JP4185570B2 - トング - Google Patents

Description

本発明は、対象物を狭持するトングに関し、例えば料理用のトングや工作用のトング等に好適に利用可能なトングに関する。

トングは、トンガなどとも呼ばれ、一般には２本の棒を１カ所の支点で回動自在に連結し、物をはさむようにしたものである。例えば手で把持するトングは料理の取り分け等に使用される。狭持する対象物によってシュガートング、アイストング、パスタトングなどがある。トングは、図１０に示すように２本の棒の一端を固定してピンセット状に開閉させるものや、図１１に示すように中央付近に回転軸を設け、鋏状に開閉させるものが知られている（例えば特許文献１参照）。例えば図１１に示すトングは、鋏のように手でトングを把持し、柄の部分を操作してトングの把持部分を開閉させることができる。
特開２００２−３５５１６０号公報

このように従来のトングは、手で把持して支点を中心に回動させて開閉する方式のため、把持部分も同様に回動式に開閉する。この結果、把持部分は常に一方向に狭くなる斜めに傾斜した把持状態となってしまい、水平状態に把持することができなかった。

一方、把持部分を水平状態に維持したまま把持可能な機構も開発されている。例えば図１２に示すトングでは、左右の掴み部を十字状のリンクを介して連結し、掴み部の間にスプリングなどの弾性部材を介して開閉自在としたトングを示している。この図に示すトングは、把持部分を水平状態を維持したまま開閉することができる。しかしながら、操作部分が回動式でなく、また平行状態を維持する機構がないため握り方によっては平行とならず、平行に維持して把持する操作が容易でないという問題がある。またスライド支持部が固定式でなくスライド式のため、この回動軸部分でがたが生じやすいという問題もあった。

本発明は、従来のこのような問題点に鑑みてなされたものである。本発明の主な目的は、鋏のように容易に開閉できる利点を損なうことなく、簡単な構成で把持部分の平行状態を維持したまま開閉可能なトングを提供することにある。

上記目的を達成するために、本発明の第１の側面に係るトングは、一方向に延長された第１のシャンクと、第１のシャンクの端部に対象物を保持するための第１の把持突起とを備える第１の把持部と、同じく一方向に延長された第２のシャンクと、第２のシャンクの端部に対象物を保持するための第２の把持突起とを備える第２の把持部とを備え、第１の把持部と第２の把持部とが一以上の支点で回動自在に連結されてなり、第１の把持部と第２の把持部の、把持突起を設けた側と反対側の作動端部を操作することにより、第１の把持部及び第２の把持部との間で形成される把持領域の間隔を調整可能に構成した鋏状のトングであって、第１の把持部は、対向する辺の長さが略等しい平行四辺形状の第１の４節リンク機構を備え、第２の把持部は、対向する辺の長さが略等しい平行四辺形状の第２の４節リンク機構を備え、第１の４節リンク機構を構成する一辺と、第２の４節リンク機構を構成する一辺とが共通であり、第１の４節リンク機構は、共通辺と対向する辺に第１の把持突起を備えており、第２の４節リンク機構は、同じく共通辺と対向する辺に第２の把持突起を備えており、第１の把持部と第２の把持部の作動端部を円弧状に可動させると、第１の把持突起と第２の把持突起との間隔が略一定となる略平行を維持しつつ、把持領域の開口幅を調整可能に構成している。これによって、第１の把持部と第２の把持部の作動端部を円弧状に回動させても、把持領域は平行状態を保ったまま間隔を調整できる。

さらに第１の把持部は、両端に回動軸を設けた第１の補助リンクを備え、第１の補助リンクは一端の回動軸を第１の把持部の共通辺と作動端部との間に、他端の回動軸を第２の把持部の共通辺と第２の把持突起との間に連結している。これによって、把持領域の平行状態を確実に維持することができる。

さらに、本発明の第２の側面に係るトングは、第２の把持部がさらに、両端に回動軸を設けた第２の補助リンクを備え、第２の補助リンクは一端の回動軸を第２の把持部に、他端の回動軸を第１の把持部に連結している。これによって、把持領域の平行状態をさらに強固に維持することができる。

さらにまた、本発明の第３の側面に係るトングは、第１の把持部が、第１のシャンクを第１の４節リンク機構を構成する一辺と共通にされている。これによって、シャンクを利用して第１の４節リンク機構の一辺を構成でき、構成を簡素化して安価に製造できる。

さらにまた、本発明の第４の側面に係るトングは、第２の４節リンク機構が、共通辺と隣接する辺が第１の４節リンク機構よりも長く構成されている。これにより、第１の４節リンク機構と第２の４節リンク機構とが重なり合う際に、辺同士の接触を容易に回避できる。

さらにまた、本発明の第５の側面に係るトングは、第２の４節リンク機構が、第１の４節リンク機構と略同形に構成されている。これにより、第１の４節リンク機構と第２の４節リンク機構とを共通に利用できる。

さらにまた、本発明の第６の側面に係るトングは、第１の把持部と第２の把持部とが、それぞれ作動端部に操作者の指を挿入するための開口孔を形成している。これによって、ユーザが指を開口孔に挿入することで容易に第１の把持部及び第２の把持部を開閉でき、把持空間の開口幅を調整することが可能となる。

さらにまた、本発明の第７の側面に係るトングは、第１の把持突起と第２の把持突起とが、切断刃を備えている。これにより、把持領域を切断領域とすることができ、把持される対象物を両面から平行に切断することが可能となる。

さらにまた、本発明の第８の側面に係るトングは、第１の把持突起と第２の把持突起の少なくともいずれかが、発熱体を備えている。これによって、発熱体を平行に維持して熱加工等を行うことが可能となる。

さらにまた、本発明の第９の側面に係るトングは、一方向に延長された第１のシャンクと、第１のシャンクの端部に対象物を保持するための第１の把持突起とを備える第１の把持部と、同じく一方向に延長された第２のシャンクと、第２のシャンクの端部に対象物を保持するための第２の把持突起とを備える第２の把持部とを備え、第１の把持部と第２の把持部とが一以上の支点で回動自在に連結されてなり、第１の把持部と第２の把持部の、把持突起を設けた側と反対側の作動端部を操作することにより、第１の把持部及び第２の把持部との間で形成される把持領域の間隔を調整可能に構成した鋏状のトングであって、第１の把持部は、略平行に対向された一対の辺の長さが略等しい第１の４節リンク機構を備え、第２の把持部は、略平行に対向された一対の辺の長さが略等しい第２の４節リンク機構を備え、第１の４節リンク機構は、略平行に対向された一対の辺の間に回動自在に渡された辺に第１の把持突起を備えており、第２の４節リンク機構は、同じく略平行に対向された一対の辺の間に回動自在に渡された辺に第２の把持突起を備えており、第１の把持部はさらに、両端に回動軸を設けた第１の補助リンクを備えており、第１の補助リンクは一端の回動軸を第１の把持部に、他端の回動軸を第２の把持部に連結しており、第２の把持部はさらに、両端に回動軸を設けた第２の補助リンクを備えており、第２の補助リンクは一端の回動軸を第２の把持部に、他端の回動軸を第１の把持部に連結しており、第１の把持部と第２の把持部の作動端部を円弧状に可動させると、第１の把持突起と第２の把持突起との間隔が略一定となる略平行を維持しつつ、把持領域の開口幅を調整可能に構成している。これによって、第１の４節リンク機構を構成する辺と第２の４節リンク機構を構成する辺に共通辺を設けなくとも、把持領域の開口幅をほぼ平行に維持したまま調整可能とすることができる。

以上のように、本発明のトングによれば、作動端部を円弧状に回動させるという簡単な操作によって、対象物を平行に把持することができる。これによって、対象物を両側から均等な応力で確実に把持し、対象物の破損や変形を回避できる。

以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。ただし、以下に示す実施の形態は、本発明の技術思想を具体化するためのトングを例示するものであって、本発明はトングを以下のものに特定しない。また、本明細書は特許請求の範囲に示される部材を、実施の形態の部材に特定するものでは決してない。特に実施の形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対的配置等は特に特定的な記載がない限りは、本発明の範囲をそれのみに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。なお、各図面が示す部材の大きさや位置関係等は、説明を明確にするため誇張していることがある。さらに以下の説明において、同一の名称、符号については同一もしくは同質の部材を示しており、詳細説明を適宜省略する。さらに、本発明を構成する各要素は、複数の要素を同一の部材で構成して一の部材で複数の要素を兼用する態様としてもよいし、逆に一の部材の機能を複数の部材で分担して実現することもできる。

図１及び図２に、本発明の実施の形態１に係るトング１００の概略構成を示す。図１はトング１００の把持領域Ｘを開いた状態、図２は閉じた状態を、それぞれ示している。これらの図に示すトング１００は、第１の把持部１０と第２の把持部２０を複数の支点で回動自在に連結している。第１の把持部１０は、棒状の第１のシャンク１１の先端に、対象物を保持するための第１の把持突起１２を備え、第１のシャンク１１の後端を作動端部１９とし、操作者の指を挿入するための第１の開口孔１３を形成している。また第２の把持部２０は、第１の把持部１０とほぼ同様の構造で、第２のシャンク２１の先端に第２の把持突起２２を備え、後端に第２の開口孔２３を形成している。操作者は指を開口孔１３、２３に挿入して作動端部１９、２９を開閉させると、複数の支点すなわち回転軸により第１の把持部１０と第２の把持部２０との間で形成される把持領域Ｘを開閉させることができる。なお図１においては、第１の把持部１０は右上から左下に斜めに配置され、第２の把持部２０は左上から右下に斜めに配置されているが、第１の把持部及び第２の把持部の配置を入れ替えることも可能であることはいうまでもない。

さらに必要に応じて、第１の把持部と第２の把持部との間にスプリングなどの弾性部材を介在させることもできる。操作者は弾性部材に抗して作動端部を操作し、非使用時には弾性部材に付勢されて把持領域を閉塞又は開放状態に維持できる。

支点として回転あるいは回動自在に連結する連結部分には、ボルトやピンなどの棒状の回転軸を利用して、この軸を中心として回転自在に軸着する。

また第１のシャンク１１には、対向する辺の長さが略等しい平行四辺形状の第１の４節リンク機構１４を備えており、同様に第２のシャンク２１にも対向する辺の長さが略等しい平行四辺形状の第２の４節リンク機構２４を備えている。これらの４節リンク機構１４、２４は、各辺を回転軸を中心に回動可能に連結しており、辺の折曲角度を変更しても対向する辺同士を平行に維持することができる。またこれらの４節リンク機構１４、２４は、一辺を共通としている。図１の例では、第１の４節リンク機構１４を構成する下側の底辺（ここでは下辺とも呼ぶ）と、第２の４節リンク機構２４を構成する下辺とが共通である。これによって、これら下辺１に対向する上側の底辺（ここでは上辺とも呼ぶ）１６、２６は平行となることから、第１の４節リンク機構１４の上辺１６と第２の４節リンク機構２４の上辺２６とも平行に維持されることとなる。

一方、上辺１６、２６には各々把持突起を固定している。図１の例では、第１の４節リンク機構１４の上辺１６には、第１の把持突起１２をほぼ垂直に固定している。また第２の４節リンク機構２４の上辺２６には、同じく第２の把持突起２２をほぼ垂直に固定している。そして第１の４節リンク機構１４の上辺１６と第２の４節リンク機構２４の上辺２６とが平行に維持される結果、これらと垂直な第１の把持突起１２、第２の把持突起２２も平行に維持されることとなる。このようにして、第１の把持突起１２と第２の把持突起２２との間で形成される把持領域Ｘを、ほぼ等間隔に維持することができる。なお本明細書において「平行」や「等間隔」などの表現は、実製作上多少の誤差が生じる結果、厳密な意味での平行や等間隔が維持できないとしても、本発明の機能を維持できる限りは「平行」や「等間隔」として扱うものとし、本発明に包含される。

なお図１の例では、第１の把持突起１２及び第２の把持突起２２を、それぞれ第１の４節リンク機構１４の上辺１６、第２の４節リンク機構２４の上辺２６と垂直に固定しているが、所定の角度を付してそれぞれ固定してもよい。例えば第１の把持突起を第１の４節リンク機構の上辺に４５°右方向に傾斜させて固定し、また第２の把持突起を同様に第２の４節リンク機構の上辺に４５°傾斜させて固定することでも、これら第１の把持突起と第２の把持突起を平行に維持して把持領域を形成できる。また把持突起を上辺と傾斜させて固定する他、ほぼ垂直に固定して、把持突起の中間で把持突起自体を折曲させても同様の効果を得ることができる。

図１の例では、第１の把持部１０を構成する第１のシャンク１１自体を、第１の４節リンク機構１４を構成する一辺に利用している。すなわち、棒状の第１のシャンク１１の先端近傍に上辺回転軸Ａと、中間に下辺回転軸Ｂを設け、これらの回転軸に、長さの等しい上辺１６、下辺１をそれぞれ回転自在に接続している。これによって、上辺回転軸Ａと下辺回転軸Ｂとの間ＡＢが、第１の４節リンク機構１４の左辺１５を構成する。また上辺１６、下辺１は、それぞれ左辺１５とほぼ等しい長さの右辺リンク１７と、右上回転軸Ｄ、右下回転軸Ｃを介して回転自在に接続されており、これによって上辺１６、右辺リンク１７、下辺１、第１のシャンク１１の一部である左辺１５とで第１の４節リンクを構成する。このように第１の把持部１０を構成する第１のシャンク１１の一部を第１の４節リンクを構成する左辺１５と共通にすることで、部品点数を減らし構成を簡素化して製造コストを安価にできる。同様に、第２の把持部２０についても、第２のシャンク２１を第２の４節リンク機構２４を構成する右辺２５と共通化することができる。すなわち図１の例では、第２のシャンク２１の上辺回転軸Ｅ、下辺回転軸Ｃからそれぞれ上辺２６、下辺１を回動自在に連結して左側に突出させ、これらの先端の回転軸である左上回転軸Ｆ、左下回転軸Ｂに左辺リンク２７を接続して第２の４節リンク機構２４を構成している。また図１の例では、下辺回転軸Ｂと左下回転軸Ｂとを一致させることで、回転軸を共通化して部品点数を減らすとともに組み立て工程を簡素化できる。また同様に右下回転軸Ｃと下辺回転軸Ｃも共通化している。

なお図１の例では、第２の４節リンク機構２４を構成する左右のリンク辺の長さを、第１の４節リンク機構１４を構成する左右のリンク辺よりも若干長く構成している。これによって、図２に示すように第１の把持部１０及び第２の把持部２０の作動端部１９、２９を閉じて把持領域Ｘを閉塞しても、第１の４節リンク機構１４を構成する上辺１６と第２の４節リンク機構２４を構成する上辺２６とが重なり合うことがなく、これらの厚みによる接触を考慮しなくて済む。ただ、本発明の実施の形態２として図３及び図４に示すトング２００のように、第１の４節リンク機構１４Ｂと第２の４節リンク機構２４Ｂとをほぼ同じ大きさに構成することもできる。この場合、図４に示すように第１の把持部１０Ｂ及び第２の把持部２０Ｂの作動端部１９Ｂ、２９Ｂを閉じて第１の把持突起１２Ｂ、第２の把持突起２２Ｂの間の把持領域Ｘを閉塞すると、第１の４節リンク機構１４を構成する上辺１６Ｂと第２の４節リンク機構２４を構成する上辺２６Ｂとが重なり合うため、これらが接触して回動を妨げないように、各々の厚みや段差を設計する必要がある。ただ、一方でトングの左右を構成する第１の把持部１０Ｂと第２の把持部２０Ｂとを同じ構成とすることができるので、製造工程を簡素化でき製造コストを安価にできる利点が得られる。
（補助リンク）

このようにして、２つの４節リンク機構を組み合わせ、一辺を共通にすることで把持領域Ｘを平行に維持することが可能となる。このトング１００は、第１の把持部１０及び第２の把持部２０の作動端部１９、２９に形成された開口孔１３、２３を操作して４節リンク機構１４、２４を構成する左右の辺を回動、傾斜させ、第１の把持突起１２と第２の把持突起２２との間の間隔を調整できる。一方、操作者が第１の把持部と第２の把持部の作動端部を把持し、これらを開閉させようとして応力を加えると、４節リンク機構に含まれる多くの折曲部で応力が分散され、思うように把持領域の開口幅を調整することが困難な場合がある。この際、作動端部の操作が把持領域の開閉にスムーズに伝達されるようにするためには、共通辺である下辺を安定させることが望ましい。このため、好ましくは補助リンクを介して第１の把持部と第２の把持部とを連結する。図１の例では、第１の補助リンク１８の両端を回動軸とし、一端を第１の把持部１０に、他端を第２の把持部２０に連結している。このため第１の把持部１０は、下辺回転軸Ｂと作動端部１９との間に第１把持部側第１補助リンク連結孔Ｇを開口しており、一方第２の把持部２０は、下辺回転軸Ｃと上辺回転軸Ｅとの間に第２把持部側第１補助リンク連結孔Ｈを開口している。これによって、第１の把持部１０と第２の把持部２０の作動端部１９、２９を操作しようとして応力を加えると、４節リンク機構１４、２４の折曲部を不必要に折曲させるといった応力の分散が少なく、スムーズに把持領域Ｘの開口幅の調整を操作し易くできる。

さらにまた、補助リンクを複数用意し、これらを交差させるように配置することで更に安定した操作が実現される。図１の例では、第１の補助リンク１８に加えて、第２の補助リンク２８を第２の把持部２０と第１の把持部１０との間に連結している。第２の補助リンク２８を連結するために、第１の把持部１０は、下辺回転軸Ｂと上辺回転軸Ａとの間に第１把持部側第２補助リンク連結孔Ｉを開口しており、一方第２の把持部２０は、下辺回転軸Ｃと作動端部２９との間に第２把持部側第２補助リンク連結孔Ｊを開口している。これらの連結孔を第２の補助リンク２８と回転自在に連結することで、第１の補助リンク１８と第２の補助リンク２８とを交差させるようにして第１の把持部１０と第２の把持部２０とを連結でき、これらの補助リンクのガイドによって更にスムーズに、作動端部１９、２９の操作を把持領域Ｘの開閉に伝達できる。
（リンク機構）

さらに、上記のリンク機構は、２組の４節平行リンク機構と、３組の４節交差リンク機構とで構成された計５組の４節リンク機構が連動し、有機的にスムーズに動作するものであるが、図１において、下辺回転軸（左下回転軸）Ｂを設ける位置は、第１把持部側第２補助リンク連結孔Ｉと第１把持部側第１補助リンク連結孔Ｇの間の任意の位置に設けることができる（ただし、第１把持部側第２補助リンク連結孔Ｉと第１把持部側第１補助リンク連結孔Ｇの位置を除く）。

なお、２組の４節平行リンク機構とは、図５（ａ）に示すように、平行四辺形ＡＢＣＤで構成される４節平行リンク機構と、図５（ｂ）に示すような平行四辺形ＢＣＥＦで構成される４節平行リンク機構とを指す。また３組の４節交差リンク機構とは、図５（ｃ）に示すようなＢＣＨＧで構成される４節交差リンク機構と、図５（ｄ）に示すようなＢＣＪＩで構成される４節交差リンク機構と、図５（ｅ）に示すようなＧＨＪＩで構成される４節交差リンク機構とを指している。また後述するように、これらのリンク機構は、図５（ａ）、（ｂ）における辺ＢＣ、図５（ｃ）における辺ＧＨ、図５（ｄ）における辺ＪＩの内、いずれか一の辺を排除しても機能させることができる。この場合、４節交差リンク機構は３組でなく１組となる。このようにいずれかの辺を排することで、部品点数を減らして簡素な構成とできるが、上記のリンク機構をすべて備えることでよりスムーズな動作が得られるため、最も好ましい。

また図２において、第１把持部側第２補助リンク連結孔Ｉの中心点Ｉｃから下辺回転軸（左下回転軸）Ｂの中心点Ｂｃまでの中心点間の長さを（Ｉｃ−Ｂｃ）とし、一方中心点Ｂｃから下辺回転軸（右下回転軸）Ｃの中心点Ｃｃまでの中心点間の長さを（Ｂｃ−Ｃｃ）とし、中心点Ｃｃから第２把持部側第２補助リンク連結孔Ｊの中心点Ｊｃまでの中心点間の長さを（Ｃｃ−Ｊｃ）とし、中心点Ｊｃから中心点Ｉｃまでの中心点間の長さを（Ｊｃ−Ｉｃ）とするとき、（Ｉｃ−Ｂｃ）：（Ｂｃ−Ｃｃ）：（Ｃｃ−Ｊｃ）：（Ｊｃ−Ｉｃ）の長さの構成比率をほぼ１：３：３：５とするとき、図１の把持領域Ｘは最大の幅を取り得る。同様に、図１及び図２のトングはリンク機構に関してほぼ左右対称に構成しているため、第２把持部側第１補助リンク連結孔Ｈの中心点Ｈｃから中心点Ｃｃまでの中心点間の長さを（Ｈｃ−Ｃｃ）とし、中心点Ｃｃから中心点Ｂｃまでの中心点間の長さを（Ｃｃ−Ｂｃ）とし、中心点Ｂｃから第１把持部側第１補助リンク連結孔Ｇの中心点Ｇｃまでの中心点間の長さを（Ｂｃ−Ｇｃ）とし、中心点Ｇｃから中心点Ｈｃまでの中心点間の長さを（Ｊｃ−Ｉｃ）とするとき、（Ｈｃ−Ｃｃ）：（Ｃｃ−Ｂｃ）：（Ｂｃ−Ｇｃ）：（Ｇｃ−Ｈｃ）の長さの構成比率もほぼ１：３：３：５としている。
（作動端部）

上述のように、第１のシャンク１１及び第２のシャンク２１の作動端部１９、２９には、操作者の指を挿入するための開口孔１３、２３を各々形成している。これによって、交差するように連結された第１の把持部１０及び第２の把持部２０を指で容易に開閉して操作できる。例えば親指を第２のシャンク２１の第２の開口孔２３に挿入し、人差し指を第１のシャンク１１の開口孔１３に挿入して、鋏を開閉する要領で作動端部１９、２９を円弧状に運動させ、これに応じて把持領域Ｘを、平行状態を維持したまま開口幅を調整できる。

以上の構造により、把持領域Ｘを平行にすることができる。従来のＸ字状に交差させた従来のトングでは、力点、支点、作用点がある構造のため、支点を中心に力点を回動させると、作用点が扇形の円弧状の軌跡となる。このため作用点すなわち把持領域Ｘが平行とならず、斜めに傾斜した状態から把持することとなるため、例えば把持対象物が球状の場合は平板状では滑りやすく落下しやすくなり、強固に保持しようとして応力を加えると接触部分で局所的に応力が印加されて対象物を変形、破損するおそれがあった。これに対して本実施の形態に係るトングでは、左右から平衡状態を維持したまま応力を適用できるため、このような局所的な応力の集中が生じ難く、球状の対象物でも弱い応力で保持しやすいという利点が得られる。また、従来のＸ字状に交差させた一支点式の鋏等とは異なり、本実施の形態は斜めに開閉しない構造のため、把持領域の専有面積を小さく抑えることができ、底の深い容器などにも平行線状の把持突起１２、２２を挿入しやすいという利点も得られる。例えばボトルシップ製作用のピンセットとして利用できる。

またこの構成のトングは、対象物を均一に挟み込む用途に好適に利用でき、例えば料理用のトングや作業用のトングとして利用できる。また鉗子等の医療用具にも適用できる。さらに、作動端部を手で操作する他、機械で自動的に操作することもできる。機械で操作する作動端部は、開口孔を設けることなく駆動源に直接、あるいはリンクなどの伝達機構を介して接続される。機械駆動のトングは、より大きなサイズの把持にも応用でき、例えばガラス瓶やペットボトルなどの容器類を自動的に洗浄する洗浄機などで使用される、容器の上部のネック部を両側から把持して反転させる容器把持装置のグリッパ等に適用できる。さらにはＦＡなどの産業機械用途にも広く適用でき、例えば製鋼工場等において、スラブの移送作業やハンドリング等に利用する、天井クレーンより吊り下げたパンタグラフ式アーム機構を具備するトングにも利用できる。

なお第１のシャンク１１、第２のシャンク２１は、図１等の例では説明を簡略化するため直線状としたが、全体あるいは部分的に多少湾曲、折曲させることも可能であることはいうまでもない。同様に４節リンク機構を構成する辺やリンクについても、その平行維持機能を損なわない範囲で一部または全体を湾曲あるいは折曲させることも可能である。
（把持突起）

さらに、把持突起の形状を用途に応じて種々変化させることもできる。上述した図１の例では第１の把持突起１２と第２の把持突起２２の対向面を平板状としたが、例えば本発明の実施の形態３として図６に示すトング３００の例では、把持突起１２Ｃ、２２Ｃの先端をバケット状に形成し、対象物をバケットで覆うようにしてより把持しやすくしている。またバケット状の第１の把持突起１２Ｃと第２の把持突起２２Ｃとが対向する周縁面を波形に形成し、波形の凹凸が一致するように構成することでバケットを閉塞することができ、対象物をバケット内に収納してさらに確実に対象物を把持できる。
（切断面）

さらに把持突起に切断面を形成することもできる。例えば、本発明の実施の形態４として図７に示すトング４００の例では、第１の把持突起１２Ｄと第２の把持突起２２Ｄの対向部分に鋭利な切断刃を形成している。これによって、対象物を切断する鋏として利用することができる。この鋏は、Ｘ字状に交差させた鋏と異なり、左右から平行状態を維持しつつ切断するため、切断面が斜めにならず切り口を綺麗にできる利点が得られる。すなわち、従来のＸ字状の鋏では、斜めに刃が接触して切断面が形成されるため、特に切断対象物が円形状、円筒状の場合は切断部分に偏って応力が加わる結果、円形に歪みが生じやすくなる。これに対して本実施の形態のように左右から平行状態を維持したまま切断する方式では、力が均等に印加される結果このような変形が生じ難く、円形を維持したまま切断できるという優れた利点が得られるのである。

なお切断刃は、把持領域を閉塞した状態で第１の把持突起の切断刃の刃先と第２の把持突起の切断刃の刃先とが一致するように構成する他、鋏のように交差した状態からさらに切り結ぶように、すなわち切断刃の刃縁が重合するように構成することもできる。また切断刃は、把持突起の全面にわたって形成する必要はなく、部分的に形成することもできる。これによって、対象物の把持と切断を目的に応じて切り替えることができる。また上述した平板状、バケット状、切断刃を、一の把持突起において任意に組み合わせることもできることはいうまでもない。このように切断面を形成することで、トングを工作用、料理用等の鋏としても利用できる。なお本明細書においては、把持突起の一部あるいは全体に切断面を設けた鋏の機能を有するものも、その名称に拘わらず、トングに包含するものとする。

さらにまた、把持突起に発熱体を付加することもできる。例えば、本発明の実施の形態５として図８に示すトング５００の例では、第１の把持突起１２Ｅと第２の把持突起２２Ｅの対向部分の一方又は両方に発熱体を設けている。これによって把持突起で加熱することができ、熱加工などに利用できる。また発熱体の温度調整を可能とすることによって、例えば焼き鏝、半田鏝、衣類の熱による折り目付け具、熱可塑性プラスチックの簡単な切断や折り曲げ加工など、高温から低温まで加工用利器として利用できる。またこれによって温度調整可能な熱源を有する把持突起１２Ｅ、２２Ｅを、斜めにせず平行姿勢のまま移動、開閉させることが可能となり、作業領域が狭窄な部位や他の部位に把持部を接触させたくないような場面で特に有効である。

さらにまた、共通辺（下辺）を除いたトングとすることもできる。本発明の実施の形態６として図９に示すトング６００は、図１のトング１００から下辺１を除いた構成としている。これにより、設計に多少の誤差が生じ、動作に多少のがたつきが生じやすくなるが、部品点数を減らして少ない工程で安価に製造することができる利点が得られる。

本発明のトングは、スパゲッティや野菜類などの食物を掴むトングの他、工作用のつまみや医療用の鉗子、鋏付の保持具などに好適に利用できる。

本発明の実施の形態１に係るトングの、把持領域を開いた状態を示す概略図である。 図１のトングの、把持領域を閉じた状態を示す概略図である。 本発明の実施の形態２に係るトングの、把持領域を開いた状態を示す概略図である。 図３のトングの、把持領域を閉じた状態を示す概略図である。 図１のトングを構成する４節平行リンク機構と４節交差リンク機構を示す説明図である。 本発明の実施の形態３に係るトングの、把持領域を開いた状態を示す概略図である。 本発明の実施の形態４に係るトングの、把持領域を開いた状態を示す概略図である。 本発明の実施の形態５に係るトングの、把持領域を開いた状態を示す概略図である。 本発明の実施の形態６に係るトングの、把持領域を開いた状態を示す概略図である。 従来のピンセット状トングの一例を示す概略図である。 従来の鋏状トングの一例を示す概略図である。 従来の十字状リンクを備えるトングの一例を示す概略図である。

符号の説明

１００、２００、３００、４００、５００、６００…トング
１…下辺
１０…第１の把持部
１１…第１のシャンク
１２、１２Ｂ、１２Ｃ、１２Ｄ、１２Ｅ…第１の把持突起
１３…第１の開口孔
１４…第１の４節リンク機構
１５…左辺
１６…上辺
１７…右辺リンク
１８…第１の補助リンク
１９、２９、１９Ｂ、２９Ｂ…作動端部
２０…第２の把持部
２１…第２のシャンク
２２、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ、２２Ｅ…第２の把持突起
２３…第２の開口孔
２４…第２の４節リンク機構
２５…右辺
２６…上辺
２７…左辺リンク
２８…第２の補助リンク
Ａ…上辺回転軸
Ｂ…下辺回転軸（左下回転軸）
Ｂｃ…下辺回転軸（左下回転軸）の中心点
Ｃ…下辺回転軸（右下回転軸）
Ｃｃ…下辺回転軸（右下回転軸）の中心点
Ｄ…右上回転軸
Ｅ…上辺回転軸
Ｆ…左上回転軸
Ｇ…第１把持部側第１補助リンク連結孔
Ｇｃ…第１把持部側第１補助リンク連結孔の中心点
Ｈ…第２把持部側第１補助リンク連結孔
Ｈｃ…第２把持部側第１補助リンク連結孔の中心点
Ｉ…第１把持部側第２補助リンク連結孔
Ｉｃ…第１把持部側第２補助リンク連結孔の中心点
Ｊ…第２把持部側第２補助リンク連結孔
Ｊｃ…第２把持部側第２補助リンク連結孔の中心点
Ｘ…把持領域

Claims (9)

1. 一方向に延長された第１のシャンクと、該第１のシャンクの端部に対象物を保持するための第１の把持突起とを備える第１の把持部と、
   同じく一方向に延長された第２のシャンクと、該第２のシャンクの端部に対象物を保持するための第２の把持突起とを備える第２の把持部と、
   を備え、該第１の把持部と該第２の把持部とが一以上の支点で回動自在に連結されてなり、該第１の把持部と該第２の把持部の、把持突起を設けた側と反対側の作動端部を操作することにより、該第１の把持部及び第２の把持部との間で形成される把持領域の間隔を調整可能に構成した鋏状のトングであって、
   該第１の把持部は、対向する辺の長さが略等しい平行四辺形状の第１の４節リンク機構を備え、
   該第２の把持部は、対向する辺の長さが略等しい平行四辺形状の第２の４節リンク機構を備え、
   該第１の４節リンク機構を構成する一辺と、該第２の４節リンク機構を構成する一辺とが共通であり、
   該第１の４節リンク機構は、共通辺と対向する辺に該第１の把持突起を備えており、
   該第２の４節リンク機構は、同じく共通辺と対向する辺に該第２の把持突起を備えており、
   該第１の把持部と第２の把持部の作動端部を円弧状に可動させると、該第１の把持突起と該第２の把持突起との間隔が略一定となる略平行を維持しつつ、把持領域の開口幅を調整可能に構成してなり、
   該第１の把持部はさらに、両端に回動軸を設けた第１の補助リンクを備え、
   該第１の補助リンクは一端の回動軸を該第１の把持部の共通辺と作動端部との間に、他端の回動軸を該第２の把持部の共通辺と第２の把持突起との間に連結してなることを特徴とするトング。
2. 請求項１に記載のトングであって、
   該第２の把持部はさらに、両端に回動軸を設けた第２の補助リンクを備え、
   該第２の補助リンクは一端の回動軸を該第２の把持部に、他端の回動軸を該第１の把持部に連結してなることを特徴とするトング。
3. 請求項１又は２に記載のトングであって、
   該第１の把持部が、第１のシャンクを該第１の４節リンク機構を構成する一辺と共通にされてなることを特徴とするトング。
4. 請求項１から３のいずれかに記載のトングであって、
   該第２の４節リンク機構は、共通辺と隣接する辺が該第１の４節リンク機構よりも長く構成されてなることを特徴とするトング。
5. 請求項１から３のいずれかに記載のトングであって、
   該第２の４節リンク機構は、該第１の４節リンク機構と略同形に構成されてなることを特徴とするトング。
6. 請求項１から５のいずれかに記載のトングであって、
   該第１の把持部と該第２の把持部とが、それぞれ作動端部に操作者の指を挿入するための開口孔を形成してなることを特徴とするトング。
7. 請求項１から６のいずれかに記載のトングであって、
   該第１の把持突起と該第２の把持突起とが、切断刃を備えてなることを特徴とするトング。
8. 請求項１から７のいずれかに記載のトングであって、
   該第１の把持突起と該第２の把持突起の少なくともいずれかが、発熱体を備えてなることを特徴とするトング。
9. 一方向に延長された第１のシャンクと、該第１のシャンクの端部に対象物を保持するための第１の把持突起とを備える第１の把持部と、
   同じく一方向に延長された第２のシャンクと、該第２のシャンクの端部に対象物を保持するための第２の把持突起とを備える第２の把持部と、
   を備え、該第１の把持部と該第２の把持部とが一以上の支点で回動自在に連結されてなり、該第１の把持部と該第２の把持部の、把持突起を設けた側と反対側の作動端部を操作することにより、該第１の把持部及び第２の把持部との間で形成される把持領域の間隔を調整可能に構成した鋏状のトングであって、
   該第１の把持部は、略平行に対向された一対の辺の長さが略等しい第１の４節リンク機構を備え、
   該第２の把持部は、略平行に対向された一対の辺の長さが略等しい第２の４節リンク機構を備え、
   該第１の４節リンク機構は、略平行に対向された一対の辺の間に回動自在に渡された辺に該第１の把持突起を備えており、
   該第２の４節リンク機構は、同じく略平行に対向された一対の辺の間に回動自在に渡された辺に該第２の把持突起を備えており、
   該第１の把持部はさらに、両端に回動軸を設けた第１の補助リンクを備えており、
   該第１の補助リンクは一端の回動軸を該第１の把持部に、他端の回動軸を該第２の把持部に連結しており、
   該第２の把持部はさらに、両端に回動軸を設けた第２の補助リンクを備えており、
   該第２の補助リンクは一端の回動軸を該第２の把持部に、他端の回動軸を該第１の把持部に連結しており、
   該第１の把持部と第２の把持部の作動端部を円弧状に可動させると、該第１の把持突起と該第２の把持突起との間隔が略一定となる略平行を維持しつつ、把持領域の開口幅を調整可能に構成してなることを特徴とするトング。

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