JP4603502B2 - 被覆鋼材 - Google Patents

Description

本発明は、被覆鋼材に関し、特にコンクリートあるいは地面に一部を埋め込まれて使用される被覆鋼材に関するものである。

鋼材を防食する技術としては、亜鉛系のめっきが広く採用される。さらに防食能を高くするには、亜鉛めっきの上に有機樹脂塗装をすることが多い。しかし、亜鉛めっき上に直接塗装をしても、めっきと有機樹脂の密着性は必ずしも良くないこともまた周知のことであり、このため、めっき上に、リン酸塩処理、クロメート処理等の所謂化成処理をするのが一般的である。

鉄鋼構造物は、コンクリートや地面に埋め込む形で屋外使用されることも多い。しかし、このような使い方をした鉄鋼構造物は、埋設された部分の直上、即ち、地際部で激しい腐食を起こす事例「第４７回材料と環境討論会予稿集ｐ１９５（２０００）」（非特許文献１）があることが知られている。この「地際腐食」の原因は、完全に解明されてはいないが、以下の要素が挙げられている。
（１）コンクリート中の鉄鋼材料は、コンクリートのアルカリにより不動態化している。この不動態化した部分と地表に出ている部分の鉄が局部電池を形成すること。
（２）地際部は、鋼管柱への結露等が落ちてくるため湿り易い構造であり、かつ、この結露水には、鋼管柱に付着した塩分等が凝集していること。

また、通説として、動物、特に犬の排泄物が影響しているとも言われている。このような腐食を防止する方法として、埋設部界面の結露水がアルカリ性を示すことに着目し、埋設部界面の上下に防食層を設ける方法、例えば特開２００２−３７１３７２号公報（特許文献１）によって提案されている。この方法は、構造物の地際部以外はめっきのままで使用されることを前提にしている。

しかし、現在の鉄鋼構造物は、美観及び耐蝕性の両面から亜鉛系めっき後にリン酸塩化成処理を行い、さらに塗装して使用されるのが一般的である。この方法は、めっき上に直接バインダー層を塗装するものであり、通常の塗装前提の鋼構造物に適用する場合には、地際部分のみ全く別の塗装処理を行うことになるため、生産性を著しく低下させると言う問題点があった。

特開２００２−３７１３７２号公報 第４７回材料と環境討論会予稿集ｐ１９５（２０００） 三重県科学技術振興センター工業用技術部研究報告ｎｏ．２６（２００２）

そこで、本発明は、上記問題点を解決する、コンクリートあるいは地面に一部を埋め込まれて使用される場合に優れた防食特性を示す被覆鋼材を提供することを目的とする。

本発明では、地際部の腐食を促進する要因として、犬のマーキングに着目した。犬の排泄物が腐葉土等によって分解された場合の反応を調べた結果、まずアンモニアが生成すること、さらにこれが酸化されて硝酸が生成することが分かった。そして、一般的な防食構造である、溶融亜鉛めっき−リン酸塩化成処理−塗装と言う皮膜構成の中では、リン酸亜鉛化成処理皮膜と亜鉛めっき層がアンモニアに弱いことが分かった。化成処理皮膜がアンモニアに溶解するのは、アンモニアが、化成処理皮膜の中のリン酸亜鉛から、亜鉛イオンを亜鉛−アンモニア錯体として引き抜くためである。化成処理皮膜が消失した場合、有機皮膜は、鋼材との密着力を失う。また、アンモニアは、めっきの主成分である亜鉛とも、亜鉛−アンモニア錯体を形成することで反応し、めっき層の消失を促進し、鋼材の腐食を早めるものである。

そこで、リン酸亜鉛層を改質してアンモニアとの反応性を下げることにより、リン酸塩化成処理皮膜の耐アンモニア性を向上させ、また、塗装皮膜中に含まれる顔料を厳選することによって塗膜の耐アンモニア性を向上させ、この相乗効果により鋼材の地際腐食の問題を解決することに至ったものである。
即ち、本発明は、以下のとおりである。
（１）亜鉛系めっき層を有する鋼材表面に、燐酸塩化成処理皮膜及び少なくとも１層の塗装皮膜を順次積層してなる被覆鋼材であって、前記燐酸塩化成処理皮膜中に、亜鉛とマンガンに加え、ニッケル、マグネシウム又はカルシウムから選ばれる少なくとも１種の元素を含有し、前記塗装皮膜中に、燐酸系防錆顔料及びアルカリ土類金属の硫酸塩を含有することを特徴とする被覆鋼材。

（２）前記燐酸塩化成皮膜中のマンガン含有量が、マンガン換算で５０〜６００ｍｇ／ｍ² である前記（１）に記載の被覆鋼材。
（３）前記燐酸塩化成皮膜中のニッケル、マグネシウム又はカルシウムから選ばれる少なくとも１種の元素の含有量が、ニッケルの場合はニッケル換算で３０〜２００ｍｇ／ｍ² 、マグネシウム又はカルシウムの場合はそれぞれの金属換算で２０〜６００ｍｇ／ｍ² である前記（１）又は（２）に記載の被覆鋼材。

（４）前記アルカリ土類金属が、カルシウム、ストロンチウム又はバリウムの１種又は２種以上である前記（１）記載の被覆鋼材。
（５）前記燐酸系防錆顔料の含有量が、塗装皮膜全体に対し、５〜３０質量％である前記（１）記載の被覆鋼材。
（６）前記アルカリ土類金属の硫酸塩の含有量が、塗装皮膜全体に対し、５〜３０質量部である前記（１）記載の被覆鋼材。
（７）前記塗装皮膜の膜厚が総計で５〜１０００μｍである前記（１）記載の被覆鋼材にある。

本発明により、コンクリートあるいは地面に一部埋め込まれて使用される被覆鋼材に優れた防食構造を形成することができるので、この鋼材を使用した構造物の寿命の延長が可能となる。

以下、本発明について詳細に説明する。
先ず、本発明で用いる鋼材は、材質としてはＳＳ４００に代表される構造用鋼等、あるいはその他の低炭素鋼であり、品種としては、Ｈ形鋼、Ｉ形鋼、鋼管、鋼矢板、あるいは、例えば、アンカーを固定するための土木建築金物等であり、使用法としては、コンクリート又は地面に埋め込まれて使用される可能性がある鉄鋼材料である。

本発明の被覆鋼材は、めっき層−リン酸塩化成処理皮膜−有機塗装皮膜の三層からなるため、この各層について以下説明する。
めっき層は、鉄鋼鋼材に対して犠牲防食作用を有する亜鉛系のめっきである。合金めっきを用いることも可能ではあるが、近年生産量が増えている亜鉛−アルミニウム合金めっきは、近年構造物に多く用いられているが、コンクリート中では寿命が短いと言う報告「三重県科学技術振興センター工業用技術部研究報告ｎｏ．２６（２００２）」（非特許文献２）もあり、注意を要する。めっき方法は、電気めっき、溶融めっき等、何でも良いが、通常は構造物としての形状を作った後のめっきであること、耐蝕性を高めるために厚めっきが望ましいことから、どぶ付けの溶融亜鉛めっきが望ましい。

亜鉛めっきに通常の処理を行って得られるリン酸亜鉛化成皮膜は、全ての結晶が亜鉛イオンのみを含むホパイト結晶となる。アンモニアは、このホパイト結晶から、亜鉛イオンを亜鉛−アンモニア錯体として引き抜くことにより、化成処理皮膜を溶解する。このようにして化成処理皮膜が消失した場合、有機皮膜は表面から剥離し、裸の亜鉛めっき鋼材となる。周知のように、アンモニアは、めっきの主成分である亜鉛とも、亜鉛−アンモニア錯体を形成することで反応し、めっき層の消失を促進し、鋼材の腐食を早めるものである。

そこで、リン酸塩化成処理皮膜中に、亜鉛の代わりに、アンモニアと反応しない金属を加え、これらのリン酸塩を析出させることにより、化成処理皮膜のアンモニアとの反応性を低下させ、化成処理皮膜の耐アンモニア性を向上させることができる。この予想に基づいて、種々の金属を化成処理浴に添加し、化成処理皮膜に析出させた場合の効果を調べた、その結果、マンガン、ニッケル、マグネシウム、カルシウムの４つの元素が化成処理皮膜に高い濃度で析出し、耐アンモニア性を向上させることが分かった。化成処理皮膜の形成方法としては、化成処理浴にこれらのイオンを硝酸塩等の形で添加し、必要に応じて亜硝酸塩等の浴組成を調整すればよい。

これらの金属を含むリン酸塩の結晶はアンモニアとの反応性が大きく低下するが、実際には、化成処理皮膜ではリン酸亜鉛の含有量が大きいため、化成処理皮膜が完全にアンモニアに溶解しなくなるわけではない。マンガン、ニッケル、マグネシウム、カルシウムの内、耐アンモニア性を向上させるのに最も効果的なのは、マンガンである。マンガンの含有量が５０ｍｇ／ｍ² 未満の場合は、ニッケル、マグネシウム、カルシウムの含有量にかかわらず、耐アンモニア性の改善効果は小さい。

また、処理条件を工夫しても、塗装密着性を重視した緻密なリン酸塩結晶を析出させた場合にはマンガン含有量を６００ｍｇ／ｍ² 超にすることは困難であった。また、４００ｍｇ／ｍ² 以上の場合は、塩水浸漬等の通常の腐食に対しての耐蝕性が低下する傾向があったため、マンガンの含有量は、５０ｍｇ／ｍ² 以上６００ｍｇ／ｍ² 以下、好ましくは、５０ｍｇ／ｍ² 以上４００ｍｇ／ｍ² 以下とする。

ニッケル、マグネシウム、カルシウムは、それぞれ単独の添加では、耐アンモニア性には大きな効果が見られない。しかし、これらの元素とマンガンと共存する場合は、マンガン単独添加の場合よりも化成処理皮膜の耐アンモニア性が向上する。ニッケル添加の場合は、ニッケル量が３０ｍｇ／ｍ² 〜２００ｍｇ／ｍ² の範囲で、マンガン単独よりも耐アンモニア性が向上する。ニッケルの場合は、耐アンモニア性を向上させるが、その他の特性には悪影響はなかったため、ニッケルの添加量は３０ｍｇ／ｍ² 以上２００ｍｇ／ｍ² 以下とする。

また、マグネシウム、カルシウムの効果は、ニッケルとマンガンの中間程度であり、必要な含有量は、２０ｍｇ／ｍ² 以上６００ｍｇ／ｍ² 以下の範囲である。組み合わせとしては、マンガンは必須であり、これにニッケル、マグネシウム、カルシウムの１種又は２種以上を含む化成処理皮膜が望ましい。ただし、上記４元素全てを含む化成処理皮膜でも、性能面では特に問題はないが、製造、あるいは品質管理の立場からは、元素数が多いことは好ましくないため、管理体制に応じて決定すればよい。

化成処理皮膜全体の付着量としては、金属の種類・比率によって結晶の大きさ等が異なるため、一義的に決定されるものではない。しかし、鋼材表面を均質に被覆するためには、少なくとも３００ｍｇ／ｍ² は必要である。また、化成処理皮膜は、防錆油を含浸させる目的の場合等で、意図的に厚く生成させる場合もあるが、本件の場合、付着量が大きくなった場合には、結晶が粗大化して化成処理の本来の目的である塗装後の密着性が確保できなくなる。このため、最大の付着量は８０００ｍｇ／ｍ² 以下であることが望ましい。

塗装皮膜としては、有機樹脂の種類はエポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂等が適用でき、特に樹脂の種類を問わない。ただし、フッ素樹脂等の特殊な樹脂は、顔料との相性等で問題が出ることもあるため、十分な事前検討が必要である。また、現地での施工を行う場合は、常温で硬化することが要求されるため、樹脂の種類は限定される。

耐アンモニア性を発現させるのは、塗装皮膜中の顔料であり、リン酸、亜リン酸、ポリリン酸の、マグネシウム塩、カルシウム塩、アルミニウム塩、モリブデン酸塩等が使用できる。ただし、脱水剤として添加する、アルカリ土類金属（Ｃａ、Ｓｒ、Ｂａ）の硫酸塩と反応しないことが好ましい。リン酸塩とアルカリ土類金属（Ｃａ、Ｓｒ、Ｂａ）の硫酸塩の組み合わせが、防食皮膜全体の耐アンモニア性を向上させる理由は定かではないが、その緩衝剤的な働きによってｐＨを低く保ち、アンモニアをイオン化した状態に保つことによって、化成処理皮膜、亜鉛めっきとの反応性を抑制すること、硫酸根がイオン化したアンモニアをトラップするものと考えている。また、化成処理皮膜と類似した組成であることから、これらを塗装皮膜中に配置することにより、化成処理皮膜より先にアンモニアと反応してアンモニアを消費している可能性もある。

リン酸塩顔料、アルカリ土類金属（Ｃａ、Ｓｒ、Ｂａ）の硫酸塩の含有量としては、塗装皮膜全体に対し、いずれも最大３０質量％で十分である。これらの顔料は、いずれも極微量が水に溶解することが特徴であるため、多量に添加した場合は、密着性等の一般的な塗膜性能低下、長期的には塗装皮膜のバリアー機能の低下を招くことになる。また、５質量％未満の場合は、顔料の添加効果が発揮されなかった。このため、含有量としては、いずれの顔料も、５質量％以上３０質量％以下が望ましい。

なお、燐酸系防錆顔料、アルカリ土類金属の硫酸塩のいずれの顔料も、単一の化合物でなく、異なる化合物を所定の割合で混合して用いても差し支えない。この場合、性能面からは、最適な組み合わせ、混合比率が存在する可能性はある。しかし、化成処理の場合と同様に、製造、あるいは品質管理の立場からは品種が多いことは好ましくないため、管理体制に応じて決定しなければならない。

リン酸系防錆顔料、アルカリ土類金属の硫酸塩を含む塗装皮膜の総計の膜厚としては、５μｍ以上、１０００μｍ以下が望ましい。５μｍ未満では、塗装皮膜の均一性の面で問題が生じる。また、本塗料の効果は、その顔料が僅かに溶解することで発現されるため、顔料の絶対量が必要である。このため、塗装皮膜が薄い場合には、顔料の含有率を、５質量％以上３０質量％以下の範囲内で、高めに設定することが望ましい。さらに、１０００μｍ超では、塗膜の内部応力が大きくなるため、密着力に問題が生じ易くなる。このため、さらに望ましい厚さは、１０μｍ以上８００μｍ以下である。

なお、本塗料の上に、別の耐候性、あるいは美観等が優れた、別の機能を有する塗装をすることは差し支えない。また、本発明の化成処理を行い、一般的な塗装を行った後、コンクリートに埋め込む界面付近に、最上層皮膜として本発明の塗装皮膜を配置してもその効果は発現される。本発明は、化成処理皮膜の耐アンモニア性と、塗装皮膜の耐アンモニア性の相乗効果で防食性能を発現させるものであるが、これらの２つの皮膜が直接の相互作用をするものではないためである。

また、上述したように塗装皮膜中のリン酸系防錆顔料とアルカリ土類金属の硫酸塩顔料も、相互作用をすることによって、耐アンモニア性を発現するものではない。このため、複数の塗装皮膜がある場合、リン酸系防錆顔料を単独で含む皮膜と、アルカリ土類金属の硫酸塩を単独で含む皮膜が積層されていてもよい。この場合、いずれの皮膜が上層、あるいは下層になっても、その防食性に違いは見られなかった。リン酸系防錆顔料とアルカリ土類金属の硫酸塩が、何らかの反応をする可能性がある場合には、このように別の塗膜に含有させることにより、問題を事前に避けることができる。また、皮膜中の全顔料の含有率が下がるため、塗料設計の自由度が大きくなる、皮膜を薄くすることが容易になる等のメリットが生じる。

なお、複数の種類の有機塗装を行う場合、塗装皮膜全体の厚さとしては、特に規定するものではないが、５μｍ以上、３ｍｍ未満が望ましい。複数の有機塗装皮膜を行う場合は、必然的に５μｍを超える。また、３ｍｍ以上の厚い皮膜の場合には、本発明の効果に関係なく有機塗装皮膜の寿命が長くなるためである。
塗装方法としては、スプレー塗装、流動槽浸漬、粉体塗装等の一般的な方法で差し支えない。

以下に実施例を用いて、本発明を詳細に説明する。
（実施例１）
板厚４．５ｍｍ、幅７５ｍｍ、長さ１５０ｍｍのＳＳ４００鋼に、表１に示す組成、構成のめっき・化成処理・塗装処理を行った。なお、純亜鉛めっきは溶融めっきによって行い、めっき付着量は亜鉛換算で５３０ｇ／ｍ² 〜６００ｇ／ｍ² である。また、亜鉛−アルミニウム合金めっきは、純亜鉛めっきを施した後、亜鉛−アルミニウム合金めっきを行う２段めっき法によった。付着量は、２回のめっき合計で２６０ｇ／ｍ² 〜３００ｇ／ｍ² であり、アルミニウムの含有量から計算すると、平均のめっき組成としては２段目のめっきが９０質量％以上であった。これらの試験片に、浸漬型化成処理を行い、さらにスプレー塗装を行った。この試験片の中央部までコンクリートに埋め込み、屋外に設置し、一日一回、約１００ｍｌの０．５％ＮａＣｌ−０．１％アンモニア水を散布した。この試験を７月〜９月の３ヶ月間行った後、埋め込み部の直上部分を観察した。この試験結果を表１にまとめて示す。本発明例のものはいずれも極めて良好である。

（実施例２）
実施例１に用いたものと同じ鋼板に、溶融法によって、４４０ｇ／ｍ² 〜５００ｇ／ｍ² の純亜鉛めっきを行った。この試験片に、表２に示す組成のリン酸塩化成処理を浸漬法により行った後、同じく表２に示す組成の塗装Ａ、さらにその上に塗装Ｂを、いずれもスプレー塗装により行った。この試験片について、６〜１２月の６ヶ月間、実施例１と同じ試験を行ない、埋め込み部の直上部分を観察した。この試験結果を合わせて示す。本発明例は、全ての試験片で良好な結果が得られた。

特許出願人 新日本製鐵株式会社
代理人 弁理士 椎 名 彊 他１

Claims (7)

1. 亜鉛系めっき層を有する鋼材表面に、燐酸塩化成処理皮膜及び少なくとも１層の塗装皮膜を順次積層してなる被覆鋼材であって、前記燐酸塩化成処理皮膜中に、亜鉛とマンガンに加え、ニッケル、マグネシウム又はカルシウムから選ばれる少なくとも１種の元素を含有し、前記塗装皮膜中に、燐酸系防錆顔料及びアルカリ土類金属の硫酸塩を含有することを特徴とする被覆鋼材。
2. 前記燐酸塩化成皮膜中のマンガン含有量が、マンガン換算で５０〜６００ｍｇ／ｍ² である請求項１に記載の被覆鋼材。
3. 前記燐酸塩化成皮膜中のニッケル、マグネシウム又はカルシウムから選ばれる少なくとも１種の元素の含有量が、ニッケルの場合はニッケル換算で３０〜２００ｍｇ／ｍ² 、マグネシウム又はカルシウムの場合はそれぞれの金属換算で２０〜６００ｍｇ／ｍ² である請求項１又は２に記載の被覆鋼材。
4. 前記アルカリ土類金属が、カルシウム、ストロンチウム又はバリウムの１種又は２種以上である請求項１記載の被覆鋼材。
5. 前記燐酸系防錆顔料の含有量が、塗装皮膜全体に対し、５〜３０質量％である請求項１記載の被覆鋼材。
6. 前記アルカリ土類金属の硫酸塩の含有量が、塗装皮膜全体に対し、５〜３０質量部である請求項１記載の被覆鋼材。
7. 前記塗装皮膜の内、燐酸系防錆顔料及びアルカリ土類金属の硫酸塩を含有する皮膜の膜厚が総計で５〜１０００μｍである請求項1記載の被覆鋼材。