JP4650120B2 - エアプラグ付逆止弁およびこれを用いた圧縮空気供給源システム - Google Patents

Description

本発明は、空気釘打機等の空気工具に用いられ電気モータで駆動される空気圧縮機を複数台使用して圧縮空気の吐出量（空気生成能力）を倍増した圧縮空気供給源システムおよび該システムに使用して好適なエアプラグ付逆止弁に関する。特に、複数台の空気圧縮機のエアタンクに取付けられた減圧弁の二次圧力側ポート同士の接続に関するものである。

釘打機、ドライバ等の圧縮空気を駆動源とする空気工具は、高圧圧縮空気を生成する空気圧縮機から供給される高圧空気によって駆動される。空気圧縮機の動力源にはガソリンエンジンや電気モータが使用されている。一般に、ガソリンエンジン駆動の空気圧縮機は電気モータ駆動のものに比べ高出力で高吐出量が得られるが、エンジンは騒音と排気ガスの問題があるため電気モータを搭載したものが広く使用されている。なお、ここでいう空気圧縮機の吐出量とは、単位時間当りの圧縮空気生成能力を意味する。

空気工具が使用される建築現場等の作業現場での電源は、商用電源が広く使用されており、例えば、日本国内では１００Ｖ、１５Ａの電源コンセントが代表的なものとして広く使用されている。この電源コンセントの電力により空気圧縮機の電気モータを駆動して得られる圧縮空気の吐出量は、高効率のモータを採用しても、毎分１４０リットル程度の圧縮空気を得ることが限度である。

作業現場では、床板打ち、壁板打ち、野地板打ち等の釘打ち作業を、連続的に、かつ大量に行う必要があり、釘打機は圧縮空気を多量に消費することになる。さらに、ネジ打機またはインパクトドライバ等のネジ締付用工具では、ネジ１本当たりの締付作業での圧縮空気の使用量が比較的に多く、かつ多量のネジ締付作業となるので、多量に、かつ連続的に圧縮空気を消費することになる。従って、空気工具に使用される空気圧縮機の吐出量不足が問題となっている。

一方、空気工具および空気圧縮機を軽量化して、それらの作業現場への車両運搬、または作業現場での持ち運びを容易にすることが要求される。特に、ビル建屋またはマンション建屋での内装工事等の作業現場では、階段を利用して上方階へ工具類を手持ち往復運搬する必要があり、持ち運びを容易にすることが要求される。このため、軽量化のために吐出量を低くして、軽量化またはコンパクト化を図った空気圧縮機を使用せざるを得ない場合があり、この場合も吐出量不足が問題となっている。

空気工具に接続される空気圧縮機の圧縮空気の吐出量不足を解消するために、同程度の吐出量性能を有する複数台の空気圧縮機を空気工具に並列接続して、複数台の空気圧縮機を並列運転させることにより、実質的な空気圧縮機の吐出量性能を倍増する解決手段が考えられる。

本願発明者は、従来の可搬型空気圧縮機を２台並列接続して吐出量性能を倍増させるための並列運転方法について検討した。以下は、公知とされた技術ではないが、本願発明者によって検討された並列運転方法の問題点について説明する。

図６は、２台の可搬型空気圧縮機（１００Ｖ、１５Ａの商用電源用）を作業現場に設置した外観図を示す。一つの空気圧縮機５は、モータで駆動される圧縮部で高圧空気を生成し、この高圧空気を貯留するためのエアタンク５２を具備する。エアタンク５２に貯留された圧縮空気は、減圧弁５５および圧力計５６を経てエアプラグ接続用のエアソケット５４ｓに導かれ、エアプラグ３ｐ、ホース３ｈおよびソケット３ｓから成るエアホースセット３の流通路で、釘打機７のエアプラグ７ｐに送られ、該釘打機７を駆動する。減圧弁５５は、エアタンク５２内の高圧空気を、エアタンク内の圧力より低い、空気工具の駆動に適した一定圧力に変換する圧力調整器として機能する。エアソケット５４ｓは分岐された他のエアソケット５３ｓに並列接続されている。高圧エアタンク５２にはエアソケット５１ｓが接続され、エアホースを介して他の空気圧縮機の高圧タンクまたは補助タンクに接続できる構成となっている。他の一つの空気圧縮機４も全く同様に構成され、高圧エアタンク４２、減圧弁４５、圧力計４６、エアソケット５３ｓおよび５４ｓ、エアタンク４２のエアソケット４１ｓとから成る。

一台のみの空気圧縮機５によって釘打機７を駆動する周知の接続法では、上述したように、圧縮機５の電動モータはエアタンク５２内の圧力が設定された最高圧力まで上昇すると自動的に停止し、設定された圧力まで低下すると自動的に再起動するように設計されているが、空気消費量が生成量を上回る条件下で釘打機７が連続的に釘打作業を続けるとエアタンク５２内の圧力が減圧弁５５の設定圧力より低下し、ついには打撃力不足により釘の頭浮きが発生する。作業者はこの時点で釘打作業を止めエアタンク５２内の圧力が上昇するのを待たなければならない。

このような従来の接続法による不具合を緩和するための一つの解決手段として、一台の空気圧縮機５のエアタンク５２に、図示されていない、増設用エアタンクを接続することが考えられる。増設用エアタンクの接続により全体のタンク容積が増大するので、エアタンク内の圧力が最高圧力まで上昇してモータが停止した状態において釘打機７が利用可能な空気量が増大する。しかしながら、この方法では空気生成能力が増大することにならないので、釘打機７の空気使用量が空気圧縮機５の空気生成量を越える場合は、エアタンク５２内の圧力が減圧弁５５の設定圧力より低下するので、圧縮空気の圧力不足によって釘の頭浮きが発生するという不具合は解消できない。

上記した不具合を解決する他の一つの接続手段として、複数台の空気圧縮機５および４を一つの釘打機７に対し並列接続する第１の並列接続方式による圧縮空気供給源システムが考えられる。この第１の並列接続方式は、図６において、空気圧縮機４を２台目の空気圧縮機として使用し、エアタンク４２とエアタンク５２とを互いに直接接続するものである。すなわち、エアタンク４２には、該エアタンク４２に直結されたエアソケット４１ｓを具備せしめ、同様に、エアタンク５２にはエアソケット５１ｓを具備せしめる。そして両者のエアタンク４２および５２は、両者のエアソケット４１ｓおよび５１ｓを介して、エアプラグ１１ｐおよび１２ｐ、ならびにエアホース１ｈから成るエアホースセット１によって互いに直接接続される。この第１の並列接続方式によれば、タンク容積と空気生成量が２倍になり、釘打機７を長時間、連続的に使用できる。また、この第１の並列接続方式によれば、作業現場にある配電盤の主幹ブレーカの電流容量が十分大きく、例えば１００Ｖ、１５Ａの容量を持つ複数の枝ブレーカを備えている場合には、各枝ブレーカに１台ずつ空気圧縮機５および４を接続することにより、ブレーカ落ちの問題を生ずることなく、複数台の空気圧縮機５および４を同時に運転することが可能である。また、軽量化のために負荷電流をコンセントの電流容量（例えば、１００Ｖ、１５Ａ）の半分以下にした空気圧縮機を複数台使用して吐出量を増大させることも可能である。

しかしながら、この第１の並列接続方式による圧縮空気供給源システムにおいては、エアタンク５２および４２にそれぞれエアソケット５１ｓおよび４１ｓを追加しなければならない。一般にエアタンクは肉厚が薄く、かつ表面が円弧状になっているため、エアタンクにソケットの取付け座を設ける必要があり、エアタンクの製作費が高価となる。従って、空気圧縮機自体が高価なものになってしまうという欠点がある。また、多くの場合、エアタンクに溶接によって取付け座を設けるので、溶接不良によるエア漏れ故障が起きないような高度な溶接技術が要求されるという欠点もある。

一つの釘打機７に対し空気圧縮機５および４を並列接続する第２の接続方式による圧縮空気供給源システムとしては、図６に示されるように、２台の空気圧縮機５および４の通常使用される減圧弁５５および４５によって減圧された吐出側ポートに、エアソケット５４ｓと分岐された他のエアソケット５３ｓを具備せしめ、互いにエアプラグ２１ｐおよび２２ｐ、ならびにエアホース２ｈからなるエアホースセット２を用いることにより、空気圧縮機５のエアソケット５３ｓと空気圧縮機４のエアソケット４３ｓとを互いに接続することが考えられる。この第２の並列接続方式により空気生成量を２倍にすることができる。一般に減圧弁５５および４５の２次側には、市販の安価なマニフォールド（多岐管）を使って圧力計や複数のエアソケットが接続されている。マニフォールドを使用するエアソケットの接続法によれば、上記第１の並列接続方式に比べ、エアソケットの取付け座が安価にでき、高度の溶接技術も不要となる。

図７は、この第２の並列接続方式による圧縮空気供給源システムのシステムブロック図である。減圧弁５５および４５の一次圧力側ポートがエアタンク５２および４２に接続され、それらの二次圧力側ポートが圧力計５６および４６と、２連のエアソケット５４ｓおよび５３ｓ、ならびに４４ｓおよび４３ｓにそれぞれ接続されている。空気圧縮機５のエアソケット５３ｓには、エアプラグ２１ｐおよび２２ｐ、ならびにエアホース２ｈから成るエアホースセット２によって、空気圧縮機４のエアソケット４３ｓが接続されている。一方、空気圧縮機５のエアソケット５４ｓには、エアプラグ３ｐ、エアソケット３ｓ、およびエアホース３ｈからなるエアホースセット３を介して、エアプラグ７ｐを有する釘打機７が接続されている。

一般に、安全性を確保するために、空気圧縮機５、４のエアタンク５２、４２の吐出口は、リリーフ機能を有する減圧弁５５、４５が結合されて、エアタンクに貯留された高圧空気（一次圧力）Ｐ１を、空気工具に必要な低圧仕様または高圧仕様の設定圧力まで減圧した空気圧力（二次圧力）Ｐ２を吐出するように設計されている。また、減圧弁の二次圧力側には圧力計５６、４６が結合され、二次圧力を観測できるように構成されている。一般に減圧弁５５、４５の機能は、次の特徴を有している。

（１）二次圧力Ｐ２が設定圧力Ｐｓに等しい場合（Ｐ２＝Ｐｓの場合）で、一次圧力Ｐ１が二次圧力Ｐ２以上に高いとき（Ｐ１≧Ｐ２のとき）、一次圧力側ポートＭ１から二次圧力側ポートＭ２への空気流通路にあるバルブが閉じられる状態となる。

（２）二次圧力Ｐ２が設定圧力Ｐｓより低い場合（Ｐ２＜Ｐｓの場合）で、一次圧力Ｐ１が二次圧力Ｐ２より高いとき（Ｐ１＞Ｐ２のとき）、一次圧力側ポートＭ１から二次圧力側ポートＭ２への空気流通路にあるバルブが開いて圧縮空気が一次圧力側ポートＭ１から二次圧力側ポートＭ２へ流れる通常状態となる。

（３）二次圧力Ｐ２が設定圧力Ｐｓより低い場合（Ｐ２＜Ｐｓの場合）で、一次圧力Ｐ１が二次圧力Ｐ２より低いとき（Ｐ１＜Ｐ２のとき）、圧縮空気が二次圧力側ポートＭ２から一次圧力側ポートＭ１へ流れる状態となる（逆流の状態となる）。

（４）二次圧力Ｐ２が設定圧Ｐｓより高い場合（Ｐ２＞Ｐｓの場合）で、一次圧力Ｐ１が二次圧力Ｐ２より高いとき（Ｐ１＞Ｐ２のとき）、二次圧力Ｐ２を持つ二次圧力側ポートＭ２の圧縮空気の一部が空気圧力Ｐｏとして大気中へ流れる状態となる（リリーフ機能が働く状態となる）。

特に、上記（４）項の特性は、所謂、リリーフ機能が働いている状態となる。このリリーフ機能は、二次圧力Ｐ２を設定圧力Ｐｓに下げるとき、エアホース等の配管内の空気を大気中に逃し、圧力計５６、４６が正しく設定した二次圧力（Ｐ２＝Ｐｓ）を指示するようにすることと、何等かの理由で二次圧力Ｐ２が設定圧力Ｐｓよりも上昇したとき、安全の確保または過剰打込みの防止を行うために、余剰な圧縮空気を大気中に逃すために必要不可欠な機能である。また、この減圧弁５５、４５は、上記（３）項に示した特性のように、エアタンク５２、４２に貯留された一次圧力側ポートＭ１の圧力Ｐ１が低くなると、二次圧力Ｐ２が高くなり、二次圧力側ポートＭ２より一次圧力側ポートＭ１へ圧縮空気が逆流するという特性がある。

従って、減圧弁の上記リリーフ機能の特性および上記逆流特性により、図７に示した第２の並列接続方式によれば、図７に示すように、エアホースセット２を接続すると、減圧弁５５および４５の設定圧力が互いに等しくない場合、それら減圧弁のリリーフ機能が働き設定圧力の低い側の減圧弁から空気が大気側に流出してしまう。この流出は、減圧弁の設定圧が互いに等しく調整し得るまで続く。

一方、減圧弁の設定圧力Ｐｓは圧縮空気の流量と一次圧力Ｐ１により数％程度変化するので、減圧弁５５および４５の設定圧力Ｐｓを等しく調整しても、釘打機７を使用している間、設定圧力のバランスがくずれ、空気の流出が再発することがある。

従って、図７に示す並列接続方式による圧縮空気供給源システムでは、二つの減圧弁５５、４５の圧力設定に手間がかかり、かつ調整中は空気が大気中へ無駄に放出される。さらに、一度圧力設定しても、使用中に設定圧力のバランスがくずれ、空気が大気中へ無駄に放出される場合がある。すなわち、減圧弁にリリーフ機能があることに加え、減圧弁の一次圧力側ポートＭ１（エアタンク側）の圧力が低くなると二次圧力側ポートＭ２の圧力が設定に対して僅かに高くなるという減圧弁の特性が原因となって、減圧弁５５、４５から大気中にエアが漏れ続けるという問題点があった。

従って、本発明の主目的は、圧縮空気の無駄な消費量を低減した、少なくとも２台の空気圧縮機を並列接続する圧縮空気供給源システムを提供することにある。

本発明の他の目的は、複数台の空気圧縮機を並列接続する圧縮空気供給源システムに好適なエアプラグを提供することにある。

本発明のさらに他の目的は、構造および圧力調整が簡単で、かつ安価に構成できる圧縮空気供給源システムおよびこれに用いるエアプラグ付逆止弁を提供することにある。

本願において開示される発明のうち、代表的なものの特徴を説明すれば、次のとおりである。

本発明の一つの特徴によれば、少なくとも第１および第２の空気圧縮機ならびに逆止弁を具備し、該第１および第２の空気圧縮機が前記逆止弁を介して並列接続された、圧縮空気を供給するための圧縮空気供給源システムであって、前記第１および第２の空気圧縮機のそれぞれは、モータで駆動される空気圧縮部と、該空気圧縮部で生成された圧縮空気を貯留するエアタンクと、所定の設定圧力以下の圧縮空気を供給するための複数の吐出口と、一次圧力側ポートが前記エアタンクに連通し、かつ二次圧力側ポートが複数の吐出口に共通的に連通し、該一次圧力側ポートの空気圧力を該二次圧力側ポートにおいて設定圧力に減圧する減圧弁であって、前記一次圧力側ポートまたは前記二次圧力側ポートの空気圧力が前記設定圧力より低い場合は前記一次圧力側ポートと前記二次圧力側ポートが連通し、かつ前記二次側圧力ポートの空気圧力が前記設定圧力より高い場合は前記二次側圧力ポートより分岐されたリリーフ流通路を介して大気中に連通するように構成された減圧弁とを具備し、前記逆止弁は、前記第１の空気圧縮機の前記複数の吐出口の一つに接続される流出側接続部と、前記第２の空気圧縮機の前記複数の吐出口の一つに連通する流入側接続部と、前記流入側接続部から前記流出側接続部へ通じる空気流路中に挿入され、該流入側接続部から該流出側接続部へ向かう一方向のみに空気を流す逆止弁体を装着した逆止弁ボディ部とを具備し、前記第１の空気圧縮機の前記複数の吐出口の他の一つを空気工具への給気口とすることを特徴とする。

本発明の他の一つの特徴によれば、前記逆止弁は、前記流出側接続部および前記流入側接続部のそれぞれがエアプラグ形式で形成されていることを特徴とする。

本発明のさらに他の一つの特徴によれば、前記逆止弁は、前記流出側接続部に形成されたネジ部によって前記空気圧縮機の前記吐出口と螺合され、前記流入側接続部がエアプラグ形式で形成されていることを特徴とする。

本発明のさらに他の一つの特徴によれば、前記逆止弁は、前記複数の吐出口において高圧仕様の圧縮空気が得られるような前記設定圧力を有することを特徴とする。

本発明のさらに他の一つの特徴によれば、前記第１の空気圧縮機の前記エアタンクには、さらに低圧仕様の設定圧力を有する減圧弁を介して低圧仕様の圧縮空気を得るための吐出口が設けられていることを特徴とする。

本発明のさらに他の一つの特徴によれば、前記空気圧縮機の定格電流が、該空気圧縮機に電力を供給するコンセントの電流容量の半分以下であることを特徴とする。

本発明のさらに他の一つの特徴によれば、エアプラグ付逆止弁は、流入側接続部および流出側接続部と、前記流入側接続部から前記流出側接続部へ通じる空気流路中に挿入され、該流入側接続部から該流出側接続部へ向かう一方向のみに圧縮空気を流す逆止弁体を装着する逆止弁ボディ部とを具備するエアプラグであって、前記流入側接続部および流出側接続部のそれぞれは、エアソケットに接続可能なエアプラグ形式に形成されていることを特徴とする。

本発明のさらに他の一つの特徴によれば、エアプラグ付逆止弁は、エアプラグ形式である前記流入側接続部および流出側接続部を区別できる識別マーク、または前記流入側接続部から前記流出側接続部へ向かう空気流通路の方向性を区別できる識別マークを、前記逆止弁ボディ部の表面に付したことを特徴とする。

本発明のさらに他の一つの特徴によれば、エアプラグ付逆止弁は、少なくとも第１および第２の空気圧縮機を並列接続する場合に使用するためのエアプラグ付逆止弁であって、前記第１の空気圧縮機を空気工具に圧縮空気を供給するための親機側として使用し、かつ前記第２の空気圧縮機を、該親機側に圧縮空気を送るための子機側として使用する場合、前記親機側のエアソケツトと前記子機側のエアソケットとの間をエアプラグ付逆止弁によって接続するとき、前記逆止弁ボディ部の表面には、圧縮空気の流れる方向を示す矢印か、親機接続側に親機を示すマークか、子機接続側に子機を示すマークかのいずれか一つを付したことを特徴とする。

上記した本発明の特徴によれば、複数台の空気圧縮機の並列接続方式に逆止弁が使用されるので、複数台の空気圧縮機で生成される圧縮空気が、空気圧縮機の減圧弁のリリーフ流通路から無駄に大気中に排出されることなく有効に活用され、少なくとも２台の空気圧縮機を並列接続することにより吐出量を倍増させることができる。

さらに、上記した本発明の特徴によれば、複数台の空気圧縮機の並列接続には、圧縮空気の流通路の方向性を示す識別マークが付されたエアプラグ付逆止弁を用いるので、エアプラグの接続時の方向誤りを防止できる。

さらに、低圧仕様の空気工具の場合は、空気消費量が空気圧縮機１台分の吐出量を超える場合でも圧力低下をなくすことができる。また、小形品を２台接続すれば大形品並みの吐出量を得ることができる。

本発明の上記特徴および他の特徴、ならびに上記効果および他の効果は、以下の本明細書の記述および添付図面から更に明らかになるであろう。

以下、本発明の圧縮空気供給源システムおよび逆止弁の実施形態について図面を参照して説明する。なお、実施形態を説明するための全図において、同一の機能を有する部材には同一の符号を付し、その繰り返しの説明を省略する。

［第１の実施形態］
図１は、本発明の第１の実施形態に係る圧縮空気供給源システムのシステムブロック図、図２は、図１に示した圧縮空気供給源システムに使用されるエアプラグ付逆止弁の構成図、図３は、図１に示した圧縮空気供給源システムに使用される減圧弁の構成図をそれぞれ示す。

図１に示すように、圧縮空気供給源システム１００は、第１の空気圧縮機５（以下、「第１の空気圧縮機」を「親機側空気圧縮機」と称する）および第２の空気圧縮機４（以下、「第２の空気圧縮機」を「子機側空気圧縮機」と称する）を具備する。親機側空気圧縮機５は、電動モータ５８と、該モータ５８で駆動される空気圧縮部５７と、該空気圧縮部５７で生成された圧縮空気を貯留するエアタンク５２と、所定の設定圧力以下の圧縮空気を供給するための、例えばエアソケットから成る、複数の吐出口５３ｓおよび５４ｓと、一次圧力側ポートＭ１がエアタンク５２に連通し、かつ二次圧力側ポートＭ２が複数の吐出口５３ｓおよび５４ｓに共通的に連通し、該一次圧力側ポートＭ１の空気圧力Ｐ１を該二次圧力側ポートＭ２において前記設定圧力Ｐ２以下に減圧する減圧弁５５と、該減圧弁５５の二次圧力側ポートＭ２における空気圧力Ｐ２を観測するための圧力計５６とを具備する。同様に、子機側空気圧縮機４は、モータ４８と、空気圧縮部４７と、エアタンク４２と、減圧弁４５と、圧力計４６と、例えばエアソケットから成る複数の吐出口４３ｓおよび４４ｓとを具備し、これらの各部材は、上記親機側空気圧縮機５と同一の機能または仕様を有する。

減圧弁５５および４５は互いに同一の機能を有し、それらの構造は、図３に示すとおりである。図３に示す減圧弁５５（または４５）において、減圧弁の設定圧力Ｐｓを調整するための調整ハンドル１０１と、一次圧力側ポートＭ１と二次圧力側ポートＭ２間の空気流通路の開閉を行うためのバルブ１０６と、バルブ１０６に予め押圧力を与えるためのバルブスプリング１０７と、該バルブ１０６を可動させるためのピストン１０４と、ハンドル１０１の回転により伸縮し、ピストン１０４の動作荷重を変えるための調圧スプリング１０２と、ピストン１０４および調圧スプリング１０２を収納するボンネット１０３と、エアタンク５２（または４２）の配管と接続される一次圧力側ポートＭ１、および吐出口５４ｓ（または４４ｓ）の配管と接続される二次圧力側ポートＭ２を構成するボディ１０５とを具備する。さらに、減圧弁５５（または４５）は、図３の（ｄ）に示すように、二次圧力側ポートＭ２の空気圧力Ｐ２が一次圧力側ポートＭ１の空気圧力Ｐ１より高くなった時、二次圧力側ポートＭ２の圧縮空気の空気圧力Ｐ２の一部を空気圧力Ｐｏとして大気側へ逃がすリリーフ流通路１０８およびリリーフ排気口１０９が設けられている。図３に示された（ａ）、（ｂ）、（ｃ）および（ｄ）の４つの状態図は、それぞれ以下に説明する（ａ）、（ｂ）、（ｃ）および（ｄ）の４つの動作に対応した状態を示す。なお、子機側空気圧縮機４に使用される減圧弁４５においては、一次圧力側ポートＭ１の一次圧力をＰ１’とし、二次圧力側ポートＭ２の二次圧力をＰ２’として表示してある。二次圧力Ｐ２’は、後述するように、Ｐ２に比べ若干低い値に設定されるが、各部材の機能は、減圧弁５５と全く同一である。

（ａ）二次圧力側ポートＭ２における圧縮空気の二次圧力Ｐ２が設定圧Ｐｓに等しい場合（Ｐ２＝Ｐｓの場合）で、一次圧力側ポートＭ１における圧縮空気の一次圧力Ｐ１が二次圧力Ｐ２以上に高いとき（Ｐ１≧Ｐ２のとき）、一次圧力側ポートＭ１から二次圧力側ポートＭ２への空気流通路にあるバルブ１０６がピストン１０４によって下方向に押し下げられないので、バルブ１０６は閉じられた状態となる。

（ｂ）二次圧力Ｐ２が設定圧Ｐｓより低い場合（Ｐ２＜Ｐｓの場合）で、一次圧力Ｐ１が二次圧力Ｐ２より高いとき（Ｐ１＞Ｐ２のとき）、一次圧力側ポートＭ１から二次圧力側ポートＭ２への空気流通路にあるバルブ１０６は、ピストン１０４によって下方向に押し下げられて、開いた状態となる。これによって、圧縮空気が１次圧力側ポートＭ１から２次圧力側ポートＭ２へ流れる通常状態となる。

（ｃ）二次圧力Ｐ２が設定圧Ｐｓより低い場合（Ｐ２＜Ｐｓの場合）で、一次圧力Ｐ１が二次圧力Ｐ２より低いとき（Ｐ１＜Ｐ２のとき）、圧縮空気が二次圧力側ポートＭ２から一次圧力側ポートＭ１へ流れる状態となる。すなわち、この状態は、エアタンクに貯留された一次圧力Ｐ１が低くなると、二次圧力Ｐ２が高くなり、二次圧力側ポートＭ２より一次圧力側ポートＭ１に圧縮空気が逆流するという逆流特性を示す。

（ｄ）二次圧力Ｐ２が設定圧力Ｐｓより高い場合（Ｐ２＞Ｐｓの場合）で、一次圧力Ｐ１が二次圧力Ｐ２より高いとき（Ｐ１＞Ｐ２のとき）、調圧スプリングによって付勢されているピストン１０４は二次圧力Ｐ２を受圧して上方向に押し上げられるので、ピストン１０４の中央部に設けられたリリーフ流通路１０８は、バルブ１０６から離間されて、開放される。この結果、二次圧力側ポートＭ２側は、ピストン１０４の中央部のリリーフ流通路１０８およびリリーフ排気口１０９の分岐路を介して大気中へ連通し、二次圧力側ポートＭ２における二次圧力Ｐ２を持つ圧縮空気は、空気圧Ｐｏとして大気中へ放出される。所謂、リリーフ機能が働く状態となる。特に、このリリーフ機能は、二次圧力Ｐ２を設定圧力Ｐｓに下げるとき、エアホース等の配管内の空気を大気中に逃し、圧力計５６、４６が正しく設定した二次圧力（Ｐ２＝Ｐｓ）を指示するようにすることと、何等かの理由で二次圧力Ｐ２が設定圧力Ｐｓよりも上昇したとき、安全の確保または過剰打込みの防止を行うために、余剰な圧縮空気を大気中に逃すために必要不可欠な機能である。

釘打機７は、エアホース接続用のエアプラグ７ｐを有し、該エアプラグ７ｐに接続されたエアソケット３ｓ、エアホース３ｈ、およびエアプラグ３ｐから成るエアホースセット３によって、親機側空気圧縮機５のエアソケット５４ｓに接続されている。子機側空気圧縮機４の一つの吐出口（エアソケット）４３ｓはエアホースセット２および本発明に従ったエアプラグ付逆止弁１０を介して親機側空気圧縮機５の一つの吐出口（エアソケット）５３ｓに接続される。エアホースセット２は、エアソケット４３ｓに接続されるエアプラグ２２ｐと、エアホース２ｈと、エアプラグ付逆止弁１０の一端に接続されるエアソケット２１ｓとから構成される。

本発明に従ったエアプラグ付逆止弁１０の構成図を図２に示す。図２の（ａ）に示されるように、エアプラグ付逆止弁１０は、流入側接続部１１ａと、流出側接続部１１ｂと、逆止弁ボディ部１２とから構成される。流入側接続部１１ａおよび流出側接続部１１ｂは、本実施例の場合、エアプラグ形状に形成されている。両者の接続部１１ａおよび１１ｂをエアプラグ形状に形成する有利な点は、空気圧縮機５の吐出口（コンプレッサ側ソケット）５３ｓとしては一般にエアソケットが使用されるので、エアプラグ形式の接続部１１ｂをエアソケット５３ｓに接続できる。一方、子機側空気圧縮機４を接続するためのエアホースセット（２）として、エアプラグ（２２ｐ）−エアホース（２ｈ）−エアソケット（２１ｓ）から構成された一般的なエアホースセットが使用されるので、エアプラグ形式の接続部１１ａをエアホースセット側のエアソケット２１ｓに接続することができる。このエアプラグ付逆止弁１０の両端部の接続形状は、エアホース２側および空気圧縮機５側の接続形状に応じた他の形状であっても良い。逆止弁ボディ部１２は円筒形状を有し、本実施例の場合、上記流出側接続部（エアプラグ）１１ｂと一体に形成されている。円筒状の逆止弁ボディ部１２の中空内部には、中空内周面を摺動する逆止弁体（ピストン）１４と、該逆止弁体１４を流入側接続部１１ａ方向に押圧する付勢用スプリング１５とが装着されている。逆止弁ボディ部１２の中空内周面にはネジ部１３が形成されていて、逆止弁ボディ部１２の中空内部に逆止弁体１４およびスプリング１５を組み込んだ後に、流入側接続部のエアプラグ１１ａが、そのネジ部１３に螺合されている。

逆止弁体１４は、流入側接続部１１ａ側において、中央円錐状突出部１４ａと、該中央円錐状突出部１４ａを取り囲む周辺平坦部１４ｂとを有し、さらに、該周辺平坦部１４ｂから流出側接続部１１ｂ側に貫通する複数の穴（流通路）１４ｃを有する。穴１４ｃは前記周辺平坦部１４ｂの円周上に沿って多数形成される。逆止弁体１４は、流入側接続部１１ａ側の通路に圧縮空気が供給されない場合または流出側接続部１１ｂ側の通路へ圧縮空気が供給される場合、スプリング１５の押圧力または流出側接続部１１ｂ側の空気圧力を受け、流入側接続部１１ａの端面に押し付けられ、その結果、逆止弁体１４の円錐状突出部１４ａは流入側接続部１１ａの中空部を閉塞し、同時に、その多数の穴１４ｃは流入側接続部１１ａの円筒状端面によって閉じられる。すなわち、次に述べるように、逆止弁体１４は、流出側接続部１１ｂ側から流入側接続部１１ａへの逆方向の圧縮空気の流れを阻止することができる。

図２の（ａ）および（ｂ）に示すように、エアプラグ付逆止弁１０の動作は次のとおりである。子機側空気圧縮機４から圧縮空気を供給する場合は、流入側接続部のエアプラグ１１ａから流入した圧縮空気は、図２の（ａ）に示すように、スプリング１５の押圧力に抗して、逆止弁体１４の円錐状突出部１４ａおよび周辺平坦部１４ｂを流入側接続部１１ａの円筒状端面から離間させた状態とし、複数の空気流通路１４ｃを開くので、流入側接続部（エアプラグ）１１ａから流出側接続部（エアプラグ）１１ｂへ通過することができる。逆に、図２の（ｂ）に示すように、流出側接続部（エアプラグ）１１ｂから流入側接続部（エアプラグ）１１ａへ圧縮空気を流そうとする場合、スプリング１５の押圧力に加えて空気の圧力が働き、上述したように、逆止弁体１４の複数の穴（流通路）１４ｃを閉じる方向に作用するので、流出側接続部（エアプラグ）１１ｂから流入側接続部（エアプラグ）１１ａへ向う圧縮空気を通過させることはない。

図２の（ｃ）は、本発明に従うエアプラグ付逆止弁１０の外観図である。逆止弁ボディ部１２の表面には、圧縮空気が一方向に流れることを示す矢印１６と、子機側空気圧縮機４側の流入側接続部（エアプラグ）１１ａを示す文字「子側」１７と、親機側空気圧縮機５側の流出側接続部（エアプラグ）１１ｂを示す文字「親側」１８が表示されている。これらの方向識別マークは、圧縮空気の正しい方向性を判断できるものであれば良いので、少なくとも一つの表示があれば良い。

以上の圧縮空気供給源システム１００において、エアタンク５２、４２に貯留される空気圧縮機５７、４７の最高圧力は、例えば３ＭＰａで、減圧弁５５、４５によって二次圧力側ポートＭ２において減圧される。減圧された圧縮空気の圧力は、例えば高圧仕様の２ＭＰａ以下となり、高圧仕様の釘打機７を駆動する。釘打機７へ供給される空気圧力は、釘打機７の作業に応じて適正圧力に調整する必要がある。この圧力調整は、以下の調整手順に従って、減圧弁４５および５５によって行う。
（１）先ず、子機側空気圧縮機４の圧力計４６の圧力表示Ｐ２’を見ながら、減圧弁４５のハンドル１０１を回して、二次圧力Ｐ２’を釘打機７に要求される所要圧力Ｐ２よりも約５％低めに調整する。すなわち、Ｐ２’＝０．９５×Ｐ２に設定する。例えば、Ｐ２＝２ＭＰａのときはＰ２’＝１．９ＭＰａに設定し、Ｐ２＝１ＭＰａのときはＰ２’＝０．９５ＭＰａに設定する。目安としてＰ２’は、Ｐ２に対し、０．０５〜０．１ＭＰａ低めに設定すれば良い。
（２）次に、親機側空気圧縮機５の圧力計５６の圧力表示Ｐ２を見ながら減圧弁５５のハンドル１０１を回して二次圧力Ｐ２を釘打機７の所要圧力に調整する。

次に、図１に示した圧縮空気供給源システム１００の圧縮空気の流れについて説明する。
（１）Ｐ２＞Ｐ２’の場合：
親機側空気圧縮機５の減圧弁５５の二次圧力Ｐ２が子機側空気圧縮機（子機）４の減圧弁４５の二次圧力Ｐ２’よりも高い場合、図２の（ｂ）に示すように、逆止弁１０の逆止弁体１４が流通路を閉じるので、圧縮空気は親機側空気圧縮機５から子機側空気圧縮機４へ流れることはない。従って、子機側減圧弁４５の二次圧力側ポートＭ２の二次圧力Ｐ２’が設定圧力Ｐｓよりも高くなることはないので、減圧弁４５が有するリリーフ機構は動作せず、リリーフ流通路１０８からリリーフ排気口１０９への流通路は閉じられて、圧縮空気が大気中へ無駄に流出することはない。
（２）Ｐ２＝Ｐ２’の場合：
釘打機７の空気消費量が大きく、親機側空気圧縮機５の吐出量が不足するようになり、減圧弁５５の二次圧力側ポートＭ２の二次圧力Ｐ２が当初の設定圧力Ｐｓより５％以下に低下し、Ｐ２＝Ｐ２’になると、図２の（ａ）に示したように、逆止弁１０の逆止弁体１４が開くので、子機側空気圧縮機４のエアタンク４２に貯留さていた圧縮空気は、減圧弁４５によって減圧され、エアホースセット２を介して親機側空気圧縮機５の吐出口５３ｓに流れる。さらに、吐出口５３ｓに供給された圧縮空気は、他の吐出口５４ｓを経由して、エアプラグ３ｐ、エアホース３ｈおよびエアソケット３ｓから成るホースセット３によって、釘打機７へ供給される。この場合、釘打機７へは圧縮空気が親機側空気圧縮機５と子機側空気圧縮機４の両方から供給されるので、圧縮空気供給源システム１００としての圧縮空気の吐出量は倍増する。釘打機７へ供給される圧縮空気の圧力は、当初の設定圧力よりも５％程度低いが実用上の問題は無い。この場合も、減圧弁４５または５５の二次圧力側ポートＭ２の二次圧力Ｐ２またはＰ２’が設定圧力Ｐｓよりも高くなることはないので、減圧弁４５および５５の動作状態は図３の（ｂ）に示した状態となり、リリーフ流通路１０８および１０９は閉塞状態となって、圧縮空気を大気中へ無駄に流出させることはない。なお、この場合、上述の逆止弁体１４の動作開始は、設計上付勢用スプリング１５のバネ荷重も考慮する必要があるが、そのバネ荷重は、二次圧力Ｐ２またはＰ２’に比較して非常に小さいので、実用上無視できる。
（３）Ｐ１＜Ｐ２’の場合：
親機側空気圧縮機５のモータ５８が停止している場合、親機側空気圧縮機５のエアタンク５２内の圧力Ｐ１が子機側空気圧縮機４の二次圧力側ポートＭ２の圧力Ｐ２’よりも低くなることがある。この場合、親機側空気圧縮機５の減圧弁５５は、図３の（ｃ）の状態となって、バルブ１０６が開き、逆止弁１０を介して供給された子機側空気圧縮機４の圧縮空気が親機側空気圧縮機５のエアタンク５２内へ流れ込む。この場合も、減圧弁４５および５５のリリーフ流通路１０８および１０９は閉塞状態となって、圧縮空気を大気中へ無駄に流出させることはない。すなわち、子機側空気圧縮機４から親機側空気圧縮機５のエアタンク５２内へ流れ込んだ圧縮空気はエアタンク５２内に貯留されることになる。

従って、図１に示した圧縮空気供給源システム１００において、エアプラグ付逆止弁１０を使用して２台の空気圧縮機（５および４）を並列接続することにより、圧力調整が容易で、かつ圧縮空気が無駄に大気中に排出されることなく、吐出量を倍増させることができる。さらに、エアプラグ付逆止弁１０は、その表面に空気の流れ方向を示す識別マークが表示されるので、システム１００の構成時に接続方向の間違いを防止することができる。

［第２の実施形態］
図４は、同一仕様の親機側空気圧縮機５および子機側空気圧縮機4と、逆止弁１０’とによって構成された圧縮空気供給源システム１１０の構成図を示し、特に、高圧仕様の釘打機７および低圧仕様の釘打機８を駆動させるための圧縮空気供給源システム１１０に係る。図４において、図１と同一部材を示す部分は、同一の符号を付して機能的な説明を省略する。ただし、図４において、減圧弁５５および４５は、それらの二次圧力側ポートＭ２において高圧仕様（１〜２．４８ＭＰａ）の二次圧力Ｐ２およびＰ２’を得るための減圧弁であることに注意すべきである。図４に示された圧縮空気供給源システム１１０は、さらに、高圧圧縮空気のエアタンク５２、４２に対し、低圧仕様（０〜０．９８ＭＰａ）の減圧弁５９、４９が取り付けられている。すなわち、エアタンク５２、４２には高圧用減圧弁５５、４５と低圧用減圧弁５９、４９とが取り付けられている。

高圧用減圧弁５５、４５の２次側にはマニフォールド（多岐管）を介して高圧用圧力計５６、４６と、高圧用エアソケット５４ｓ、５３ｓ、４４ｓ、４３ｓと、後述する逆止弁体１４を有するエアプラグ付逆止弁１０’とが取り付けられている。また、低圧用減圧弁５９、４９の二次側には、マニフォールド（多岐管）を介して低圧用圧力計６０、６３と、低圧用エアソケット６２ｓ、６１ｓ、６５ｓ、６４ｓが取り付けられている。

親機側空気圧縮機５のエアプラグ付逆止弁１０’および子機側空気圧縮機４の高圧用エアソケット４４ｓは、エアホース２ｈ、エアソケット２ｓおよびエアプラグ２ｐからなるエアホースセット２にて接続されている。また、親機側空気圧縮機５の高圧用エアソケット５４ｓおよび高圧仕様の釘打機７のエアプラグ７ｐは、エアホース３ｈ、エアソケット３ｓおよびエアプラグ３ｐからなるエアホースセット３によって接続されている。さらに、親機側空気圧縮機５の低圧用エアソケット６１ｓおよび低圧仕様の釘打機８は、エアプラグ８ｐを介してエアホース４ｈ、エアソケット４ｓおよびエアプラグ４ｐから成るエアホースセット４によって接続されている。

上記圧縮空気供給源システム１１０に用いられるエアプラグ付逆止弁１０’は、図５の（ａ）および（ｂ）の断面図に示される構造を有する。エアプラグ付逆止弁１０’は、図２に示されたものと実質的に同一構造を有する。

すなわち、エアプラグ付逆止弁１０’は、流入側接続部１１ａと、流出側接続部１１ｂと、逆止弁ボディ部１２とから構成される。特に、本実施例の場合、流入側接続部１１ａはエアプラグの差込形状に形成されるが、流出側接続部１１ｂはネジ部２０を持つ螺合形状に形成され、減圧弁５５の二次圧力側ポートＭ２のマニフォールド（多岐管）にネジ止めできる構造となっている。逆止弁ボディ部１２は円筒形状を有し、流出側接続部（螺合部）１１ｂと一体に形成されている。円筒状の逆止弁ボディ部１２の中空内部には、中空内周面を摺動する逆止弁体（ピストン）１４と、該逆止弁体１４を流入側接続部１１ａ方向に押圧する付勢用スプリング１５とが装着されている。逆止弁ボディ部１２の中空内周面にはネジ部１３が形成されていて、逆止弁ボディ部１２の中空内部に逆止弁体１４およびスプリング１５を組み込んだ後に、流入側接続部のエアプラグ１１ａが、そのネジ部１３に螺合されている。逆止弁体１４は、流入側接続部１１ａ側において、中央円錐状突出部１４ａと、該中央円錐状突出部１４ａを取り囲む周辺平坦部１４ｂとを有し、さらに、該周辺平坦部１４ｂから流出側接続部１１ｂ側に貫通する複数の穴（流通路）１４ｃを有し、図２に示したものと同一な機能を有する。

図５の（ａ）に示すように、図示されないホースセット２を介して子機側空気圧縮機４に接続されるエアプラグ１１ａから圧縮空気を流す場合は、圧縮空気の圧力がスプリング１５の押圧力に打ち勝って逆止弁体１４を開くので、高圧の圧縮空気はエアプラグ１１ａの通路から、親機側減圧弁５５の二次圧力側ポートＭ２のマニフォールドにネジ止めされた流出側接続部（螺合部）１１ｂの通路を通過することができる。逆に、図５の（ｂ）に示すように、親機側減圧弁５５の二次圧力側ポートＭ２のマニフォールドにネジ止めされた流出側接続部（螺合部）１１ｂから高圧仕様の圧縮空気が流れようとする場合は、スプリング１５の押圧力に加えて空気の圧力が働き逆止弁体１４が閉じるので、圧縮空気は流出側接続部１１ｂの通路から子機側エアプラグ１１ａの通路に向かって通過することができない。

高圧仕様の釘打機７と低圧仕様の釘打機８への供給する圧縮空気の圧力は、高圧仕様の釘打機７と低圧仕様の釘打機８の作業に応じて適正圧力に調整する必要がある。この圧力調整は、以下の調整手順に従って、減圧弁５５、４５、および５９によって行う。
（１）先ず、子機側空気圧縮機４の高圧用圧力計４６の圧力表示Ｐ２’を見ながら、高圧用減圧弁４５のハンドル１０１を回して、二次圧力Ｐ２’を高圧用釘打機７に要求される所要圧力Ｐ２よりも約５％低めに調整する。すなわち、Ｐ２’＝０．９５×Ｐ２に設定する。例えば、Ｐ２＝２ＭＰａのときはＰ２’＝１．９ＭＰａに設定し、Ｐ２＝１ＭＰａのときはＰ２’＝０．９５ＭＰａに設定する。目安としてＰ２’は、Ｐ２に対し、０．０５〜０．１ＭＰａ低めに設定すれば良い。
（２）次に、親機側空気圧縮機５の高圧用圧力計５６の圧力表示Ｐ２を見ながら高圧用減圧弁５５のハンドル１０１を回して二次圧力Ｐ２を高圧用釘打機７の所要圧力に調整する。
（３）次に、親機側空気圧縮機５の低圧用圧力計６０の圧力表示Ｐ２Ｌを見ながら低圧用減圧弁５９のハンドル１０１を回して二次圧力側ポートＭ２の二次圧力Ｐ２Ｌを低圧用釘打機８の所要圧力に調整する。
次に、図４に示した圧縮空気供給源システム１１０の圧縮空気の流れについて説明する。
（１）Ｐ２＞Ｐ２’の場合：
親機側空気圧縮機５の高圧用減圧弁５５の二次圧力Ｐ２が子機側空気圧縮機４の低圧用減圧弁４５の二次圧力Ｐ２’よりも高い場合、図５の（ａ）に示すように、逆止弁１０の逆止弁体１４が流通路を閉じるので、圧縮空気は親機側空気圧縮機５から子機側空気圧縮機４へ流れることはない。従って、子機側減圧弁４５の二次圧力側ポートＭ２の二次圧力Ｐ２’が設定圧力Ｐｓよりも高くなることはないので、減圧弁４５が有するリリーフ機構は動作せず、リリーフ流通路１０８からリリーフ排気口１０９への流通路は閉じられて、圧縮空気が大気中へ無駄に流出することはない。
（２）Ｐ２＝Ｐ２’の場合：
高圧仕様の釘打機７の空気消費量が大きく、親機側空気圧縮機５の吐出量が不足するようになり、高圧用減圧弁５５の二次圧力側ポートＭ２の二次圧力Ｐ２が当初の設定圧力Ｐｓより５％以下に低下し、Ｐ２＝Ｐ２’になると、図５の（ａ）に示したように、逆止弁１０’の逆止弁体１４が開くので、子機側空気圧縮機４のエアタンク４２に貯留さていた圧縮空気は、減圧弁４５によって減圧され、エアホースセット２および逆止弁１０’を介して親機側空気圧縮機５の吐出口５４ｓに流れる。さらに、吐出口５４ｓに供給された圧縮空気は、エアプラグ３ｐ、エアホース３ｈおよびエアソケット３ｓから成るエアホースセット３によって、高圧釘打機７へ供給される。この場合、釘打機７へは圧縮空気が親機側空気圧縮機５と子機側空気圧縮機４の両方から供給されるので、圧縮空気供給源システム１１０としての圧縮空気の吐出量は倍増する。高圧釘打機７へ供給される圧縮空気の圧力は、当初の設定圧力よりも５％程度低いが実用上の問題は無い。この場合も、減圧弁４５または５５の二次圧力側ポートＭ２の二次圧力Ｐ２またはＰ２’が設定圧力Ｐｓよりも高くなることはないので、減圧弁４５および５５の動作状態は図３の（ｂ）に示した状態となり、リリーフ流通路１０８および１０９は閉塞状態となって、圧縮空気を大気中へ無駄に流出させることはない。なお、この場合、上記第１の実施形態と同様に、逆止弁体１４の動作開始は、設計上付勢用スプリング１５のバネ荷重も考慮する必要があるが、そのバネ荷重は、二次圧力Ｐ２またはＰ２’に比較して非常に小さいので、実用上無視できる。
（３）Ｐ１＜Ｐ２’の場合：
親機側空気圧縮機５のモータ５８が停止している場合や、低圧仕様の釘打機８の空気消費量が大きく、親機側空気圧縮機５の吐出量が足りなくなり、高圧用減圧弁５５の二次圧力側ポートＭ２の二次圧力Ｐ２が当初の設定圧力Ｐｓよりも５％以上に低下し、Ｐ２＜Ｐ２’になった場合、親機側空気圧縮機５のエアタンク５２内の圧力Ｐ１が子機側空気圧縮機４の二次圧力側ポートＭ２の圧力Ｐ２’よりも低くなり、Ｐ１＜Ｐ２’となることがある。この場合、親機側空気圧縮機５の高圧減圧弁５５は、図３の（ｃ）の状態となって、バルブ１０６が開き、逆止弁１０’を介して供給された子機側空気圧縮機４の圧縮空気が親機側空気圧縮機５のエアタンク５２内へ流れ込む。

この場合、低圧仕様の釘打機８への圧縮空気は、親機側空気圧縮機５で生成された圧縮空気に加え、子機側空気圧縮機４で生成された圧縮空気がエアホースセット２および高圧減圧弁５５を介して供給されることになるので、エアタンク５２より低圧用減圧弁５９を介して釘打機８へ供給される吐出量は倍増する。低圧仕様の釘打機８へ供給される圧縮空気の圧力は、エアタンク５２内の圧力Ｐ１が低圧用減圧弁５９の設定圧力Ｐｓ＝Ｐ２Ｌより高ければ、Ｐ２Ｌの一定圧力に維持できる。この場合も、減圧弁４５および５５のリリーフ流通路１０８および１０９は閉塞状態となって、圧縮空気を大気中へ無駄に流出させることはない。

上述した第１の実施形態および第２の実施形態より明らかにされるように、本発明に従えば、複数台の空気圧縮機の並列接続方式に逆止弁が使用されるので、複数台の空気圧縮機で生成される圧縮空気が、空気圧縮機の減圧弁のリリーフ流通路から無駄に大気中に排出されることなく有効に活用され、少なくとも２台の空気圧縮機を並列接続することにより吐出量を倍増させることができる。例えば、図４に示す圧縮空気供給源システム１１０において、２台の空気圧縮機５および４に使用するモータ５８および４８の電流容量を、通常のコンセントの容量１００Ｖ、１５Ａに対して容量一杯に設計した場合、本発明の圧縮空気供給源システムを適用すれば、その吐出量は、１４０リットル毎分／台×２台＝２８０リットル毎分に高めることができる。すなわち、２台の空気圧縮機を本発明に従って並列接続させることにより圧縮空気の吐出量を倍増することができる。

また、他の例として、モータ５８および４８の電流容量を、通常のコンセントの容量１００Ｖ、１５Ａの１／２以下の１００Ｖ、７．５Ａに設計した場合、圧縮空気の吐出量は半減するが、空気圧縮機５および４の大きさおよび重量を約半分に低減でき、建築現場等の作業現場への運搬が容易となる。作業現場で本発明の圧縮空気供給源システムを適用すれば、一台の大形製品並みの吐出量が得られる。つまり、運搬に便利な小形製品の空気圧縮機を２台使用して大形製品と同程度の吐出量を得ることができる。

以上、本発明者によってなされた発明を種々の実施形態に基づき説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲内で種々の変更が可能である。

本発明の第１の実施形態に係る圧縮空気供給源システムのブロック図。 図１に示した圧縮空気供給源システムに使用される逆止弁の構成図。 図１に示した圧縮空気供給源システムに使用される減圧弁の構成図。 本発明の第２の実施形態に係る圧縮空気供給源システムのブロック図。 図４に示した圧縮空気供給源システムに使用される逆止弁の構成図。 本願発明者の検討段階での圧縮空気供給源システムの外観図。 図６に示した圧縮空気供給源システムのブロック図。

符号の説明

１：エアホースセット １ｈ：エアホース ２：エアホースセット
２ｈ：エアホース ３：エアホースセット ３ｈ：エアホース
３ｓ：エアソケット ４：第２の空気圧縮機（子機側空気圧縮機）
５：第１の空気圧縮機（親機側空気圧縮機） ７：釘打機（高圧仕様）
７ｐ：エアプラグ ８：釘打機（低圧仕様） ８ｐ：エアプラグ
１０、１０’：逆止弁 １１ａ：流入側接続部（エアプラグ）
１１ｂ：流出側接続部（エアプラグまたはネジ込み部） １１ｐ：エアプラグ
１２ｓ：エアソケット １２：逆止弁ボディ部 １３：ネジ部
１４：逆止弁体 １４ａ：中央円錐状突出部 １４ｂ：周辺平坦部
１４ｃ：穴（流通路） １５：付勢用スプリング １６：矢印
１７、１８：識別マーク ２０：ネジ部 ２１ｐ：エアプラグ
２１ｓ：エアソケット ２２ｐ：エアプラグ ４１ｓ：エアソケット
４２：エアタンク ４３ｓ：吐出口（エアソケット）
４４ｓ：吐出口（エアソケット） ４５：減圧弁 ４６：圧力計
４７：空気圧縮部 ４８：電動モータ ４９：減圧弁（低圧用）
５１ｓ：エアソケット ５２：エアタンク ５３ｓ：吐出口（エアソケット）
５４ｓ：吐出口（エアソケット） ５５：減圧弁 ５６：圧力計
５７：空気圧縮部 ５８：電動モータ ５９：減圧弁（低圧用）
６０：圧力計（低圧用） ６１ｓ、６２ｓ：吐出口（エアソケット）
６３：圧力計（低圧用） ６４ｓ、６５ｓ：吐出口（エアソケット）
１００、１１０：圧縮空気供給源システム １０１：調整ハンドル
１０２：調圧スプリング １０３：ボンネット １０４：ピストン
１０５：ボディ １０６：バルブ １０７：バルブスプリング
１０８：リリーフ流通路 １０９：リリーフ排気口

Claims (13)

1. モータで駆動される空気圧縮部と、該空気圧縮部で生成された圧縮空気を貯留するエアタンクと、前記エアタンクに共通接続され、所定の設定圧力以下の圧縮空気を吐出するための複数の吐出口と、一次圧力側ポートが前記エアタンクに連通し、かつ二次圧力側ポートが前記複数の吐出口に連通し、該一次圧力側ポートの空気圧力を該二次圧力側ポートにおいて設定圧力に減圧する減圧弁であって、前記一次圧力側ポートまたは前記二次圧力側ポートの空気圧力が前記設定圧力より低い場合は前記一次圧力側ポートと前記二次圧力側ポートが連通し、かつ前記二次側圧力ポートの空気圧力が前記設定圧力より高い場合は前記二次側圧力ポートより分岐されたリリーフ流通路を介して大気中に連通するように構成された減圧弁とから成る空気圧縮機、および
   前記複数の吐出口の一つに結合される流出側接続部と、エアホースに接続可能な流入側接続部と、前記流入側接続部から前記流出側接続部へ通じる空気流路中に挿入され、該流入側接続部から該流出側接続部へ向かう一方向にのみ空気を流す逆止弁体を装着した逆止弁ボディ部とから成る逆止弁
   を具備したことを特徴とする圧縮空気供給源システム。
2. 前記逆止弁は、前記流出側接続部および前記流入側接続部のそれぞれがエアプラグ形式で形成されていることを特徴とする請求項１に記載された圧縮空気供給源システム。
3. 前記逆止弁は、前記流出側接続部に形成されたネジ部によって前記空気圧縮機の前記吐出口と螺合され、前記流入側接続部がエアプラグ形式で形成されていることを特徴とする請求項１に記載された圧縮空気供給源システム。
4. 前記逆止弁は、前記複数の吐出口において高圧仕様の圧縮空気が得られるような前記設定圧力を有することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一つに記載された圧縮空気供給源システム。
5. 少なくとも第１および第２の空気圧縮機ならびに逆止弁を具備し、該第１および第２の空気圧縮機が前記逆止弁を介して並列接続された、圧縮空気を供給するための圧縮空気供給源システムであって、
   前記第１および第２の空気圧縮機のそれぞれは、モータで駆動される空気圧縮部と、該空気圧縮部で生成された圧縮空気を貯留するエアタンクと、所定の設定圧力以下の圧縮空気を供給するための複数の吐出口と、一次圧力側ポートが前記エアタンクに連通し、かつ二次圧力側ポートが複数の吐出口に共通的に連通し、該一次圧力側ポートの空気圧力を該二次圧力側ポートにおいて設定圧力に減圧する減圧弁であって、前記一次圧力側ポートまたは前記二次圧力側ポートの空気圧力が前記設定圧力より低い場合は前記一次圧力側ポートと前記二次圧力側ポートが連通し、かつ前記二次側圧力ポートの空気圧力が前記設定圧力より高い場合は前記二次側圧力ポートより分岐されたリリーフ流通路を介して大気中に連通するように構成された減圧弁とを具備し、
   前記逆止弁は、前記第１の空気圧縮機の前記複数の吐出口の一つに接続される流出側接続部と、前記第２の空気圧縮機の前記複数の吐出口の一つに連通する流入側接続部と、前記流入側接続部から前記流出側接続部へ通じる空気流路中に挿入され、該流入側接続部から該流出側接続部へ向かう一方向のみに空気を流す逆止弁体を装着した逆止弁ボディ部とを具備し、
   前記第１の空気圧縮機の前記複数の吐出口の他の一つを空気工具への給気口とすることを特徴とする圧縮空気供給源システム。
6. 前記逆止弁は、前記流出側接続部および前記流入側接続部のそれぞれがエアプラグ形式で形成されていることを特徴とする請求項５に記載された圧縮空気供給源システム。
7. 前記逆止弁は、前記流出側接続部に形成されたネジ部によって前記空気圧縮機の前記吐出口と螺合され、前記流入側接続部がエアプラグ形式で形成されていることを特徴とする請求項５に記載された圧縮空気供給源システム。
8. 前記逆止弁は、前記複数の吐出口において高圧仕様の圧縮空気が得られるような前記設定圧力を有することを特徴とする請求項５乃至７のいずれか一つに記載された圧縮空気供給源システム。
9. 前記第１の空気圧縮機の前記エアタンクには、さらに低圧仕様の設定圧力を有する減圧弁を介して低圧仕様の圧縮空気を得るための吐出口が設けられていることを特徴とする請求項８に記載された圧縮空気供給源システム。
10. 前記空気圧縮機の定格電流が、該空気圧縮機に電力を供給するコンセントの電流容量の半分以下であることを特徴とする請求項５乃至９のいずれか一つに記載された圧縮空気供給源システム。
11. 流入側接続部および流出側接続部と、前記流入側接続部から前記流出側接続部へ通じる空気流路中に挿入され、該流入側接続部から該流出側接続部へ向かう一方向のみに圧縮空気を流す逆止弁体を装着する逆止弁ボディ部とを具備するエアプラグであって、前記流入側接続部および流出側接続部のそれぞれは、エアソケットに接続可能なエアプラグ形式に形成されていることを特徴とするエアプラグ付逆止弁。
12. エアプラグ形式である前記流入側接続部および流出側接続部を区別できる識別マーク、または前記流入側接続部から前記流出側接続部へ向かう空気流通路の方向性を区別できる識別マークを、前記逆止弁ボディ部の表面に付したことを特徴とする請求項１１に記載されたエアプラグ付逆止弁。
13. 少なくとも第１および第２の空気圧縮機を並列接続する場合に使用するためのエアプラグ付逆止弁であって、前記第１の空気圧縮機を空気工具に圧縮空気を供給するための親機側として使用し、かつ前記第２の空気圧縮機を、該親機側に圧縮空気を送るための子機側として使用する場合、前記親機側のエアソケツトと前記子機側のエアソケットとの間をエアプラグ付逆止弁によって接続するとき、前記逆止弁ボディ部の表面には、圧縮空気の流れる方向を示す矢印か、親機接続側に親機を示すマークか、子機接続側に子機を示すマークかのいずれか一つを付したことを特徴とする請求項１２に記載されたエアプラグ付逆止弁。
    

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