媒については上記「３．溶媒」に記載の通りである。

難溶性または不溶性の物質の例としてカーボンナノチューブを均一に溶解させた溶液の作製方法の一例について説明する。他の難溶性または不溶性の物質についてもこの手順は同様に行われ得る。

溶媒に水溶性キシランを添加して、水溶性キシラン溶液を作製し得る。水溶性キシラン溶液中の水溶性キシランの濃度は、水溶性キシランが溶解し得る限り、任意に設定され得る。添加する水溶性キシランの量は、得られる溶液中の水溶性キシランの濃度が、好ましくは約０．０５重量％以上であり、より好ましくは約０．１重量％以上であり、より好ましくは約０．２重量％以上である。溶液中の水溶性キシランの濃度は、好ましくは約５重量％以下であり、より好ましくは約２重量％以下であり、より好ましくは約１．５重量％以下であり、さらに好ましくは約１重量％以下である。例えば、約１重量％以下の濃度範囲となる量であることが好ましい。水溶性キシランの濃度が高すぎると、溶解するカーボンナノチューブの量が減少する場合がある。水溶性キシランの濃度が低すぎると、溶解するカーボンナノチューブの量が低すぎる場合がある。

次いで、水溶性キシランを含む溶液に、カーボンナノチューブを添加して混合物を得る。添加するカーボンナノチューブは、粉末の形態であることが好ましい。添加されるカーボンナノチューブの量は、本発明の方法によって溶解可能なカーボンナノチューブの量を超える量であればよく、任意に設定され得る。添加されるカーボンナノチューブの量は、例えば、溶液１００重量部に対して約０．１重量部以上、約０．２重量部以上、約０．５重量部以上、約１重量部以上、または約５重量部以上であり得る。添加されるカーボンナノチューブの量は、例えば、溶液１００重量部に対して約１０重量部以下、約７．５重量部以下、約５重量部以下、約３重量部以下、または約１重量部以下であり得る。

カーボンナノチューブの代わりにフラーレンを用いる場合、添加されるフラーレンの量は、本発明の方法によって溶解可能なフラーレンの量を超える量であればよく、任意に設定され得る。添加されるフラーレンの量は、例えば、溶液１００重量部に対して約０．１重量部以上、約０．２重量部以上、約０．５重量部以上、約１重量部以上、または約５重量部以上であり得る。添加されるフラーレンの量は、例えば、溶液１００重量部に対して約１０重量部以下、約７．５重量部以下、約５重量部以下、約３重量部以下、または約１重量部以下であり得る。

カーボンナノチューブの代わりに薬剤を用いる場合、添加される薬剤の量は、本発明の方法によって溶解可能な薬剤の量を超える量であればよく、任意に設定され得る。添加される薬剤の量は、例えば、溶液１００重量部に対して約０．１重量部以上、約０．２重量部以上、約０．５重量部以上、約１重量部以上、または約５重量部以上であり得る。添加される薬剤の量は、例えば、溶液１００重量部に対して約１０重量部以下、約７．５重量部以下、約５重量部以下、約３重量部以下、または約１重量部以下であり得る。

カーボンナノチューブの代わりに食品成分を用いる場合、添加される食品成分の量は、本発明の方法によって溶解可能な食品成分の量を超える量であればよく、任意に設定され得る。添加される食品成分の量は、例えば、溶液１００重量部に対して約０．１重量部以上、約０．２重量部以上、約０．５重量部以上、約１重量部以上、または約５重量部以上であり得る。添加される食品成分の量は、例えば、溶液１００重量部に対して約１０重量部以下、約７．５重量部以下、約５重量部以下、約３重量部以下、または約１重量部以下であり得る。

カーボンナノチューブの代わりに色素を用いる場合、添加される色素の量は、本発明の方法によって溶解可能な色素の量を超える量であればよく、任意に設定され得る。添加される色素の量は、例えば、溶液１００重量部に対して約０．１重量部以上、約０．２重量部以上、約０．５重量部以上、約１重量部以上、または約５重量部以上であり得る。添加される色素の量は、例えば、溶液１００重量部に対して約１０重量部以下、約７．５重量部以下、約５重量部以下、約３重量部以下、または約１重量部以下であり得る。

あるいは、水溶性キシランとカーボンナノチューブとを予め混合した後、これに溶媒を添加することによって混合物を得てもよい。また、他の機械的手段によって充分に混合してもよい。

次いで、得られた混合物に超音波を投射することにより該カーボンナノチューブを溶解させる。超音波を投射する方法は、水溶性キシラン溶液にカーボンナノチューブを均一に溶解させ得る方法である限り、その超音波の投射方法、周波数、時間などの条件は特に限定されるものではない。超音波を投射する際の温度および圧力も、水溶性キシランおよびカーボンナノチューブを含む溶液が、液体状態を保つ条件であればよい。例えば、水溶性キシランおよびカーボンナノチューブを含む溶液をガラス容器に入れ、バス型ソニケーターを使用して、室温で超音波を投射することが行われる。例えば、超音波発振機における定格出力は、超音波発振機の単位底面積当たり約０．１ワット／ｃｍ^２以上が好ましく、約０．２ワット／ｃｍ^２以上がより好ましく、約０．３ワット／ｃｍ^２以上がより好ましく、約１０ワット／ｃｍ^２以上がより好ましく、約５０ワット／ｃｍ^２以上がより好ましく、約１００ワット／ｃｍ^２以上が最も好ましい。超音波発振機における定格出力は、超音波発振機の単位底面積当たり約１５００ワット／ｃｍ^２以下が好ましく、約７５０ワット／ｃｍ^２以下がより好ましく、約５００ワット／ｃｍ^２以下がより好ましく、約３００ワット／ｃｍ^２以下が最も好ましい。発振周波数は約１０ＫＨｚ以上が好ましく、約１５ＫＨｚ以上がより好ましく、約２０ＫＨｚ以上が最も好ましい。発振周波数は２０から５０ＫＨｚの範囲で使用することが好ましい。振幅は、約２０μｍ以上であることが好ましく、約３０μｍ以上であることが最も好ましい。振幅は、約４０μｍ以下であることが好ましい。また、超音波投射処理の時間は約１分間〜約３時間が好ましく、より好ましくは約３分間〜約３０分間である。超音波を投射する際またはその前後に、ボルテックスミキサー、ホモジナイザー、スパイラルミキサー、プラネタリーミキサー、ディスパーサー、ハイブリットミキサーなどの撹拌装置を用いてもよい。混合物の温度は、溶解させる物質が分解または変質せず、溶媒が揮発しすぎない温度であれば任意の温度であり得る。カーボンナノチューブおよびフラーレンは非常に耐熱性が強いので、溶解させる物質がカーボンナノチューブまたはフラーレンであるか、またはこれらと同等に耐熱性が強い場合、混合物の温度は、例えば、約５℃以上であり、好ましくは約１０℃以上であり、さらに好ましくは約１５℃以上であり、さらに好ましくは約２０℃以上であり、最も好ましくは約２５℃以上である。混合物の温度は、例えば、約１００℃以下であり、好ましくは約９０℃以下であり、さらに好ましくは約８０℃以下であり、さらに好ましくは約７０℃以下であり、最も好ましくは約６０℃以下である。溶解させる物質が熱不安定性の物質（例えば、薬剤、食品成分、色素など）の場合、混合物の温度は、例えば、約５℃以上であり、好ましくは約１０℃以上であり、さらに好ましくは約１５℃以上であり、さらに好ましくは約２０℃以上であり、最も好ましくは約２５℃以上である。混合物の温度は、例えば、約８０℃以下であり、好ましくは約７０℃以下であり、さらに好ましくは約６０℃以下であり、さらに好ましくは約５０℃以下であり、最も好ましくは約４０℃以下である。

超音波の投射後、この溶液中の未溶解のカーボンナノチューブを含む固形物をろ過、遠心分離などにより取り除くことにより、カーボンナノチューブが均質に溶解された溶液が得られる。超音波を投射後の溶液から、未溶解の固形物を取り除く方法は、フィルターによるろ過、遠心分離など、溶解したカーボンナノチューブと未溶解の固形物とを分離できる限りにおいて特に限定されるものではない。フィルターによるろ過の場合、フィルターは溶解したカーボンナノチューブは通過し、未溶解の固形物は通過しない孔径を有するものを使用する。好ましくは、孔径１μｍ〜数百μｍ程度のフィルターを用いる。遠心分離の場合、溶解したカーボンナノチューブが上清に残り、未溶解の固形物が沈澱に分かれる条件を選択する。好ましくは、１，０００〜４，０００×ｇ、５〜３０分間と同等の遠心力をかけることにより分離する。このようにして、カーボンナノチューブが均質に溶解している溶液が得られる。

カーボンナノチューブが溶液中に均質に溶解していることは、カーボンナノチューブ溶液中のカーボンナノチューブを遠心分離などにより回収し、溶媒で洗浄して過剰に存在する水溶性キシランを除いた後、原子間力顕微鏡を用いて確認する。より具体的な方法の一例を、実施例１−１および１−２に後述する。

溶液中に溶解しているカーボンナノチューブの量は、例えば、７０，０００×ｇ、１５分間遠心分離してカーボンナノチューブを回収し、重量を測定することにより測定することができる。あるいは、文献「Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．」誌、Ｐ１９３（２００１）に記載されるように、カーボンナノチューブの濃度は、５００ｎｍでの吸光度と極めて良好な相関があり、水溶性キシランはこの波長での吸収はほとんどない。それゆえ、カーボンナノチューブの濃度は、５００ｎｍ付近での吸収を有する何らかの他の物質を含む場合以外は、溶液の５００ｎｍでの吸光度を測定することにより容易に決定される。難溶性または不溶性の物質として他の物質を用いた場合に、溶液中のその物質の濃度の測定方法は、その物質に合わせて適切に選択され得る。

溶液中のカーボンナノチューブの濃度は、カーボンナノチューブが溶解可能である限り、任意に設定され得る。溶液中のカーボンナノチューブの濃度は、好ましくは約３０ｍｇ／Ｌ（約０．００３重量％）以上であり、より好ましくは約５０ｍｇ／Ｌ（約０．００５重量％）以上であり、さらに好ましくは約１００ｍｇ／Ｌ（約０．０１重量％）以上であり、さらに好ましくは約１５０ｍｇ／Ｌ（約０．０１５重量％）以上であり、さらに好ましくは約３００ｍｇ／Ｌ（約０．０３重量％）以上であり、さらに好ましくは約４００ｍｇ／Ｌ（約０．０４重量％）以上であり、さらに好ましくは約５００ｍｇ／Ｌ（約０．０５重量％）以上であり、さらに好ましくは約６００ｍｇ／Ｌ（約０．０６重量％）以上であり、さらに好ましくは約７００ｍｇ／Ｌ（約０．０７重量％）以上であり、最も好ましくは約８００ｍｇ／Ｌ（約０．０８重量％）以上である。溶液中のカーボンナノチューブの濃度はまた、約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以上、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以上、約３ｇ／Ｌ（約０．３重量％）以上、約４ｇ／Ｌ（約０．４重量％）以上または約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以上であることが好ましい場合がある。カーボンナノチューブが溶解し得る限り、本発明の溶液中に含まれるカーボンナノチューブの濃度に上限はないが、通常、約１００ｇ／Ｌ（約１０．０重量％）以下、約７０ｇ／Ｌ（約７．０重量％）以下、約５０ｇ／Ｌ（約５．０重量％）以下、約４０ｇ／Ｌ（約４．０重量％）以下、約３０ｇ／Ｌ（約３．０重量％）以下、約２０ｇ／Ｌ（約２．０重量％）以下、約１５ｇ／Ｌ（約１．５重量％）以下、約１０ｇ／Ｌ（約１重量％）以下、約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以下、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以下または約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以下である。

溶液中のフラーレンの濃度は、フラーレンが溶解可能である限り、任意に設定され得る。溶液中のフラーレンの濃度は、好ましくは約３０ｍｇ／Ｌ（約０．００３重量％）以上であり、より好ましくは約５０ｍｇ／Ｌ（約０．００５重量％）以上であり、さらに好ましくは約１００ｍｇ／Ｌ（約０．０１重量％）以上であり、さらに好ましくは約１５０ｍｇ／Ｌ（約０．０１５重量％）以上であり、さらに好ましくは約３００ｍｇ／Ｌ（約０．０３重量％）以上であり、さらに好ましくは約４００ｍｇ／Ｌ（約０．０４重量％）以上であり、さらに好ましくは約５００ｍｇ／Ｌ（約０．０５重量％）以上であり、さらに好ましくは約６００ｍｇ／Ｌ（約０．６重量％）以上であり、さらに好ましくは約７００ｍｇ／Ｌ（約０．０７重量％）以上であり、最も好ましくは約８００ｍｇ／Ｌ（約０．０８重量％）以上である。溶液中のフラーレンの濃度はまた、約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以上、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以上、約３ｇ／Ｌ（約０．３重量％）以上、約４ｇ／Ｌ（約０．４重量％）以上または約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以上であることが好ましい場合がある。フラーレンが溶解し得る限り、本発明の溶液中に含まれるフラーレンの濃度に上限はないが、通常、約１００ｇ／Ｌ（約１０．０重量％）以下、約７０ｇ／Ｌ（約７．０重量％）以下、約５０ｇ／Ｌ（約５．０重量％）以下、約４０ｇ／Ｌ（約４．０重量％）以下、約３０ｇ／Ｌ（約３．０重量％）以下、約２０ｇ／Ｌ（約２．０重量％）以下、約１５ｇ／Ｌ（約１．５重量％）以下、約１０ｇ／Ｌ（約１重量％）以下、約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以下、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以下または約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以下である。

溶液中の薬剤の濃度は、薬剤が溶解可能である限り、任意に設定され得る。溶液中の薬剤の濃度は、好ましくは約３０ｍｇ／Ｌ（約０．００３重量％）以上であり、より好ましくは約５０ｍｇ／Ｌ（約０．００５重量％）以上であり、さらに好ましくは約１００ｍｇ／Ｌ（約０．０１重量％）以上であり、さらに好ましくは約１５０ｍｇ／Ｌ（約０．０１５重量％）以上であり、さらに好ましくは約３００ｍｇ／Ｌ（約０．０３重量％）以上であり、さらに好ましくは約４００ｍｇ／Ｌ（約０．０４重量％）以上であり、さらに好ましくは約５００ｍｇ／Ｌ（約０．０５重量％）以上であり、さらに好ましくは約６００ｍｇ／Ｌ（約０．６重量％）以上であり、さらに好ましくは約７００ｍｇ／Ｌ（約０．０７重量％）以上であり、最も好ましくは約８００ｍｇ／Ｌ（約０．０８重量％）以上である。溶液中の薬剤の濃度はまた、約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以上、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以上、約３ｇ／Ｌ（約０．３重量％）以上、約４ｇ／Ｌ（約０．４重量％）以上または約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以上であることが好ましい場合がある。薬剤が溶解し得る限り、本発明の溶液中に含まれる薬剤の濃度に上限はないが、通常、約１００ｇ／Ｌ（約１０．０重量％）以下、約７０ｇ／Ｌ（約７．０重量％）以下、約５０ｇ／Ｌ（約５．０重量％）以下、約４０ｇ／Ｌ（約４．０重量％）以下、約３０ｇ／Ｌ（約３．０重量％）以下、約２０ｇ／Ｌ（約２．０重量％）以下、約１５ｇ／Ｌ（約１．５重量％）以下、約１０ｇ／Ｌ（約１重量％）以下、約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以下、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以下または約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以下である。

溶液中の食品成分の濃度は、食品成分が溶解可能である限り、任意に設定され得る。溶液中の食品成分の濃度は、好ましくは約３０ｍｇ／Ｌ（約０．００３重量％）以上であり、より好ましくは約５０ｍｇ／Ｌ（約０．００５重量％）以上であり、さらに好ましくは約１００ｍｇ／Ｌ（約０．０１重量％）以上であり、さらに好ましくは約１５０ｍｇ／Ｌ（約０．０１５重量％）以上であり、さらに好ましくは約３００ｍｇ／Ｌ（約０．０３重量％）以上であり、さらに好ましくは約４００ｍｇ／Ｌ（約０．０４重量％）以上であり、さらに好ましくは約５００ｍｇ／Ｌ（約０．０５重量％）以上であり、さらに好ましくは約６００ｍｇ／Ｌ（約０．６重量％）以上であり、さらに好ましくは約７００ｍｇ／Ｌ（約０．０７重量％）以上であり、最も好ましくは約８００ｍｇ／Ｌ（約０．０８重量％）以上である。溶液中の食品成分の濃度はまた、約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以上、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以上、約３ｇ／Ｌ（約０．３重量％）以上、約４ｇ／Ｌ（約０．４重量％）以上または約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以上であることが好ましい場合がある。食品成分が溶解し得る限り、本発明の溶液中に含まれる食品成分の濃度に上限はないが、通常、約１００ｇ／Ｌ（約１０．０重量％）以下、約７０ｇ／Ｌ（約７．０重量％）以下、約５０ｇ／Ｌ（約５．０重量％）以下、約４０ｇ／Ｌ（約４．０重量％）以下、約３０ｇ／Ｌ（約３．０重量％）以下、約２０ｇ／Ｌ（約２．０重量％）以下、約１５ｇ／Ｌ（約１．５重量％）以下、約１０ｇ／Ｌ（約１重量％）以下、約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以下、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以下または約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以下である。

溶液中の色素の濃度は、色素が溶解可能である限り、任意に設定され得る。溶液中の色素の濃度は、好ましくは約３０ｍｇ／Ｌ（約０．００３重量％）以上であり、より好ましくは約５０ｍｇ／Ｌ（約０．００５重量％）以上であり、さらに好ましくは約１００ｍｇ／Ｌ（約０．０１重量％）以上であり、さらに好ましくは約１５０ｍｇ／Ｌ（約０．０１５重量％）以上であり、さらに好ましくは約３００ｍｇ／Ｌ（約０．０３重量％）以上であり、さらに好ましくは約４００ｍｇ／Ｌ（約０．０４重量％）以上であり、さらに好ましくは約５００ｍｇ／Ｌ（約０．０５重量％）以上であり、さらに好ましくは約６００ｍｇ／Ｌ（約０．６重量％）以上であり、さらに好ましくは約７００ｍｇ／Ｌ（約０．０７重量％）以上であり、最も好ましくは約８００ｍｇ／Ｌ（約０．０８重量％）以上である。溶液中の色素の濃度はまた、約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以上、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以上、約３ｇ／Ｌ（約０．３重量％）以上、約４ｇ／Ｌ（約０．４重量％）以上または約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以上であることが好ましい場合がある。色素が溶解し得る限り、本発明の溶液中に含まれる色素の濃度に上限はないが、通常、約１００ｇ／Ｌ（約１０．０重量％）以下、約７０ｇ／Ｌ（約７．０重量％）以下、約５０ｇ／Ｌ（約５．０重量％）以下、約４０ｇ／Ｌ（約４．０重量％）以下、約３０ｇ／Ｌ（約３．０重量％）以下、約２０ｇ／Ｌ（約２．０重量％）以下、約１５ｇ／Ｌ（約１．５重量％）以下、約１０ｇ／Ｌ（約１重量％）以下、約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以下、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以下または約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以下である。

本明細書中では、溶解度は、２０℃で測定した溶解度である。

１つの好ましい実施形態では、本発明の方法は、食品分野で利用される。例えば、難溶性または不溶性物質が、穀類加工食品である場合、本発明により、穀類加工食品の表面の溶媒への親和性が向上する。穀類加工食品の例としては、米飯類および麺類が挙げられる。穀類加工食品の表面の溶媒への親和性が向上すると、穀類加工食品のほぐれが改善する。それゆえ、物質表面と水溶性キシランと該溶媒とを接触させる工程により、穀類加工食品のほぐれが改善する。

本明細書中では、用語「穀類加工食品」とは、米、麦、そば、あわ、ひえ、とうもろこしなどの穀類を主原料とする食品であって、調理がされていないそのままの状態では食用に適さない食品、味付けなどがされていないが調理の一部が施されており食用が可能な食品、および調理済み食品のいずれをもいう。穀類加工食品は、好ましくは、調理済み食品である。

本明細書中では、穀類加工食品のうち、調理がされていないそのままの状態では食用に適さない食品を、穀類未調理食品という。穀類未調理食品の例としては、糖質を主成分とする食品および糖質を主成分とする部分を含む食品が挙げられる。このような食品の例としては、コメ、パン生地、うどん生地（生麺および乾麺を含む）、そうめん生地（生麺および乾麺を含む）、中華麺生地（生麺および乾麺を含む）、そば生地（生麺および乾麺を含む）、マカロニ（生の状態および乾いた状態を含む）、スパゲッティ（生麺および乾麺を含む）、未加熱のぎょうざ、未加熱のしゅうまい、未加熱のまんじゅうなどが挙げられる。穀類未調理食品は、生の状態であっても、乾燥状態であっても、冷凍された状態であってもよい。

本明細書中では、用語「加熱調理する」とは、穀類未調理食品に熱を加えて、穀類未調理食品を喫食可能な状態にすることをいう。加熱調理は、対象となる穀類未調理食品に応じて当該分野で周知の方法で行われ得る。

本明細書中で用語「加熱調理中」とは、穀類食品の加熱が開始された後、加熱が終了するまでの間をいう。

本明細書中では、穀類加工食品のうち、味付けなどがされていないが調理の一部が施されており食用が可能な食品を半調理済み食品という。半調理済み食品の例としては、茹麺、レトルト麺、冷凍茹麺等の状態のうどん、素麺、中華麺、そば等、レトルト米飯、冷凍米飯等が挙げられる。穀類半調理済み食品は、好ましくはレトルト米飯類である。

本明細書中では、穀類加工食品のうち、すぐに喫食可能な調理済み食品を穀類加熱調理済み食品という。穀類加熱調理済みの例としては、米飯、パン、うどん、素麺、中華麺、そば、マカロニ、スパゲッティ、ぎょうざ、しゅうまい、まんじゅう等が挙げられる。穀類加熱調理済み食品は好ましくは、米飯類である。用語「加熱調理済み」とは、調理工程のうちの加熱工程が済んでおり、すぐに喫食可能であることをいう。

本発明の方法を用いることにより、穀類加工食品の表面の溶媒への親和性が向上し、ほぐれが改良される。ほぐれが改良されたか否かは、例えば、本発明で使用される水溶性キシランを添加して得られた食品の試料および無添加の試料の圧縮応力を測定し、これらの試料の圧縮応力を比較することによって判断される。無添加の場合と比較して、添加の場合に圧縮応力が低下したならば、添加によってほぐれが改良されたといえる。

水溶性キシランは、直接まぶす、砂糖、食塩等の粉体に分散して噴霧する、水、だし等の液体に溶解して浸漬または噴霧するなど、当該分野で公知の任意の方法によって穀類加工食品に添加され得る。添加方法としては、使用する水溶性キシランの全量を一度に食品中に投入してもよく、時間をかけて少量ずつ投入してもよい。水溶性キシランを添加するタイミングは、穀類加工食品の加熱前、加熱中または加熱後のいずれであってもよい。添加の際もしくは添加の後には、必要に応じて食品の撹拌を行って、食品中の材料全体の表面に均一に水溶性キシランを接触させるようにすることが好ましい。

添加工程は、穀類加工食品同士が付着する前に行ってもよいし、付着した後に行ってもよい。食品が付着した後に添加する場合には、水溶性キシランを水などの溶媒に溶解して添加することが好ましい。穀類加工食品の表面の澱粉がβ化する前に添加工程が行われれば、加熱終了後、添加工程までの間の経過時間および添加時点での温度条件に関係なく、水溶性キシランのほぐれ改良効果が発揮される。

穀類加工食品に水溶性キシランを添加する場合、添加される水溶性キシランの量は代表的に、穀類加工食品１００重量部に対して約０．５重量部〜約２０重量部であり、好ましくは約１．０重量部〜約１０重量部であり、より好ましくは、約１．０重量部〜約５．０重量部である。添加量が０．５重量部未満ではほぐれ改良効果が得られにくい場合があり、２０重量部より多い場合は、得られる穀類ほぐれ改良食品の表面がべたつく、粉っぽくなる等の問題が生じる場合がある。

（５．添加された水溶性キシラン、難溶性または不溶性の物質および溶媒を含む溶液）
本発明の溶液は、添加された水溶性キシラン、難溶性または不溶性の物質および溶媒を含む。本発明の溶液に含まれる難溶性または不溶性の物質は、分子性物質である。

溶液中の添加された水溶性キシランの濃度は、水溶性キシランが溶解可能である限り、任意に設定され得る。溶液中の水溶性キシランの濃度は、好ましくは約０．０５重量％以上であり、より好ましくは約０．１重量％以上であり、より好ましくは約０．２重量％以上である。溶液中の水溶性キシランの濃度は、好ましくは約５重量％以下であり、より好ましくは約２重量％以下であり、より好ましくは約１．５重量％以下であり、さらに好ましくは約１重量％以下である。水溶性キシランの濃度が高すぎると、難溶性または不溶性の物質の溶解量が減少する場合がある。水溶性キシランの濃度が低すぎると、難溶性または不溶性の物質の溶解量が少なくなる場合がある。

本発明の溶液に含まれる水溶性キシランについては上記「１．水溶性キシラン」に記載の通りであり、難溶性または不溶性の物質については上記「２．難溶性または不溶性の物質」に記載の通りであり、そして溶媒については上記「３．溶媒」に記載の通りである。

溶液中のカーボンナノチューブの濃度は、カーボンナノチューブが溶解可能である限り、任意に設定され得る。溶液中のカーボンナノチューブの濃度は、好ましくは約３０ｍｇ／Ｌ（約０．００３重量％）以上であり、より好ましくは約５０ｍｇ／Ｌ（約０．００５重量％）以上であり、さらに好ましくは約１００ｍｇ／Ｌ（約０．０１重量％）以上であり、さらに好ましくは約１５０ｍｇ／Ｌ（約０．０１５重量％）以上であり、さらに好ましくは約３００ｍｇ／Ｌ（約０．０３重量％）以上であり、さらに好ましくは約４００ｍｇ／Ｌ（約０．０４重量％）以上であり、さらに好ましくは約５００ｍｇ／Ｌ（約０．０５重量％）以上であり、さらに好ましくは約６００ｍｇ／Ｌ（約０．６重量％）以上であり、さらに好ましくは約７００ｍｇ／Ｌ（約０．０７重量％）以上であり、最も好ましくは約８００ｍｇ／Ｌ（約０．０８重量％）以上である。溶液中のカーボンナノチューブの濃度はまた、約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以上、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以上、約３ｇ／Ｌ（約０．３重量％）以上、約４ｇ／Ｌ（約０．４重量％）以上または約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以上であることが好ましい場合がある。カーボンナノチューブが溶解し得る限り、本発明の溶液中に含まれるカーボンナノチューブの濃度に上限はないが、通常、約１００ｇ／Ｌ（約１０．０重量％）以下、約７０ｇ／Ｌ（約７．０重量％）以下、約５０ｇ／Ｌ（約５．０重量％）以下、約４０ｇ／Ｌ（約４．０重量％）以下、約３０ｇ／Ｌ（約３．０重量％）以下、約２０ｇ／Ｌ（約２．０重量％）以下、約１５ｇ／Ｌ（約１．５重量％）以下、約１０ｇ／Ｌ（約１重量％）以下、約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以下、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以下または約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以下である。

溶液中のフラーレンの濃度は、フラーレンが溶解可能である限り、任意に設定され得る。溶液中のフラーレンの濃度は、好ましくは約３０ｍｇ／Ｌ（約０．００３重量％）以上であり、より好ましくは約５０ｍｇ／Ｌ（約０．００５重量％）以上であり、さらに好ましくは約１００ｍｇ／Ｌ（約０．０１重量％）以上であり、さらに好ましくは約１５０ｍｇ／Ｌ（約０．０１５重量％）以上であり、さらに好ましくは約３００ｍｇ／Ｌ（約０．０３重量％）以上であり、さらに好ましくは約４００ｍｇ／Ｌ（約０．０４重量％）以上であり、さらに好ましくは約５００ｍｇ／Ｌ（約０．０５重量％）以上であり、さらに好ましくは約６００ｍｇ／Ｌ（約０．６重量％）以上であり、さらに好ましくは約７００ｍｇ／Ｌ（約０．０７重量％）以上であり、最も好ましくは約８００ｍｇ／Ｌ（約０．０８重量％）以上である。溶液中のフラーレンの濃度はまた、約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以上、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以上、約３ｇ／Ｌ（約０．３重量％）以上、約４ｇ／Ｌ（約０．４重量％）以上または約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以上であることが好ましい場合がある。フラーレンが溶解し得る限り、本発明の溶液中に含まれるフラーレンの濃度に上限はないが、通常、約１００ｇ／Ｌ（約１０．０重量％）以下、約７０ｇ／Ｌ（約７．０重量％）以下、約５０ｇ／Ｌ（約５．０重量％）以下、約４０ｇ／Ｌ（約４．０重量％）以下、約３０ｇ／Ｌ（約３．０重量％）以下、約２０ｇ／Ｌ（約２．０重量％）以下、約１５ｇ／Ｌ（約１．５重量％）以下、約１０ｇ／Ｌ（約１重量％）以下、約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以下、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以下または約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以下である。

溶液中の薬剤の濃度は、薬剤が溶解可能である限り、任意に設定され得る。溶液中の薬剤の濃度は、好ましくは約３０ｍｇ／Ｌ（約０．００３重量％）以上であり、より好ましくは約５０ｍｇ／Ｌ（約０．００５重量％）以上であり、さらに好ましくは約１００ｍｇ／Ｌ（約０．０１重量％）以上であり、さらに好ましくは約１５０ｍｇ／Ｌ（約０．０１５重量％）以上であり、さらに好ましくは約３００ｍｇ／Ｌ（約０．０３重量％）以上であり、さらに好ましくは約４００ｍｇ／Ｌ（約０．０４重量％）以上であり、さらに好ましくは約５００ｍｇ／Ｌ（約０．０５重量％）以上であり、さらに好ましくは約６００ｍｇ／Ｌ（約０．６重量％）以上であり、さらに好ましくは約７００ｍｇ／Ｌ（約０．０７重量％）以上であり、最も好ましくは約８００ｍｇ／Ｌ（約０．０８重量％）以上である。溶液中の薬剤の濃度はまた、約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以上、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以上、約３ｇ／Ｌ（約０．３重量％）以上、約４ｇ／Ｌ（約０．４重量％）以上または約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以上であることが好ましい場合がある。薬剤が溶解し得る限り、本発明の溶液中に含まれる薬剤の濃度に上限はないが、通常、約１００ｇ／Ｌ（約１０．０重量％）以下、約７０ｇ／Ｌ（約７．０重量％）以下、約５０ｇ／Ｌ（約５．０重量％）以下、約４０ｇ／Ｌ（約４．０重量％）以下、約３０ｇ／Ｌ（約３．０重量％）以下、約２０ｇ／Ｌ（約２．０重量％）以下、約１５ｇ／Ｌ（約１．５重量％）以下、約１０ｇ／Ｌ（約１重量％）以下、約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以下、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以下または約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以下である。

溶液中の食品成分の濃度は、食品成分が溶解可能である限り、任意に設定され得る。溶液中の食品成分の濃度は、好ましくは約３０ｍｇ／Ｌ（約０．００３重量％）以上であり、より好ましくは約５０ｍｇ／Ｌ（約０．００５重量％）以上であり、さらに好ましくは約１００ｍｇ／Ｌ（約０．０１重量％）以上であり、さらに好ましくは約１５０ｍｇ／Ｌ（約０．０１５重量％）以上であり、さらに好ましくは約３００ｍｇ／Ｌ（約０．０３重量％）以上であり、さらに好ましくは約４００ｍｇ／Ｌ（約０．０４重量％）以上であり、さらに好ましくは約５００ｍｇ／Ｌ（約０．０５重量％）以上であり、さらに好ましくは約６００ｍｇ／Ｌ（約０．６重量％）以上であり、さらに好ましくは約７００ｍｇ／Ｌ（約０．０７重量％）以上であり、最も好ましくは約８００ｍｇ／Ｌ（約０．０８重量％）以上である。溶液中の食品成分の濃度はまた、約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以上、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以上、約３ｇ／Ｌ（約０．３重量％）以上、約４ｇ／Ｌ（約０．４重量％）以上または約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以上であることが好ましい場合がある。食品成分が溶解し得る限り、本発明の溶液中に含まれる食品成分の濃度に上限はないが、通常、約１００ｇ／Ｌ（約１０．０重量％）以下、約７０ｇ／Ｌ（約７．０重量％）以下、約５０ｇ／Ｌ（約５．０重量％）以下、約４０ｇ／Ｌ（約４．０重量％）以下、約３０ｇ／Ｌ（約３．０重量％）以下、約２０ｇ／Ｌ（約２．０重量％）以下、約１５ｇ／Ｌ（約１．５重量％）以下、約１０ｇ／Ｌ（約１重量％）以下、約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以下、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以下または約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以下である。

溶液中の色素の濃度は、色素が溶解可能である限り、任意に設定され得る。溶液中の色素の濃度は、好ましくは約３０ｍｇ／Ｌ（約０．００３重量％）以上であり、より好ましくは約５０ｍｇ／Ｌ（約０．００５重量％）以上であり、さらに好ましくは約１００ｍｇ／Ｌ（約０．０１重量％）以上であり、さらに好ましくは約１５０ｍｇ／Ｌ（約０．０１５重量％）以上であり、さらに好ましくは約３００ｍｇ／Ｌ（約０．０３重量％）以上であり、さらに好ましくは約４００ｍｇ／Ｌ（約０．０４重量％）以上であり、さらに好ましくは約５００ｍｇ／Ｌ（約０．０５重量％）以上であり、さらに好ましくは約６００ｍｇ／Ｌ（約０．６重量％）以上であり、さらに好ましくは約７００ｍｇ／Ｌ（約０．０７重量％）以上であり、最も好ましくは約８００ｍｇ／Ｌ（約０．０８重量％）以上である。溶液中の色素の濃度はまた、約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以上、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以上、約３ｇ／Ｌ（約０．３重量％）以上、約４ｇ／Ｌ（約０．４重量％）以上または約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以上であることが好ましい場合がある。色素が溶解し得る限り、本発明の溶液中に含まれる色素の濃度に上限はないが、通常、約１００ｇ／Ｌ（約１０重量％）以下、約１０ｇ／Ｌ（約１重量％）以下、約５ｇ／Ｌ（約０．５重量％）以下、約２ｇ／Ｌ（約０．２重量％）以下または約１ｇ／Ｌ（約０．１重量％）以下である。

本発明の溶液中には、難溶性または不溶性の物質の溶解度を顕著に低下させない限り、水溶性キシランおよびこの物質以外の任意の物質を含み得る。

本発明の溶液は、必要に応じて、フィルムなどの基材の原料、顔料、可塑剤、可溶化剤、塗面調整剤、流動性調整剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、保存安定剤、接着助剤、増粘剤などの公知の各種物質をさらに含み得る。フィルムなどの基材の原料は、ポリマーであり得る。このようなポリマーの例としては、ポリビニルアルコール、プルラン、デキストラン、デンプン（アミロースおよびアミロペクチン）およびデンプン誘導体、セルロース誘導体（例えば、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロースなど）、ポリエチレングリコール、ポリアクリルアミド、ポリビニルピロリドン、ポリアクリル酸、ポリスチレンスルホン酸、ジメチルアミノエチルアクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、デオキシリボ核酸、リボ核酸、グアーガム、キサンタンガム、アルギン酸、アラビアガム、カラギーナン、コンドロイチン硫酸、ヒアルロン酸、カードラン、キチン、キトサン、ゼラチンなどが挙げられる。別のポリマーの例としては、アミロースが挙げられる。これらの物質の添加量は、当業者によって任意に設定され得る。

本発明の溶液は、その導電性を更に向上させるために導電性物質をさらに含有していてもよい。導電性物質の例としては、炭素系物質（例えば、炭素繊維、導電性カーボンブラック、黒鉛など）、金属酸化物（例えば、酸化錫、酸化亜鉛など）、金属（例えば、銀、ニッケル、銅など）が挙げられる。これらの物質の添加量は、当業者によって任意に設定され得る。

本発明の溶液中には、難溶性または不溶性の物質が溶解している。用語「難溶性または不溶性の物質が溶解している」とは、難溶性または不溶性の物質を含む液体を、２０℃にて２，２００×ｇで１０分間遠心分離した後にその液体全体に難溶性または不溶性の物質が依然として分布しており、難溶性または不溶性の物質による液体の呈色の低下、沈澱などが認められないことをいう。溶液中では、難溶性または不溶性の物質は、ほぼ単一の分子として溶解している。

難溶性または不溶性の物質として例えば、カーボンナノチューブを用いる場合、本発明の溶液中には、カーボンナノチューブが溶解している。用語「カーボンナノチューブが溶解している」とは、カーボンナノチューブを含む液体を、２０℃にて２，２００×ｇで１０分間遠心分離した後にその液体全体にカーボンナノチューブが依然として分布しており、カーボンナノチューブによる液体の呈色の低下、沈澱などが認められないことをいう。溶液中では、カーボンナノチューブは、ほぼ単一の分子として溶解している。

本発明の溶液中には、難溶性または不溶性の物質（例えば、カーボンナノチューブ）が安定して溶解している。用語「難溶性または不溶性の物質が安定して溶解している」とは、難溶性または不溶性の物質の溶液を室温（好ましくは約２０℃）に少なくとも３日間放置した場合に、難溶性または不溶性の物質による液体の呈色の低下、沈澱などが認められないことをいう。用語「カーボンナノチューブが安定して溶解している」とは、カーボンナノチューブの溶液を室温（好ましくは約２０℃）に少なくとも３日間放置した場合に、カーボンナノチューブによる液体の呈色の低下、沈澱などが認められないことをいう。本発明の溶液は、好ましくは約１週間、より好ましくは約２週間、さらに好ましくは約３週間、最も好ましくは約４週間放置した後でも、難溶性または不溶性の物質による液体の呈色の低下、沈澱などが認められない。

なお、本明細書中では、溶液中に難溶性または不溶性の物質が溶質として溶解していれば、その溶質以外の他の物質（例えば、顔料など）が溶解していなくても溶液と呼ぶ。他の物質は、溶解、沈澱、分散またはコロイド化していてもよい。他の物質が溶解していない溶液の例としては、塗料（水性塗料を除く）（例えば、溶媒系塗料など）、乳剤、染料、顔料、セメントなどが挙げられる。なお、本明細書では、溶剤系塗料とは、塗料において樹脂を分散または溶解する成分（すなわち、溶媒）全体のうちの有機溶媒の割合が、混合する前の水の容積と有機溶媒の容積との合計の、約４０体積％以上である塗料をいう。溶剤系塗料において水と有機溶媒とを混合する場合、媒体全体のうちの有機溶媒の割合は、混合する前の水の容積と有機溶媒の容積との合計の、約５０体積％以上であることが好ましく、約６０体積％以上であることがより好ましく、約７０体積％以上であることがより好ましく、約８０体積％以上であることがより好ましく、約９０体積％以上であることがより好ましく、約９５体積％以上であることが最も好ましい。

（６．添加された水溶性キシランと難溶性または不溶性の物質とを含む成型物）
本発明の成型物は、添加された水溶性キシランと難溶性または不溶性の物質とを含む。好ましい実施形態では、本発明の成型物は、カーボンナノチューブと水溶性キシランとポリマーとを主成分として形成される。本発明の成型物に含まれる難溶性または不溶性の物質は、分子性物質である。

本発明の成型物中に含まれる水溶性キシランについては上記「１．水溶性キシラン」に記載の通りであり、難溶性または不溶性の物質については上記「２．難溶性または不溶性の物質」に記載の通りであり、そして溶媒については上記「３．溶媒」に記載の通りである。

本明細書中では、用語「ポリマー」とは、目的とする難溶性または不溶性の物質および水溶性キシラン以外のポリマーである。ポリマーを含むことにより、そのポリマーの有する特性に依存して、強度、ガスバリア性などが成型物に付与される。

成型物中の水溶性キシランの含有量は、少ないほどよく、好ましくは約１重量％以下であり、さらに好ましくは約０．１重量％以下であり、最も好ましくは約０．００１重量％以下である。

特定の実施形態では、成型物中の難溶性または不溶性の物質はカーボンナノチューブである。この場合、成型物中のカーボンナノチューブの含有量は、好ましくは約０．００１重量％以上であり、より好ましくは約０．０１重量％以上であり、さらに好ましくは約０．０５重量％以上であり、最も好ましくは約０．１重量％以上である。成型物中のカーボンナノチューブの含有量は、好ましくは約２０重量％以下であり、さらに好ましくは約１５重量％以下であり、最も好ましくは約１０重量％以下である。

特定の実施形態では、成型物中の難溶性または不溶性の物質はフラーレンである。この場合、成型物中のフラーレンの含有量は、好ましくは約０．００１重量％以上であり、より好ましくは約０．０１重量％以上であり、さらに好ましくは約０．０５重量％以上であり、最も好ましくは約０．１重量％以上である。成型物中のフラーレンの含有量は、好ましくは約２０重量％以下であり、さらに好ましくは約１５重量％以下であり、最も好ましくは約１０重量％以下である。

特定の実施形態では、成型物中の難溶性または不溶性の物質は薬剤である。この場合、成型物中の薬剤の含有量は、好ましくは約０．００１重量％以上であり、より好ましくは約０．０１重量％以上であり、さらに好ましくは約０．０５重量％以上であり、最も好ましくは約０．１重量％以上である。成型物中の薬剤の含有量は、好ましくは約２０重量％以下であり、さらに好ましくは約１５重量％以下であり、最も好ましくは約１０重量％以下である。

特定の実施形態では、成型物中の難溶性または不溶性の物質は食品成分である。この場合、成型物中の食品成分の含有量は、好ましくは約０．００１重量％以上であり、より好ましくは約０．０１重量％以上であり、さらに好ましくは約０．０５重量％以上であり、最も好ましくは約０．１重量％以上である。成型物中の食品成分の含有量は、好ましくは約２０重量％以下であり、さらに好ましくは約１５重量％以下であり、最も好ましくは約１０重量％以下である。

特定の実施形態では、成型物中の難溶性または不溶性の物質は色素である。この場合、成型物中の色素の含有量は、好ましくは約０．００１重量％以上であり、より好ましくは約０．０１重量％以上であり、さらに好ましくは約０．０５重量％以上であり、最も好ましくは約０．１重量％以上である。成型物中の色素の含有量は、好ましくは約２０重量％以下であり、さらに好ましくは約１５重量％以下であり、最も好ましくは約１０重量％以下である。

なお、便宜上、本明細書中でカーボンナノチューブおよび水溶性キシランは、「ポリマー」に含まない。すなわち、本明細書中の用語「ポリマー」とは、カーボンナノチューブおよび水溶性キシラン以外の高分子材料を意味する。

ポリマーとしては成型材料として使用され得る任意のポリマーが用いられ得る。ポリマーは、特定の実施形態では、好ましくは水に溶解可能な溶媒に溶解するポリマー、さらに好ましくは水溶性ポリマーである。特に、水溶性ポリマーを用いることにより、カーボンナノチューブを分散させた成型物（例えば、フィルム）を、水のみを溶媒に用いて作製できる。

本発明の成型物において用いられるポリマーとしては、アミロース、酵素合成アミロース、プルラン、デキストラン、デンプンおよびその誘導体、セルロース誘導体（例えば、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース）、デオキシリボ核酸、リボ核酸、グアーガム、キサンタンガム、アルギン酸、アラビアガム、カラギーナン、コンドロイチン硫酸、ヒアルロン酸、カードラン、キチン、キトサン、ゼラチン、乳酸ポリマー、グリコール酸ポリマーなど、およびこれらの任意の組み合わせが挙げられる。酵素合成アミロースとは、グルコース−１−リン酸を原料として、酵素グリコーゲンホスホリラーゼにより合成されるグルコースがα−１，４結合のみで直鎖状に結合した分子を指す。

本発明の成形物において用いられ得るポリマーとしてはまた、ポリビニルアルコール、ポリエチレングリコール、ポリアクリルアミド、ポリビニルピロリドン、ポリアクリル酸、ポリスチレンスルホン酸、ジメチルアミノエチルアクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ポリ（メタクリル酸メチル）、ポリスチレン、ポリプロピレン、ナイロン、ポリカーボネート、ポリオレフィン、ポリエチレン、ポリエステル、ポリイミド、ポリアミド、エポキシ、フェノール樹脂など、およびこれらの任意の組合せが挙げられる。

難溶性または不溶性の物質としてカーボンナノチューブを用いる場合、本発明の成型物は、携帯電話、ラップトップコンピュータなどのための電磁遮蔽部品、ステルス航空機用のレーダー吸収材料、自動車用材料（例えばボディー、バンパー、ウィンドー、エンジン部品）、燃料電池の電極、ナノエレクトロニクス材料（新世代コンピュータ用メモリ、ディスプレーデバイスなど）において、および高強度で軽量の複合材として用いられ得る。本発明の成型物は、フィルム、繊維、積層体の接着層、コーティングなどとしても用いられ得る。

難溶性または不溶性の物質としてフラーレンを用いる場合、本発明の成型物は、携帯電話、ラップトップコンピュータなどのための電磁遮蔽部品、ステルス航空機用のレーダー吸収材料、ナノエレクトロニクス材料（新世代コンピュータ用メモリなど）において、および高強度で軽量の複合材として用いられ得る。本発明の成型物は、フィルム、繊維、積層体の接着層、コーティングなどとしても用いられ得る。

難溶性または不溶性の物質として例えば、抗菌性、生理活性などを持つ薬剤を用いる場合、本発明により、抗菌性、生理活性などを持つ成型物を得ることができる。本発明の成型物は、フィルム、繊維、積層体の接着層、コーティングなどとしても用いられ得る。

難溶性または不溶性の物質として例えば、生理活性を持つ食品成分を用いる場合、本発明により、生理活性を持つ成型物を得ることができる。成形に使用されるポリマーが可食性の場合、本発明の成型物は、加工食品としても用いられ得る。本発明の成型物は、フィルム、繊維、積層体の接着層、コーティングなどとしても用いられ得る。

難溶性または不溶性の物質として色素を用いる場合、本発明により、着色した成型物を得ることができる。成形に使用されるポリマーや色素が可食性の場合、加工食品としても用いられ得る。本発明の成型物は、フィルム、繊維、積層体の接着層、コーティングなどとしても用いられ得る。

本発明の成型物はまた、必要に応じて、顔料、可塑剤、可溶化剤、塗面調整剤、流動性調整剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、保存安定剤、接着助剤、増粘剤などの公知の各種物質をさらに含み得る。これらの物質の添加量は、当業者によって任意に設定され得る。

本発明の成型物はまた、その導電性を更に向上させるために導電性物質をさらに含有していてもよい。特に、難溶性または不溶性の物質として炭素化合物（例えば、カーボンナノチューブまたはフラーレン）を用いる場合、導電性物質を含むことが好ましい。導電性物質の例としては、炭素系物質（例えば、炭素繊維、導電性カーボンブラック、黒鉛など）、金属酸化物（例えば、酸化錫、酸化亜鉛など）、金属（例えば、銀、ニッケル、銅など）が挙げられる。

本発明により得られる溶液は、難溶性または不溶性の物質が溶媒中に均質に溶解していることを特徴としている。この溶液を利用することにより、難溶性または不溶性の物質が均質に分布した成型物を得ることができる。本発明の成型物は好ましくは、水のみを溶媒とした溶液から成型される。本発明の成型物は、添加された水溶性キシランと難溶性または不溶性の物質とを含む。成型物は、この溶液にポリマー（高分子素材）を加えて乾燥して製造される。本発明の成型物は、任意の形状であり得る。本発明の成型物の形状は、例えば、フィルム、繊維などの形状であり得る。特定の実施形態では、本発明の成型物の形状は、好ましくはフィルム状または繊維の形状である。本発明の成型物は、フィルムなどのように固体状であってもよく、ゲル状であってもよい。ポリマーとしてゲルを形成する性質を有する材料を使用し、ゲル状の成型物を得ることも可能である。また、ポリマーをゲル化させるゲル化剤を用いてゲル状にすることも可能である。特定の実施形態では、本発明の成型物は好ましくはゲル状である。ポリマーが主にアミロースである成型物は生分解性を有する。生分解性とは、微生物または生物が合成する酵素の作用により、水、二酸化炭素、アンモニアなどの低分子に分解される物質、あるいは微生物または植物に分解吸収されて同化される物質をいう。特定の実施形態では、本発明の成型物は生分解性であることが好ましい。

（７．成型方法）
本発明の溶液を成型材料として用いて、従来公知の任意の成型方法により成型することができる。例えば、ポリマー材料の成型方法として公知の各種方法が使用可能であり、具体的には、射出成型、押出成型、プレス成型、キャスト法、ブロー成型などの方法が挙げられる。

溶媒を含む材料を用いる成型方法（例えば、キャスト法など）の場合には、本発明により得られる溶液をそのまま用いてもよく、あるいはその溶媒の一部を除去して用いてもよく、または同種もしくは別の溶媒を加えて用いてもよい。溶媒を実質的に含まない材料を用いて行う成型方法（例えば、射出成型、押出成型など）の場合には、上記水溶性キシラン、難溶性または不溶性の物質およびポリマーを含む溶液中の溶媒を除去して成型用の材料とすることができる。

成型物製造の一例として、フィルムの作製方法について説明する。難溶性または不溶性の物質の溶液をポリマーと混合し、溶液キャスト法、スピンコート法によりフィルムが作られる。このフィルムは、難溶性または不溶性の物質の溶液と同様、難溶性または不溶性の物質が均質に溶解分布していることを特徴とする。こうして得たフィルムを延伸することにより、延伸フィルムにすることができる。延伸を行う際には、延伸に耐えられるポリマーと混合することが好ましい。特定の実施形態では、本発明の成型物は好ましくは延伸フィルムである。

（８．水溶性キシランが添加された穀類加工食品）
本発明の穀類加工食品には、水溶性キシランが添加されている。本発明の穀類加工食品に添加される水溶性キシランは、上記「１．水溶性キシラン」に記載の通りである。さらに好ましくはこの水溶性キシランは木本性植物由来であり、特に好ましくはアラビノース残基をほとんど含まず、最も好ましくはアラビノース残基を含まない。アラビノース残基を含まない水溶性キシランを用いた場合、分散性、ほぐれの改善などの性能が優れる。なお、「添加された水溶性キシラン」と記載した場合、この水溶性キシランには、穀類加工食品に元々含まれるキシランは含まれない。水溶性キシランを添加していない穀類加工食品は、水溶性キシランをほとんど含まず、その含有量は約０．０５重量％未満である。水溶性キシランを添加していない穀類加工食品を水中に放置しておいても水溶性キシランは水中にほとんど溶け出さない。そのため、水溶性キシランが添加された穀類加工食品に含まれる水溶性キシランは、ほぼ全てが添加されたものである。

本発明の穀類加工食品中の水溶性キシランの量は、好ましくは約０．０５重量％以上であり、より好ましくは約０．１重量％以上であり、さらに好ましくは約０．２重量％以上であり、最も好ましくは約０．５重量％以上である。本発明の穀類加工食品中の水溶性キシランの量は、好ましくは約２０重量％以下であり、より好ましくは約１０重量％以下であり、より好ましくは約５重量％以下であり、最も好ましくは約１重量％以下である。含有量が０．０５重量％未満ではほぐれ改良効果が得られにくい場合があり、含有量が２０重量％より多い場合は、穀類加工食品の表面がべたつく、粉っぽくなる等の問題が生じる場合がある。

（９．物質表面の溶媒への親和性を向上させるための親和性向上剤）
本発明の親和性向上剤は、物質表面の溶媒への親和性を向上させるための親和性向上剤である。本発明の親和性向上剤は、水溶性キシランを含み、この物質は、水溶性キシランの不存在下で該溶媒に難溶性または不溶性である。本発明の親和性向上剤中に含まれる水溶性キシランについては、上記「１．水溶性キシラン」に記載の通りである。本発明の親和性向上剤は、水溶性キシラン以外に賦形剤、増量剤などを含み得る。

本発明の親和性向上剤を用いると、水溶性キシランが物質表面に作用して、溶媒への親和性を向上させ、物質が充分に小さい分子状物質である場合、溶媒中に溶解する。そのため、本発明の親和性向上剤は、可溶化剤として使用することができる。

本発明の親和性向上剤を用いると、穀類加工食品の品質を改良することができる。そのため、本発明の親和性向上剤は、穀類加工食品用改良剤として使用され得る。本発明の親和性向上剤によって達成される改良は、例えば、穀類加工食品のほぐれの改善、食感の改善などである。

本発明の親和性向上剤はまた、物性改良剤としても使用される。本発明の親和性向上剤を用いると、難溶性または不溶性物質の溶媒との親和性が向上し、その結果、難溶性または不溶性物質の物性が改良される。そのため、本発明の親和性向上剤は、例えば、付着防止剤として、または粘度低化剤として使用され得る。

本発明の親和性向上剤はまた、ほぐれ改善剤としても使用され得る。ほぐれ改善剤として使用される親和性向上剤は、上述した水溶性キシランのみから構成されてもよいが、必要に応じて、他の成分を含んでもよい。本発明の親和性向上剤は、組成物として提供され得る。ほぐれ改善剤は、例えば、スプレーされる溶液として提供され得る。ほぐれ改善剤はまた、すし飯の素、炊き込みご飯の素のような即席調味食品として提供されてもよい。

ほぐれ改善剤として使用される場合、本発明の親和性向上剤に含まれる水溶性キシランの含有量は、穀類加工食品に添加するに適切であれば任意の割合であり得る。親和性向上剤中の水溶性キシランの含有量は好ましくは、親和性向上剤の重量１００％に対して約１重量％〜約９０重量％であり、より好ましくは約３重量％〜約３０重量％であり、さらに好ましくは約５重量％〜約２０重量％である。水溶性キシランの重量が多すぎると、穀類加工食品に均一に混ざりにくくなる場合がある。水溶性キシランの重量が少なすぎると、添加の効果が得られにくい場合がある。

ほぐれ改善剤として使用される場合、本発明の親和性向上剤は、必要に応じて、「調味料」を含み得る。本明細書中で用語「調味料」とは、食物の味を調えるために使用される材料をいう。従来公知の任意の調味料が本発明に使用可能である。具体的な調味料の例としては、水溶性キシランを除く糖類、塩、酢、醤油、味噌、ソース、乳製品、化学調味料、野菜エキス、果物のエキス、野菜のペースト、果物のペースト、肉エキス、だし、カレー粉などが挙げられる。

水溶性キシランを除く糖類の例としては、単糖類、二糖類、オリゴ糖類、糖アルコール類などの糖質が挙げられる。単糖類としては、果糖、ブドウ糖、キシロース、ソルボース、ガラクトース、異性化糖などが挙げられる。二糖類としては、麦芽糖、乳糖、トレハロース、ショ糖、異性化乳糖、パラチノースなどがある。オリゴ糖類としては、キシロオリゴ糖、フラクトオリゴ糖、ダイズオリゴ糖、イソマルトオリゴ糖、ラクトスクロース、ガラクトオリゴ糖、ラクチュロース、パラチノースオリゴ糖、シュクロオリゴ糖、テアンオリゴ糖、海藻オリゴ糖などが挙げられる。糖アルコール類としては、マルチトール、キシリトール、ソルビトール、マンニトール、パラチニットなどが挙げられる。

塩の例としては、天然塩および精製塩が挙げられる。天然塩としては、岩塩、伯方の塩、赤穂の塩などが挙げられる。

酢の例としては、米酢、穀物酢、果実酢、醸造酢、合成酢などが挙げられる。米酢の例としては、米酢、玄米酢などが挙げられる。穀物酢の例としては、粕酢、モルト酢などが挙げられる。果実酢の例としては、リンゴ酢、ブドウ酢、パイン酢などが挙げられる。

醤油の例としては、濃口醤油、薄口醤油、魚醤などが挙げられる。

味噌の例としては、白味噌、赤味噌、八丁味噌などが挙げられる。

ソースの例としては、ウスターソースなどが挙げられる。

乳製品の例としては、脱脂粉乳、クリーム、濃縮ホエイ、バターなどが挙げられる。

野菜エキスの例としては、タマネギエキス、ハクサイエキスなどが挙げられる。

野菜のペーストの例としては、トマトペーストなどが挙げられる。

果物のペーストの例としては、モモペースト、リンゴペーストなどが挙げられる。

肉エキスの例としては、ビーフエキス、ポークエキス、チキンエキスなどが挙げられる。

だしとしては、かつおだし、昆布だし、煮干しだしなどが挙げられる。

カレー粉としては、一般に用いられる任意のカレー粉が用いられ得る。

本発明の親和性向上剤は、必要に応じて「水」を含み得る。水は、軟水、中間水および硬水のいずれであってもよい。軟水とは、硬度１０°未満の水をいい、中間水とは、硬度１０°以上２０°未満の水をいい、硬水とは、硬度２０°以上の水をいう。水は、好ましくは軟水または中間水であり、より好ましくは軟水である。

本発明の親和性向上剤は、水溶性キシランによる効果を妨害しない限り、必要に応じて他の添加物または具材を含むことができる。他の添加物または具材としては、香料、色素、保存料、ｐＨ安定剤、アミノ酸（例えば、グルタミン酸ナトリウム）、野菜、果実、肉などが挙げられる。

本発明の親和性向上剤はまた、乳化剤としても使用され得る。この場合、本発明の親和性向上剤は、従来の乳化剤と同様の用途に使用され得る。

（１０．他の用途）
本発明の溶液が薄膜を形成し得るポリマーを含む場合、本発明の溶液は、一般の塗布に用いられる方法によって基材の表面に加工され、薄膜を形成できる。特に、本発明の溶液が難溶性または不溶性の物質としてカーボンナノチューブを含む場合、薄膜の形成に用いられることが好ましい。例えば、グラビアコーター、ロールコーター、カーテンフローコーター、スピンコーター、バーコーター、リバースコーター、キスコーター、ファンテンコーター、ロッドコーター、エアドクターコーター、ナイフコーター、ブレードコーター、キャストコーター、スクリーンコーター等の塗布方法、エアスプレー、エアレススプレー等のスプレーコーティング等の噴霧方法、ディップ等の浸漬方法等が用いられ得る。

本発明の溶液が薄膜を形成し得るポリマーを含む場合、本発明の溶液を塗布して薄膜を形成する基材としては、高分子化合物、プラスチック、木材、紙材、セラミックス繊維、不織布、炭素繊維、炭素繊維紙、及びそのフィルム、発泡体、多孔質膜、エラストマーまたはガラス板などが用いられ得る。例えば高分子化合物、プラスチック及びフィルムとしては、ポリエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリスチレン、ＡＢＳ樹脂、ＡＳ樹脂、メタクリル樹脂、ポリブタジエン、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリフッ化ビニリデン、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリアラミド、ポリフェニレンサルファイド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンエーテル、ポリエーテルニトリル、ポリアミドイミド、ポリエーテルサルホン、ポリサルホン、ポリエーテルイミド、ポリブチレンテレフタレート、ポリウレタン、そのフィルム、発泡体及びエラストマーなどがある。これらの高分子フィルムは、少なくともその一つの面上に薄膜を形成させるため、該薄膜の密着性を向上させる目的で上記フィルム表面をコロナ表面処理またはプラズマ処理することが好ましい。

本発明の溶液および成型物は、カーボンナノチューブを含む溶液および成型物の他の用途にも好適に用いられ得る。

（１１．水溶性キシランが添加された穀類加工食品の保存方法）
本発明の方法によって得られた、水溶性キシランが添加された穀類加工食品は、水溶性キシランを添加していない状態と比較して長期に保存することができる。この場合、用語「長期に」とは、水溶性キシランの添加終了後、５分間〜３０日間、１０分間〜７日間、２０分間〜３日間、３０分間〜１日間、１時間〜１０時間であり得る。

本発明の穀類加工食品は、長時間にわたってほぐれがよく、食感に優れるなど、好ましい物性を維持している。これにより、風味に優れ、ほぐれがよく付着しにくく、形成、計量、容器への充填等の加工適性に優れた穀類加工食品を提供することができる。

（１２．味質改良剤）
本発明の味質改良剤は、不快な味質を与える成分を含む食品の味質を改良するための味質改良剤であって、水溶性キシランを含む。原理は詳細にはわからないが、水溶性キシランを用いることにより、食品の味質が改良される。本発明の味質改良剤は、好ましくは苦味、焦げ味、渋味、えぐ味、辛味、酸味、塩味、または青臭みを軽減することができ、より好ましくは苦味、焦げ味、渋味またはえぐ味を軽減することができ、さらにより好ましくは苦味または焦げ味、を軽減することができる。特に、食品が苦味を呈する成分を含む場合、食品の苦味が軽減され、食品の味質が改良される。

本発明の味質改良剤は、上述した水溶性キシランのみから構成されてもよいが、必要に応じて、他の成分を含んでもよい。本発明の味質改良剤は、組成物として提供され得る。

本発明の味質改良剤に含まれる水溶性キシランの含有量は、食品に添加するに適切であれば任意の割合であり得る。味質改良剤は、粉末であっても、溶液であってもよい。

味質改良剤が粉末である場合、味質改良剤中の水溶性キシランの含有量は好ましくは、味質改良剤の重量１００％に対して約１０重量％以上であり、より好ましくはさらに好ましくは約１５重量％以上であり、さらに好ましくは約２０重量％以上であり、さらに好ましくは約２５重量％以上であり、さらに好ましくは約３０重量％以上であり、さらに好ましくは約３５重量％以上であり、さらに好ましくは約４０重量％以上であり、さらに好ましくは約４５重量％以上であり、最も好ましくは約５０重量以上である。味質改良剤中の水溶性キシランの含有量に特に上限はなく、例えば、味質改良剤の重量１００重量％に対して約１００重量％以下であってもよく、約９５重量％以下、約９０重量％以下、約８５重量％以下、約８０重量％以下、約７５重量％以下、約７０重量％以下、約６５重量％以下、約６０重量％以下または約５５重量％以下であってもよい。

味質改良剤が液体である場合、味質改良剤中の水溶性キシランの含有量は好ましくは、味質改良剤の重量１００％に対して約０．０１重量％以上であり、より好ましくは約０．０５重量％以上であり、さらに好ましくは約０．１重量％以上であり、さらに好ましくは約０．２重量％以上であり、さらに好ましくは約０．５重量％以上であり、さらに好ましくは約１重量％以上であり、さらに好ましくは約２重量％以上であり、さらに好ましくは約５重量％以上であり、さらに好ましくは約７．５重量％以上であり、さらに好ましくは約１０重量％以上であり、最も好ましくは約１５重量以上である。味質改良剤中の水溶性キシランの含有量に特に上限はなく、例えば、味質改良剤の重量１００重量％に対して約５０重量％以下であってもよく、約４０重量％以下、約３０重量％以下、約２５重量％以下、約２０重量％以下、約１５重量％以下または約１０重量％以下であってもよい。

水溶性キシランの重量が多すぎると、食品に均一に混ざりにくくなる場合がある。水溶性キシランの重量が少なすぎると、添加の効果が得られにくい場合がある。

（１３．味質改良食品）
本発明の味質改良食品は、不快な味質を与える成分および添加された水溶性キシランを含み、該味質改良食品は、水溶性キシランの不存在下と比較して味質が改良されている。改良された味質は、好ましくは苦味、焦げ味、渋味、えぐ味、辛味、酸味、塩味、または青臭みであり、より好ましくは苦味、焦げ味、渋味またはえぐ味であり、さらにより好ましくは苦味または焦げ味である。

味質改良食品は、粉末であっても、塊状であっても、ゲル状であっても、液状であってもよい。

味質改良食品が粉末または塊状である場合、味質改良食品中の水溶性キシランの含有量は好ましくは、味質改良食品の重量１００％に対して約１０重量％以上であり、より好ましくは約１５重量％以上であり、さらに好ましくは約２０重量％以上であり、さらに好ましくは約２５重量％以上であり、さらに好ましくは約３０重量％以上であり、さらに好ましくは約３５重量％以上であり、さらに好ましくは約４０重量％以上であり、さらに好ましくは約４５重量％以上であり、最も好ましくは約５０重量以上である。味質改良食品中の水溶性キシランの含有量に特に上限はなく、例えば、味質改良食品の重量１００重量％に対して約１００重量％以下であってもよく、約９５重量％以下、約９０重量％以下、約８５重量％以下、約８０重量％以下、約７５重量％以下、約７０重量％以下、約６５重量％以下、約６０重量％以下または約５５重量％以下であってもよい。

味質改良食品がゲル状または液体である場合、味質改良食品中の水溶性キシランの含有量は好ましくは、味質改良食品の重量１００％に対して約０．０１重量％以上であり、より好ましくは約０．０５重量％以上であり、さらに好ましくは約０．１重量％以上であり、さらに好ましくは約０．２重量％以上であり、さらに好ましくは約０．５重量％以上であり、さらに好ましくは約１重量％以上であり、さらに好ましくは約２重量％以上であり、さらに好ましくは約５重量％以上であり、さらに好ましくは約７．５重量％以上であり、最も好ましくは約１０重量％以上である。味質改良食品中の水溶性キシランの含有量に特に上限はなく、例えば、味質改良食品の重量１００重量％に対して約１０重量％以下であってもよく、約５重量％以下、約１重量％以下、約０．５重量％以下または約０．１重量％以下であってもよい。

水溶性キシランの重量が多すぎると、食品に均一に混ざりにくくなる場合がある。水溶性キシランの重量が少なすぎると、添加の効果が得られにくい場合がある。

本発明の味質改良食品は、種々の生理活性物質を含み得る。例えば、ポリフェノール類、ビタミン類、ペプチド類、ミネラル類、酢酸等の生理活性物質は、種々の生理機能を有することが公知である。例えば、ポリフェノールは、同一分子内に複数のフェノール性水酸基を有する植物成分の総称であり、種々の植物に含まれており、抗酸化能力に優れた物質である。ポリフェノールは、種々の生理活性を有しており、医薬品、食品などの種々の用途に利用されている。ポリフェノールの中でも特に、カテキンおよびフラボノイドに関する研究が進んでいる。カテキンについては、静菌作用、体脂肪減少作用が公知である。フラボノイドについては、例えば、以下のような生理活性が知られている：血圧効果作用（ヘスペリジンおよびルチン）、抗アレルギー作用（ヘスペリジン）、血中コレステロール値改善作用（ヘスペリジン）、抗癌作用（ヘスペリジン）、抗変異原性（ナリンゲニン）、細胞増殖抑制作用（ナリンゲニン）、筋収縮促進作用（ナリンゲニン）、腸管運動阻害作用（ナリンゲニン）、カルシウム流入阻害作用（ナリンゲニン）。しかし、これらの物質は、水への溶解度が低い。その上、これらの物質は、独特の味を有することが多く、経口摂取しにくい。例えば、カテキンは、独特の苦味があり、多量には経口摂取できない。カプサイシンは、体脂肪燃焼に有効であるとされるが、独特の辛味があり、多量には経口摂取できない。

本発明の味質改良食品に含まれる生理活性物質の例としては、ポリフェノール（例えば、カテキン、タンニン、ウーロン茶ポリフェノール、クロロゲン酸、カカオマスポリフェノール、フラボノイド（例えば、アントシアニン、ヘスペリジン、ネオヘスペリジン、ルチン、ナリンジン、ケルセチン、イソフラボンおよびナリンゲニン））、アルカロイド（例えば、カプサイシン）、酸（例えば、酢酸、クエン酸、リンゴ酸、乳酸、フマル酸、酒石酸、アジピン酸）、ビタミン類（ビタミンＡ、ビタミンＢ_１、ビタミンＢ_２、ビタミンＢ_６、ビタミンＣ、ビタミンＤ、ビタミンＥ、ニコチン酸、ニコチン酸アミド、パントテン酸）などが挙げられる。生理活性物質は好ましくはカテキン、タンニン、カカオマスポリフェノール、ヘスペリジン、ネオヘスペリジン、ルチンまたはイソフラボンであり、最も好ましくはカテキンである。

本発明の味質改良食品には、これらの生理活性物質が、水溶性キシランの不存在下での通常の食品よりも多量に含まれており、その量は、通常の上限量の好ましくは約１．５倍以上であり、より好ましくは約２倍以上であり、より好ましくは約３倍以上であり、より好ましくは約５倍以上であり、最も好ましくは約１０倍以上である。

味質改良食品が粉末または塊状である場合、味質改良食品中の生理活性物質の含有量は好ましくは、味質改良食品の重量１００％に対して約０．０１重量％以上であり、より好ましくは約０．０５重量％以上であり、さらに好ましくは約０．１重量％以上であり、さらに好ましくは約０．２重量％以上であり、さらに好ましくは約０．５重量％以上であり、さらに好ましくは約１重量％以上であり、さらに好ましくは約２重量％以上であり、さらに好ましくは約５重量％以上であり、さらに好ましくは約７．５重量％以上であり、さらに好ましくは約１０重量％以上であり、最も好ましくは約１５重量％以上である。味質改良食品中の生理活性物質の含有量に特に上限はなく、例えば、味質改良食品の重量１００重量％に対して約５０重量％以下であってもよく、約４０重量％以下、約３０重量％以下、約２５重量％以下、約２０重量％以下、約１５重量％以下または約１０重量％以下であってもよい。

味質改良食品がゲル状または液体である場合、味質改良食品中の生理活性物質の含有量は好ましくは、味質改良食品の重量１００％に対して約０．０１重量％以上であり、より好ましくは約０．０５重量％以上であり、さらに好ましくは約０．１重量％以上であり、さらに好ましくは約０．２重量％以上であり、さらに好ましくは約０．５重量％以上であり、さらに好ましくは約１重量％以上であり、さらに好ましくは約２重量％以上であり、さらに好ましくは約５重量％以上であり、さらに好ましくは約７．５重量％以上であり、さらに好ましくは約１０重量％以上であり、最も好ましくは約１５重量以上である。味質改良食品中の生理活性物質の含有量に特に上限はなく、例えば、味質改良食品の重量１００重量％に対して約５０重量％以下であってもよく、約４０重量％以下、約３０重量％以下、約２５重量％以下、約２０重量％以下、約１５重量％以下または約１０重量％以下であってもよい。

本発明の味質改良食品は好ましくは飲料であり、より好ましくは茶飲料である。茶飲料の例としては、不発酵茶（例えば、緑茶）、半発酵茶（例えば、ウーロン茶）または発酵茶（例えば、紅茶）が挙げられる。緑茶の例としては、煎茶、番茶、ほうじ茶、玉露および抹茶が挙げられる。茶飲料の場合、カテキンが苦味の原因であるが、水溶性キシランによりカテキンの苦味が抑制されると考えられる。

本発明の味質改良食品は、好ましくは生理活性物質を含有し、この生理活性物質は苦味を有する。この場合、本発明の食品の苦味は、水溶性キシランの不存在下と比較して改善される。

本発明の味質改良食品は、好ましくは生理活性物質を含有し、この生理活性物質は辛味を有する。この場合、本発明の食品の辛味は、水溶性キシランの不存在下と比較して改善される。

本発明の味質改良食品は、好ましくは生理活性物質を含有し、この生理活性物質は塩味を有する。この場合、本発明の食品の塩味は、水溶性キシランの不存在下と比較して改善される。

本発明の味質改良食品は、好ましくは生理活性物質を含有し、この生理活性物質は酸味を有する。この場合、本発明の食品の酸味は、水溶性キシランの不存在下と比較して改善される。

本発明の味質改良食品は、好ましくは生理活性物質を含有し、この生理活性物質はこげ味を有する。この場合、本発明の食品の辛味は、水溶性キシランの不存在下と比較して改善される。

本発明の味質改良食品は、好ましくは生理活性物質を含有し、この生理活性物質は渋味を有する。この場合、本発明の食品の辛味は、水溶性キシランの不存在下と比較して改善される。

本発明の味質改良食品は、好ましくは生理活性物質を含有し、この生理活性物質はえぐ味を有する。この場合、本発明の食品の辛味は、水溶性キシランの不存在下と比較して改善される。

本発明の味質改良食品は、好ましくは生理活性物質を含有し、この生理活性物質は青臭みを有する。この場合、本発明の食品の辛味は、水溶性キシランの不存在下と比較して改善される。

（１４．味質改良方法）
本発明の味質改良方法は、不快な味質を与える成分を含有する食品の不快な味質を軽減する方法である。詳細な原理は不明であるが、不快な味質を与える成分の表面と水溶性キシランとを接触させると、この成分表面の溶媒への親和性が向上し、その結果、この成分を含む食品の不快な味質が軽減される。１つの実施形態では、本発明の味質改良方法は、不快な味質を与える成分を含む食品に水溶性キシランを添加する方法を包含する。本発明の味質改良方法は特に、食品が苦味物質を含む場合に特に有効である。本発明の方法で用いられる水溶性キシランについては、上記「１．水溶性キシラン」に記載の通りである。

水溶性キシランは、粉末として添加されても、水溶液中に溶解された状態で添加されてもよい。食品に均一に混合されやすいことから、水溶液として添加されることが好ましい。

味質が改良されるべき食品は、一般に、苦味、焦げ味、渋味、えぐ味、辛味、酸味、塩味、または青臭みなどの味を呈する食品である。これらの味は、過剰であると不快な味となる。本発明の方法を用いると、これらの味が軽減される。

本発明の方法で添加される水溶性キシランの量は、味質が改良されるべき食品が粉末または塊状である場合、得られる味質改良食品中の水溶性キシランの含有量が好ましくは、味質改良食品の重量１００％に対して約１０重量％以上であり、より好ましくはさらに好ましくは約１５重量％以上であり、さらに好ましくは約２０重量％以上であり、さらに好ましくは約２５重量％以上であり、さらに好ましくは約３０重量％以上であり、さらに好ましくは約３５重量％以上であり、さらに好ましくは約４０重量％以上であり、さらに好ましくは約４５重量％以上であり、最も好ましくは約５０重量以上になる量である。添加される水溶性キシランの量に特に上限はなく、例えば、得られる味質改良食品の重量１００重量％に対して約１００重量％以下、約９５重量％以下、約９０重量％以下、約８５重量％以下、約８０重量％以下、約７５重量％以下、約７０重量％以下、約６５重量％以下、約６０重量％以下または約５５重量％以下になるような量であり得る。

本発明の方法で添加される水溶性キシランの量は、味質が改良されるべき食品がゲル状または液体である場合、得られる味質改良食品中の水溶性キシランの含有量が好ましくは、味質改良食品の重量１００％に対して約０．０１重量％以上であり、より好ましくは約０．０５重量％以上であり、さらに好ましくは約０．１重量％以上であり、さらに好ましくは約０．２重量％以上であり、さらに好ましくは約０．５重量％以上であり、さらに好ましくは約１重量％以上であり、さらに好ましくは約２重量％以上であり、さらに好ましくは約５重量％以上であり、さらに好ましくは約７．５重量％以上であり、さらに好ましくは約１０重量％以上であり、最も好ましくは約１５重量以上になる量である。添加される水溶性キシランの量に特に上限はなく、例えば、得られる味質改良食品の重量１００重量％に対して約１０重量％以下であってもよく、約５重量％以下、約１重量％以下、約０．５重量％以下または約０．１重量％以下になるような量であり得る。

本発明の味質改良方法において、水溶性キシランは、味質が改良されるべき食品の製造段階で添加されてもよく、完成された後で添加されてもよい。製造段階で添加されることが好ましい。

以下、実施例により本発明をさらに詳細に説明する。本発明は以下の実施例のみに限定されない。

（実施例１−１：カーボンナノチューブ溶液の作成）
水溶性キシランとしてグルクロノキシラン（Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ ｏｆ Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ， Ｓｌｏｖａｋ Ａｃａｄｅｍｙ ｏｆ Ｓｃｉｅｎｃｅｓ製、数平均分子量１８，０００、キシロース残基：４−Ｏ−メチル−Ｄ−グルクロン酸残基＝１０：１；アセチル化なし；ブナ由来）を用いた。グルクロノキシランの０．４ｍｇ／ｍＬ水溶液１Ｌに、２ｇの単層カーボンナノチューブ粉末（シンセンナノテクポート社製 ＳＷＣＮＴ−１）を加え、マグネチックスタラーにより攪拌した。この混合物に、超音波分散機（株式会社エスエムテー製 Ｍｏｄｅｌ ＵＨ−６００ＳＲ、ＨＯ−Ｆ３６フランジ付きチップ、ＲＤ−３６連続ホルダー）により、室温（１５〜２５℃）で１３０分間、１Ｌ／ｍｉｎの流速で、連続的に超音波を投射し、カーボンナノチューブを溶解および分散させた。この溶液を２，２００×ｇにて１５分間遠心分離し、上清を取り出した。上清は、黒色溶液であった。得られた黒色溶液の５００ｎｍの吸光度は７．５７であり、約２８２μｇ／ｍＬのカーボンナノチューブが含まれていた。

得られた溶液を７０，０００×ｇにて１０分間遠心し、カーボンナノチューブを沈殿として回収した。得られた沈殿に、５０ｍＬの上記グルクロノキシラン水溶液を加え、バス型ソニケーター（Ｂｒａｎｓｏｎ １２００）により、室温（１５〜２０℃）で５分間超音波を投射することにより、カーボンナノチューブを分散させた。得られた黒色溶液の５００ｎｍの吸光度は１２２であり、約４．５ｍｇ／ｍＬのカーボンナノチューブが含まれていた。

得られた溶液を、原子間力顕微鏡で観察したところ、外径０．６〜４．４ｎｍ、長さ０．５〜４．５μｍの単層カーボンナノチューブが、単一の分子として溶液中に分散していることが観察された。（図１）。

（調製例１：水溶性キシラン水溶液の調製）
木材パルプより製造された市販粉末セルロース（日本製紙ケミカル ＫＣフロック）８００ｇに、水２０Ｌを加え、室温で３０分間攪拌した。この溶液を濾紙、０．４５μｍフィルター、０．２μｍフィルターにより順次ろ過し、ろ液を水溶性キシラン溶液として回収した。フェノール硫酸法によって測定したところ、こうして得られた溶液中には、水溶性キシランが約０．４５ｍｇ／ｍＬ含まれていた。この溶液を乾燥することにより、約９ｇのキシラン粉末が得られた。

得られた水溶性キシランの分子量をゲルろ過−多角度光散乱法で測定した。測定は、ゲルろ過カラムＳｈｏｄｅｘ ＳＢ８０２ＭおよびＳＢ８０６Ｍ、カラム温度４０℃、溶離液０．１Ｍ硝酸ナトリウム、流速１ｍＬ／ｍｉｎで行った。検出器は、示差屈折計 Ｓｈｏｄｅｘ ＲＩ−７１（昭和電工製）、多角度光散乱検出器 ＤＡＷＮ−ＤＳＰ（Ｗｙａｔｔ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製）を使用した。測定の結果、得られた水溶性キシランの重量平均分子量は６，１００であり、数平均分子量は７，５００であった。

得られた水溶性キシラン（調製例１）および実施例１−１で用いたグルクロノキシランの^１Ｈ−ＮＭＲ分析を行った。^１Ｈ−ＮＭＲ分析は、試料を濃度５．０重量％で重水に溶解し、８０℃で測定した。結果を図２Ａおよび図２Ｂに示す。図２Ａは、調製例１で得られた水溶性キシランの結果を示し、図２Ｂは、実施例１−１で用いたグルクロノキシランの結果を示す。調製例１の水溶性キシランについて検出されたピークのケミカルシフト値が、実施例１−１で用いたグルクロノキシランについて検出されたピークのケミカルシフト値と一致したことから、市販粉末セルロース中に含まれている水溶性キシランは、グルクロノキシランであり、アセチル化されていないことが分かった。図２Ａにおいて、５．２ｐｐｍ付近のピークは、４−Ｏ−メチル−Ｄ−グルクロン酸残基の１位炭素に結合した水素原子のピークを、４．６ｐｐｍ付近のダブレットのピークは、４−Ｏ−メチル−Ｄ−グルクロン酸が結合しているキシロース残基の１位炭素に結合した水素原子のピークを、４．４ｐｐｍ付近のダブレットのピークは、キシロース残基の１位炭素に結合した水素原子のピークをそれぞれ示す。そのため、（５．２ｐｐｍ付近のピーク面積）：（４．６ｐｐｍ付近のダブレッットのピーク面積）＋（４．４ｐｐｍ付近のダブレットのピーク面積）を求めることにより、水溶性キシランを構成する４−Ｏ−メチル−Ｄ−グルクロン酸残基とキシロース残基のモル比を求めることができる。図２Ａよりこれら面積比を測定したところ、市販セルロースから得られた水溶性キシランは、キシロース残基：４−Ｏ−メチル−Ｄ−グルクロン酸残基＝１４：１であることが分かった。

また、この水溶性キシランを２．５Ｍトリフルオロ酢酸中、１００℃、６時間加熱することにより加水分解し、生じた単糖類をＨＰＬＣ（カラム：Ｄｉｏｎｅｘ社製ＣａｒｂｏＰａｃ ＰＡ−１、溶離液：水、ポストカラム溶液：３００ｍＭ ＮａＯＨ、検出器：Ｄｉｏｎｅｘ社製 ＰＥＤ−ＩＩ）により確認した。その結果、アラビノースがほとんど検出されなかった（全糖量の０．２％以下）ことから、調製例１で得られた水溶性キシランは、実質的にアラビノースを含んでいないことが分かった。

（実施例１−２：カーボンナノチューブ溶液の作製）
調製例１で調製した水溶性キシラン溶液１０Ｌに、５ｇの単層カーボンナノチューブ粉末（シンセンナノテクポート社製 ＳＷＣＮＴ−１）を加え攪拌した。この混合物に、超音波分散機（株式会社エスエムテー製 Ｍｏｄｅｌ ＵＨ−６００ＳＲ、ＨＯ−Ｆ３６フランジ付きチップ、ＲＤ−３６連続ホルダー）により、室温（１５〜２５℃）で９０分間、１Ｌ／ｍｉｎの流速で、連続的に超音波を投射し、カーボンナノチューブを溶解および分散させた。この溶液を２，２００×ｇにて１５分間遠心分離し、上清を取り出した。上清は、黒色溶液であった。得られた黒色溶液の５００ｎｍの吸光度は１．５であり、約５６μｇ／ｍＬのカーボンナノチューブが含まれていた。得られたカーボンナノチューブ溶液を、中空糸膜（旭化成 ＭＩＣＲＯＺＡ ＭＦ ＰＭＰ−１０２）で約１Ｌまで濃縮した。

濃縮液を７０，０００×ｇにて１０分間遠心し、カーボンナノチューブを沈殿として回収した。得られた沈殿に、１５０ｍＬの上記水溶性キシラン水溶液を加え、バス型ソニケーター（Ｂｒａｎｓｏｎ １２００）により、室温（１５〜２０℃）で５分間超音波を投射することにより、カーボンナノチューブを分散させた。得られた黒色溶液の５００ｎｍの吸光度は５４であり、約２．０ｍｇ／ｍＬのカーボンナノチューブが含まれていた。

得られた溶液を、原子間力顕微鏡で観察したところ、外径１．１〜２．７ｎｍ、長さ０．３〜４．０μｍの単層カーボンナノチューブが、単一の分子として溶液中に分散していることが観察された。（図３）。

（実施例２−１：水溶性キシランと他の糖類との比較）
水溶性キシランの可溶化能を、他の糖類と比較した。水溶性キシランとして、グルクロノキシラン（Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ ｏｆ Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ， Ｓｌｏｖａｋ Ａｃａｄｅｍｙ ｏｆ ＳｃＩｅｎｃｅｓ製、数平均分子量１８，０００；キシロース残基：４−Ｏ−メチル−Ｄ−グルクロン酸残基＝１０：１；アセチル化されていない）を用いた。比較として、アミロース（数平均分子量２，９００）、ペクチン（柑橘類由来）、ポリガラクチュロン酸、メチルセルロース、フコイダン、キサンタンガム、カルボキシメチルセルロース、トロロアオイ抽出液、ノリウツギ抽出液、アラビアガム、β−１，３−グルカン（シゾフィラン、カードラン）、およびキシロオリゴ糖（重合度２および５）の各糖類溶液を用いた。

各糖類の水溶液１ｍＬに、約４ｍｇの単層カーボンナノチューブ粉末（シンセンナノテクポート社製 ＳＷＣＮＴ−１）を加え、ボルテックスミキサーにより約１０秒間攪拌した。この混合物にバス型ソニケーター（シャープ ＵＴ−２０５）により、室温（１５〜２５℃）で５分間超音波を投射し、カーボンナノチューブを溶解させた。この溶液を２，２００×ｇにて１０分間遠心分離し、上清を取り出した。溶解したカーボンナノチューブの量は、５００ｎｍの吸光度を測定することにより見積もった。各糖類は、水への溶解度が異なる。それぞれ、表１に示した濃度の水溶液を用いた。

その結果、調べた濃度で水溶性キシランが、最も多くの量のカーボンナノチューブを可溶化した。次いで、ペクチン、ポリガラクチュロン酸、フコイダン、キサンタンガム、カルボキシメチルセルロース、アラビアガムで、水溶性キシランに近いカーボンナノチューブの可溶化が見られた。一方、置換基のないキシランである、キシロオリゴ糖（重合度２および５）では、カーボンナノチューブの可溶化が全く見られなかった。

（実施例２−２：水溶性キシランと他の糖類との比較２）
実施例２−１で水溶性キシランに近いカーボンナノチューブ可溶化能が見られた、ペクチン、ポリガラクチュロン酸、フコイダン、キサンタンガム、カルボキシメチルセルロースについて、カーボンナノチューブ可溶化能の糖類濃度依存性を調べた。結果を図４に示す。水溶性キシランでは０．２ｍｇ／ｍＬの濃度で５００ｎｍの吸光度が最大値を示し、その後水溶性キシランの濃度を上げても、５００ｎｍの吸光度はほとんど変化しなかった。同じ濃度範囲で、他の糖類を含んだ溶液では５００ｎｍの吸光度が３以下であった。この結果から、水溶性キシランが、最も低い濃度で、カーボンナノチューブを溶解させることができることが分かる。

（実施例３−１：カーボンナノチューブ含有アミロースフィルムの作製）
調製例１で調製した水溶性キシラン溶液１００ｍＬに、０．４ｇの単層カーボンナノチューブ粉末（シンセンナノテクポート社製 ＳＷＣＮＴ−１）を加え、ボルテックスミキサーにより約１０秒間攪拌した。この混合物にバス型ソニケーター（シャープ ＵＴ−２０５）により、室温（１５〜２５℃）で５分間超音波を投射し、カーボンナノチューブを溶解させた。この溶液を２，２００×ｇにて１０分間遠心分離し、上清を取り出した。得られた黒色溶液の５００ｎｍの吸光度は３．０７であり、約１６４μｇ／ｍＬのカーボンナノチューブが含まれていた。

８０ｍＬの蒸留水を８０℃に加熱し、０．８ｇの酵素合成アミロース（重量平均分子量１００万）を徐々に加え溶解した。この溶液をさらに加熱攪拌し、容量が約５０ｍＬになるまで濃縮した。この酵素合成アミロース溶液１５ｍＬに、上記のように作製したカーボンナノチューブ溶液１．５ｍＬを加え、１０分間加熱攪拌した。この溶液をプラスチックシャーレに流し込み、６０℃、一晩乾燥させることにより、カーボンナノチューブ含有酵素合成アミロースフィルムが得られた。このフィルムは、酵素合成アミロース０．２４ｇ、水溶性キシラン０．７５ｍｇ、カーボンナノチューブ０．２５ｍｇからなる。そのため、このフィルム中のカーボンナノチューブの含有量は０．１０重量％であった。

（実施例３−２：カーボンナノチューブ含有ポリビニルアルコールフィルムの作製）
８０ｍＬの蒸留水を８０℃に加熱し、０．８ｇのポリビニルアルコール（重合度約２，０００）を徐々に加え溶解した。この溶液をさらに加熱攪拌し、容量が約５０ｍＬになるまで濃縮した。このポリビニルアルコール溶液１５ｍＬに、実施例３−１のように作製したカーボンナノチューブ溶液１．５ｍＬを加え、１０分間加熱攪拌した。この溶液をプラスチックシャーレに流し込み、６０℃、一晩乾燥させることにより、カーボンナノチューブ含有酵素合成ポリビニルアルコールフィルムが得られた。このフィルムは、ポリビニルアルコール０．２４ｇ、水溶性キシラン０．７５ｍｇ、カーボンナノチューブ０．２５ｍｇからなる。そのため、このフィルム中のカーボンナノチューブの含有量は０．１０重量％であった。

（実施例３−３：カーボンナノチューブ含有プルランフィルムの作製）
８０ｍＬの蒸留水を８０℃に加熱し、０．８ｇのプルラン（分子量約２００，０００）を徐々に加え溶解した。この溶液をさらに加熱攪拌し、容量が約５０ｍＬになるまで濃縮した。このプルラン溶液１５ｍＬに、実施例３−１のように作製したカーボンナノチューブ溶液１．５ｍＬを加え、１０分間加熱攪拌した。この溶液をプラスチックシャーレに流し込み、６０℃、一晩乾燥させることにより、カーボンナノチューブ含有酵素合成プルランフィルムが得られた。このフィルムは、プルラン０．２４ｇ、水溶性キシラン０．７５ｍｇ、カーボンナノチューブ０．２５ｍｇからなる。そのため、このフィルム中のカーボンナノチューブの含有量は０．１０重量％であった。

（実施例４：多層カーボンナノチューブの可溶化）
水溶性キシランとしてグルクロノキシラン（Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ ｏｆ Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ， Ｓｌｏｖａｋ Ａｃａｄｅｍｙ ｏｆ Ｓｃｉｅｎｃｅｓ製、数平均分子量１８，０００；キシロース残基：４−Ｏ−メチル−Ｄ−グルクロン酸残基＝１０：１；アセチル化されていない）を用いた。多層カーボンナノチューブとして、内径及び長さの異なる多層カーボンナノチューブ（全て、シンセンナノテクポート社製）、Ｓ−ＭＷＣＮＴ−１０（内径１０ｎｍ以下、長さ１〜２μｍ、純度９５％以上）、Ｌ−ＭＷＣＮＴ−１０（内径１０ｎｍ以下、長さ５〜１５μｍ、純度９５％以上）、Ｓ−ＭＷＣＮＴ−６０１００（内径６０ｎｍ以上、長さ１〜２μｍ、純度９５％以上）、Ｌ−ＭＷＣＮＴ−６０１００（内径６０ｎｍ以上、長さ５〜１５μｍ、純度９５％以上）を用いた。

グルクロノキシランの０．４ｍｇ／ｍＬ水溶液１５ｍＬに、１５ｍｇの多層カーボンナノチューブ粉末を加え、ボルテックスミキサーにより攪拌した。この混合物に、超音波分散機（株式会社日本精機製 Ｍｏｄｅｌ ＵＳ−３００Ｔ、チップ径７ｍｍ）により、室温（１５〜２５℃）で５分間の超音波投射を３回行い、カーボンナノチューブを溶解および分散させた。この溶液を２，２００×ｇにて１０分間遠心分離し、上清の５００ｎｍの吸光度を測定した（図５）。どの多層カーボンナノチューブを用いた場合も、超音波の投射時間を延ばすに従って、５００ｎｍの吸光度が上昇した。１５分間の超音波の投射後、それぞれ約６．５ｍｇ（１０Ｓ）、約４．５ｍｇ／ｍＬ（１０Ｌ）、約７．５ｍｇ（６０−１００Ｓ）、約５．３ｍｇ（６０−１００Ｌ）のカーボンナノチューブが分散されていた。このように、水溶性キシランを用いることにより、多層カーボンナノチューブについても、その内径や長さに関わらず可溶化して溶液を得ることができた。

（調製例２：水溶性キシラン水溶液の調製）
木材パルプより製造された市販粉末セルロース（日本製紙ケミカル ＫＣフロック）１，６００ｇに、水２０Ｌを加え、室温で３０分攪拌した。この溶液を濾紙、０．４５μｍフィルター、０．２μｍフィルターにより順次ろ過し、ろ液を回収した。こうして得られた溶液をロータリーエバポレータにより約１０倍に濃縮することにより水溶性キシラン水溶液を得た。フェノール硫酸法によって測定したところ、１０倍濃縮溶液中には、水溶性キシランが約８．０ｍｇ／ｍＬ含まれていた。

（実施例５および比較例１：炊飯前の水溶性キシラン添加による米飯のほぐれ改善）
米１００重量部に対し、水６０重量部、調製例２で調製した水溶性キシラン水溶液６０重量部を加え、家庭用炊飯器（松下電器産業株式会社製、電子ジャー炊飯器ＳＲ−ＣＦ０５）を用いて炊飯することにより、２３０重量部の米飯（水溶性キシランを０．２重量％含有する）が得られた。これを試験品（実施例５）とした。米１００重量部に対し、水１２０重量部を加えて同様にして炊飯することにより得られた米飯を比較対照品（比較例１）とした。試験品および比較対照品を炊飯後、それぞれプラスチック容器に入れ、室温で２時間放冷後、蓋をし、さらに４℃で１８時間放置した後、しゃもじによるほぐれの良さをパネル１０名で官能評価した。その結果、１０名全てが、実施例５の方が比較例１よりも、ほぐれがよいと回答した。

（実施例６および比較例２：炊飯後の水溶性キシラン添加による米飯のほぐれ改善）
通常の方法により、米を炊飯して米飯を得た。炊飯加熱完了後の約８０℃の米飯１００重量部に対し、調製例２で調製した水溶性キシランを、ロータリーエバポレータで１０倍に濃縮した水溶液５重量部を噴霧し、均一に混ぜ、試験品（実施例６）とした。この米飯は、水溶性キシランを約０．４重量％含有する。米飯１００重量部に対し、５．０重量部の水を噴霧し、均一に混ぜることにより得られた米飯を比較対照品（比較例２）とした。試験品および比較対照品をそれぞれプラスチック容器に入れ、室温で２時間放冷後、蓋をし、さらに４℃で１６時間放置した後、しゃもじによるほぐれの良さをパネル１０名で官能評価した。その結果、８名が実施例６の方が比較例２よりも、ほぐれがよいと回答した。

（実施例７および比較例３：ゆで麺作製後の水溶性キシラン添加による米飯のほぐれ改善）
市販のうどんの乾麺を吸水歩留３００％まで茹で、流水で１０℃に冷却、水切りして茹で麺を得た。茹で麺１００重量部に対して、調製例２で調製した水溶性キシランを、ロータリーエバポレータで１０倍に濃縮した水溶液５重量部を噴霧し、均一に混ぜ、試験品（実施例７）とした。このゆで麺は、水溶性キシランを約０．４重量％含有する。ゆで麺１００重量部に対し、水５重量部を噴霧して均一に混ぜたものを比較対照（比較例３）とした。試験品および比較対照品をそれぞれプラスチック容器に入れ、４℃で１６時間放置した後、ゆで麺のほぐれの良さをパネル１０名で官能評価した。その結果、８名が実施例７の方が比較例２よりも、ほぐれがよいと回答した。

（実施例８および比較例４：水溶性キシランによる茶飲料の味質改善）
市販品の茶飲料１００重量部に、調製例２で調製した水溶性キシラン水溶液２０重量部（実施例８）または水（比較例４）を添加して、試験品（実施例８）および比較対照品（比較例４）を得た。試験品および比較対照品のそれぞれを、パネル１０名により官能評価した。その結果、９名が試験品（すなわち、水溶性キシラン添加品）の方が比較例４よりも苦みが軽減されていると答えた。

以上のように、本発明の好ましい実施形態を用いて本発明を例示してきたが、本発明は、この実施形態に限定して解釈されるべきものではない。本発明は、特許請求の範囲によってのみその範囲が解釈されるべきであることが理解される。当業者は、本発明の具体的な好ましい実施形態の記載から、本発明の記載および技術常識に基づいて等価な範囲を実施することができることが理解される。本明細書において引用した特許、特許出願および文献は、その内容自体が具体的に本明細書に記載されているのと同様にその内容が本明細書に対する参考として援用されるべきであることが理解される。

従来の可溶化剤濃度よりも低い濃度の水溶性キシランを用いることにより、難溶性または不溶性の物質を可溶化することができる。これにより、溶解性が問題となり利用が制限されていた難溶性または不溶性の有用物質が溶液または成型物として利用可能となる。可溶化剤濃度が低いことはまた、成型物作製に使用する物質の選択の幅を広げることに役立つ。

水溶性キシランを用いることにより、作製後長時間にわたって調理、加工直後の好ましい色、光沢、ほぐれ易さ等の物性を有する穀類加工食品を提供することができる。このような穀類加工食品には、色調が変化する、表面の光沢が失われる、付着性が増し結着する等の経時的な物性劣化がほとんどなく、外食産業、一般家庭などで非常に有用である。

本発明の方法により、カーボンナノチューブを可溶化した場合、カーボンナノチューブが均一に分散した溶液および成型物を得ることができる。これにより、化粧品、医薬品、食品など、これまでカーボンナノチューブの利用がされていなかった分野において、カーボンナノチューブを利用することができる。

水溶性キシランを用いることにより、生理活性機能などの有用な機能を有しながらも、味質の点から多量には経口摂取できなかった、難溶性または不溶性の物質の味質を改善することができる。そのため、本発明の方法を用いれば、従来よりも多量のこの物質を配合することができ、より高い機能を発揮させることができる。

図１は、グルクロノキシランを用いて得られるカーボンナノチューブ溶液中に分散しているカーボンナノチューブの原子間力顕微鏡画像である。白い部分がカーボンナノチューブであり、黒い部分は試料台のシリコンウエハーの表面である。 図２Ａは、調製例１で得られた水溶性キシランの^１Ｈ−ＮＭＲ分析の結果を示すスペクトルデータである。図２Ａの測定条件は以下の通りであった：測定装置；日本電子社製ＪＮＭ−ＡＬ４００；測定周波数４００ＭＨｚ；測定温度 ８０℃；溶媒 Ｄ_２Ｏ。 図２Ｂは、市販のグルクロノキシランの^１Ｈ−ＮＭＲ分析の結果を示すスペクトルデータである。図２Ｂの測定条件は以下の通りであった：測定装置；日本電子社製ＪＮＭ−ＡＬ４００；測定周波数４００ＭＨｚ；測定温度 ８０ ℃；溶媒 Ｄ_２Ｏ。 図３は、市販粉末セルロースの水抽出溶液を用いて得られるカーボンナノチューブ溶液中に分散しているカーボンナノチューブの原子間力顕微鏡画像である。白い部分がカーボンナノチューブであり、黒い部分は試料台のシリコンウエハーの表面である。 図４は、種々の糖類溶液で溶解されるカーボンナノチューブの量の各グルカン濃度依存性を示すグラフである。 図５は、水溶性キシラン溶液で溶解される多層カーボンナノチューブ量の超音波投射時間との関係を示すグラフである。多層カーボンナノチューブの種類と凡例の対応は以下の通り、１０Ｓ：Ｓ−ＭＷＣＮＴ−１０、１０Ｌ：Ｌ−ＭＷＣＮＴ−１０、６０−１００Ｓ：Ｓ−ＭＷＣＮＴ−６０１００、６０−１００ＬＬ−ＭＷＣＮＴ−６０１００。

Claims (56)

1. カーボンナノチューブ表面の溶媒への親和性を向上させる方法であって、
   カーボンナノチューブ表面と天然に存在する水溶性キシランと該溶媒とを接触させる工程
   を包含する、方法。
2. 前記水溶性キシランの主鎖の数平均重合度が６以上５０００以下である、請求項１に記載の方法。
3. 前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、アラビノース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、請求項１に記載の方法。
4. 前記水溶性キシランにおいて、アラビノース残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が２０〜１００の割合である、請求項３に記載の方法。
5. 前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、請求項１に記載の方法。
6. 前記水溶性キシランにおいて、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１〜２０の割合である、請求項５に記載の方法。
7. 前記水溶性キシランの数平均分子量が７，０００以上１００万以下である、請求項１に記載の方法。
8. 前記水溶性キシランが、木本性植物由来のキシランである、請求項１に記載の方法。
9. 前記水溶性キシランが、広葉樹由来のキシランである、請求項８に記載の方法。
10. 前記接触させる工程により、前記カーボンナノチューブが前記溶媒に可溶化した溶液が得られる、請求項１に記載の方法。
11. 前記溶液を濃縮する工程をさらに包含する、請求項１０に記載の方法。
12. 前記接触させる工程において、前記カーボンナノチューブと前記水溶性キシランと前記溶媒との混合物に超音波を投射する、請求項１に記載の方法。
13. 前記接触させる工程において、前記水溶性キシランおよび前記溶媒を含む溶液に前記カーボンナノチューブを添加する、請求項１に記載の方法。
14. 前記接触させる工程において、前記水溶性キシランと前記カーボンナノチューブとを混合した後に前記溶媒を添加する、請求項１に記載の方法。
15. 前記カーボンナノチューブが単層カーボンナノチューブである、請求項１に記載の方法。
16. 前記溶媒が水である、請求項１に記載の方法。
17. 前記溶液中のカーボンナノチューブの濃度が５０ｍｇ／Ｌ以上である、請求項１１に記載の方法。
18. 前記溶液中のカーボンナノチューブの濃度が１ｇ／Ｌ以上である、請求項１１に記載の方法。
19. 添加された天然に存在する水溶性キシラン、カーボンナノチューブおよび溶媒を含む、溶液。
20. 前記水溶性キシランの主鎖の数平均重合度が６以上５０００以下である、請求項１９に記載の溶液。
21. 前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、アラビノース残基と、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、請求項１９に記載の溶液。
22. 前記水溶性キシランにおいて、アラビノース残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が２０〜１００の割合である、請求項２１に記載の溶液。
23. 前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、請求項１９に記載の溶液。
24. 前記水溶性キシランにおいて、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１〜２０の割合である、請求項２３に記載の溶液。
25. 前記水溶性キシランの数平均分子量が７，０００以上１００万以下である、請求項１９に記載の溶液。
26. 前記水溶性キシランが、木本性植物由来のキシランである、請求項１９に記載の溶液。
27. 前記水溶性キシランが、広葉樹由来のキシランである、請求項２６に記載の溶液。
28. 前記カーボンナノチューブが単層カーボンナノチューブである、請求項１９に記載の溶液。
29. 前記溶媒が水である、請求項１９に記載の溶液。
30. カーボンナノチューブの濃度が５０ｍｇ／Ｌ以上である、請求項１９に記載の溶液。
31. カーボンナノチューブの濃度が１ｇ／Ｌ以上である、請求項１９に記載の溶液。
32. 添加された天然に存在する水溶性キシランとカーボンナノチューブとを含む、成型物。
33. 前記水溶性キシランの主鎖の数平均重合度が６以上５０００以下である、請求項３２に記載の成型物。
34. 前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、アラビノース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、請求項３２に記載の成型物。
35. 前記水溶性キシランにおいて、アラビノース残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が２０〜１００の割合である、請求項３４に記載の成型物。
36. 前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、請求項３２に記載の成型物。
37. 前記水溶性キシランにおいて、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１〜２０の割合である、請求項３６に記載の成型物。
38. 前記水溶性キシランの数平均分子量が７，０００以上１００万以下である、請求項３２に記載の成型物。
39. 前記水溶性キシランが、木本性植物由来のキシランである、請求項３２に記載の成型物。
40. 前記水溶性キシランが、広葉樹由来のキシランである、請求項３９に記載の成型物。
41. 前記カーボンナノチューブが単層カーボンナノチューブである、請求項３２に記載の成型物。
42. 前記成型物が、水のみを溶媒とした溶液から成型される、請求項３２に記載の成型物。
43. 前記成型物の形状が、フィルムまたは繊維の形状である、請求項３２に記載の成型物。
44. 前記成型物が、延伸フィルムである、請求項３２に記載の成型物。
45. 前記成型物が、ゲル状である、請求項３２に記載の成型物。
46. 前記成型物が生分解性である、請求項３２に記載の成型物。
47. カーボンナノチューブ表面の溶媒への親和性を向上させるための親和性向上剤であって、該親和性向上剤は、天然に存在する水溶性キシランを含む、親和性向上剤。
48. 前記水溶性キシランの主鎖の数平均重合度が６以上５０００以下である、請求項４７に記載の親和性向上剤。
49. 前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と、アラビノース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、請求項４７に記載の親和性向上剤。
50. 前記水溶性キシランにおいて、アラビノース残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が２０〜１００の割合である、請求項４９に記載の親和性向上剤。
51. 前記水溶性キシランが、キシロース残基またはアセチル化キシロース残基と４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基とからなる、請求項４７に記載の親和性向上剤。
52. 前記水溶性キシランにおいて、４−Ｏ−メチルグルクロン酸残基１に対してキシロース残基およびアセチル化キシロース残基の合計が１〜２０の割合である、請求項５１に記載の親和性向上剤。
53. 前記水溶性キシランの数平均分子量が７，０００以上１００万以下である、請求項４７に記載の親和性向上剤。
54. 前記水溶性キシランが、木本性植物由来のキシランである、請求項４７に記載の親和性向上剤。
55. 前記水溶性キシランが、広葉樹由来のキシランである、請求項５４に記載の親和性向上剤。
56. カーボンナノチューブを溶媒に溶解するための可溶化剤として使用するための、請求項４７に記載の親和性向上剤。

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